本当に、ユダヤ人学者というのは、人を喰ったようなやつらだ。これでもアメリカリベラル派の牙城のハーヴァード大学の日本研究学者(ジャパン・エキスパート、本当は、ジャパン・ハンド、ジャパン・ハンドラーズ)なのである。私と同じような年齢だった。人材のひとり」だったのだろう。なければ、私のような人間と会うはずがない。私は、アンドリュー・ゴードンの底意地が、その時から分かっていた。今のこの日をずっと待ってきた。日本国内から反撃の火の手が上がるだろう、と、雌伏20年で、我慢して生きてきた。私は、日本愛国派の真骨頂であるから、こんなチンピラのユダヤ人日本学者なんかに騙されない。激しい憎しみを込めて、睨みつけてやった。あれから15年である。日本はようやく反撃の態勢に入った。喜んでいるのも今のうちだ。7月12日の都議選での、自民党の大敗北から、日本国内の空気(ニューマ)は、大きく変わった。「空気を読めよ」という言葉を、自民党べったり、アメリカべったりでずっとやって来たあの者たちに、お返ししよう。それでも、また、「テルミドールの反動」がやがてやってくる。それに備えなければならない。このことは、別の機会に書きます。労働者派遣法は、天下の悪法である。血みどろの闘いの中から勝ち取った権利(諸人権)を、掘り崩し、ないがしろにし、捨てさるためのの、アメリカ・ユダヤ人どもの、日本侵略計画の一部であった。「労働市場にも規制緩和と、自由競争の導入を」の標語で、どんどん法律を変えていった。自給700円の、最低限度の賃金さえもらえないような、極貧層の日本人を、一千万人も作り出した。それは、最後には、「ネットカフェ難民」というおそるべき現象となった。私は、ここの重たい掲示板に、「昔の労働法に戻せ」と、この10年間に何度か書いた。雇用関係の法律を、正しく、1999年の元にもどさなければならない。経営者が、いつでも従業員(被雇用者)の首を切ることができるような法律を許してはならないのだ。厳しく禁圧してきたのには深い根拠がある。人材派遣法は、人身売買の法であり、人間の奴隷化であり、古来、労働斡旋は、日本でも、暴力団の専売であり、ニコヨンと呼ばれる日雇い労働者への、口利き・仲介業は、禁圧すべきものとして、近代労働法は、築き上げられてきたのである。禁止しなければならないものなのである。そのために、ヨーロッパ近代(モダン)500年の成果があるのだ。