全国大会の成果をもとに今後の研究活動の方向を探る今夏の全国大会後はじめての定例研究会である。研究会の会場として使用する中学校で教育実習が始まっているとのことで、この日は、教員をめざす学生に対してどのような指導がなされているかを会場校の諏佐誠氏に報告してもらい、経験の浅い教員に対する経験豊富な教員からの助言のポイントを出し合う形で研究会を進めた。その後の動向についても、報告を受けたうえで、今後の研究活動とも絡めて意見交換をした。「教育実習をする段に及んで、検定教科書をはじめて開いたという学生もいたのには驚かされた」と前置きしたうえで、以下のような実習生指導上のポイントをあげられた。自信と誇りを持って生徒の指導に当たれるよう、生徒が学ぶ内容については、事前にしっかり頭の中に入れておく。言うものの、ほしいものが安価に入手でき、簡単に買い換えもできる世の中ゆえ、それなりの準備をして授業に臨むことが大事で、授業にも工夫が必要であることを認識しておく。授業の流れをつかむには学習指導案の作成と検討が欠かせないが、いくら指導案が完璧に近くできていても、授業がうまくいくとは限らず、むしろ失敗に終わることが多い。生徒にとっては1回限りの授業だからこそ、その授業のねらいを明確にして臨むよう心がけねばいけない。実習を伴う授業をする教科ゆえ、実習教室の整備や使用する工具類の点検を怠ってはいけない。授業終了後の片づけが生徒自らできるよう、し向けていく指導技術も必要になってくる。最終的には、授業で得た知識や技能をもとに、さまざまな問題解決が自主的に行えるようになることを目指しているので、その点を踏まえて実習にあたってほしい。その後の討議の中で、現代の世相を反映した、最近の学生気質のことがひとしきり話題になった。「教育実習を始めてみて、自分が教員には向かないことを悟ったのか、実習を途中でやめてしまった実習生も過去にはいた」との話である。「要は実習に取り組む学生自身の姿勢や意識の問題ではないのか。指導者の持っているものをできる限り吸収したいという意欲が見られれば、指導者側から可能な限りの手がさしのべられるはず」と実例をあげて報告する参加者もあった。)の基調提案の中でも触れている。おいても、「......いわゆる教員の持ち時間数の調整のために免許外教科担任が行われることのないよう留意する......」(1994年9月29日付)をはじめとして、文書による通知も複数出している。指導する等によって段階的に縮小すべく、免許外教科担任の許可について実態を調査し、これを踏まえて許可を行う場合の考え方や留意事項等について検討し、整理する等制度の在り方の見直しについて検討する」とされている。本年(2018年)9月18日、6回にわたる会議のまとめとして報告書が公表された。免許外教科担任の許可件数は減少している。同制度の利用を可能な限り縮小させるための取り組みを行う。しても免許外教科担任が必要な場合には、遠隔教育の利用など、担当教員への支援や研修を充実させる。大学に期待される役割についても言及している」となっている。報告された、中学校の状況報告に関する資料があったが、その中に『免外解消に向けて考えられる工夫として、学校現場としては教員定数増が第一で、適正な教員配置と加配が求められている』が真っ先にあげられていた。根本的な解消にはほど遠い内容の報告書と言えるのではないか。結局のところ、小手先の対応になってしまっている感が否めない」。