#DX・テクノロジー#サステナビリティ・脱炭素#行政・法規制#ベーシック・実務メール受信設定のご確認をお願いいたします。下記から受信設定の確認方法をご覧いただけます。Japan編集長が語る「2020年ニュースを生み出した広告」の共通項」はこちらWebメディアの編集部が、2020年に特に反響のあった広告表現や企業メッセージを起点とする記事をセレクト。「ニュースを生み出す広告」の共通項をメディアの視点から探る。今回は、「会話が生まれるメディア」を目指す「ハフポスト日本版」の編集部が登場します(本記事は『ブレーン』2021年1月号に掲載した記事を再編集したものです)。Matter」をはじめ、人権問題に企業がどう向き合うかを追いかけている。Matterに賛同する『メッセージ』だけでは足りない。アクションと変革を求められる米企業」(6月23日)という記事を書いた。企業による広告やSNSを通じた意思表明が広がるなか、生田氏は記事中で以下のように指摘した。した対応が『偽善的』だとする指摘もある。多くの企業がアメリカ社会に蔓延る白人至上主義や黒人差別に反対を示しながらも、その内側では実態が伴っていないためだこの記事を通じて、「社内のダイバーシティへの対応や、役職者の人種・性別の比率は旧態依然のまま。体制を見直すところにメスを入れている企業かどうかを見ていくべき」という提言となっている。同様の問題意識から、国内では大坂なおみ選手のスポンサー企業14社に「大坂さんが人種差別や暴力に抗議するメッセージの発信や内容についてどう思うか」について一斉調査した記事(10月1日)も手がけた。国内の広告の好事例として読者の反響を集めたのは、貝印の広告「#剃るに自由を」(8月22日)。体毛について意見を発信している海外のセレブリティの話題も交えてニュースとした。編集部の南麻理江氏は「刃物メーカーが『剃らなくてもいい』というのはある種自己否定的で、自社の事業そのものを見直して消費者に選択肢を見せている広告だと思いました。消費者には選ぶ力があると信頼している、という姿勢も伝わります」と話す。広告メッセージの開発だけでなく、その先で企業がどう行動を変革し、姿勢を示すか。それは組織や商品自体を見直すことにもつながる。2021年はますます、広告の“一歩先”が求められる流れもありそうだ。Matterに賛同する「メッセージ」だけでは足りない。戦士」「パパの足」など、多様性への配慮で(10月27日)〇ジョンソン・エンド・ジョンソン多様な肌の色にあうバンドエイドが販売へ。貝印のバーチャルヒューマンの広告が問う、“体毛に縛られない”生き方(8月22日)〇P&G(PANTENE)「この髪が私です。SmartHR「ハンコを押すために出社した。特集デジタルで、この国の新しい基本をつくる。