3262Tweet国連の発表によると、世界の人口は毎年約8300万人ずつ増え続けており、2050年には98億人に達すると予測されている。このペースで人口が増え続けると、近い将来、食肉の生産が追いつかなくなり、重要なタンパク源の肉が食べられなくなる「タンパク質危機」が起きる可能性もあるという。した中、いま国内外で急成長しているのが、食品に関わる課題を先端技術で解決する「フードテック」と呼ばれる産業分野だ。2015年ごろからフードテックへの投資やクラウドファンディングが活発化したのを受け、国内でも関連分野のベンチャーやスタートアップ企業が、肉類に替わる新たなタンパク源の研究・開発に乗り出している。肉不足の救世主として注目されているのは、果たしてどんな「食べ物」なのか......。テクノロジーの力で将来のタンパク質危機に挑む、日本のフードテック企業の取り組みを2回シリーズで紹介する。新ジャンルのスーパーフードとして定着する可能性も人口増・肉の需要増で、家畜の穀物飼料の生産が限界に!?まず、肉不足による「タンパク質危機」が懸念される背景について説明しておこう。先述した通り、その一大要因とされるのが世界的な人口増加である。2011年時点で70億人だった世界人口は、2018年に76億人に達し、2030年には88億人、2050年には98億人にまで増加するとみられている。逆に人口減少が懸念される日本に住んでいると、あまりピンとこない話かもしれないが、ここはしっかりと押さえておくべきだろう。現代人の食生活の変化も大きく関係している。試算では、2026年の世界の肉類消費量は、牛肉・豚肉が18%、鶏肉が27%増加するという(2013~2015年の平均値比)。いえ、増え続ける人口と需要に見合うだけの食肉を、永続的に増産することは容易ではない。食用家畜の飼育には、その飼料として大量の穀物が必要となるからだ。世界の食糧問題に取り組む国連機関「FAO(国連食糧農業機構)」によると、牛肉1キロの生産には8キロもの穀物飼料を要するという。今のところはどうにか賄えても、穀物の生産率向上や森林伐採による農地の拡大には限度があるため、このままでは飼料の生産が需要に追いつかなくなる恐れがある。なれば、世界中で肉類(=タンパク源)が不足する、タンパク質危機が起きるかもしれないというわけだ。肉に替わるタンパク源として脚光を浴びる「昆虫食」そこで今、肉類に頼らない新たなタンパク源として脚光を浴びているのが「昆虫」だ。実際にアジア・アフリカ・南米などの一部地域では、古くから昆虫を食べる習慣があり、味の良さから高値で取り引きされる昆虫もあるという。いえ、肉・魚が中心の現代の食生活から見れば、昆虫食はかなりマイナーな存在といえるだろう。見た目のインパクトから「ゲテモノ扱い」されることも多い。そんな昆虫食が、いま改めて注目される理由、それは畜産・漁業よりも「極めてエコロジー」なことである。じつは、地球上には食べられる昆虫が1900種類以上存在し、その利用価値・メリットはかなり大きい(図表参照)。FAOでも将来のタンパク質危機を回避する有効なアプローチとして、昆虫を食材や飼料に活用することを推奨している。した昆虫食の可能性に着目し、日本でもベンチャーやスタートアップなどの新興企業が、昆虫を原材料にしたさまざまな食品の開発・商品化に次々と乗り出している。その取り組みをいつくかご紹介しよう。コオロギ由来のプロテインバー/バグモ(京都市)2018年設立のスタートアップ「バグモ」は、1本に粉末状のコオロギ50匹分が含まれるプロテインバーを開発。クルミやレーズンなどを使って風味を引き立てており、1本で約10グラムのタンパク質に加え、必須アミノ酸や鉄分、カルシウムも摂取できるという。クラウドファンディングの参加者などに試供品を配ったところ好評だったため、2018年11月からネット販売をスタートさせた。コオロギ由来のパン/大学シーズ研究所(徳島県鳴門市)徳島大学発のベンチャー「大学シーズ研究所」も2018年12月に、コオロギ約30匹分のパウダーを練り込んだチョコレート風味のパンを発売。一般的なパンよりタンパク質を多く含み、食べても昆虫だとはまったくわからないという。100グラムの缶入りで約5年保存でき、災害備蓄用の食糧にも好適だ。徳島大の三戸太郎准教授は「抵抗感をなくして普及の第一歩になれば」と期待を寄せる。旧ソ連のイエバエを使った飼料/ムスカ(福岡市)2016年設立のスタートアップ「ムスカ」は、ハエの一種イエバエを乾燥させた魚の飼料を開発。使用するハエは45年間1100世代にわたって品種改良されてきた優等種で、旧ソ連が宇宙開発のために研究していたイエバエを、ムスカの前身企業が冷戦後に買い取ったのがきっかけという。交配を重ねたイエバエの幼虫は密集した飼育環境に強いうえ、従来の飼料より魚の成長を促進させる効果が高いことも確認されている。カイコのサナギを使ったシルクフード/エリー(東京都中野区)京都大学発のベンチャー「エリー」では、カイコのサナギをフリーズドライ製法で粉末にした「シルクフード」の開発を進めている。味のクセが少なく、旨みのあるカイコのサナギは、飲み物やスープなどにも活用できるという。シルクフードにはタンパク質以外にも有用な栄養素が含まれていることから、同社ではサプリメントや機能性食品としてのブランド化も検討している。新ジャンルのスーパーフードとして定着する可能性も昆虫を活用した食品は、欧米などでもすでに販売が始まっているが、コオロギやミルワーム(甲虫類の幼虫)をそのまま使った商品が多く、見た目や独特の風味に抵抗感を示す人も多いという。日本に古くから伝わるイナゴ・蜂の子の佃煮といった郷土食も、素材のルックスがリアルすぎて、お世辞にも「食欲がそそられる、美味しそう」とは言い難い。先に紹介した各社の昆虫食は、外観は昆虫の形状を残さず、加工して栄養分だけ生かしているのが特徴だ。見た目の抵抗感を払拭しつつ、ナッツやチョコレートなどを加えて食べやすさも追求。これなら昆虫が苦手な人でも受け入れやすく、栄養満点で美味しいという評判が広まれば、新ジャンルのスーパーフードとして定着する可能性もある。現時点ではタンパク質危機は日本で表面化していないが、将来に向けて各社がどこまで先手を打てるかが、今後の昆虫食ビジネスの競争力と市場拡大のカギとなってくるだろう。次回の《肉に替わる新タンパク源を探せ~2》では、昆虫とは異なるアプローチで将来のタンパク質危機に挑む、国内企業や研究機関の取り組みにフォーカス。地球から宇宙へと広がるフードテックビジネスの新たな展開と可能性について見ていくことにしよう。ライター:菱沼真理奈≫20年以上にわたり、企業・商品広告のコピーや、女性誌・ビジネス誌・各種サイトなどの記事を執筆。グルメ・カルチャー・ファッション関連まで、幅広くオールマイティに対応。好きな言葉は「ありがとう」。肉に替わる新タンパク源を探せ!将来の「タンパク質危機」に挑むフードテック企業《2》あのトヨタとパナソニック、異業種大手が「住宅事業」で結びつくわけ話題のAI(人工知能)。マネセツは難しい経済記事や話題のニュースを、マネーの専門家(カイセツ員)が、わかりやすくカイセツするビジネス情報サイトです。Cancelメールアドレスが公開されることはありません。Website次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。日本初のお得な再生可能エネルギーを使ってみよう!2020年2月17日クラウドファンディング型ふるさと納税。マネセツ【注意事項】マネセツの内容は解説している専門家の意見を表すものであり、日本クラウド証券株式会社の見解を示すものではありません。当サイトで提供している情報は、投資・その他の勧誘を目的として運営しているものではありません。保証したものではありません。本サイトの提供情報を利用することで被った被害について、当社および情報提供元は一切の責任を負いません。第三者が運営するサイトへリンクをしている場合がありますが、リンク先のウェブサイトは日本クラウド証券が管理運営するものではありません。その内容の信頼性などについて日本クラウド証券は責任を負いません。【手数料・リスク等の広告記載事項】クラウドファンディング口座の開設、維持およびクラウドバンク匿名組合契約の締結に関する手数料等は無料です。関わる費用および本事業に直接かかる費用が本匿名組合財産から支払われることで負担することになります。営業者報酬は、匿名組合として受領した利息または遅延損害金から、その算出時の投資ポーション毎の対象債権残高の2.0%(年率)に相当する金額を上限として支払われます。本出資持分譲渡に関わる費用および本事業に関連して発生して本匿名組合財産から支払われる費用については、その時々の状況に応じて算出されるため、それぞれ具体的な金額や上限額、またはこれらの計算方法をあらかじめ具体的に記載することができません。各投資ポーションの目標利回りは、これらの諸費用を控除した後のものとなります。本出資持分は、元本が保証されているものではなく、対象債権の債務者の財務状態や為替、金利の変動等を原因として、対象債権からの回収額が減少し、または対象債権の評価価額若しくは処分価額が減少すること等により、本出資持分の価値が低下し、損失が生じる可能性があります。取引開始にあたっては契約締結前書面を熟読し、ご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願い致します。