医療従事者は、医学の進歩にあわせて新しい知識や技術を習得する立場にあります。そのため、国家資格取得後に、医療現場で働きながら生涯教育(CME)プログラムを受講していく仕組みがあります。当学会では、「カンナビノイド医学基礎コース」を20年10月に開設していましたが、「CBD医学実践コース」は、その第二弾にあたります。チンキ」「大麻エキス」が、1886年から1951年まで65年もの間、日本薬局方と呼ばれる正規の医薬品リストに収載されていました。これらの大麻由来の医薬品は、ぜんそくや痛み止めとして実際に流通していたのです。ところが、1948年に制定された大麻取締法第四条では、医師および患者が大麻由来の医薬品を取扱うことが禁止され、一部の基礎研究を除いて、まともに研究ができない状態が長く続きました。この禁止政策に風穴をあけたのが、2019年3月19日および5月15日の参議院「沖縄及び北方問題に関する特別委員会」で秋野公造議員(公明党、医師)による国会質問でした。大麻由来の医薬品の「治験」が一定条件を満たせばOKという回答を厚労省から引き出しました。聖マリアンナ医科大学が治験の申請準備を開始し、難治性てんかんにおけるカンナビノイド(大麻抽出成分)由来医薬品の治験に向けた厚労省研究班が発足しています。WHO勧告を受けて、国連が大麻と大麻樹脂の「医療価値を認める」ことを国際的に採択ました。このような国際情勢を背景に21年1月からは、厚労省「大麻等の薬物対策のあり方検討会」という12名の有識者会議が発足しました。大麻由来の医薬品の解禁についても議論され、6月に報告書が取りまとめられ、早くて22年1月からの通常国会で改正大麻法の成立が見込まれます。大麻由来の医薬品で、患者団体や専門学会から要望が上がっているCBD医薬品のエピディオレックスの輸入解禁がまず始めに実現する可能性が高いと考えられます。北米で主流のハーブ(薬草)としての医療用大麻からみると、ごく一部だけの解禁ですが、これまで「ダメ、絶対」を貫いて来たわが国おいては、かなり画期的なことです。この日本の医療従事者にとって、初めて遭遇するCBD医薬品がどのようなものなのか、エンドカンナビノイドシステム(ECS)やCBDの有効性と安全性についてゼロから学ぶ必要が急速に高まっています。方が所定のMM411カンナビノイド医学講座を学べば、日本臨床カンナビノイド学会登録医となります。薬剤師、看護師などの国家資格を有する医療従事者がそれを学べば、日本臨床カンナビノイド学会登録師となります。その所定の講座とは、下記の3つとなります。(C)臨床研究の基礎知識講座(外部サイト)https://www.icrweb.jp/course/list.php平成30年厚生労働白書などによると、日本の医療従事者は約360万人(人口比で約3%)です。カンナビノイドおよびCBDは、様々な適応疾患があり、医療や福祉だけでなく、美容や健康にも注目されている分野です。医学の進歩にあわせて新しい知識や技術を習得する立場にある医療従事者は、この分野を積極的に学ぶ必要があるでしょう。線維筋痛症(FM)第10章:よくある質問Q&A日本臨床カンナビノイド学会E-ラーニング講座(受講詳細はこちらを見て下さい)http://cannabis.kenkyuukai.jp/special/?id=34332日本臨床カンナビノイド学会2015年9月に設立し、学会編著「カンナビノドの科学」(築地書館)を同時に刊行した。同年12月末には、一般社団法人化し、それ以降、毎年、春の学術セミナーと秋の学術集会の年2回の学会を開催している。(IACM)の正式な日本支部となっている。賛助個人会員27名、合計142名を有する。http://cannabis.kenkyuukai.jp/※記載内容(リンク先を含む)のサービスや表現の適法性について、ドリームニュースでは関知しておらず確認しておりません。このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。ご覧いただく場合はメディア会員登録もしくはログインをお願い致します。15:3075年ぶりの大麻取締法改正へ、日本初の大麻由来医薬品の治験開始。4月2日(日)春の学術セミナー2023、参加者募集中。17:002022年に新たに大麻を合法化した国と地域について。うつ軽減であることが明らかに。専門学会による調査結果。