発行人マーケティングという言葉の華やかさとは裏腹に、企業姿勢を疑うような悪しき事例が頻発しています。マーケティングは何のためにするのか、顧客にどう向き合うべきなのか。「マーケの危機の今、再考すべきこと」という根源的なテーマを特集で取り上げます。「マーケティング」とは何でしょうか。さまざまな解釈がありますが、理解しやすいのは経営学者であるピーター・ドラッカーの言葉です。superfluous.究極的には、メーカーが何もしなくても、商品が勝手に売れていく状態。確かにマーケティングの理想ではあると思います。売れればいいのでしょうか。人が人にモノを売る行為である以上、購入者に対して、何らかのベネフィットをもたらさなければなりません。ここ最近、企業のマーケティング姿勢を疑うような事例が頻発しています。TikTokのステルスマーケティング問題、スシローの「おとり広告」、悪質な調査会社による「NO.1広告」......。吉野家常務による舌禍騒動もありました。共通するのは、「顧客を軽視する姿勢」にあるのではないかと考えます。今、再考すべきこと」です。エグゼクティブクリエイティブディレクターで博報堂ケトル(東京・芝)取締役・編集者の嶋浩一郎氏、ファンベースカンパニー会長/ファンベースディレクターの佐藤尚之氏ら、そうそうたる方々に語っていただきます。上記の事件簿は対岸の火事ではありません。マーケティングに携わるすべての人々に読んでいただきたい特集です。マーケティングとは何か、何のためにするのか。すべてのマーケター必読の特集です(写真/Shutterstock)[画像のクリックで拡大表示]100周年のウォルト・ディズニーの戦略とは?イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない、人である――。この言葉とともに、日経クロストレンド創刊から毎年行っているアワードが、「マーケター・オブ・ザ・イヤー」です。今年で第5回を迎えます。マーケティング本部長の松山一雄氏です。ヒット商品が生まれた今年は、どんなマーケターの方々が受賞するのでしょうか。「米ウォルト・ディズニー」特集も見逃せません。同社は23年10月に、創業100周年を迎えます。EXPO」で、その一端を披露する模様。ディズニーは、アニバーサリーに向けてどんなマーケティング戦略を見せてくれるのか。現地からのリポートをお届けします。ファミリーマートの店舗集客大作戦リアルの“店舗”をメディアとして位置づけ直し、オンラインとオフラインを合わせたマーケティングを駆使してまずは店舗に客を集める。そのうえで、強化した商品の力で店頭での売り上げを増やし、併せて広告収入なども獲得する。店舗に大勢の人が集まる“繁盛店”をつくりながら、今までとは異なる「新しい小売り」を目指し始めたファミリーマート。その具体的な取り組みを検証する。マーケター・オブ・ザ・イヤー2022イノベーションを起こし、ヒット商品を生み出すのは企業ではない、人である――。新市場を創造した人やエポックメイキングなビジネスモデルを構築した人をたたえるアワードの第5回。革新者は消費者の心理や社会のニーズをどう読み、どのようにしてビジネスチャンスに変えたのか。その軌跡から、未来をつくる一手を解き明かす。今、再考すべきことTikTokのステルスマーケティング問題、スシローの「おとり広告」、悪質な調査会社による「NO.1広告」......。企業のマーケティング姿勢を疑うような事例が頻発している。した“しくじり”は今に始まったことではないが、多くのマーケ担当者にとって「対岸の火事」ではない。今こそ自身が顧客に向き合う姿勢を問い直すべきではないか。コミュニケーションなど、多岐にわたるマーケ活動の中で、顧客との関係性をどう築いていくべきか、識者や成功事例を通して改めて考える。ビジネスの現場で使えるPFN式活用法』(2022年9月12日発行)のコンテンツを一部公開する。米ウォルト・ディズニーは2023年10月に創業100周年を迎える。その節目まであと1年。EXPO」を2022年9月9~11日に米ロサンゼルスで開催する。本家ディズニーはもちろん、ピクサー、マーベルと傘下スタジオが新情報を披露する。動画配信サービス「ディズニー+(プラス)」も好調。世界屈指のコンテンツ企業が、節目の100年に向けて見せるマーケティング戦略とは。イベント会場からリポートする。従来の製品・サービスの対象から漏れていた人々を、デザインの上流から巻き込んでいくインクルーシブデザイン。「極端なニーズ」がきっかけとなり、マジョリティーが気づかないような潜在的ニーズを掘り起こし、より多くの人が使いやすいデザインを見いだす──これまで実現できなかった製品やサービスを生む可能性を秘めたインクルーシブデザインの最前線を追う。【9月のイベント】9月の日経クロストレンド・カレッジは、オルビス社長&ReproのCMOが解説する「LTV向上・3つのポイント」です。顧客1人当たりが自社に与えてくれる収益の総量を表す「LTV(顧客生涯価値)」。自社の商品・サービスが顧客に価値を提供し続けられているかを測る指標として、重要度が増しています。「LTVは平たく言えば当社にとってのKGI(重要目標達成指標)だ。小林氏は2018年にオルビスの社長に就任すると、「LTV経営」を掲げ、経営指標にLTVを据えた全社的な構造改革を実行しました。小林氏が社長に就任する以前も、オルビスがLTVを軽視していたわけではありません。当時のLTVに対する捉え方は、小林氏が考えるLTVとは定義が異なっていたのです。実はこれは、多くの企業が抱きがちな「LTVに対する最大の誤解」とも言えます。その誤解とは、「LTVの価値に『売り上げ』を設定してしまうこと」と、デジタルマーケティング支援のRepro(東京・渋谷)の中澤伸也CMO(最高マーケティング責任者)は指摘します。今回の日経クロストレンド・カレッジでは、オルビスも陥った「LTVの定義の誤り」を見ていきながら、LTVの本質について解説します。同時に、企業経営者やマーケターがLTVを重視すべき理由、LTV改善のための具体策なども紹介。デジタルマーケティング支援のReproの中澤伸也CMOを迎えます。今回のセミナーはZoomでのオンライン配信ですが、10人限定で収録会場(東京・秋葉原)でリアル聴講いただけます。講師に直接質問できるほか、ちょっとしたお土産もご用意しています。日時:2022年9月26日(月)17:00~18:30会場:オンライン開催(Zoomを使ったWeb配信セミナーです)料金:日経クロストレンドの有料会員およびセミナー・プラス会員は無料(追加料金なし)で受講いただけます※有料会員以外は5000円(税込み)・詳しくはこちら。