事業を検討する際、どのような分析をされるでしょうか。今回は、マクロ要因分析に役立つPEST(ペスト)分析をご紹介します。事業の計画に活かすためのフレームワークです。PESTとは、以下の4要素の頭文字をとったものです。Politics(政治・法律的な要因)Economy(経済的な要因)Society(社会・文化・ライフスタイル的な要因)Technology(技術的な要因)それでは詳しく見ていきます。Technology(技術的な要因)Politics(政治・法律的な要因)まずは、PのPolitics(政治的要因)です。裁判の判例が出て業界のルールが変わりそう、などといった要因が対象になります。強制力が強く、その影響度合いも広い要因のため、業界の枠を超えて影響が及ぶ想定もしなくてはいけません。自社の直接的な関係先でなくても、間接的なステークホルダーが大きな悪影響を被った、ということもあり得ます。Economy(経済的な要因)2つめは、EのEconomy(経済的要因)です。経済的要因は、景気変動や、物価や金利、為替の変化、雇用や賃金の状況など、経済に関する環境変化が対象です。輸出入が伴う業種でなくても、原材料にはなにかしらの海外製品も関わっていることが多く、そこまで自社に波及するかよく調査が必要です。Society(社会・文化・ライフスタイル的な要因)3つめは、SのSociety(社会的要因)です。社会的要因は、広く社会全般を指しますが、たとえ人口動態や流行している商品、ライフスタイルや社会インフラなどがあたります。日本では少子高齢化が今後加速し、それによる事業の進出・撤退の判断が必要かもしれません。新型コロナの影響などもこのsocietyに当てはまります。Technology(技術的な要因)最後は、TのTechnology(技術的要因)です。技術がもたらす環境変化が調査分析の対象です。技術は一般的には話題になりにくいですが、商品開発や生産工程など商品やサービスに反映されて広がっていくものなどあり、影響は広くあります。工業的な話だけでなく、ビックデータやAI、ドローンやタッチレス技術、アバター、RPAやMAなど、業界や用途を問わず様々なテクノロジーの進化もここに当てはまります。自動車業界の電気自動車やハイブリッドカーや自動運転、スマートフォンの機能の進化やSNSの様々な機能などはその代表例といえます。新規事業の参入において、自社のリソースやユーザー動向だけでなく、数年先を見据えたマクロ要因の分析も欠かせません。PEST分析の視点を利用して、自社の機会・脅威を分析してビジネス展開をおこなってください。下記が上記の内容をまとめたものとなります。reserved.↑pagetop。