SimonScience2023.05.25迫り来るエルニーニョ現象は、世界経済に巨額の損失をもたらす可能性がある:研究結果エルニーニョ現象の発生により、3兆ドルの経済損失が出る可能性を予測する研究結果が発表された。海水温上昇により、熱帯地域を中心に大雨や干ばつが起こるとみられており、農業や漁業、熱帯雨林への大きな影響が懸念されている。今、海のなかから大問題が沸き起ころうとしている。太平洋ではこれまで、南米沿岸の海域で海水温が低下するラニーニャ現象が発生していた。同じ海域では今、海水温が高くなるエルニーニョ現象が発生するとみられているのだ。Mcguireエルニーニョ現象が今後数カ月のうちに発生すると科学者たちは予測しており、特に強い影響を及ぼす確率は55%だと予想している。この変化によって、地球全体の気温はパリ協定で定められた温暖化基準値である1.5°Cを超え、世界中の天候に影響が及ぶ可能性がある。ある場所では深刻な干ばつを引き起こし、別の場所では異常降雨を増やすかもしれない。その結果、今後数年間で3兆ドル(約414兆円)の経済損失が発生し、熱帯地域の低所得国が大きな打撃を受ける可能性があると、研究者たちは5月18日(米国時間)に発表した。科学誌『Science』によると、1982〜83年と97年〜98年に発生したエルニーニョ現象は、それぞれ4兆1,000億ドル(約565兆円)と5兆7,000億ドル(約786兆円)の損失を世界にもたらし、エルニーニョが収まったあとも5年以上にわたってこの影響は続いたという。今世紀末には、エルニーニョ現象による累積損失額が84兆ドル(約1京1,585兆円)に到達する可能性があるのだ。「エルニーニョ現象は経済成長率に影響を及ぼします」と、ダートマス大学で地球システムを研究し、本論文の共著者でもあるクリストファー・キャラハンは語る。農業や漁業に甚大な被害が及ぶこの論文は、気候変動と異常気象の深刻化が、発展途上国の経済にとって特に悪影響をもたらすという研究結果を補足するものだ。「最適な気候政策を作り上げてそれを導入し、気候正義[編註:先進国に暮らす人々が引き起こした気候変動への責任を果たすこと]の問題を解決するには、気候変動の社会的・経済的コストがどの程度なのかを知る必要があります」と、ポツダム気候影響研究所で気候経済学を研究するレオニー・ウエンツは指摘する。彼女はこの論文には参加していない。「地球温暖化のコストは相当なものです。それは、過去に考えられていたり、一般的に推測されていたりするものよりも、かなり大きなものになるという証拠が増えています」エルニーニョ現象によって太平洋の海水温度が上がると、熱帯地域の国々は大きな影響を受ける。ペルーの場合、エルニーニョ現象が発生すると大雨に見舞われる傾向があり、インフラがダメージを受けると同時に、農作物も水浸しになってしまう。ペルー沖合にある湧昇は漁業に欠かせない栄養分を運んでくれるが、エルニーニョ現象が発生すると湧昇流が滞り始める。海洋熱波によって魚は死んでしまう、つまり、収入源が奪われてしまうのだ。「エルニーニョ現象が起きると、ペルー沖合での水揚げ量が下がり、インフラは水浸しになって、猛暑に見舞われます」と、ダートマス大学のキャラハンは語る。「こうした不都合は重なり合ってしまうのです」ところが、東側に行くとエルニーニョ現象の影響は逆転する。こちら側では、アマゾンの熱帯雨林の深刻な干ばつを誘発する可能性があるのだ。アマゾンの熱帯雨林は、人間による開発と森林火災によって、すでに甚大な被害を受けている。干ばつは、アマゾンの一部を熱帯雨林から草原へと変化させる転換点に近づけ、生態学的に後戻りできない状況に到達してしまうかもしれない。熱帯雨林が失われてしまうと、種は絶滅の危機に瀕し、アマゾンの炭素吸収能力も低下してしまうのだ。Popularもはや日本の自動車メーカーは後塵を拝している。Bedingfield太平洋の反対側にある国々も干ばつに見舞われる可能性がある。「インドネシアやオーストラリアで干ばつが発生すると、経済的に大きな影響が及ぶでしょう」と、キャラハンは語る。「98年のエルニーニョのために、東南アジアの多くの地域、特にインドネシアで大規模な山火事が発生したことは有名です。インドネシアには、炭素を多く含む泥炭が広がっており、いったん燃え始めると鎮火することはなかなかできません。打撃を受ける国々が守られていないエルニーニョ現象の影響は熱帯に集中する傾向があるが、ほかの地域も暑くなるだろう。米国南西部では雨が多くなり、北部は気温が高くなる傾向がある。エルニーニョ現象による利点をひとつあげるとすれば、大西洋の台風の活動が抑制されるところだ。地図で赤く塗られている国は、1997〜98年のエルニーニョ現象でひとり当たりのGDPが大きく減少した。Callahan熱帯地域の国々は、エルニーニョ現象の影響を受けやすい。欧州やその他北半球の先進国と比べてGDPが低いので、経済的に最も脆弱である傾向がある。上の地図で赤く塗られている国は、97〜98年のエルニーニョ現象でひとり当たりのGDPが大きく減少した。農業は降水量の変化に弱い。低所得国では、農業がGDPに占める割合が高くなることが一般的に多いため、天候の変化によって失われるものが相対的に多くなる。自給自足の農家は、生活の糧を失うだけでなく、家族を養えなくなるリスクをはらんでいるのだ。灌漑設備が整っていない農家の場合は、干ばつによる影響を直接的に受け、さらに不安定になってしまう。経済的に発展している国の農業には、より強固な安全策があることが多い。「たとえば、インディアナ州の農家が損害を被るような干ばつが米国で起きたとしましょう。干ばつの被害を受けた作物には保険がかけられているでしょう」と、シドニー大学の農業経済学者であるデヴィッド・ウビラヴァは語る。彼はエルニーニョ現象の経済的影響を研究しているが、今回の研究には関与していない。「気候の変化がもたらす打撃から農家を守るための一連の政策が、先進国では設けられています。ところが、低所得国や中所得国には、こうした政策はないことが多いのです」エルニーニョ現象の経済損失に関するこれまでの計算は、現象が活発だった年の被害を考慮しただけなので、過小評価である可能性が高いとキャラハンは指摘する。今回発表された研究結果では、暖流が去ったあとも、その影響が10年ほど続くことが判明した。このため政府は、技術革新の代わりに、インフラの再建に資金を回さなくてはならない。Simon「つまり、エルニーニョの副産物として経済成長の落ち込みが生じるのです」と、キャラハンは語る。彼のチームがエルニーニョ発生後の損失を計算したところ「そのコストは、これまで考えられていたよりも、はるかに大きいことがわかりました」と、キャラハンは続ける。Popularもはや日本の自動車メーカーは後塵を拝している。Bedingfieldとはいえ、このモデリングは経済と気候という、すでに複雑なふたつの領域が組み合わさったものなのでかなり難解だ。科学者たちは、エルニーニョ現象がいつ発生し、どれほど深刻になるのか依然として判断できない。ある国の降水量が1年後にどのように変化するかを正確に知るすべもない。このため、エルニーニョ現象が引き越した干ばつが、たとえばアジアのコメの収量にどのような影響を及ぼすかは、確実に予想することは不可能なのだ。気候変動対策を強化する好機こうした不確実性こそが、低所得国に対する国際的な支援の計画を始める理由だと、ウビラヴァは指摘する。「こうした国で苦しんでいる人がいる可能性は高いです」と、彼は語る。「たとえそれが数カ月前だったとしても、事前に対策ができていれば将来的には大きな好影響が待っているはずです」エルニーニョは温暖化する地球におけるストレステストのようなものだと、キャラハンは考えている。気候変動によって熱波や山火事、干ばつ、降雨が激しくなるなか、異常気象への対策を政府が強化する機会としてとらえることもできる。「インフラを強固なものにし、山火事対策に投資することが必要になってきます」と、キャラハンは語る。Raita)※『WIRED』による環境の関連記事はこちら。Articles迫りくるエルニーニョがアマゾンを乾燥させるかもしれない今年後半、太平洋で水温が長期にわたり大幅に上昇する「エルニーニョ」の発生が予測されている。この現象によってアマゾンの熱帯雨林は干ばつに襲われる危険性があり、森林伐採や火災で荒廃した熱帯雨林はさらに劣化する可能性がある。研究結果が示す「転換点」の訪れアマゾンの熱帯雨林の4分の3以上の地域で植生の回復力が低下していることが、衛星画像に基づく英国の研究チームによる研究で明らかになった。森林破壊が進んだことで、アマゾンを元の姿に戻せなくなる“転換点”に近づきつつあることが明確に示されている。無料で参加できるイベントも用意される刺激に満ちたサービスは、無料トライアルを実施中!詳細はこちら。Science『WIRED』は"未来"を実装するメディアです。この絶え間なく変化し続ける世界を理解するために必要な情報とアイデアの源泉であり、カルチャーからビジネス、科学、デザインに至るまで、生活のあらゆる側面をテクノロジーがいかに変えていくのかに光を当てます。わたしたちが"発見"するブレイクスルーやイノヴェイションが、新たな思考や人と人とのつながり、そして新しい産業を生み出すのです。