実習生に対する手厚いサポートを強みとした当組合ならではの監理体制をご紹介いたします。配属される職種や現在受け入れしている国名、受け入れ期間の一部も掲載しております。常設の講習会場を完備しており、そこで1か月から1か月半の入国後研修を徹底して行っています。配属後も手厚いサポート入国後研修で日本語研修も行われていますが、当組合では企業での実習開始後もオンラインで、定期的な日本語教育のサポートを継続して実施しております。日々の生活の相談や日常生活の把握などをおこない、他にはない手厚いサポートを強みとしております。実習生の気分転換などを目的に、富士登山など様々なイベントの実施もしております。介護分野の技能実習生は入国時点で日本語能力N4程度、入国後1年以内にN3必須と高いレベルが義務付けられています。2019年4月には介護に特化した新たな日本語試験が新たに実施され、日本で働く外国人が職場で円滑に意思疎通する実践的な力を重視するものとなりました。当組合では、実際にグループホームを運営している組合員や、東都大学の在宅看護などを専門に行っている方を講師として迎え、実習生には質の高い教育及び指導を行える環境を整えています。優秀な人材の確保のため公的に認められた送り出し機関から実習生を受け入れ、入国管理局を通して行なっております。送り出し機関の詳細についてはこちらをクリックしてください。介護分野の技能実習制度の要件や実習生の資格などの詳細はこちらをクリックしてください。当組合ではこれまでに、インドネシア・ミャンマー・ベトナム・スリランカ・中国・タイ・カンボジアからの技能実習生を受け入れ配属してきました。現在は、ベトナムおよびインドネシアからの実習生が当組合を通して配属先で技能実習の経験を積んでいます。Cooperative.。