mori早稲田オンラインに「東京五輪の裏で起きていたドメイン名取得狂想曲と顛末」として、東京五輪公式サイトの類似ドメイン名に関する解説記事を寄稿しました。https://yab.yomiuri.co.jp/adv/wol/opinion/science/20211025.phpドメイン名とは、インターネット上で提供されるサービス、例えばウェブにアクセスする際の識別名として使われるものです。表舞台では大きな事件はおきませんでしたが、裏舞台では、東京五輪の「ドメイン名」に関して、様々な動きがありました。2021この記事の内容は、先日開催されたコンピュータセキュリティシンポジウム2021で発表した、下記の研究成果に基づいています。いった五輪の延期に乗じたとみられるドメイン名の取得が相次いでいます。当研究室の調査結果を時事通信に取材いただき、記事にして頂きました。「Tokyo2021」、転売目的か―高額出品もhttps://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200326-00000075-jij-sociより詳しいデータは下記の記事をご覧ください。強制閉鎖やドメイン活用」に取材協力しました。早稲田大学の森達哉教授らの調査によると、ネット上の住所にあたるドメインに「tokyo」や「2020」を含み、五輪公式サイトと誤認させるドメインが約950もあることが判明。一部は悪用されていた。森氏は「金銭のやりとりが生じるタイミングで不正サイトが急増しかねない」と懸念する。三井住友銀行の略称「smbc」に似せて誤認を誘うドメインも増えている。記事中のデータは、下記で公開している通りです。その後、5月から大きな変化は観測していませんが、来年の開催に向けて今後も注視していきたいと思います。