全上場3615銘柄の最新の理論株価を分析!ヤフーやみずほフィナンシャルグループなど50%以上割安な有名企業19銘柄も大公開!全上場3615銘柄の最新の理論株価を分析!ヤフーやみずほフィナンシャルグループなど50%以上割安な有名企業19銘柄も大公開!2016年9月25日公開(2022年3月29日更新)ザイ編集部ダイヤモンド・ザイ誌上で3カ月に1度掲載しているのが上場全銘柄の理論株価だ。割安度が一発でわかると評判だが、11月号では、全上場3615銘柄の最新理論株価を掲載している。今回は、3月決算企業の第1四半期決算に基づく今期予想の修正を反映したものとなっている。前回同様に、個別の理論株価とともに日経平均株価の理論株価も掲載した。割安な注目銘柄を紹介しよう。株は割安な時に買って値上がりしたら売るのが基本。その割安の判断が難しい。そこで役に立つのが理論株価だ。現在の株価が理論株価より安ければ割安、現在の株価が理論株価より高ければ割高で、非常に簡単に割安な株を発見する目安となる。ダイヤモンド・ザイでは個別銘柄だけでなく、日経平均株価の理論株価も算出。今回の日経平均株価の理論株価は1万7233円で、前回(2016年8月号)の1万7380円より下落した。いえ、前々回の1万8593円(2016年5月号)から前回への下落率が6.5%だったのに対して、今回は0.98%の下落にとどまった。日経平均株価に大きな影響を与えるファナック(6954)とファーストリテイリング(9983)の株価は理論株価に対して前回同様今回も割高だった。ファナックの割高率は前回が92%で今回が98%とさほど変わらなかったが、ファーストリテイリングは130%から206%へと割高度が大きく増大した。これは、値下げ戦略への転換で大幅増益となり、同社の株価が急上昇したことが大きい。日経平均株価の構成銘柄の全体を見ると、前回は平均12%割安だったが今回は11%割安とさほど変わらなかったため、理論株価が微減にとどまったと言えそうだ。前回1万6642円だった日経平均株価は今回1万6995円と2%超ほど上昇した。上昇の理由は、企業業績に底打ち感が出てきたことと思われる。日本経済新聞の8月31日付記事によれば、3月期決算企業の第1四半期の経常利益は、前年同期比で17%減益だった。第1四半期の経常利益の進捗率は上半期予想数字に対して55%と、過去3年間の平均47%を上回っている。株価は堅調な動きを見せた。割安度は縮小しているわけだが、日経平均株価がさらに上昇すれば割安から割高へと転換も想定されるので、今後の動きには要注目だ。50%割安1位はヤフー(4689)。画像を使ってコンテンツページに広告を出すディスプレイ型の広告が成長している。その割には株価は理論株価のほぼ3分の1にとどまっており、極めて割安だ。2位と3位にはメガバンクのみずほフィナンシャルグループ(8411)、三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306)が入った(9月21日発売の『ダイヤモンド・ザイ』2016年11月号69ページならびに133ページに掲載のみずほフィナンシャルグループの理論株価は518円、65%割安になります。以上、お詫びして訂正します)。(1605)、丸紅(8002)、伊藤忠商事(8001)といった資源株や商社株、さらには神戸製作所(5406)やジェイエフイーホールディングス(5411)の鉄鋼株など、総じて重厚長大の企業が多い。原油安や円高が懸念され、株価が理論株価よりも大幅に割安に評価されていたこれらの銘柄も、最近は原油価格は上昇基調にあり、円高も一服してきていることから、株価の再評価が高まってくると考えられるので、注目したい。最後になったが、理論株価の算出方法を紹介しよう。理論株価はその株の成長価値(予想1株益に将来の想定成長率を掛けて算出)と利益価値(予想1株益に将来利益の織り込み年数を掛けて算出)、そして資産価値(直近の1株純資産)を合計したもの。業績と財務のデータから算出している。投信積立の際、楽天カードを使うと0.2〜1%分、楽天キャッシュを使うと0.5%分の楽天ポイントが付与されるうえ、投資信託の残高が一定の金額を超えるごとにポイントが貯まるので、長期的に積立投資を考えている人にはおすすめだろう。貯まった楽天ポイントは、国内現物株式や投資信託の購入にも利用できる。取引から情報収集、入出金までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名で、数多くのデイトレーダーも利用。ツール内では日経新聞の記事も無料で読むことができる。楽天証券に口座があれば、楽天kobo(電子書籍)でおすすめマネー本が無料で読めたり、ベストセラー書籍の20%オフクーポンが使えるのもお得。ロシア、アセアン【SBI証券のおすすめポイント】ネット証券最大手のひとつ。それぞれ1日100万円まで、合計で1日最大300万円まで売買手数料が0円と非常に低コスト。25歳以下のユーザーなら現物株の売買手数料が完全無料となる。投資信託の数が業界トップクラスなうえ100円以上1円単位で買えるので、投資初心者でも気軽に始められる。IPOの取扱い数は大手証券会社を抜いてトップ。PTS取引も利用可能で、一般的な取引所より有利な価格で株取引できる場合もある。海外株式は米国、中国、ロシアのほか、アセアン株式も取り扱うなど、とにかく商品の種類が豊富だ。米国株の売買手数料が最低0米ドルから取引可能になのも魅力。低コストで幅広い金融商品に投資したい人には、必須の証券会社と言えるだろう。口座開設サポートデスクが土日も営業しているのも、初心者には嬉しいポイントだ。おすすめポイント】1日定額制プランしかないものの1日の約定金額の合計が50万円以下であれば売買手数料が無料という手数料体系は非常に魅力的。資金が少なく、複数の銘柄に分散投資する初心者の個人投資家にはおすすめだ。さんも「初心者に特におすすめ」と太鼓判を押す。0%になる「一日信用取引」や手数料が激安になる「一日先物取引」など、専業デイトレーダーにとって利便性の高いサービスも充実している。オリコン顧客満足度調査」ネット証券初心者部門にて第1位を受賞している。日本株の取引や銘柄分析に役立つツールが揃っているのがメリット。中でも、多彩な注文方法や板発注が可能な「マネックストレーダー」や、重要な業績を過去10期以上に渡ってグラフ表示できる「マネックス銘柄スカウター」はぜひ利用したい。「ワン株」という株を1株から売買できるサービスもあるので、株初心者はそこから始めてみるのもいいだろう。外国株の銘柄数の多さも魅力で、約5300銘柄の米国株や2600銘柄以上の中国株を売買できる。米国株は最低手数料が0ドル、中国株は手数料が業界最低レベルとコスト面でもおすすめ。投資信託の保有金額に対し、最大0.08%分(年率)のマネックスポイントが付与されるのもお得だ。国内株は無料、外国株も買付は実質無料。以前はライブスター証券だったが、2021年1月から現在の名称に。売買手数料を見ると、1日定額プランなら1日100万円まで無料。1日100万円超の価格帯でも大手ネット証券より割安だ。そのうえ信用取引の売買手数料が完全無料と、すべての手数料プランにおいてトップレベルの安さを誇る。R」は高機能化が進んおり、特殊注文機能ややフル板情報も完備。低コストで株や先物取引をアクティブにトレードしたい人にはもちろん、売買頻度の少ない初心者や中長期の投資家にもおすすめの証券会社と言えるだろう。さんも利用しているとか。27歳以下なら現物株が売買手数料が無料で取引できるのもメリット。近年は、各種ツールや投資情報の充実度もアップしており、売買代金では5大ネット証券に食い込むほど急成長している。商品の品揃えは、株式、FXのほか、外国債券やCFDまである充実ぶり。CFDでは、各国の株価指数のほか、原油や金などの商品、外国株など多彩な取引が可能。この1社でほぼすべての投資対象をカバーできると言っても過言ではないだろう。三菱UFJフィナンシャル・グループのネット証券で、SB証券や楽天証券などと並んで5大ネット証券のひとつ。「逆指値」や「トレーリングストップ」などの自動売買機能が充実していることも特徴のひとつ。設定しておけば自動的に購入や利益確定、損切りができるので、日中に値動きを見られないサラリーマン投資家には便利だ。板発注機能装備の本格派のトレードツール「kabuステーション」も人気が高い。その日盛り上がりそうな銘柄を予測する「リアルタイム株価予測」など、デイトレードでも活用できる便利な機能を備えている。投資信託だけではなく「プチ株(単元未満株)」の積立も可能。安さがメリットで、国内現物株は1約定5万円までなら55円(税込)で売買できる。25歳以下なら現物取引の売買手数料は完全無料。売買手数料の1%分のポイントが貯まるのもお得だ。スマホ用アプリも「かんたんモード」と「ノーマルモード」を使い分ける形になっており、初級者から中上級者まで、あらゆる個人投資家にとってトレードしやすい環境が整っている。2019年からIPOの取り扱いもスタート。委託販売のみなので割当数は少なめだが、口座に資金がなくてもIPOの抽選に申し込めるのは大きなメリットだ。口座開設手続きが期間に迅速で、最短で申し込んだ当日に取引が可能になる点も便利。現在キャンペーン中につき、新規口座開設で日本株の売買手数料が1カ月間無料。DMM.com証券「DMM株」は、日本株と米国株のトレードに特化したオンライントレードサービス。業界最安値水準の売買手数料が最大の魅力!※手数料などの情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。売買手数料は、1回の注文が複数の約定に分かれた場合、同一日であれば約定代金を合算し、1回の注文として計算します。投資信託の取扱数は、各証券会社の投資信託の検索機能をもとに計測しており、実際の購入可能本数と異なる場合が場合があります。フィスコ、マネックス証券から情報の提供を受けております。日経平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。本WEBサイトで提供している無料情報は、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で運営しているものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。本WEBサイトに掲載している全ての記事およびデータについては「プライバシーポリシー・著作権」もご確認ください。※記事内容については当サイト独自調査の記事であり、申込みの際に各社のサイトをご確認の上お申込ください。