野良猫餌やりの被害の検証と対応策をご紹介します。真面目に動物愛護を論じるサイトです。名前タイトルメールアドレスURL本文ピナ様、お返事ありがとうございます。イギリスの島の外来種駆除は以前見たんですが、どこの島かは忘れてしまいました。イギリス本土ではなく、どこかイギリスが所有する自然保護区域の島国だったような気がします。ポリネシアではないかと思います。イギリスの領土が多いです。ポリネシアの島嶼部での猫根絶活動は、英文の記事で読んだことがあります。その他、ウサギ、ヤギなども根絶活動をしているところがあります。駆除は、島国にとっては有効みたいです。絶対的な面積が少ないですし、流入がありませんから。日本も島国ですから、本気で駆除しようと思えば、できるとは思いますが。小笠原諸島や沖縄竹富島(イリオモテヤマネコ生息地)、沖縄本島、奄美などは、野猫は根絶が可能だと思いますし、するべきだと思います。妨害がひどいのでしょう。オセアニアやポリネシア(イギリス)、ハワイ(アメリカ)などでは、野猫は完全に根絶対象です。猫は人の助けなしにはいきれないとは思いますね、もともと、人が改良したり、持ち込んだりですからね。完全に野生化した野猫は在来生物を捕食して生きられます。小笠原群島では、無人島でも繁殖していましたから。野良猫に対する扱いも虐待じゃなく、駆除という心理になれば、日本も猫駆除が進むとは思います。沖縄のマングースや、最近農業被害がひどいアライグマとおなじですからね。キャンペーンの趣意書は酷すぎます。朝日新聞の太田記者の論説と内容が似ているなと思ったら、やはり太田氏の著書を引用していました。太田氏は、ジャーナリストとしての資格はないでしょう。「欧米では生体販売するペットショップは極めてまれ」という「まれ」ですが、客観性がありません。日本と比べて「まれ」であるならば、国民一人あたりペットショップ面積を比べる必要があります。日本の半分ならば「まれ」なのか、5分の1ならば「まれ」なのか、「まれ」はひとによって解釈が異なるでしょう。私はむしろ、ロンドンの生体販売ショップは、人口当たりで東京よりむしろ多いとさえ感じました(イエローページ掲載の店舗数で)。「犬猫販売の8週規制が欧米では常識」もそうです。「常識」は人によって解釈が異なります。9割以上の国で規制がなければ「常識」ではないとする人もいるでしょう。私が調べた限り、西ヨーロッパでは、それらしき規定があるのはドイツとイギリスだけです(ただしドイツでは「仔犬は8週まで母犬と離してはいけない」とあります。8週未満でも、母犬と一緒ならば展示販売できます)。アメリカでは、50州のうち、17週しか8週齡規制がありません。3分の1では、私は「常識」とは思いません。ヨーロッパでは、私が調べた限り、ドイツイギリスだけです。「3分の1」でも、ヨーロッパでドイツ、イギリスだけでも常識と言えなくもないので、あからさまに「嘘」ではないと言い逃れできます。読み手の多くは、「ほぼ全ての欧米の国々では8週齡規制がある」と解釈するでしょう。それが「愛誤」の嘘プロパガンダ拡散のやり方です。「自称」ドイツ連邦共和国の獣医学博士の、かの愛誤カリスマと同じやり方です。彼らは病的虚言癖で、詐欺師です。東京都立戸山高校です)。