「ガイドなしのパッケージ旅行」が可能になり、20、30代を中心に大阪を訪問する韓国人が増えている。日本旅行ブームが起きている。日本政府が今年秋の外国人観光客に対する防疫指針撤回計画を発表したことで、予約が急増している。9月は先月より日本旅行商品予約が24倍も増えたという旅行会社もある。日本が国境を完全に開放したわけではないが、旅行需要が爆発的に増える雰囲気だ。現在の状況はどうか、そして過去のような日本旅行がいつから可能になるのかを調べた。◆日本ビザ免除が秒読み2020年に新型コロナが拡大すると、日本政府は外国人の入国を徹底的に統制した。2年以上にわたり外国人の入国を統制してきた日本政府が外国人を受け入れ始めたのは3カ月前の6月だ。外国人入国者を一日2万人に限定し、旅行会社を通じて団体観光ビザを受けなければならない。現地旅行もガイドが同行するパッケージ旅行だけが可能で、日本国内での自由な移動は不可能だった。日本旅行者はワクチン3回接種を終えるか、PCR検査の陰性確認書が必要だった。それから3カ月後の9月7日、日本政府はさらに緩和した措置を発表した。一日の入国者数を5万人に増やし、「ガイドなしのパッケージ旅行」を認めた。日本観光庁の関係者は「顧客が航空券とホテルを直接購入して行くことはできないが、旅行会社が顧客の身元を把握した状態で事実上の個別旅行を認めたということ」と説明した。現在も日本政府はまだ防疫撤回を公式化していない。ビザ免除による個別旅行の再開を示唆する発言をしたのが決定的なきっかけになった。木原副長官は11日のインタビューで「現在、防疫指針を再検討中」とし「日本は秋と冬が美しいので」と語った。韓国旅行業界は日本のビザ免除時点を早ければ10月、遅くとも11月と予想している。事実上、日本旅行の需要がなかった。昨年夏から雰囲気が変わった。日本政府が防疫緩和措置を相次いで取ったうえ、円安も進んだ。9月3日に韓国政府が入国前のコロナ検査義務を廃止したことも影響を及ぼした。日本観光庁によると、9月9日基準でビザ発行を申請した外国人は約3万7000人。うち韓国人が7063人で最も比率が高い。中国や台湾などコロナ拡大前に日本訪問の比率が高かった国はまだ自国民の海外旅行制限を維持している。旅行会社モドゥツアーは9月1-16日、日本商品の予約が先月の同じ期間より24倍増えたと明らかにした。うち日本商品の販売比率が40%に達すると明らかにした。両社ともに航空とホテルだけの商品の人気が高いという説明だ。年齢別には20・30代の予約者が多い。モドゥツアーのイ・ユンウ・マーケティング部マネジャーは「モバイルアプリに個人情報を入力するなど、いくつかのわずらわしい手続きのためか、異例にも若い旅行客の比率が高くなっている」と話した。実際、日本に行けば意外と防疫措置が厳しくないという話もある。ガイドが同行するパッケージ旅行に行っても日程が終われば自由にショッピングをしたり飲食店に行くことができ、ガイドなしの商品の場合は半月ほどかかるビザ発行手続きがわずらわしいだけで事実上の個別旅行と変わらないというのが旅行業界の説明だ。日本旅行の需要が急増しているが、旅行地は東京・大阪・福岡などの大都市に集中している。航空便が限られているからだ。仁川(インチョン)空港から日本を行き来する旅客機は8月基準で1518便(出発+到着)だった。2019年8月の6818便と比較すると22%水準にすぎない。航空会社は徐々に再就航便を増やしている。チェジュ航空の関係者は「日本政府がビザ免除時点を明らかにしていない状態であり、不安な10月よりは11月以降の予約が多い」とし「ビザ免除の発表があれば、大都市から就航を増やした後にコロナ拡大前に人気だった小都市への就航も徐々に増やす計画」と説明した。コロナ拡大前、日本は韓国人の海外旅行の「一番地」だった。2018年に日本を訪問した韓国人は753万人と過去最多となり、翌年は韓日関係悪化で観光分野が打撃を受けたものの558万人が日本を訪問した。2019年の海外出国者2871万人のうち約19%が日本を訪問した。ハナツアーのチョン・ギユン常務は「ノービザ旅行が可能になれば週末を含めて負担なく行く人が増えるはず」とし「コロナ拡大以降初めて海外旅行が本格的に増えると期待している」と述べた。「ガイドなしのパッケージ旅行」が可能になり、20、30代を中心に大阪を訪問する韓国人が増えている。著作権モバイルTOP。