(Wed)トランプ大統領が独自のサイトを立ち上げ↓↓↓クリックをお願いします甦れトランプ前大統領ツイッターやフェイスブックなどのソシアルメディアから一方的に締め出されたトランプ前大統領がいよいよ独自のウェブサイトを立ち上げた。英語に堪能な方は現地のニュースから、苦手な方は稚拙な機械語訳の日本語版をご覧頂きたい。【FOXニュース】トランプは、ツイッター、フェイスブック禁止の数ヶ月後に新しい通信プラットフォームを起動します【ザ・サン】ドナルド・J・トランプの机から何を話す?日本では武漢ウイルスへの恐怖心を煽るだけのテレビ番組のなかで、このニュースを取り上げたのはブログ主の知る限り今日のTBS「Nスタ」だけ。トランプ前大統領の発信を分かり易い日本で紹介するサイトの出現に期待したい。(Thu)トランプ支持者の警官撲殺はフェイクだった↓↓↓クリックをお願いしますNYタイムズのフェイクニュースをCNNが暴く2月16日の「及川幸久ブレイキングニュース」をご覧になった方は既にご存じだと思うが、1月6日の米国議会侵入の暴動で、トランプ支持者がシックニック氏という警官を消火器で殴打して死亡させたとニューヨークタイムズは報じたが、まったくのフェイクニュースだった。トランプ憎しのメディアと、その‏フェイクニュースを信じた民主党がトランプ氏を弾劾するために利用したのだ。実はこの警官は暴動事件後、自宅に戻り元気だったが、まったく別の病気で亡くなったとのこと。してこんな分かり易いデマが生まれたのか不思議である。トランプ支持者の暴徒が消火器で殴打したのを誰が見たのか、そう言い出したのは誰なのか不明なままデマが広がった。民主党のトランプ弾劾マネージャーはこの殺人事件(?)を理由に弾劾を主張し、ナンシー・ペロシ下院議長はこの警官は「民主主義の殉教者だから議会として金メダルを上げて表彰すべきだ」とまで言っていた。警官の遺族はFOXニュースのテレビで「喪に服したいので静かにして欲しい。政治の道具に利用しないでくれ」と訴えたが聞き入れられなかった。この撲殺事件がフェイクニュースだと報じたのは、あの反トランプのCNNだったというから面白い。NYタイムズは弾劾裁判採決の前日(12日)に誤報を認めて訂正した。日本と違ってアメリカのメディアの良心はまだ生きているのか。「政治的で朝日擁護しかやっていない。酷評された朝日新聞系のBuzzfeedの籏智康太クン(元朝日新聞記者)は、このフェイクニュースを取り上げたか?不肖ブログ主は及川幸久氏の動画を見るまで知らなかった。バイデン大統領はNYタイムズが訂正記事を出している事を知らないまま弾劾採決の13日、遺族に心が痛むと表明した。「バイデンというより取り巻き連が悪いんでしょうね」トランプ支持派のニュースが「NYタイムズは弾劾投票後に訂正した」というのも間違い。一次情報に基づく判断が重要だと及川氏。今日の及川氏の動画はさらに驚きだ。想像はしていたが、6日のトランプ支持派の暴動は、偽CNN記者とか、役者たちが暴動を演じて動画に流していた。CNNやNBCがその報酬としてそれぞれ3万5千ドル払っていたとのこと。トランプ支持者が扇動しているという印象操作をするために金を貰った役者が演技していたということだ。「すべては事前に計画されていた。ペロシは事前に知っていたという噂もある」それらの動画は既に削除されているとか。トランプ弾劾に失敗した民主党のペロシ下院議長は外部に独立した「9.11型の調査委員会」を作ってトランプ氏の追及を続けたいようだが、みずから墓穴を掘る事になるかも知れない。及川氏は金の流れを調べれば分かることだと言っている。ワシントン特派員の現地からの報道を楽しみにしている。(Wed)トランプ氏を弾劾したい米民主党と日本のメディア↓↓↓クリックをお願いします米大統領選の不正主張は「陰謀論」だと朝日新聞すでに米国大統領ではなくなったトランプ氏を弾劾しようとする裁判は滑稽である。トランプ氏の政治力や影響力に怖れ慄く民主党は、何があってもトランプ氏を次の選挙に出馬させたくないのである。政治の世界からトランプ氏を抹消したい・・・なんとも情けない民主党ではないか。日本の立憲民主党もその姑息さ、情けなさについてはまったく同じである。産経新聞でお馴染みの黒瀬ワシントン支局長が伝える。【ワシントン=黒瀬悦成】米上院で9日始まった共和党のトランプ前大統領の弾劾裁判は、裁判の「合憲性」を賛成多数で認定したものの、共和党から賛成に回った議員は50人のうち6人にとどまり、党内でのトランプ氏の影響力の根強さを印象付けた。トランプ氏がこのまま無罪評決を受けた場合、共和党内ではトランプ支持派とかつて主流だった穏健派、トランプ氏と決別した保守派による三つどもえの主導権争いが激化するのは確実だ。この日の採決で、共和党から弾劾裁判を支持する立場を新たに表明したキャシディー上院議員(ルイジアナ州選出)は声明で「評決で有罪票を入れるとはかぎらない」としつつ、裁判が合憲かどうかの討論で検察官役の民主党議員団の方がトランプ氏の弁護団よりも「はるかに訴求力があった」と指摘した。(以下有料記事)トランプ氏弾劾に賛成する共和党議員が、トランプ氏擁護派よりも民主党議員団の主張の方が「訴求力があった」と指摘したとか。反トランプの共和党議員ならそう言うのは当たり前だ。ニュースでも何でもない。アメリカの分断を憂う(?)産経新聞の支局長が分断を煽る様な記事を、金を出してまで読む気はさらさらない。朝日新聞はまだ米大統領選のトランプ支持者の「不正選挙」の主張を「陰謀論」だと批判している。昨年の米大統領選をきっかけに、日本でもネット空間を中心に陰謀論が拡散している。トランプ前大統領を支持し、「アメリカは『ディープステート』(影の政府)に支配されている」などと唱える陰謀論グループ「QAnon(Qアノン)」に重なる訴えも目立つ。(以下略)「Qアノン」とかいう狂信者のことなどどうでもいい。日米の一般市民が大統領選の結果に不信を抱いたのだ。陰謀論は特に日本のSNSで拡散されたと米教授の分析を紹介。ツイッター社は日本でバンしたのはわずか1アカウントだという。日本に対する言論統制が甘いぞ、もっと統制せよということを言いたいらしい。昨年の米大統領選をめぐって、「票が操作された」などという根拠のない情報は米国にとどまらず、世界中に広がった。米国の研究によると、特に日本語での拡散が目立ったという。(中略)情報の流れ方を追ったところ、3万人以上の利用者で構成される大規模な日本語話者の集団が見つかった。(中略)アカウント停止、米以外は手薄?しかし、日本語話者の集団で影響力が大きい20アカウントのうち、凍結されたのは一つだけだ。ネーマン教授らは「ツイッター社は英語圏のアカウントを禁じることに主眼を置き、他国における誤情報にはあまり行動を起こしていないようだ」と指摘。「信頼できる情報は民主主義において不可欠だが、言論の自由とのバランスを取る必要がある」とする。日本の自由な言論をもっと統制せよということらしい。そのくせ朝日新聞は日本政府を「言論の自由があ!」とか「言論統制だ!」と批判する。そのダブルスタンダード(二重規範)が笑える。トランプ前大統領は郵便投票に反対していた。不正が起こることが分かっていたからだ。トランプ大統領の失脚を狙う民主党と支那工作員はこの4年間に着々と不正選挙の温床を作っていた。「票が操作された」かどうか「バイデンジャンプ」は事実ではなかったのか、今後も徹底的に検証する必要があるだろう。ミシガン投票所で何が起こったのか」の中で、「民間レベルで防犯カメラの映像を有料で入手し、選挙不正を追求している」と伝えている。決定的な証拠かどうかはまだ不明だ。我那覇さんのご努力に感謝しつつも、早く無事帰国される事を祈るばかりである。(Fri)バイデンでアメリカは危ない↓↓↓クリックをお願いしますそしてリベラリルな日本もバイデンは大統領就任から数時間で15件の大統領令にメクラ判を押し、6日間でなんと37本もの前代未聞の大統領令にメクラ判を押した。目の不自由なハンコを押した。いや碌に目も通さずにサインした。その一つは、トランプ政権の時の常用語だった、チャイナ・ウィルスは支那を貶める差別用語だと禁止した。当ブログでは武漢ウイルスと称しているから差別用語で後ろに手が回るかもしれない。武漢で発生したウイルスだから支那ウイルスとか武漢ウイルスと呼んでなぜ悪い。「日本脳炎」などという言葉もあったではないか。日本のマスコミは今でも当たり前のように「水俣病」と呼ぶではないか。支那の傀儡であるWHOのテドロス事務局長は「COVID-19」と呼べと世界に命じて醜菌兵に気を使った。世界中に感染する怖れはないと言ったのもテドロスだ。Disease」の略ではないのか。ウイルス」「武漢肺炎」と呼んでなぜ悪い。この伝染病が一段落したら世界中の国々は支那に損害賠償を要求すべきだ。なくては、亡くなった何十万と言う患者も浮かばれまい。患者でなくても自殺した人や、なんとか生き残っても倒産したり失職したりした人は数知れない。発生源でありながら、不良マスクを世界中に売り込んで大儲けしたり、「俺達が発生源ではない」と国際調査団の入国を拒んだり、果てはアメリカが発生源だと自らの罪を他国に擦り付けたり、支那共産党には人間の心のひとかけらもない。それを支那に阿(おもね)って「支那ウイルスとか武漢ウイルスと呼ぶな」とバイデンも支那とズブズブの関係だ。トランプ前大統領が作ったメキシコとの国境の壁も中止、やがては取り壊されて難民がドッとアメリカに雪崩れ込むだろう。何十万という難民(不法侵入者)が国境の壁に向かって移動している。売臀大統領はトランプ前大統領が用意した壁の建設費40億ドルを中南米の国に貧困対策として資金援助するという。周辺の貧困国は金を貰って難民をアメリカに向かわせればいい。地球温暖化対策が景気を良くすると言っているが、化石燃料産業は不況になりアメリカ経済もお先真っ暗だ。「LGBTQ差別禁止」の大統領令も似非人道主義者の得意とするところだ。日本ではもっと先に進んでいて、渋谷区の銭湯で男湯の男性二人が堂々とわいせつ行為をする時代となった。渋谷区は日本で初めて「同性パートナー条例」を決めた事で有名だ。同性婚でパートナー条令の適用第一号となってメディアに持て囃された同性愛の女性二人はアパートに住み込んだものの、間もなく離婚(?)してしまった。リベラルは国を滅ぼす。正念場の自力外交」とある。異例の13機を台湾の防空識別圏に侵入させた。台北)・・・と言ったって、台湾は支那に気兼ねしたWHOに加盟することすら拒否されているではないか。日本も醜菌兵の顔色を窺って台湾を助けようとはしない。今日発刊の「WILL3月号」は「今、アメリカで何が起きているのか」が必見。ディー・プステイト(DS)に操られた米民主党とマスメディアが総力を挙げて愛国者のトランプ大統領を引きずり降ろしたという事実は間違いない。櫻井よしこ氏は対談「総理に直言!まっとうな国家観・歴史観を示せ」のなかでハンター・バイデンの支那とのズブズブな関係に触れながらも、こう言っている。「トランプ氏の呼びかけで議事堂に向かって人々が歩き始め、それが何かのきっかけで議事堂に乱入してしまった。残念な結末になりました。トランプ氏は相応の責任を負わざるを得ないでしょう。次回、2024年の大統領選挙には出馬できない可能性が高くなったと思います」トランプ前大統領は「議事堂に向かえ」とは指示していない。豊)小見出しは「今回の事件で誰が得をしたか、誰が損をしたのか・・・トランプがはめられたのは明らかだ」まさしくその通り。危険な現地取材を続けている我那覇真子さんが動画入りでCNN女性記者と極左暴徒が喜び合っている動画を日本に伝えている。「議事堂に向かって歩くぞ」とトランプ氏が言った時間と暴動が起きた時間との時差から、その発言が暴動を生んだとするのはおかしいと証言する。この指摘は他でも多くみられる。要するにトランプ氏は嵌められたのだ。「ANTIFAのメンバーと思われる者が議事堂の窓などの破壊行為を行っているのに対して、『そんなことをするのはわたしたちの仲間ではない』との声があがり、トランプ支持者たちによって引きずり降ろされているのも映像に撮られている。トランプ支持者はトランプの法と秩序と道理を重んじる姿勢に共感してワシントンDCに集まったのであり、破壊行為をしようとして集まったわけではない。した事実に加えて、今回の事件で誰が得をして誰が損をしたかを考えれば、トランプがはめられたのは明らかだろう。」ディープステート側の仕掛けた罠はまったトランプ支持者も反省せよとした上で、トランプ氏の復活に期待している。ブログ主も同感である。対談の時期はかなり前のようだが、「エプスタインは生きている」とか「死んだメディア」「世界の最終戦争(ハルマゲドン」という小見出しの興味ある対談。「1月6日の議会乱入騒動にしても、明らかに反トランプ支持者による仕組まれた罠でした。(中略)トランプは議会乱入を受け、立ちにツイッターでメッセージを発しました。それは、あらゆる暴力を比定すると同時に、全てのデモ参加者に向けて、すぐに解散し、兵世的な帰宅するよう促す内容でした。大手メディアと大手IT業は、このトランプの声明を公表しなかったのです」ツイッター、フェイスブック、インスタグラム、YouTube、アマゾン等々による言論弾圧も両者が指摘。日本人は社会主義者がいかにおそろしい存在であるかを知らないと渡邉氏が指摘し、藤井氏がフォロー。「日本のメディアも、トランプに対してクソみそに批判を繰り広げています。トランプ政権と米国の実体をまったく報じていません。(中略)バイデン政権下では、日米同盟重視が裏目に出ます。)そういう産経新聞も最近は変節したからね。阿比留瑠比氏の「小池都知事はコロナの女帝か」は評価するものの。)など支那特集も一読の価値あり。日本の保守論壇は元気であって欲しいものだ。