ビットコインの仕組みを徹底解説！価値がなくなったりしないの？ - お金の教科書
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ビットコインの仕組みを徹底解説！価値がなくなったりしないの？
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2017.06.05
近年、株式や債券に並ぶ新たな投資先として注目されているビットコイン。一般的な株式や債券と比べて価格の乱高下が激しく、仕組みも難しいイメージがありますが、一度理解してしまえばむしろ単純で理解しやすいものです。
この記事を読み終わった頃には、みなさんもすっかりビットコイン通になっているはずです。
目次
ビットコインはオンラインの仮想通貨の一種
ビットコインの仕組み
仮想通貨と法定通貨の違い
ビットコインのリスク
ビットコインを始めてみよう
ビットコインを入れる財布を作ろう！
ビットコインを入手してみよう！
ビットコインを売ってみよう
ビットコインを使ってみよう！
まとめ
ビットコインはオンラインの仮想通貨の一種
ビットコインは、仮想通貨の一種です。仮想通貨とは、政府や中央銀行などが発行したものではない、特定の国家や銀行などに依存しないオンライン上の通貨のことです。
仮想通貨とは言え通貨なので、通常の通貨（法定通貨）と同じように、買い物に使ったり、入手したものをためておいたり、人に譲渡したり、あるいは人から譲渡を受けたりできます。ただし、当然全てのお店でビットコインが使えるわけではありません。
仮想通貨はなぜ儲かるのか
仮想通貨が儲かるとされている理由は非常に簡単で、仮想通貨と日本円のレートが毎日変動しているからです。この為替差を利用して稼ぐという投資が、今注目を浴びています。
法定通貨（円、ドル、ユーロなど）どうしでも、例えば円高ドル安になったり、円安ドル高になったりすることがあります。円高ドル安のときにドルを買い、円安ドル高のときにドルを売れば、その差額がそのまま利益となります。
それと同じで、円高ビットコイン安のときにビットコインを買い、円安ビットコイン高のときにビットコインを売れば、それがそのまま利益になります。
また、円安ビットコイン高になればそれだけビットコインの価値が上がったということになるため、それまで10BTC（ビットコインの単位）出さなければ買えなかったものが9BTCや8BTCで買えるようになります。
もちろん、当初の目論見とは逆に円高ビットコイン安の方向に動きが触れてしまうことも十分ありえます。ビットコインはいろいろな可能性を秘めている投資先ではありますが、安全に大儲けができる夢の金融商品などではないということを理解しておきましょう。
ビットコインの値動き
ビットコインは開始から約7年で、その価値が大幅に変動しています。
初めてビットコインを用いて行われた商取引は2010年5月に行われた、Laszlo Hanyeczというプログラマーが1万BTCで2枚のピザを注文する、というものです。
ピザが1枚1000円だと仮定すると2枚で2000円、ビットコイン発足当初のレートは1万BTC＝2000円だったということになります。
一方、現在のビットコインの相場は（取引所によって異なりますが）大体1BTCで26万円ぐらいです。1万BTCなら26億円です。
最初にビットコインでピザの注文を受けたピザ屋がまだビットコインを持っていれば、今頃約26億円もの利益を得られたわけです。少なくとも長期的な目で見ればビットコインの値段はどんどん上がっているといえます。
では、ビットコインはなぜここまで急激に値上がりしたのでしょうか。理由は簡単で、ビットコインの需要の増加ペースが供給の増加ペースを上回ったからです。
1万BTCでピザ2枚が取引された頃、ビットコインは今ほどメジャーなものではありませんでした。知られていないので当然需要もなく、そのため価値が低く見られていたわけです。
しかし、その後ビットコインが急速に広まると、これは投資のチャンスだとばかりに欲しがる人が続出し、需要が急激に増加。一方で供給はそれよりもゆっくりとしたペースで進んだため、価格がどんどん上がっていったのです。
ビットコインの価格を急騰させたのがキプロス危機です。キプロス危機とは2013年に発生したキプロス国内の金融危機です。財政破綻の危機に瀕していたキプロスは、それを乗り切るために預金封鎖をし、その一部を税金として回収しようとしました。
当然、キプロスに預金がある人達はそれを良しとせず、海外に財産を逃す方法を考えました。そのときに選ばれたのがビットコインです。
ビットコインは法定通貨と違って国や政府の都合で勝手に封鎖されることがないため、当時のキプロスの人々（多くはロシア人）には魅力的に見えたのです。その結果ビットコインの需要は急騰、それに伴い価格も急騰。1BTC＝1000円程度だったレートは1BTC=5000円程度まで上がります。
その後、中国でも自国通貨（人民元）に対する不信からビットコインの需要が高まり、ビットコインで取引可能な麻薬取引サイト「シルクロード」がFBIに摘発されたことなども重なり、1BTC＝11万円にまで値上がりしました。キプロス危機でビットコインを仕込んでいた人は、笑いが止まらなかった個でしょう。
その後、中国政府がビットコインを規制したことにより価格は一時的に1BTC＝5万5000円程度まで下落しますが、その後は安定して上昇し、現在は1BTC＝25万円程度にまで上り詰めました。以前のような急騰・暴落は起こりづらくなり、安定性はより増したといえます。
もちろん、今後ビットコインの価値が暴落する可能性はあります。しかし、それは法定通貨とて同じことです。もちろん、ビットコインのほうが多くの国の法定通貨よりも現時点ではハイリスクですが、ビットコインだけをことさらハイリスクな通貨と考えるのは必ずしも正しい態度とはいえないでしょう。
ビットコインの仕組み
ビットコインの仕組みは複雑に見えますが意外と簡単です。ビットコインの仕組みを支える技術が
ブロックチェーン
プルーフオブワークシステム
採掘（マイニング）
です。
ブロックチェーンは全取引情報をまとめたもの
ブロックチェーンとは、ビットコインの全取引情報をまとめたものです。ビットコインを使った取引が行われるたびに、ブロックチェーンにその取引が記録・追加されていきます。
ブロックチェーンを構成する、一定時間ごとの取引の小さなまとまりをブロックと言います。ブロックを作成し、そこに取引履歴を書き込み、一定期間が経ったら新しいブロックを作成するという単純作業の繰り返しでブロックチェーンはどんどん大きくなっていきます。
ブロックには直前のブロックのハッシュ値（データを暗号化した値）が含まれるため、特定のブロックの内容を改変すると、以降のブロックのハッシュ値が全て矛盾してしまいます。
完璧に改変するためには、特定のブロック以降のハッシュ値をすべていじるしかないのですが、それは技術的・時間的に不可能なため、改変のリスクは実質ありません。
プルーフオブワークは取引の承認を行うシステム
プルーフオブワークとは、直訳すれば「仕事の証明」です。ビットコインである2者が取引を行った場合、それ以外の人はその取引を承認する仕事を行えます。この仕事は計算によって行われ、一番早く計算を説いた人がその仕事をしたことになります。
この計算というのは非常に難しく、人間が手計算では行うのは不可能です。また、パソコンなどの個人レベルで入手できるスペックのコンピュータでも計算には勝てないでしょう。
採掘（マイニング）は取引の承認によってビットコインを得るための作業
一番早く取引の承認を行うと、それを行った人にビットコインが与えられます。誰よりも仕事を行ったご褒美、と考えるとわかりやすいですね。この一連の流れを採掘と言います。
このシステムがあると永久にビットコインが市場に増え続けるようにも思えますが、実際にはビットコインは2100万BTC（ビットコインの単位）で打ち止めになるように設定されているので、そのようなことは起こりえません。
採掘済みのビットコインは約1630万BTCなので、後採掘できるのは470万BTCとなっています。すべてのビットコインの採掘が終わるのは2140年頃とされています。
開始からわずか7年で1630万BTCも採掘されたのに、あと123年で470万BTCしか採掘されないのはどういうことかと思われるかもしれませんが、ビットコインは時がたつに連れて時間あたりの通貨発行量は減速していきます。
時がたつに連れて計算が難しくなるからです。最初のうちは豊富にビットコインがあるのでどんどん採掘されますが、次第に残りが少なくなるので採掘のペースが落ちていく、と言ったイメージですね。
仮想通貨と法定通貨の違い
仮想通貨に対して、政府や中央銀行などが発行する、日本円や米ドルなどのいわゆる通貨を法定通貨と言います。仮想通貨と法定通貨の主な違いは以下の4点です。
実体があるかないか
仮想通貨と法定通貨の最大の違いは、実体があるかないかです。法定通貨は紙幣や硬貨という形で実体があり、素手で触ることが出来ます。
一方、ビットコインには実体がありません。あくまでも電子データです。電子データという点では電子マネーと同じですが、電子マネーはあくまでも法定通貨を電子化したものであり、仮想通貨とは別物です。
政府や中央銀行が発行しているか否か
法定通貨は、政府や中央銀行が発行しています。一方、仮想通貨には発行元がいるものといないものがあり、いる場合も発行者は民間の企業や個人になります。ビットコインは発行元がいない仮想通貨の代表格です。
通貨なのに発行元がいないというはどういうことなのか、と思われるかもしれませんが、例えばビットコインは「マイナー」と呼ばれるソフトウェアが発行しています。ならばそのソフトの開発者が実質的な発行元になるのではないか、と思われるかもしれませんが、そうではありません。
ビットコインにおける新規通貨の発行や全取引情報（ブロックチェーン）は、世界中のコンピュータネットワークに分散されています。
このシステムのおかげで、仮に開発者を含む誰かが不正に発行しようとしてもすぐに他のユーザーがそれに気がつけるため、誰かが意図的に発行元になることは出来ないのです。
政府や中央銀行の発行するお金にもざまざまな偽造防止技術が使われていますが、中にはそれを上回る技術でバレずに偽札を刷っている犯罪組織もあります。特に偽造防止技術が発展途上の国ではその傾向が強いです。それと比べれば管理者が分散しているビットコインのほうが偽造には強いとすらいえます。
流通量に上限があるか
法定通貨をどれだけ発行・流通させるかは、政府や中央銀行が決めます。一般的には不景気のときには金融緩和を行い流通量を増やし、好景気のときには金融引締めを行い流通量を減らすのが定石とされています。
発行量を調整できるのは金融政策ができるというメリットもある反面、発行量の調整を間違えるとハイパーインフレやデフレを招くことになりかねません。
特に発行量の増加によるハイパーインフレはそれまで築いてきた資産を無価値化する恐れがあり、庶民はもちろん資産家にとっても恐怖の対象です。
それにたいして、仮想通貨は発行量の上限が決められています。例えばビットコインの場合、総流通量が2100万BTC（ビットコインの単位）を超えないようにプログラムで調整されます。そのため、流通量が増えすぎて価値が暴落することはありません。
政府が価値を保証しているか
法定通貨が法定通貨として存在できているのは、政府がその価値を保証しているからです。例えば、1万円札自体はただの紙です。しかし、日本政府が「1万円札には1万円分の価値があります」と保証しているため、問題なくお金を使った取引が成り立つのです。
逆に言えば、政府の信頼がなくなった場合、1万円札で1万円分の買い物ができなくなってしまうこともありえます。
一方、仮想通貨は政府が価値を保証していないため、一般的に信頼性は低いと考えられます。しかし、仮想通貨は海外の人とも簡単に取引できるため、政府の信頼が低い国では法定通貨以上に信頼性があるものと捉えられることもあります。
ビットコインのリスク
ビットコインのリスクの中でも最も危惧されやすいのが、システムがハッキングされるのではないか、という点です。前述の通りビットコインは様々な技術を持ちいて改善を防いでいますが、それが破られる可能性がないとはいえません。
ただし、可能性がまったくないとはいえないからと言って、それが即危険なものだと判断するのは危険です。改ざんの危険性があるのは法定通貨も同じです。
問題はビットコインのリスクと法定通貨のリスク、どちらが大きいかということですが、とりあえず現時点でビットコインがハッキングにあったことはありません。ただ、取引所がハッキングにあったことがあるのは事実です。
取引所のリスク
ビットコインの売買は基本的にビットコイン取引所と呼ばれるところで行います。ビットコインのシステム自体に穴がなくても、ビットコイン取引所のシステムに穴があると、ビットコインを抜き取られる可能性があります。
2014年2月には、ハッキングによって取引所のマウントゴックス社が破綻。顧客のビットコイン75万BTCと自社保有分の10万BTC、合計85万BTC（当時のレートで約470億円相当）が消失したことによる負債の急増が原因でした。
これはビットコイン自体の不備ではなく、マウントゴックス社の不備であるといえます。
例えばネットバンキングでハッキングが起こりお金が盗まれたとして、日本通貨に不備があると考える人はまずいないでしょう。不備があったのはそのネットバンキングのシステムの方です。
また、加えていうならば、マウントゴックス社の倒産は、ビットコインの消失だけでなく、フランス人経営の横領・逮捕も影響しています。
横領額は2000万円と消えたビットコインの額に比べれば微々たるものですが、経営者が逮捕されたとなれば当然そのことは顧客にも広がり、信用不安を起こします。マウントゴックス社が信頼できない取引所であったのは確かですが、それだけの話しです。
法律上のリスク
ビットコインを始めとする仮想通貨は最近できたものであり、日本を含む各国は法整備が追いついていないのが現状です。
日本の場合、かつては単なる「モノ」とみなされていましたが、2016年3月の閣議決定では仮想通貨を将来的に「事実上のカネ」として取り扱うことが決まりました。
これによってビットコイン取引所が登録制となり、金融庁が監督官庁になります。今まで規制がなかったところにメスが入ったのは一歩前進であり、今後リスクの高いビットコイン取引所は徐々に排除されていくものと考えられます。しかし、いきなり体制が完璧に整うわけもないので、取引所は慎重に選びましょう。
税金のリスク
現状、ビットコインは単なる「モノ」扱いです。そのため、ビットコインを売買することによって得た利益（所得）は、不動版売却益などと同様に「譲渡所得」として扱うのが一般的です。
しかし、今後ビットコインが正式に「事実上のカネ」として認められることになった場合、その扱いが変わる可能性もあります。ビットコイン取引を行いたい場合は、法整備にも気を配っておきましょう。
管理者・責任者不在のリスク
ビットコインには明確な管理者・責任者が存在しません。なので今後ビットコインのシステムに大きな穴が見つかった場合、それを解決するための意思決定が出来ない可能性が高いです。
ビットコインを保有している全世界の人間で話し合うなど不可能ですし、仮に方向性が決まったとして誰がそれを実践するのかという新たな問題が生まれます。
ビットコインを始めてみよう
ここまで呼んでビットコインは面白そうだ、と思った方。ビットコインを始めるためには、それを入れるための財布が（ウォレット）必要になります。
ビットコインを入れる財布を作ろう！
ビットコインは実体のない仮想通貨なので、実際に財布を用意する必要はありません。
イメージとしてはパソコンのハードディスク、もしくはウェブ上、専用端末などに財布を作り、必要に応じてそこからビットコインを取り出したり、入れたりという感じでしょうか。
パソコン上の財布
自分のパソコンにインストールするタイプの財布です。ローカル環境（インターネットに接続していない環境）で管理することが出来、高機能でセキュリティに優れているという特長があります。
反面、最初のインストールや設定などが面倒という欠点もあります。また、インターネットに常時接続されたパソコンで財布を管理するのはセキュリティ上望ましいとはいえないため、財布をインストールするパソコンは普段はインターネットを切っておいたほうがいいでしょう。代表的なパソコン上の財布は以下の3つです。
Bitcoin Core
Electrum
Multibit
モバイルアプリ形式の財布
iPhoneやAndroidなどのスマートフォン・タブレット端末で動作するタイプの財布です。QRコードが利用でき、持ち運びに便利なのが最大の長所です。一方でセキュリティ面にやや不安があり、多額のビットコインの管理には余りおすすめできない一面もあります。代表的なモバイル形式のアプリは以下の3つです。
Mycelium
breadwallet
Bitcoin Wallet
インターネット上の財布
インターネット上に存在する管理サイトに保管するタイプの財布です。ローカルに保存するものと違い、端末を問わずアクセスできるのが大きなメリットです。
しかし、セキュリティ面は管理サイトに一存することになるため、信用できるサイトを選ばなければ非常に危険です。多額のビットコインを管理する場合は、他のものを選んだほうがいいでしょう。
Blockchain.info
Coinbase
Coinaplut
ハードウェアタイプの財布
専用のハードウェア上に存在するタイプの財布です。オフライン環境下で使用でき、パスワードなどで厳重に保護されているため、セキュリティ面は非常に優秀です。普段はインターネットに接続していませんが、PCに繋げば問題ありません。一方で端末自体が効果でなかなか手が出しづらいというデメリットもあります。
Trezor
Ledger Nano
Ledger Nano S
ビットコインを入手してみよう！
財布を作ったら、いよいよビットコインを実際に入手してみましょう。ビットコインの入手方法は大きく
採掘（マイニング）
取引所・販売所での購入
その他取引
の3つにわけられます。専用のATMで購入することも可能ですが、現時点では日本に数台しかないためあまり現実的ではありません。
採掘（マイニング）
採掘は前述の通り、取引の承認を行うことにより、見返りとしてビットコインを受け取ることです。しかし、この方法で個人がビットコインを手に入れることは現実的にはほぼ不可能です。
現時点でも計算が難しすぎて、素人のパソコンでは太刀打ち出来ないからです。企業が巨額の資金をかけてコンピュータ資源を整えており、これに勝とうとするのは蟻が象に勝とうと考えるのと同じくらいの無茶です。
販売所・取引所での購入
販売所・取引時での購入は、ビットコインの入手方法としては最もポピュラーなものです。販売所は個人が企業から購入するための場所、取引所は個人と個人で取引するための場所です。販売所は手軽に手続きができますが、ビットコインを仕入れた価格に売却益が上乗せされるため、購入額は高くなります。営業時間も指定されており、利便性にも劣ります。
取引所は手数料が安く、24時間365日利用可能で、利便性が高いです。基本的には取引所の利用をおすすめします。海外にも取引所はありますが、日本語未対応の所も多いため、まずは日本にある取引所を使ってみましょう。現時点で大きなシェアを獲得している取引所は以下の3社です。
BitFlyer
coincheck
Zaif
いずれの取引所も一長一短ですが、現時点で日本からの利用が最も多いのはBitFlyerです。入金方法はペイジー決済、コンビニ決済、銀行振込、クレジットカードなどがあります。
その他取引
採掘（マイニング）、販売所・取引所での購入以外でも、ビットコインを手に入れることは可能です。例えば何か仕事した見返りとしてビットコインを受け取ったり、あるいは無償で贈与を受けたりすることも出来ます。
ビットコインを売ってみよう
手に入れたビットコインがある程度値上がりしたら、売却して利益を確定させるのがいいでしょう。ビットコインは通常、ビットコイン取引所で売却します。
ただし、ビットコインの売却価格はビットコイン取引所によって微妙に異なります。例えば2017年5月31日2時15糞現在、bitFlyerでの売却価格は26万4499円ですが、Zaifでの売却価格は26万4275円です。大した差ではないかと思われるかもしれませんが、余裕があれば複数のビットコイン取引所の価格を比較するようにしたいものです。
ビットコインを使ってみよう！
ビットコインは通貨ですから、取引ではなく使用することも出来ます。現状、ビットコインが使えるお店はそれほど多くありませんが、例えばDMM.comやタッチモールなどがビットコインでの決済を導入しています。
また、一部の実店舗もビットコインでの支払いを受け付けています。
例えば中華料理の聘珍樓は横浜本店、日比谷店、小倉店などでビットコインでの支払いを受け付けています。現状、まだ導入店舗は多くないので、利用の前にビットコインが使えるかを確認してみることをおすすめします。
まとめ
ビットコインはオンラインで保存するタイプの仮想通貨
ビットコインは開始から7年で大幅に値上がりしている
ビットコインは様々な技術によってハッキングから守られており、安全性は高い
ビットコインは流通量に上限があるため、ハイパーインフレのリスクがない
一方で取引所や税金のリスクも有り、購入には注意が必要
ビットコインは取引所で売買するのが基本。法定通貨の代わりに決算することも可能
ビットコインは買えば儲かる魔法の金融商品ではありませんが、大きな可能性を秘めていることは間違いありません。ある程度のリスクを許容できるという方は、ビットコイン購入を考えてみてはいかがでしょうか。
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