Lab「ゼロ・コロナ戦略」を続けている中国。8月には人口約600万人の大連や河北省、さらに9月1日からは人口約2,100万人の成都でロックダウンが実施された。写真は成都市内で通りを消毒している様子。後遺症患者に見られる血液中の異常とは?:新型コロナウイルスと世界のいま(2022年8月)新型コロナウイルス感染症(COVID-19)により、いまも多くの人々が後遺症に苦しめられている。2022年8月には、適度な運動と重症化リスクとの関係のほか、後遺症患者に見られる血液中の異常、後遺症による経済的損失に関する研究結果も発表された。これらの最新情報と共に、この1カ月の新型コロナウイルスに関する動きを振り返る。世界保健機関(WHO)の報告によると、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による累計死者数が2022年8月に世界でのべ640万人となった。感染力の強いオミクロン株(BA.5)が蔓延するなか、これまで新型コロナウイルスの波にたびたび晒され続けた国々では感染による死亡率は低下している。COVID-19の軽症者のなかには後遺症によって日常生活に支障が出ている人もおり、後遺症による人手不足も明るみになってきた。したなか、いまも中国は「ゼロ・コロナ戦略」を続けている。22年8月31日には1,717件の局所的な感染が発生したことで、人口約600万人の大連に住む住民の約半数と、河北省内の2つの街でロックダウンが実施された。米国ではオミクロン用にアップデートされたワクチンがようやく9月から提供される予定だ。米国ではオミクロン株「BA.5」に対応したファイザー製とモデルナ製のブースターワクチンが、米食品医薬品局(FDA)の認可を得ている。秋から冬に向けての波に備えるべく、従来株とBA.5の双方に対応する「2価ワクチン」と呼ばれる種類のワクチンが12歳以上から接種可能になるわけだ。これに対して日本では、従来株とオミクロン株「BA.1」の両方に対応した2価ワクチンを9月から提供する方向で政府が調整に入っている。世界では依然としてBA.5が流行中だが、「BA.4.6」や「BA.2.75」(通称ケンタウロス)、そして「BA.5」から分化したさまざまな変異株がWHOにより確認されている。これらの変異株は互いに拮抗しているがゆえに、秋から冬にかけてどの変異株が波を引き起こすかはまだわからない。新型コロナウイルスの8月の動向を振り返る。後遺症をもつ99人を調査した研究によると、COVID-19の後遺症を患う人々はその程度を問わず、血液中に「いまも何かと戦っている」とみられる形跡があるという。対象者では炎症やグルコース、睡眠サイクルのコントールを助けるストレスホルモン「コルチゾール」の値が、通常の約半分ほどの低さだったというのだ。/慢性疲労症候群(ME/CFS)」とも同じ特徴を有しているという。募集中!興味深いことに、コルチゾールの値が低かった人でも、コルチゾール産生を制御する下垂体からつくられる副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)の値は正常だった。コルチゾールの低下を治療するために使用されるステロイドを短期間試しても効果がなかった患者もいたことが報告されている。免疫細胞であるT細胞の動向を調べると、COVID-19の後遺症患者たちの免疫システムが、体内で残存していると考えられるSARS-CoV-2ウイルスやその抗原、エプスタイン・バー・ウイルスなどのヘルペスウイルスが再活性化した病原体と闘っていることも示唆されている。これらの患者の血液サンプルには、“疲弊”したT細胞が多く含まれていたのだ。このような細胞は病原体が存在し続けると急増し、慢性的な炎症を引き起こす。その症状は後遺症の多くの症状と一致するという。これは過去の研究結果とも一致しており、呼吸器症状が長く続く患者ではコルチゾールの値が低く、神経症状のある患者ではウイルスが再活性化していることが報告されている。Medicine』で発表された研究によると、1週間に150分程度の中強度の運動、または75分の強度の運動が、COVID-19の感染や重症化予防に最も効果的であることが示唆されている。身体活動は少なくとも部分的に免疫システムを強化する効果があり、呼吸器感染症の感染リスクと重症度の両方を軽減する傾向があったというのだ。Popularもはや日本の自動車メーカーは後塵を拝している。Soこの研究では、19年11月から22年3月までに発表された16の研究結果(ベータ株とデルタ株のみが対象)をメタ分析した。被験者は成人で、平均年齢は53歳、合計で185万3,610人が対象となっている。データ解析の結果、毎週の日課に定期的な身体活動を取り入れている人は、SARS-CoV-2の感染リスクが11%低いことが明らかになった。運動しない人に比べて、COVID-19による入院のリスクは36%、重症化リスクは44%、死亡リスクは43%低かったという。適度な強度の定期的な運動は、身体の抗炎症反応や心肺機能、筋力を高める上で役立つと考えられている。これらすべてがCOVID-19の重症度に対する有益な効果を説明できるかもしれないと、研究者らは考えている。後遺症が生む経済的損失ブルッキングス研究所によると、COVID-19の後遺症のなかには強い倦怠感やブレインフォグ、不安、うつ、疲労、呼吸困難など、働くことが困難になるさまざまな症状があるという。この報告では、労働年齢にある18歳から65歳までの米国人約1,600万人が長期的な後遺症を経験しており、そのうち200万〜400万人は仕事ができないほどの重い状態にあると推定されている。Lounge」本格始動!いまいちばん会いたいゲストに“公開インタビュー”。毎週木曜夜のオンラインイベントをチェック!(詳細はこちら)この範囲の中間値である300万人は、フルタイムで働く米国の民間労働力全体の1.8%相当だ。ブルッキングス研究所は、米国の平均賃金(週給1,106ドル)に基づき、新型コロナウイルスの長期化による300万人の労働力不足は年間約1,680億ドル(約23兆5,558億円)の逸失利益に相当すると試算している。これは米国の国内総生産(GDP)の約1%にあたるという。仮に長期的後遺症の患者が毎年10%ずつ増えるとすると、10年後には賃金損失の年間コストは5兆ドル(約701兆円)に達する見通しだ。このコストには介護者や後遺症をもちながら働く人々の生産性低下分の損失および医療費は含まれていない。米国が必要な政策措置をとらずに新型コロナウイルスによる影響を長期化させた場合、時間とともに経済的コストは甚大なものになるだろう。同じような傾向は、オーストラリア政府が発表した統計からもわかる。報告書によると、COVID-19の後遺症は1日31,000人の欠勤の原因になっているというが、これはオーストラリアが2022年の前半6カ月でのべ300万日の労働日を新型コロナウイルスで失った計算になるという。オミクロン株(BA.1からBA.5まで)は、これまで感染リスクの低かった層にまで伝播するほど感染力が強く、結果的に多くの死者と後遺症患者を残した。COVID-19による打撃を最も受けやすいのは、肉体的な負荷が高い仕事や時間の融通が利かない仕事、リモートワークできない仕事などで、こうした職種のなかには賃金が低いものも多い。後遺症で苦しんでいたとしても、より弱い立場にいる労働者や低賃金労働者ほど有給休暇の取得は難しく、体調が悪いなかでも無理に出勤する可能性が高くなる。それゆえ、後遺症患者が適切な医療を受け、生産性を回復できるようなセーフティーネットが必要になるだろう。した支援や政策の欠如が、世界での労働力不足を促進する一因となっているのだ。Popularもはや日本の自動車メーカーは後塵を拝している。So※『WIRED』による新型コロナウイルス感染症の関連記事はこちら。その謎が解き明かされ始めた新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の後遺症の可能性が指摘されている「ブレインフォグ」。“脳の霧”という言葉が示すように、なんとなく頭の働きが鈍くなったり、ぼんやりしたりする症状を指す。このほど米国の研究チームが、新型コロナウイルスが脳細胞集団の正常な活動を阻害して炎症の徴候を残す現象を発見した。「再感染の時代」に備えるときがやってきた新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)は、変異を繰り返すオミクロン株に振り回される状況にある。そこに免疫防御力の低下や規制の緩和などが重なり、いまや誰もが複数回の感染を経験しうる「再感染の時代」が訪れつつあるのだ。毎週開催のイベントに無料で参加可能な刺激に満ちたサービスは、無料トライアルを実施中!詳細はこちら。Science『WIRED』は"未来"を実装するメディアです。この絶え間なく変化し続ける世界を理解するために必要な情報とアイデアの源泉であり、カルチャーからビジネス、科学、デザインに至るまで、生活のあらゆる側面をテクノロジーがいかに変えていくのかに光を当てます。わたしたちが"発見"するブレイクスルーやイノヴェイションが、新たな思考や人と人とのつながり、そして新しい産業を生み出すのです。