it「遺伝子組み換え作物」というと、健康に影響するのではないか、栽培することで生態系を変えてしまうのではないか、と考えてしまう人は少なくないかもしれない。じつはすでに日本は世界でもトップの遺伝子組み換え作物の輸入大国で、消費者は実際に多く口にしている。かかわらず、国内では遺伝子組み換え作物についての「誤解」が拭えなかったり、生産が事実上できない状況にある。そのような状況をめぐり、毎日新聞の小島正美編集委員が中心となり「誤解だらけの遺伝子組み換え作物」(エネルギーフォーラム)という本を2015年9月に出版。その小島氏を迎えて、2016年2月29日にはインターネットで言論プラットフォームを提供するアゴラ研究所がシンポジウムを開催した。田部井豊氏は、「遺伝子組み換え農作物が実用化されて20年以上が経過しています。1996年に除草剤耐性ダイズ(効果的な雑草防除)や害虫抵抗性トウモロコシ(殺虫剤をまかなくても害虫防除が可能)などの商業栽培がはじまり、2014年には世界では1億8150万ヘクタール、日本の国土の4.8倍もの広さで遺伝子組換え作物が栽培されています」と話す。日本には、こうした遺伝子組み換え作物が多く輸入され、14年1年間で「推定でトウモロコシが1130万トン、ダイズは236万トン、ナタネで192万トン程度輸入されているとみられる」という。多くが米国から輸入されていて、輸入トウモロコシの76%は国内で飼料や飲料の甘味料、コーンスターチなどとして使われている。国内で食肉用として流通している牛肉、豚肉、鶏肉は遺伝子組み換え作物によって育てられ、消費者に届いているわけだ。遺伝子組み換えの輸入作物を原料にした食用油を使った加工食品を消費者は普段から口にしている。北海道で農業を営む小野寺靖氏は遺伝子組み換え作物の栽培に前向きだが、「じつは日本で遺伝子組み換え作物が実際につくられているケースはありません。興味があって試したいと思っても、通常の農家では超えられない様々なハードルがあり、北海道では試験栽培さえできないのが現実です」という。「行政も実態をよくわからずに、なにかあっては困るということだけで規制している」とこぼす。「世界の農業では、遺伝子組み換え作物が生産の拡大やコストの削減に非常に重要な役割を果たしている」(田部井氏)が、国内では2009年から販売されているサントリーフラワーズの「青いバラ」のような一部の花卉(かき)を除いて、栽培されていないのが現実。その理由は、健康や環境への悪影響があるのではないかという誤解がなかなかなくならないためだ。)、有田芳子氏(主婦連合会会長)、小野寺靖氏(農業生産者)映画キャンペーンなどで誤情報が拡散?遺伝子組み換え作物による健康への悪影響をめぐっての懸念は、これまで一部の反対派の市民団体などから提起されてきた経緯がある。最近の傾向は、ソーシャルメディアや映画・DVDのキャンペーンなどを通じて、科学的根拠のない、誤っているとみられる情報が拡散していることだ。田部井氏によると、遺伝子組み換え作物は、生物多様性への影響については「カルタヘナ法」の承認を獲得し、食品や資料としての安全性は「食品衛生法」と「飼料安全法」に基づき、その安全性が確認されたものだけが市場に流通している。「これまで遺伝子組み換え作物やその食品の安全性を疑問視する情報もありましたが、後に根拠がないとして撤回されるなどし、科学的な検証を経て問題があるとされた事例はありません」と、安全性に問題はないと言い切る。海外から輸入され、消費されているのだが、国内栽培については行政も「及び腰」なのだ。消費者の立場に立つ、主婦連合会の有田良子会長は、「漠然としたと不安があることは確か。その原因は、遺伝子組み換え作物の現状について、正確な情報が伝わっていないことだと思います」と話し、情報開示や表示、また多様な観点からのコミュニケーションの必要性を求めた。今回のシンポジウムを主催した経済学者でブロガー、アゴラ研究所の池田信夫所長は、「遺伝子組み換え作物は、日本の農業にとって避けては通れない課題。そのためには、まず消費者は健康被害や大企業陰謀論などの根拠のない情報には惑わされず、誤った情報への「免疫」をつけること。表示についてはきちんと義務付けて、それでもイヤな人のためには『買わない選択』をできるようにすればいい。生産者は、高齢化対応やTPP合意で世界と戦う必要が今後増えるのだから、いま積極的に生産性を高める努力をしないと日本の農業は本当にダメになる」と指摘した。誤解と偏見に満ちた情報拡散』を小島氏の許可を得て転載(一部再編集)。食品・農業言説を検証する遺伝子組換え作物の生産とその未来IARCに食の安全を委ねてはいけない。