連携し、ソフトバンクが独自に開発したコンテンツ流通システムを活用して、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)のPRイベント映像を、日本国内の報道機関へ即時公開・提供する実証実験に成功しました。新型コロナウイルス感染症の影響により、日本国内の報道機関がドバイ万博へ派遣されることが見送られていましたが、放送局や通信社、ウェブメディアなどの報道機関が、このコンテンツ流通システムを活用し、現地で撮影された映像コンテンツおよびメタデータや撮影内容を示すタグ情報を即時に把握することで、ニュースや特集などでの迅速な映像コンテンツ使用を実現しました。ソフトバンクのコンテンツ流通システムを通して、2021年12月9日から17日までの9日間で、446本・計8時間以上の映像コンテンツを提供し、そのうち34本の映像コンテンツが日本国内の報道機関のニュースとして使用されました。海外から大容量の映像コンテンツを迅速かつ確実に配信する上で、高速かつ安定した通信環境が不可欠です。そのため、従来は大規模な伝送設備や中継システムの設置など、膨大な投資が必要でした。ソフトバンクのコンテンツ流通システムは、他社提供のデータ転送ソリューションをそのまま活用することも可能なため、容易かつ安価な構築を実現します。撮影者は、撮影した映像コンテンツをコンテンツ流通システムにアップロードし、場所や日時などのメタ情報に加え、撮影された対象物、シーン、そして取材相手などの撮影内容を簡単操作のみでタグとして登録が可能です。そのため、撮影者は映像素材とメタデータをアップロードした後、すぐに新たな撮影を開始することができ、ドバイ万博のようなさまざまな催しが同時多発的に行われる大規模イベントでも、貴重な映像を撮り逃すことなく、短時間で多くの映像コンテンツを送り出し続けることができます。システムにアクセス可能な複数のユーザーに対しても映像コンテンツを同時に提供することが可能となり、コンテンツ提供にかかる時間を大幅に削減することができます。映像編集者は、映像に付与されたメタデータやタグによって、全てのコンテンツのプレビューを行うことなく内容を把握することができ、フィルタリングやキーワード検索機能を利用することで、大量の映像コンテンツの中から使用したい映像を素早く絞り込むことができるため、ニュースなど即時性が必要な用途での利用に適しています。今回の実証実験では従来の手法と比較すると、コンテンツの提供から報道までの時間を、およそ半分程度に削減することができました。画像:現地で撮影する様子(左上)、現地からコンテンツをアップロードする様子(右上)、数ギガバイトのコンテンツが複数アップロードされている画面(左下)、コンテンツ流通システムのキャプチャー画像(右下)ソフトバンクは、今回の実証実験で得た知見を生かして、今後もさまざまなテクノロジーを活用し、場所や時間に縛られない新たなコンテンツ流通を実現するための取り組みを推進していきます。SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。その他、このプレスリリースに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。