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Tam、遠くても行きたい古着店《第197回》
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Tam、遠くても行きたい古着店《第197回》
Tam（東京都目黒区）
Tam、遠くても行きたい古着店《第197回》
アパレル
「繁盛店の店づくり」
2019年04月05日
ツイート
営業時間は夜12時まで。深夜のほうがお客が多いと言う古着店「Tam」。近隣の会社や店舗に勤めている人が仕事帰りにも立ち寄れる店として、人気を呼んでいる。日本人の体型に合った、シンプルで着こなしやすいアイテムが多く、ファッション感度の高い大人のお客から支持されている。
通りに面した大きなガラス窓に、おすすめアイテムをディスプレイ。入り口はよほどの天候でない限り開け放しておく。店舗の中の商品もよく見えるようにして、入りやすくしている。「店の目の前が信号なので、自動車や自転車に乗った方が止まった時に、ふと目に留めてもらっているようです」と河野太郎さん
河野太郎さん・貴代さん
遠くからのお客様も多いので、常に感謝の気持ちを持って接客しています。
年に2回、アメリカに買い付けに行く。買い付けで大切にしているのは「サイズ感」だ。すべて自分達で試着し、日本人の体型に合ったものを仕入れている。「お客様が何か探しているようなら、積極的に声をかけ、試着をおすすめしています。古着はサイズ感がまちまち。特に若い女性のお客様は諦めて帰ってしまうこともあるので、一緒に探すようにしています」（河野貴代さん）
深夜12時まで営業
遠くても行きたい古着店
Tamが一番混む時間帯は夜9時～12時だ。
「都心で働いている人の生活のリズムだと思いますね。この周辺は会社も多いので、夜まで働いている方が立ち寄ってくださっていると思います」と、店主の河野太郎さん。
店に並ぶアイテムはシンプルだけれども、ちょっとアクセントがあるものや、柄に特徴があるものなど。大学生ら若いお客も訪れるが、落ち着いた大人の常連客も多い。メンズとレディスの割合は6：4。アメリカに買い付けに行く他、レディスは一部ヨーロッパの物もある。
2011年にオープンした当初は周辺にはあまり店舗がなかった。それが近くにタワーマンションが建設されたり、コーヒーショップやアパレルショップがオープンしたりと賑やかになった。
「人の流れが8年前とは随分変わってきました」と河野太郎さん。
「中目黒駅や三軒茶屋駅周辺からこちらまで足を伸ばしてくれるお客様が増えました。そうした人の流れを変えないように、もっと来ていただけるようなお店作りをしたいと思っています。お客様の年齢層も広いので、しっかりとコミュニケーションをとり、どのような服を求めているかを感じ取りたいです」と、妻の河野貴代さんは話している。
元は居酒屋で入り口以外壁面だった。道に面している壁を全てガラス張りにして、中が見えるように改装。ガラス窓の上に気をディスプレイし、アクセントをつけた
お気に入りを探してもらう楽しみが味わえるよう、商品はやや多めに陳列するようにしている。ただし、ラックにはギチギチに商品を掛けないよう調節している
使用している什器はリサイクルショップなどで購入。鏡やシャンデリアなど、雰囲気のあるものをセレクトした
ハンガーの工夫で、洋服の印象がガラリ!
針金ハンガーを形を変えずに、服を吊るした例。肩幅が広く、硬い印象を受ける
Tamでは、ハンガーの肩を下げて服を吊るしている。この方が、実際に着た時のイメージに近くなる。
「特にレディスのアイテムは全く印象が変わります」(河野貴代さん)
整理整頓は、畳み方にワザあり
サイズの違う服もきちんと揃えて畳まれている同店。整理整頓が行き届いている
畳んだ時にきれいに大きさが揃うのには、畳み方に秘訣が。重ねて陳列したい服(畳んだ状態)を下に置き、そのサイズに合わせて、畳んでいる。そうすると、ぴったり幅を揃えて畳むことができる
首都高の大橋ジャンクションも近くにあり、交通量が豊富な立地にある同店。コインパーキングもすぐ近くにあり、自動車でも来店しやすい
オープン
2011年11月
取扱い商品
アメリカ古着（一部ヨーロッパ）
客層
20～50代
スタッフ数
3人
備考
店舗面積／11坪
店頭在庫／約500点
Tamはセレクトショップや古着店で勤務経験のあった河野太郎さんが独立して始めた古着店。夫妻で運営している。
第460号(2019/03/25発行)13面
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第19条 (損害賠償)
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第20条 (管轄裁判所)
本規約に関する紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属合意管轄裁判所とします。
2015年11月03日
第1条	定義
リサイクル通信電子版（以下「電子版」）利用規約（以下「本規約」といいます）において使用する用語を次のように定義します。
「当社」とは、株式会社リフォーム産業新聞社をいいます。
「電子版」とは、当社が提供する電子情報サービス「リサイクル通信電子版」のことをいい、テキストによる情報発信サービスを提供します。
「購読申込者」とは、電子版の購読申し込みをした法人または個人をいいます。
「登録情報」とは、購読申込者が登録した情報をいいます。
「電子版購読契約」とは、「電子版」の購読契約をいい、「電子版購読者」とは電子版の購読を当社に申し込み、当社が購読を認めた法人または個人をいいます。「電子版購読者」は所定の電子版の購読料金を支払う「有料会員」のことをいいます。
「電子版購読料」とは、電子版の利用料をいいます。
「個人情報」とは、電子版の運営を通じて、当社が取得した電子版購読者に関する個人を識別できる情報（登録情報及び携帯電話向けサービスご利用時の携帯端末固有のID情報を含みます。）をいいます。
「『個人情報保護方針』」とは、当社の定める『個人情報保護方針』をいいます。
第2条	本規約
本規約は、当社が提供する電子版の購読に関する一切について適用されます。
電子版購読者は、本規約を読み、その内容を承諾しているものとみなされます。
電子版に関して当社が別途定める特約、利用案内・ヘルプその他の諸規定（以下、総称して「特約等」といいます）も本規約の一部を構成します。本規約と特約等の定めが異なる場合は、特約等の定めが優先して適用されます。
本規約は随時変更されることがあります。変更後の本規約は、当社が特に定める場合を除き、電子版のサービス画面上で表示された時点から効力を生じます。
第3条	購読申し込み
電子版の購読には、当社所定の購読申し込み手続が必要です。当社が申し込みを承諾したときに、電子版購読契約が成立します。 購読申込者は、購読申し込みの際に必要とされる登録項目に、自らの情報を正確に記入するものとします。
当社は以下の場合に電子版の購読申し込みを承諾しないことがあります。承諾しない場合でも、当社はその理由について購読申込者に開示する義務を負いません。また、購読申込者は判断の結果に対して異議を述べることはできません。
登録情報に不備や虚偽の記載がある場合
購読申込者が登録した連絡先に連絡が取れない場合
購読申込者が規約違反等により当社または当社グループ会社が運営するサービス等の利用を停止されたことがある場合
当社の業務の遂行上、または技術上、支障がある場合
その他当社が不適当と認めた場合
第4条	電子版によるサービス
電子版は、テキストによる情報発信を提供します。
電子版は、当社指定の動作環境において閲覧・利用することができます。ただし、電子版購読者が使用する機種、機器、設備、オペレーティングシステム、ネットワーク及び通信環境等により、利用に制約が生じる場合があります。
電子版購読者は、電子版購読契約の成立日から解約手続きが完了した日から次の購読料金課金日前日まで、電子版を閲覧・利用することができます。
電子版購読契約終了後は、契約期間中に提供されたものも含め、電子版のサービス一切の閲覧・利用ができなくなります。
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電子版購読者は、認証情報を用いて電子版にアクセスして閲覧し、そのサービスを利用することができます。
第5条	購読料金及び支払方法
電子版購読者は、本規約の定めに従い、契約した購読料金を支払うものとします。電子版購読契約期間中は、電子版の閲覧・利用の有無にかかわらず、所定の電子版購読料金が課金されます。
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電子版購読者は、その契約内容に応じて、所定の費用を、購読申込時に登録したクレジットカードまたは当社指定の決済代行会社による決済方法で決済するものとします。請求の締め日については、ご利用のクレジット会社または決済代行会社の定めによります（ご不明な場合は、前記の決済手段を提供する会社にご確認ください）。
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第6条	費用
電子版の購読に必要となる通信料金、コンピューターや通信機器等にかかる費用は、電子版購読者が負担するものとします。
第7条	登録情報の確認・変更
電子版購読者は、当社が定める手続きに従い、登録されている自己の登録情報を確認することができます。
登録情報に変更が生じた場合、電子版購読者は速やかに登録情報の変更手続きをするものとします。手続きをしなかったことにより電子版購読者が不利益を被ったとしても、当社は一切責任を負いません。
第8条	個人情報
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当社は、個人情報を、次の各号に定める範囲内で利用します。また、当社は、あらかじめ当該個人情報の当事者の同意を得た場合、その同意を得た範囲内で個人情報を利用することがあります。
電子版のサービス運営、提供（購読申し込み・解約手続き、電子版購読者の認証、賞品・特典類の送付、問い合わせやトラブルへの対応、顧客管理、電子版購読料金の請求・決済・集金、各種通知・連絡を含みます）
電子版のサービス向上、改良、カスタマイズに役立てるための調査・アンケートの実施、分析
電子版の利用状況や属性等に応じた新たなサービスの開発、研究
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当社または当社グループ会社が発行・運営する商品・サービス等（新聞、出版物、デジタルメディア、文化事業、イベント、セミナーなどを含みます。以下同じ）のご案内
当社が発行・運営する商品・サービス等の改善のための調査・アンケートの実施、分析
上記各号に付随する業務
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第15条 電子版購読者による解約
電子版購読者は、当社が定める所定の方法・条件により電子版購読契約を解約することできます。電子版の閲覧は解約手続き完了日から直近の次回購読料課金日前日に終了します。解約した月に再度申込みを行うと新たな購読料が発生します。サービスの特性上、返金・キャンセルはお受けできません。また、途中解約による日割り分等の返金も承っておりません。
電子版購読者による認証情報の失念、操作の誤りその他電子版購読者の責に帰すべき原因により解約ができない場合であっても、当社は一切責任を負わないものとし、解約のために積極的に協力する義務を負うものではありません。また、当社は解約ができないことにより電子版購読者に生じた損害についても一切責任を負わないものとします。
第16条 当社による購読停止及び電子版購読契約の解除
当社は、電子版購読者が次の各号のいずれかに該当すると判断した場合、電子版購読者への事前の通知もしくは催告をすることなく直ちに電子版購読を停止し、または電子版購読契約を解除することができるものとします。
本規約に違反した場合
登録情報について虚偽の申告等の不正行為を行った場合
本規約に基づく支払債務の履行を遅滞し、または支払いを拒否した場合
クレジットカードの期限切れなどの事由で課金できない場合（この場合、新しいカード情報の登録等で決済が確認できるまでの間、購読停止状態となります）
その他合理的な事由により電子版購読者として不適当と当社が判断した場合
当社による電子版購読者に対する購読停止措置及び電子版購読契約の解除に関する質問・苦情は一切受け付けません。
電子版購読契約が解除された場合、電子版購読者は期限の利益を喪失し、当社に対する金銭債務（電子版購読料金の未払い分を含みます）の一切を直ちに一括して履行するものとします。
電子版購読者が本条第１項各号のいずれかに該当することにより,当社が、当社が損害を被った場合、当社は電子版購読契約の解除の有無にかかわらず、当該電子版購読者に対して、被った損害の賠償を請求できるものとします。
本条の定めに従い当社が購読停止または電子版購読契約を解除したことにより、電子版購読者に損害が発生したとしても、当社は一切責任を負いません。
本条1項(4)号のクレジットカードの不具合で購読停止となった場合、購読者が新しいカード情報の登録等で不具合が改善され決済不能日の属する月（1カ月を超える場合はその月数）の決済が行われたのち購読停止が解除されます。
第17条 本規約の効力
本規約のいずれかの規定が法令に違反していると判断された場合や無効または実施できないと判断された場合も、当該規定以外の各規定は、いずれも引き続き有効とします。
第18条 準拠法及び管轄裁判所
本規約は、日本法を準拠法とします。
本規約に関し、訴訟の必要が生じた場合には、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
附則
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2020年8月1日制定
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