いくつもの方法がありますが、体外受精が選択されることもあります。体外受精とは、具体的にどのようなやり方で行われるのでしょうか。今回は、不妊治療の流れや体外受精の概要についてお伝えします。不妊治療の流れについて不妊治療では、まずご夫婦で不妊検査を行い、原因に応じて治療を進めていきます。原因がわからないこともあり、不妊治療の内容を徐々にステップアップしていく場合が多いです。排卵日を正確に把握し、性交日を調整するタイミング法から不妊治療を始めることが一般的です。基礎体温などから排卵日を予測することはできますが、不妊治療では超音波で卵巣をチェックしたり採血をしたりして、より正確に確認します。それで結果が得られなければ、次いで人工授精に移行します。人工授精という言葉からは、難しい治療をイメージする方が多いかもしれませんが、簡単にいうと精子を採取して子宮に流し込むものとなります。そのあとの工程は自然妊娠と同じです。タイミング法や人工授精で妊娠できなければ、体外受精や顕微授精といった高度不妊治療に移行することになります。不妊治療における体外受精と顕微授精の違いとは不妊治療のうち、体外受精を行う際には、卵胞発育を促す薬などを用いて卵子を発育させその後採卵します。薬や注射を使用しない方法もありますが、どのように卵胞発育を促すかは状態に合わせて判断されることになります。卵子が充分に発育したら採卵します。同じ日には精子の採取も行い、体の外で卵子と受精させるステップに移ります。体外受精では、シャーレの中で卵子に精子を振りかけて受精させる方法となります。精子の運動性が悪い場合や、精子が少ない場合などには、顕微鏡下で精子を1匹選んでガラス針で卵子に注入しますが、この方法を顕微授精といいます。受精卵となった卵子を培養すると、細胞分裂を始め、胚になります。数日かけて胚を培養したら、子宮内に戻し、妊娠を目指していきます。胚は一度凍結する場合もあれば、そうでない場合もあり、どのように不妊治療を進めるかは医師と相談しながら決めることになります。不妊治療で体外受精を行う場合の費用や痛みとは?不妊治療を受けるとき、費用や痛みのことなど、何かと不安を感じる点はあるでしょう。安心して治療を受けるためにも、次の点についてあらかじめ確認しておきましょう。保険適用外となり、1回あたり30〜60万円が目安となります。体外受精を行って得た受精卵でも、染色体異常があればなかなか着床には至りません。くり返し体外受精を行うとなれば、不妊治療にかかる費用もかさんでいきます。採卵時に静脈麻酔を行う場合や、顕微授精を行う場合には、別途費用がかかるなど、内容によっても異なります。体外受精や顕微授精を行う場合には、国や自治体から費用の一部が助成される場合もあります。不妊治療に伴う経済的な負担を軽減することが目的です。2021年1月から体外受精助成金は年収制限が撤廃され、助成金は毎回最大30万円という規定となりました。40歳未満は6回、40-43歳未満は3回までの助成金を受けることができ、出産後に回数はリセットされます。この制度は2021年1月から2022年3月を予定しており、2022年4月からは保険適用になる予定です。今後も制度変更の可能性があるので、最新の情報を確認しておきましょう。◆不妊治療に伴う痛み不妊治療を始めるにあたり、経膣超音波検査を行うことになります。このときには器具を膣内に挿入するため、違和感を覚える方もいます。ほとんど痛みはありませんが、人によっては痛いと感じる可能性もあります。不妊治療では卵管造影検査を行うこともあります。卵管の詰まりを調べる検査であり、子宮口から造影剤を注入します。細い卵管の中で造影剤が流れていく過程で痛いと感じることが多いです。「重い生理痛のような痛み」と表現されることもあります。不妊治療では採血や筋肉注射など、針を刺す機会も少なくありません。一度だけの注射であればそれほど負担にならないかもしれませんが、くり返しになると痛みがストレスになってしまう可能性もあります。体外受精の着床率を上げる着床前診断について体外受精や顕微授精といった不妊治療を受けても、すぐに妊娠できるとは限りません。不妊治療を繰り返し受ける必要が出てくると、時間的にも経済的にも負担となってしまうことがあります。したリスクを減らすためにも、着床前診断と呼ばれる検査を視野に入れることには意味があります。着床前診断とは、体外受精や顕微受精で得た受精卵の染色体、遺伝子について異常を調べ、異常が認められない卵を子宮に戻す技術を指します。通常、培養した受精卵に染色体異常があれば、着床しにくく、流産しやすい状態となり、なかなか妊娠に至ることができません。無事に出産できた場合でも、ダウン症候群などの障害のある子供が生まれる可能性があります。着床前診断では、あらかじめ染色体異常のない受精卵を選ぶため、そのようなリスクを減らすことができるのです。Healthcareの着床前診断も視野に入れよう日本国内の医療機関で着床前診断を受けるには、学会への申請と承認が必要になります。検査は誰でも受けられるわけではなく、過去に流産を繰り返しているなど、特定の条件に合致する人が対象とされています。そのため、検査を受ける目的で海外に足を運ぶご夫婦もいます。Healthcare)の着床前診断であれば、日本国内から出ることなく、希望する人が検査を受けられます。Healthcareが受精卵または受精卵から取り出した細胞のDNAを米国に輸送する体制を導入しているためです。受精卵は、日本の医療機関において、体外受精や顕微授精で得ることになります。輸送先となる米国の検査機関での着床前診断を受けることによって、着床率が向上したことが報告されています。同機関は豊富な実績を誇るため、安心して検査を受けることができます。着床前診断を受けると、着床率が上がるだけでなく、染色体異常に由来する流産やダウン症候群のリスクも減ります。女性の年齢が上がるほど、染色体異常のリスクは大きくなっていくため、高齢出産などで不安をお持ちであれば検討してみても良いかもしれません。Healthcareの着床前診断では、高確率で男女産み分けも可能となります(統計上98%以上といわれています)。Healthcareの着床前診断についても詳しく調べてみてはどうでしょうか。センター、北里大学メディカルセンター産婦人科等に勤務。