概要とそのメリットについてお話をさせていただきました。今回のコラムでは、「合格保証」をうたっている塾・予備校の中から、「何を基準にして」「どのように」自分の通う塾・予備校を選んでいけばよいか、その方法についてお話をさせていただきます。確認すべきポイント「合格保証」制度を導入している塾・予備校を検討するときに必ず確認したいのが、合格保証制度の対象者になるために必要な1条件と2志望校の定義、免除・返金になる3授業料の定義、そして4合格保証対象者の割合の4項目です。1条件について多くの場合、出席率に加えて定期的に行うテストの得点率・合格率が条件に入っているのですが、そのテストの出題範囲が「授業で取り扱った内容のみ」の出題か、「授業範囲を超える、いわゆる実力問題を含む」出題かでその難易度は大きく変わってきます。後者の場合は塾・予備校側で難易度調整が容易となり、極端な話、誰も合格できないテストを作る権利を認めることになりますので、注意が必要です。テスト回数も重要な観点です。合格率90%以上・年間15回しか行われないテストですと、2回落とした時点で合格保証対象には入れなくなりますが、同じ合格率90%以上が条件でも年間150回行われるテストならば、15回落としても合格保証対象に残れます。このように、一般的にはテスト回数が多い方が生徒側としては修正をかけやすく、合格保証も獲得しやすいと言えます。2志望校の定義について志望校の定義については必ず確認しなければならない点になります。「志望校」のみの表記である場合、誰でも入れる大学や中堅程度の大学を塾・予備校側が恣意的に「志望校」と設定している可能性が出てくるからです。受験生・親御さまの多くはより良い大学に進学したい・させたいと願うものです。結果、自分の実力よりも高い大学を志望することが普通で、私立文系であれば早慶を志望する方が多いのですが、このような生徒本来の希望を「志望校」と定義した場合、早慶入試の倍率を考慮すると、合格するのは10人に1人、残り9人は不合格となります。簡単に操作できるのです。このように、「志望校」という言葉の定義は危うさを含んでいるということは念頭に置かれておくとよいと思います。3授業料の定義について授業料についてですが、金額の定義はしっかりと押さえておきましょう。仮に「志望校に合格できなかった場合、翌年の授業料無料」という条件の合格保証制度があったとしましょう。一口に「授業料無料」と言っても、無料になるのが「通常授業のみ」なのか、「季節講習も含めた年間経費全て」なのかで話は大きく変わってきます。通常授業のみ無料となり、その他の季節講習や特別講習、補講などは対象外で結局年間数十万かかってしまうというケースがあります。4合格保証対象者の割合について例えば、100人中50人が合格保証対象になるA予備校、100人中10人が合格保証対象になるB予備校、100人中1人しか合格保証対象になれないC予備校があるとき、あなたはどの予備校に通いたいと考えますか?合格校や合格率次第で結論は変わるため一概には言えないとお考えになるかもしれませんが、上記「志望校」やその他にも「難関大学」の定義の問題があり、合格率の厳密な比較というのは実は簡単な作業ではありません。そこで、合格率の比較も行いつつ、もっと違う視点、具体的には合格対象者の割合でとらえてみるといいかもしれません。合格保証対象者が多いということは、それだけ塾・予備校側が努力して多くの生徒を合格に導くカリキュラムや授業を行っていると言えます。この点を確認せず、「合格保証」という文言に惹かれて塾・予備校を選ぶことはやめた方が無難です。確認すべきポイントは以上となります。導入している主な塾・予備校の合格保証条件を掲載します。上記を踏まえ、ご参考になさってください。レギュラーテスト合格率90%以上(浪人生)80%以上(現役生)※実力テストを一切含まない英単語・読み込み確認テスト・社会確認テスト・漢字テスト・古文単語テスト。入塾された時点では全員が合格保証制度の対象となります。前年度の成績やチェックテストのようなフィルタリングはありません。STUDYではもとより追加料金が発生する講習を行っておりませんので、翌年度は完全無料でお越しいただくことができます。HPより抜粋1)志望大学を3つ以上受験すること。※AO・推薦入試での受験は保証対象外とします。3)1学期・2学期授業の80%以上に出席すること。4)講習指定講座(年間カリキュラムの一部として行われるもの)を受講すること。5)各種テストを受験し、各種課題を提出すること。注1)受験票のコピーとともに「志望校申請書」を期日までに提出していただきます。注2)志望校3校は、同一大学内の違う3学部でも可です。注3)学費の入金が滞った場合は失効となります。注4)やむを得ない事情で休学した場合も失効となります。した方のみ対象となり、申請した方は制度に関する詳細説明を受けることができます。合格保証は特定の大学以上という定義ではなく志望校という定義であるため、注意が必要です。全生徒の中のどの程度の割合が保証対象となっているかは非公表です。合格率は95%と公表されていますが、全塾生に対する合格保証対象者の割合は非公表です。各教科のチェックテストについては最初は基礎的な出題ですが、年度後半は実力問題を含む難易度の高いものになります。志望校以外にも、増田塾の方から受験校を二つ指定され受験する必要があります。公表されている合格率は「難関大学」との表記ですが、具体的な大学名は公表されていません。いかがでしたでしょうか。みなさまの合格保証制度選びの一助になれば幸いです。ホントに正しい」選び方をぜひ一度、ご覧になってみてください。無料個別相談ご予約TEL。