2017.04.17スポンサーリンク『教育格差』という言葉をご存知でしょうか?このサイトでも何度も取り上げている話題なのですが、今回改めてまとめた上で取り上げたいと思います。教育格差は、子供を持っている親だけでなく、私たち一人一人が考えていかないと解決しない問題であり、放置しておくとすべての人に負担となってのしかかってきます。いうことで、日本の将来を担う子どもたちのために解決しなければならない問題を、一緒に考えていきましょう。親の年収が子どもの教育機会(塾や習い事など)を決める教育機会が影響して学力が決まる学力の影響で進学する大学も決まるということは、子供の将来の年収にも大きく影響を与えるということです。親の年収が少なければ、そこに生まれた子供の将来の年収も低くなる逆に親の年収が高ければ、そこに生まれた子供の将来の年収も高くなる親の経済状態でいろいろと決まってくる、ということですね😱そしてこの教育格差は着実に広がっています。日本は平等というイメージが根強くあるかもしれません。「教育が満足に受けられないなんて、発展途上国じゃあるまいし」と思うかもしれません。着実に教育格差は広がってきています。高卒と大卒の生涯賃金の差は?高校を卒業して働く人と、大学を卒業して働く人では、生涯に稼ぐお金の差は平均すると約1億円に及びます。この1億円という差は、高卒の人と大卒の人の能力の差ではありません。大学に行けたのか、行けなかったのかの差です。この差は親の年収の差であり、年収が低い家庭ほど、高校を卒業したあとすぐに就職する確率が高くなります。今の時代、多くの家庭が子供を大学に進学させ、できるだけ良い企業に入れるように、安心した人生を暮らせるようにと、子供が小さい頃から習い事などを多くやらせようとします。教育貧困家庭に生まれると勉強できる機会(チャンス)が与えられません。昔に比べて大学に行くには金銭的にきつくなったかつての大学は今ほど大学の授業料高くなく年間数万円ほどでしたが、年々大学の授業料は高くなり、国公立大学でも60万円、私立大学にとっては100万円を超えています。子供が地元の国公立大学に通い、自宅から通学する仮定しても最低60万円が必要です。地元を離れ都会の大学に進学するとなれば、高い家賃などなど、さらにお金がかかるようになります。私立であれば、入学金なども馬鹿になりません。今や6人に1人の子供が貧困状態にあると言われています。子供の貧困状態とは、修学旅行に行くお金がないのはもちろん、1日で食べることのできるもっとも栄養価の高い食事が『給食』である子供のことをさします。朝ごはんが食べられないのは当たり前であったりするので、そもそもこの日本にいながら健康状態が万全だとは言い難いのです。夏休みは昼食が支給されないので、休み明けの登校日では、やせ細った体で学校に来る子もいるのが現実なのです。絶対的貧困と相対的貧困の違い先ほど子供が貧困状態にあるという言葉を使いましたが、貧困には『絶対的貧困』と『相対的貧困』があります。絶対的貧困とは、本当に食べるものも何もない状態を指すので、日本において使う貧困という言葉は相対的貧困のことです。相対的貧困を簡単に説明すると、国民の所得の中央値の半分以下で生活する人たちのことを指し、ざっくり言ってしまうと年収が200万円くらいの世帯のことです。日本の子どもの相対的貧困率は約15%におよび、6人1人の子供が相対的貧困状態にあるということです。教育格差は生まれた場所でも変わってきます。簡単に言ってしまえば、地方より都会のほうが教育に対する親のモチベーションが高い家庭が多かったり、塾や予備校の先生の質が高かったりもします。そのほかにも情報という面で、地方は都会に劣ってしまいます。地方では公立の中学校、公立の高校に進学するのが当たり前という感覚があるかもしれませんが、都会ではそうではありません。いうのも公立の学校より、私立の学校のほうが教育水準が平均して高いからです。幼稚園から大学まで、すべて公立だと教育にかかる費用は約800万円ですが、すべて私立だと約2,000万円かかると言われてます。レベルの高い大学に進学するためには、できるだけレベルの高い学校に通っておく必要があありますし、できるだけ習い事をしたほうが良いことはいうまでもない事です。そのためにはなんといってもお金が必要です。どの親の元に生まれるかで将来が決まるどの親の元に生まれるかで子供の将来が決まってしまっていいのでhそうか。いいわけありませんよね。子供のやる気と努力さえあれば、それが報われる社会でなければ、人生に絶望しかありません。今の教育状態では、子供のやる気と努力があっても塾や予備校に行くことができず、良い大学に行くことができません。学歴社会が根強く残っているので、最終学歴がその人の人生を大きく左右するのは自明のことです。(大学に行く必要ない!なんて言っている人がいますが、それはごくごく一部の素晴らしい才能と環境をもって生まれた人のみです。)親の給料が少ないので塾にも行けず、良い大学に進学することができず、高い給料を得ることができないので、またその子供は・・・という負のスバイラル、つまり格差の固定は本人だけではどうしようもありません。この教育格差、子どもの貧困は早急に解決しなければならないことです。おいては「教育費は家庭で自己負担」という考えが強くあります。他の先進国では教育費は国が出していこうとする流れがあります。北欧では大学の授業料が無償だったりします。子供の教育は国(税金で)がみていこうとする流れは世界的にきているのですが、日本ではまだまだで、GDP(国内総生産)における教育の支出はOECDの中でも最低ランクです。2011年では最下位を記録したほどです。「北欧を見習って教育費を無償にするべきだ!」と思うかもしれませんが、簡単には真似できません。いうのも、北欧の税率は日本以上に高いからです。日本が教育費を無償化にするならば、税金が上がることは避けられません。このようなことも含めて子供の教育について考えていかなければなりません。「教育費は一体誰が負担するのか?」、この問いに対して国民一人一人が意識を持って取り組んでいくべきなんですね。高卒と大卒の生涯賃金の差は約1億円と書きましたが、これは今までのデータでこれからはどうなるかは分かりません。今の状態が続くのであればそうなるということです。「大学に行けば良い」、そう思う親子さん達もたくさんいますが、厳密に言うと「大学に行けば良い」というのは古い価値観になる可能性が高いです。(大学に行かなくても良いという話ではありませんので)大学に進学するのであれば大学のレベルが高ければ高いほうがいいです。いうと、今の日本には進学しても意味のないような大学が存在しているからです。それなのに「大学に行きさえすれば良い」と言って、奨学金という名の借金を背負ってまで大学に進学させようとする考えがあります。その投資はリターンに見合っているのでしょうか?少なからず、今の日本にはFランク大学と呼ばれる大学があり、そこで教えられている内容は高校生レベルの英語だったりします。大学進学をするために奨学金を借りる学生は、今や50パーセントほどになっています。奨学金というものは返さなくてはならないものなのに、「奨学金て返済しなくていいやつでしょ」と、勘違いしている学生もいます。給付型の奨学金(返さなくていい奨学金)の制度は今ようやく始まろうとしておりますが、その金額も少なく利用できる人数も少ないので、まだまだ充実している制度とは呼ぶことができません。先ほどいったとおり、奨学金は返済の義務があります。無利子の奨学金と、有利子の奨学金があります。毎月約8万円を奨学金で借りたとして、それを4年間、大学院まで行けば6年間、博士課程まで行けば9年間、この金額がどれだけ膨大になるのか・・・これを知らない学生が大勢います。大学の教授を養うために大学に行くのではない昔は大学の数も少なく、大学に進学する人も少なかったので、『大学生』には価値がありました。今では大学の数は増え、大学に進学する人も増え、大学生という存在が当たり前になっている時代なので、大学生の価値はどんどんと減少しています。「大学に進学すればいい」という考えは間違っていて、訂正するならば「進学する価値がある大学になら進学すればいい」ということです。Fランクの大学に進学して高い授業料払う必要はありません。奨学金で借金をする必要はありません。レベルの高い大学に行くには?できるだけレベルの高い大学に行く方が良いということを書いてきました。ここでもう一度考えなければならないことがあります。それは、レベルの高い大学に行くにはお金を払って塾や予備校にいく必要があるのですか、親の経済状態が悪い家庭では塾や予備校にお金を払うことができないということです。独学だけでレベルの高い大学に行けるほど簡単ではありません。いうのも、テレビで有名な東進衛生予備校の林修先生のような超一流講師がとてもわかりやすい授業してくださるので、その授業を受けているか受けていないか、問題を解くテクニックを知っているか知っていないか、勉強の方法を学んでいるか学んでいないかで大きな差が生まれてくるからです。今の大学受験はテクニックを知っているか?で勝負が決まってしまうと言っても過言ではありません。親の経済状態が悪く、地方に生まれ、良い先生に出会えなかった子供は圧倒的に学力、将来的に不利になってしまうのです。受験に必要な教科のすべてを一流講師から受けることができるオンラインの教育サービスです。私は教育的貧困の状態にある子供が、一流大学に進学するためには、このサービスを利用するしかないと思っています。塾や予備校では、1教科を受けるだけで1万円ほど必要になります。5教科取るとしたら、1ヶ月5万円で1年で考えると60万円、中学3年間、高校3年間、その塾や予備校に通うとするならば、それだけで360万円必要になります。スタディサプリであれば、月2,000円なので、1年で約24,000円、6年間で考えても20万円かかりません。これで、塾の料金が高すぎる問題はクリアできます。それに加えて、スタディサプリの講師は一流の講師が集まっております。そのため地方の学生が都会の学生に比べて、良い講師から授業を受けることができないという問題も解決できます。どんな学生でも、やる気になり、努力しさえすれば一流の大学に行くことができる、それを叶えるオンラインの教育サービスがスタディサプリなのです。幼児教育という言葉を聞いたことがある人も多いと思いますが、幼児教育はなぜ重要だと思いますか?子どもが成長するにつれて教育費が高くなるのですが、子どもがもっとも成長する時期は小さい時です。子どもが小さければ小さいほど、そこにかける教育投資のリターンが大きくなるのです。幼児教育は重要で、子どもの教育費に対するコスパが高い年齢は幼児の時期なのです。これは経済学者のジェームズ・ヘックマンが明らかにしていることで、就学後の教育の効率性を決めるのは就学前の教育だということは科学的にも実証されていることです。幼稚園や保育園の教育ってすごく重要で、ここの教育機関を無償化にすることや、先生の質を高めることで、就学後の子どもの教育に大きな影響を与えることになります。私的には高校の無償化や大学の無償化なんかよりも、先にこちらの仕組みの充実さを優先するべきではないかと思っています。幼児教育の一環として必要なのが、体を動かすことです。脳と体の関係はすごく密接に結びついており、体を動かすことで脳が作られるのです。「運動なんかしていないで勉強をしなさい!」というのはすごく危険な考えで、子どもの時ほど机に座らせて置くのではなく、外でたくさん運動した方が子どもの脳の成長にとってプラスになります。10歳くらいで大人の脳の90%くらいにまで成長するので、ここまでにどれだけスペックの高い脳することができるかが決まります。スマホに例えるとiPhone5の性能になるのか、iPhone7の性能になるのかです。脳の性能が決まってから、脳の使い方(アプリを入れる)を学ばせることが大切になります。どれだけ高性能でスペックの高い脳を持っていたとしても、使わなかったら意味がありませんよね?(iPhone7なのにアプリが3個しか入ってなかったら、iPhone7の意味ないじゃないですか笑)つまり、脳を育てるという観点から言うと、脳の成長は2段階に分けてやるべきです。10歳くらいまでは脳を育てる時期、10歳以降はアプリを詰め込んで行く時期と。子どもの教育格差をどれだと変えることができるかはわかりませんが、脳を成長させるために小さいうちにたくさん『運動』を取り入れるべきだと思います。お金がなくても公園でボール投げたり、サッカーをしてみたり、市民プールで泳いだり、自転車に乗って遠くに行ってみたりはできることですよね?おわりに今回の記事は『子どもの教育格差』について書いてきました。それでは今回の記事を簡単にまとめます。大学の授業料は年々高くなっているので、お金がないと大学に行けなくなっている大学に行けば良いと言うのは古い考えで、Fランク大学というものもあり、行くだけ無駄になる可能性のある大学もあるできるだけ良い大学に入ることが望ましいが、そのためには塾や予備校に行く必要がありお金がかかるスタディサプリというオンラインサービスを利用することで、格安で一流の講師から学べる幼児教育が就学後の教育に大きな影響を与えるこいうことがわかっているので、国としても個人としても幼児教育に力を入れることが最もコスパが良い脳を発達させるためには勉強だけでなく、運動が大切なので、子どものうちにしっかりと体を動かすこと本日も最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございました。中田敦彦さんのYouTube大学は「賢くなった気がする」から気をつけようオリラジの中田敦彦さんのYouTube大学が大人気です。分かりやすくて、おもしろいですね。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。defined.")}))}();。