平成26年4月に一時転用許可を受け、事業を開始しました。ソーラーシェアリングを設置することで、環境への配慮及び二次的な収入を得ながらでの営農を実現。休耕地問題の解消、並びに次世代への就農促進の足掛かりになる、との思いも込められています。これまでの3年間の営農実績から、設備下部の作物の生育に関しては一定水準の収穫が認められており、太陽光パネルによるデメリットはほとんど見られないことがわかっています。設備のある農地以外は水田及び山林のため、ソーラーシェアリングには不向き。当該農地はほぼ南に面していて障害物もないうえに、自宅敷地とも隣接しています。そのため、保全管理及び営農の観点からみても、最適な土地なのです。ソーラーシェアリングを早くから導入したこの発電所は多くのメディアから取り上げられ、今もなおモデル事業として取材が相次いでいます。今後も次世代農業のパイオニアとしての役割が期待されます。