スポンサーリンク投資に限った事ではないのですがぶれるこれは軸がないだけです。何か、1つ2つを見続けるのが一番良いかと思います。個別株式の判断材料として、銘柄ごとに評価できる指標が大切です。目次EV/EBITDA倍率とはEV/EBITDA倍率の計算式EBITDAとはEV/EBITDA倍率の目安EV/EBITDA倍率とはEV/EBITDA倍率とは、ある企業を買収した場合、その企業が獲得するおよそ何年間の本業利益で、買収した際のコストを回収できるかを測定する指標です。EV/EBITDA倍率が低いほど、買収により高い成果があると判断できます。M&A業務において「その企業の価値がいくらなのか?」ということに最大の関心が集まります。その会社独自の価値を判定する際、その会社固有のリスクを考慮して価値を算定するのは困難をともないます。そのような場合、M&Aプロセスの初期段階において目安になるとされているのが、EV/EBITDA倍率です。EV/EBITDA倍率の計算式それでは、EV/EBITDA倍率の計算式について見ていきましょう。Value)は企業価値を表します。M&Aプロセスにおいて企業価値の算定は非常に重要なプロセスです。売り手企業は自社の企業価値を算定することにより、自社のおおよその売却価格や売却可能性を予測することができます。買い手企業側においても売り手企業の企業価値を算定することにより、買収する価値のある企業なのか、買収するとしたらいくらで買収するのが妥当なのかなどの判断材料にすることができます。EVは、評価対象となる企業につき以下の算式で算定されます。EV=「株式時価総額」+「純有利子負債(=有利子負債-現預金等)」+「少数株主持分」この算式は株主に帰属する価値と債権者及び少数株主に帰属する価値の合計となっています。EVは、売り手企業の現在の貸借対照表などの決算書を元に算定されるため、売り手企業の現在の価値(または事業の価値)を表しているといえます。EBITDAとはEBITDA(イービッダー)は企業の収益力を表す指標です。買い手候補となる企業が最終的に買収するかどうかを判断する基準となるのは、売り手企業の現在の価値と将来価値です。現在の価値は上で述べたように、EV(イーブイ)を元に判断することができます。売り手企業が、買収した後どれだけの収益を獲得するのか、言い換えれば、売り手企業の将来価値はどの程度あるのかを判断する指標として、EBITDA(イービッダー)を算定し使用します。EBITDAは、一般的に以下の算式で算定されます。「償却費(主に減価償却費やのれん償却費)」とするケースもあります。上記より、EV/EBITDA倍率は以下の算式のようになります。+減価償却費)例えば、売り手企業の株式時価総額が4億円、有利子負債が2,000万円、現預金等が4,000万円、営業利益が4,000万円、減価償却費が1,000万円だった場合。7.6となり、この企業を買収した際にかかるコストを回収するのに7.6年かかることがわかります。EV/EBITDA倍率の目安それではEV/EBITDA倍率がどのくらいであれば割安・割高といった判断ができるのでしょうか。EV/EBITDA倍率の平均倍率EV/EBITDA倍率の平均は、8から10となるケースが多く、従ってEV/EBITDA02倍率が8以下であれば割安と考えることができます。これは上場企業のEV/EBITDA倍率を平均した場合に算出されるものであり、多くのケースで売り手企業となる非上場の中小企業にまで当てはまるとはいえません。中小企業のEV/EBITDA倍率の平均データはありません。買い手企業が買収価格を決める際、一般的に買収価格に3年分から5年分の収益を上乗せするケースが多いといえます。中小企業の場合は約3年で買収コストを回収できれば割安であるといえます。このことから、中小企業のEV/EBITDA倍率の目安は3未満と考えることができます。上場企業の投資回収期間は平均8年から10年であり、非上場の中小企業の投資回収期間は平均3年から5年とされています。これらはあくまで平均値であって、実際には上場企業の投資回収期間は業種によっても大きなばらつきがあります。上場企業でもEV/EBITDA倍率が8から10に当てはまらない企業も数多く存在するのも事実です。EV/EBITDA倍率は、個別の企業が割安かどうかを判断するには、大雑把な指標であり、実際に割安かどうかを判断する場合には、他にもさまざまな角度から分析して判断する必要があるといえます。