脳梗塞になってもリハビリ生活負けないぞ。なったあるデザイナーの雑記。Adsenceオススメです携帯を変えたい。脳梗塞(くも膜下出血)になって。「蓮見清一」タグアーカイブ05月13日。NHK試験電波発信開始の日、元革マル派の血が騒ぐ?コメントを残すおはようございます。今日は「NHK試験電波発信開始の日」です。1939年の今日、放送機器の開発や、放送に関わる調査、研究を行っているNHK放送技術研究所が、国産テレビの試験電波発信を開始しました。最初のテレビ電波は、世田谷区にある研究所の鉄塔から発信し、13km先の千代田区にあったNHK東京放送会館で受信に成功しました。NHKは技術開発を理由に国民から税金の様に受信料を搾取し、TVを観ない世代が増えてくると、スマホから受信料を徴収しようとしています。NHKへは総務省の天下り役人や、政治家の親族がコネ入社しており、放送法はNHKの思い通りになります。NHKは解体すべきです。話題になっており、朝の情報番組でしきりに取り上げています。内容は「ワクチンもない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、政治に殺される。」という、左翼が好きそうなショッキングな内容ですが、企業広告という事ですからこの広告は宝島社の本質であり、企業精神です。宝島社は以前にも「嘘つきは、戦争の始り。」という企業広告を出しています。宝島社は共産党を取り上げ、「たしかな野党」「しんぶん赤旗(機関紙)の力」などを内容とした雑誌の出版をしています。企業広告からも判る通り、どちらかというと、左翼支援をしている出版社であり、社長の蓮見清一氏は元革マルの政治活動家です。自分の思想を宝島社を利用して、世間に公表し、政権にダメージを与える事で彼の脳は快感を得ている様です。左翼活動家や左翼政党は国会の質問で度々、「嘘をつくな」「嘘つき」という文言を使いますが、嘘という文言が大好きですね。宝島社は共産党の特集で「共産党のイメージは様変わりし、ソフト路線へ転換。いまや若者の間に昔の印象はなく、先の参院選では比例獲得で約100万票も伸ばす躍進を見せています。昔を知る人間からすれば信じがたくもあり、若い人からすれば気になる政党」と特集していますが、共産党の代表である志位和夫は20年以上も代表を勤めている事は、党内で公正な代表選挙を行っているとは思えず、独裁体制は中共とかわりません。「ソフト路線へ転換」は嘘です。共産党はソフト路線に転換などしていません。五回目となる綱領改定では、マルクス・レーニン主義特有の用語や国民が警戒心を抱きそうな表現を削除・変更するなど、「革命」色を薄めソフトイメージを強調したものとしましたが、「敵の出方」によっては、暴力革命も辞さない精神に変更は無く、今でも公安の監視対象です。衆院選も近くなってきた今、左翼活動家や左翼メディアが今回の宝島社の企業広告を利用し、国民や視聴者へ、政権交代への刷り込みを行っています。※1971年、株式会社ジェー・アイ・シー・シーを設立する。1974年に、晶文社より版権を入手し、月刊誌『宝島』を復刊する。1993年、株式会社ジェー・アイ・シー・シーを、株式会社宝島社に名称変更させる。出典:Wikipedia.革マル派の拠点校の一つである早稲田大学では革マル派の影響が濃い大学であり、過去には大学が健全な学園祭の運営を行う為に早稲田祭の開催を中止したりしています。革マル派>日本マルクス主義学生同盟>全学連>学園祭り+サークルの図式で思想を広げる活動を学内でしていました。衆議院選挙も近くなり、改憲が叫ばれる中、蓮見氏は革命の血が騒ぎ、我慢出来ずに政権批判をする企業広告を出したのだと思います。マルクス主義派」といい、昭和38年2月、中核派と分裂して組織されました。スターリン主義打倒」、いわゆる「反帝・反スタ」を掲げ、東西冷戦終えん後もプロレタリア世界革命及びその一環としての日本革命を目指している団体です。平和憲法に殺される?革マル派の思想を表現した企業広告を公共も放送で取り上げ、蓮見清一個人の思想を取り上げるメディアは、政権交代に協力している様ですが、野党が政権交代しても何も解決しません。立民の枝野氏などは、政府のコロナ対応を批判し続けていますが、決して立民としての対案は出しません。対案を出して、失敗した時には党の致命傷になりますから、枝野氏は口にしないのです。とっては、悪夢の憲法改正が現実になる事になり、是が日でも衆院選では負ける事は出来ません。なりふり構わず、阻止する為に動いたのが今回の宝島社の企業広告ですが、僕が「戦えない。タケヤリで戦えというのか。このままじゃ、平和憲法に殺される。正々堂々と議論を?幹事懇談会で、憲法改正の賛否を問う国民投票のテレビCM規制について、党内野党の公明党と野党が異論を挟んでいる様ですが、日頃、真実を放送せず、左寄りの放送をしているNHKや民放の方が問題です。国民投票のテレビCMが政府に有利に働くというのであれば、国会で堂々を議論をすれば良い事。日本の領土が脅かされ、周辺国の脅威を国民に知らしめれば、目を覚ました国民は改憲に賛成するのが目に見えてます。それを恐れる左翼メディア・野党は決して公の場で、中共の脅威をアナウンスしません。国会で、正々堂々と議論を交わす事こそ、公平なCMになる筈です。野党は国会でオープンな憲法改正の審議に応じるべきです。