CNGタンク、水素タンク用途で世界No.1シェアを維持している。CNGタンクは宅配業務用CNG車両およびガス輸送タンクの需要が堅調に増加。水素タンクは、燃料電池を使用する乗用車、物流トラック、鉄道、船舶などへの採用が拡大している。3つめは、安全な水・空気を届け、環境負荷軽減に貢献する逆浸透(RO)膜となる。海水・淡水と大型プラントの建設が続く中東や環境への規制強化が進む中国を中心に、需要の拡大が進むRO膜事業で増加する事業に即応した地産地消体制を構築することにより、既に世界99か国の大型プラント100か所に納入している。グローバル生産・販売、技術サポート体制によるきめ細かいアフターサービスを継続強化と高性能な新製品開発とコストダウンの推進により世界No1を目指す。次は、もう1つの成長領域であるDI事業について説明する。レファインケミカルの洗浄剥離溶剤などで構成される。DI事業の拡大を着実に推進することで、2025年度売上収益2,500億円を目指す。新事業と品質で価値創出力強化と競争力強化へ次は基本戦略の2つめと3つめにあたる価値創出力強化と競争力強化について説明する。4高品質な製品の安定供給力、5グローバルなバリューチェーン構築力の5つの強みがある。その強みを基盤として現場密着型のデジタル活用を推進することにより、価値創出力と競争力の強化に取り組んでいく。価値創出力強化では、有形・無形資産を融合することにより、バリューチェーンの延伸と組織横断での価値創出によって事業の高付加価値化を推進するとともに、社会課題解決に貢献する新事業の創出を推進する。組織の総合力を活かした組織横断的コストダウン活動を推進する。基本戦略である価値創出力の強化では、新事業創出ーFTプロジェクトを引き続き推進していく。社会課題解決に貢献し、東レグループの成長ドライバーとなることが期待される大型テーマへのリソースの重点投入により、対象テーマにおける研究技術開発とビジネスモデル構築の加速を目指す。ソリューションなどが含まれ、対象テーマ全体で2020年代に1兆円規模の売上創出を目指す。次に競争力を強化していく取り組みとして品質力強化について説明する。2025では、品質力強化プロジェクト(QEプロジェクト)を展開し、デジタル技術を活かし、製品の工程能力を総合的に管理し、設計・開発から販売まで一貫で品質力を強化していく。これによりお客様に対し、私たちの高い品質の製品をこれまで以上にグローバルに安定的に提供できるようになるようにしていく。たゆまぬ体制強化によるコスト競争力強化は永続的な課題となる。2025においても組織の総合力を活かした組織横断的コストダウン活動を展開し、取り組み事例をグローバルに共有し、水平展開することで東レグループ全体にコスト競争力の底上げをはかる。事業活動のあらゆる場面でのコストダウンを推進し、3年間累計で2,000億円のコスト削減を目指す。磨いていくには、デジタル技術の活用は重要な要素の一つとなる。2025ではデジタル関連投資を200億円計画。東レグループに蓄積したデータをグループ全体で活用するためのグローバルデータ基盤、解析とシミュレーション技術の融合、バリューチェーンとの連携を加速させる。現場起点で考える密着型デジタル活用を推進するため、デジタル人材をグループで2000人以上、育成する計画だ。4つ目は、「人を基本とする経営」の深化。成長を支える経営基盤強化となる人材育成・リスクマネジメント・財務健全性について話す。人を基本とする経営は、創業以来受け継ぐ経営思想になる。シニアなど登用の加速・推進をはかる。人材育成については、社員が自らのキャリアを形成するための支援、強い現場力を支える人材育成を推進。東レグループで働くことの誇りにつながる環境・機会を提供し、現場の声を尊重する組織・風土を醸成することにより、働きがいと働きやすさを実現する。リスク管理の徹底を図っていく。内部統制の強化とマネジメント力向上により健全な組織運営を実現していく。財務健全性の維持・強化についてはキャッシュ・フローやROICの観点から資産効率性を向上。サステナビリティ・ビジョン」実現の加速するために長期視点で取り組んでいる2030年度のサステナビリティ目標について説明していく。サステナビリティ・ビジョン」の2030年度目標を2020年度までの取り組みの成果により、2030年度目標を引き上げて、サステナビリティ対応を加速することとなった。具体的な取り組みとしてまず挙げるのは、カーボンニュートラルへの取り組みだ。これはサステナビリティイノベーション事業(SI事業)を通じて社会のGHG排出量削減に貢献していく。SI事業拡大で実現した再エネ電力・水素・低カーボンフットプリント原料などを最大限利用し、自社のGHG排出量削減も推進していく。社会のカーボンニュートラル実現への貢献していくためにSI事業の各製品を拡大し、社会全体GHG削減に大きく貢献していく。自社のカーボンニュートラルの実現では、事業活動に伴うGHG削減技術の導入に加え、CO2の吸収・資源化技術にもチャレンジし、2050年に東レグループのカーボンニュートラルを実現する。航空機の軽量化に貢献する炭素繊維や海水淡水化プラントからCO2排出を削減する水処理製品などSI事業の拡大によって2030年度のバリューチェーンでのCO2削減貢献量を従来目標の2013年度比の8倍から25倍まで拡大することを目指す。続いて自社のカーボンニュートラル実現――生産段階での排出削減について説明する。東レグループは、当社ならではの知見・技術を活かした施策や燃料転換を推し進め、「チャレンジ30」プロジェクトとして、生産段階でのGHG排出量を削減に取り組んできた。2025では自社のカーボンニュートラル化・サステナビリティ対応を前倒しで実行し、2030年度の削減目標を引き上げ「チャレンジ50+プロジェクト」を展開する。これにより2030年度のGHG排出量削減として東レグループ全体のGHG排出量の売上収益原単位を40%から50%削減に引き上げ、これに加え日本国内のGHG排出量の絶対値を従来の目標の7%から40%以上削減に引き上げた。東レグループ全体の用水使用量の売上収益原単位を従来目標の30%から50%に引き上げた。向けた取り組みでは、使用済プラスチック製品のマテリアルリサイクル、ケミカルリサイクル、再生可能資源であるバイオマス由来の原料活用、大気中の燃焼排ガスから回収したCO2の資源化などの取り組みによって化石資源に頼らない循環型社会の実現に貢献していく。2025では資源循環の目標を新たに設定。20%に設定し、資源循環社会への貢献を加速している。面から経営基盤強化を進める。寄稿/シリーズVaneについてお問い合わせ。