朝日新聞社の言論サイトメインメニューをとばして、このページの本文エリアへさん購読のご案内ログインログアウト朝日新聞デジタル朝日新聞デジタル有料会員(プレミアムコース・ダブルコース)の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。2022年になって早々、日本各地で大きな地震が発生している。2021年10月7日に起きた千葉県北西部の地震から1カ月余が経った。水は、命や生活、生業に欠くことができない。お国自慢をしたいと思う。きっかけにその時をイメージする7月2日に名古屋市が、南海トラフ地震臨時情報に対する事前避難対象地域を指定した。減災社会をめざして【49】大阪府北部の地震から3年、教訓を首都直下地震対策に活かしたい大阪府北部の地震から3年が経つ。東海地震の震源域の見直しから20年が経つ。その間に東日本大震災が発生し、南海トラフ沿いの地震対策は大きく変貌した。減災社会をめざして【47】新耐震設計法の導入から40年、事業継続を担保する設計法に脱皮を新耐震設計法導入からまもなく40年を迎える。減災社会をめざして【46】120年前の未来を予測する力1901(明治34)年1月2日と3日に、報知新聞が「二十世紀の豫言」と題した記事を特集した。彼を知り己を知れば百戦殆うからず、と言う。敵が強くて怖いと思えば、避けるか逃げる。減災社会をめざして【44】東日本大震災から10年、その時に起きたことを思い出す東日本大震災から10年を迎えるにあたり、震災のときに起きたことを振り返ってみる。減災社会をめざして【43】ステイホームの基本は安全な家作り新型コロナ禍の中、自宅で過ごす時間がながくなっている。そんな中、多くの人が感じるのは自宅の安全性と快適性だ。日本では、地震が起きると気象庁から緊急地震速報が発せられ、揺れの強さが震度速報の形で報じられる。減災社会をめざして【40】地震の時に経験する揺れを考える私たちは建物の中で日々過ごしているので、地震の時に感じる横揺れは建物の応答である。この揺れに対して安全を確保する必要がある。豪雨などの気象災害被害が目立つ。新型コロナウイルスの感染が収束しない。グローバル化した世界で、この感染症が社会の価値観に与える影響は大きい。気候変動による干ばつや風水害で凶作が起き、飢饉が発生し、人々の健康状態が悪化して疾病が拡大する。感染症拡大で巣ごもり生活が続く中、世界や日本の歴史と、感染症や様々な災害の発生との関係を年表にしてみた。地震防災を学ぶ筆者にとっては、後藤新平と言えば、関東大震災後の帝都復興院総裁として帝都復興計画をまとめた人であった。減災社会をめざして【33】感染症と災害との類似性と同時発生への備え先が見えぬ新型コロナウイルスの感染拡大で、社会の不安が増している。減災社会をめざして【32】本年末の耐震化目標95%は達成できるか1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では死者6,434人、行方不明者3人の犠牲者を出した。昨年9月9日(月)5時前に千葉市付近に台風15号が上陸した。アジアモンスーン地帯に位置し、脊梁山脈を有するわが国は、多雨の国である。「水を制するものは国を制す」と言う。令和になって半年が経つ。5月1日に剣璽等承継の儀により皇位が継承され、10月22日には即位礼正殿の儀が執り行われた。減災社会をめざして[27]台風15号に見る防災課題9月5日(木)15時に南鳥島近海で台風15号が発生した。中心気圧は1002hPa、最大風速は18m/sだった。2001年に中央省庁が再編され、中央防災会議が内閣府に移管された。最新ランキング週間ランキング1渡辺麻友の電撃引退に納得。デマでつながりを求める人たちを侮るなもっと見る最新ランキング週間ランキング1渡辺麻友の電撃引退に納得。著作権お問い合わせ掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。