中心に確認された差別戒名、さらにそれぞれの宗教教団内で提起された差別事件において、私たち宗教者・宗教教団はいくつもの糾弾を経験し、ようやく自らが抱える差別体質に気づかされました。部落差別解決への取り組みについて、既に先行して取り組んでいた教団を中心に実行委員会が組織され、宗教者が連帯して取り組む以外にその方途が無いことが確認されました。開催するため、全国の宗教教団によびかけ文が送付されました。その一節をご紹介します。とりくみなくしては、もはや、日本における宗教者たりえないことを自覚し、ひろく、宗教者および宗教教団に、実践と連帯をよびかけるものである。(同宗連)が結成されました。キリスト教協議会が加わり、連帯して取り組んでいます。私たち宗教者・宗教教団にはそれぞれの信仰と教義があります。それぞれの教えに違いはあれど、本質は「全ての人を苦悩から解放し、真の幸福を実現する」ことであります。そのために私たちは、自らの信仰に基づいて行動していかなければなりません。「同宗連」には信仰や教えの異なる者たちが集い、「部落差別の解消」という命題のもと連帯しています。いたずらに期間を誇るべきではありませんが、異なる信仰をもつ者たちが、お互いを認め合い連帯し続けていることは、世界中を見渡しても非常に希有なことでしょう。部落解放運動によって、市町村等で戸籍を自由に閲覧することができなくなりました。起こり、近年では「プライム事件」が起こりました。宗教界においては過去帳に類する名簿が身元調査の標的にされてきました。「同宗連」では結成直後からこの問題への対応を協議し、「身元調査お断り」運動を展開してきました。残念なことに、近年、運動の風化を思わせるような案件が続いています。これまでの取り組みを再点検するとともに、継続性を持った活動の展開が必要であると感じています。昨今の社会状況を鑑みますと、フェイスブックやツイッターなどのソーシャルネットワークサービス(SNS)によって様々な思想や価値観が共有され、国や民族という枠を超えたネットワークが確立されています。IMADRのような人権NGOが世界中の被差別当事者と連携することで、国際的な人権状況は少なからず良い方向に向かっていると存じます。これらのSNSツールは思想や価値観を安易に数値化するため、新たな差別構造を生み出す危険性もはらんでいます。さまざまな思想や価値観を認めあい、尊重しあえる社会形成のため、「同宗連」だからこそ発信できることもあるでしょう。