募集にあたり、ご挨拶申し上げます。学舎を構えております。建学より、136年の歴史において多くの危機に直面しながら、いつの時代も変わらず「敬神愛人」の精神を育み、受け継いでまいりました。現在も、皆様のお力添えの下、キリスト教主義学校として多くの卒業生を世に送り出しております。質の高い教育を持続する為、恒常的に寄付金を募集し、本校の教育環境の整備充実を目的とします。今後これら設備・機器を更新し、本校のICT教育環境を更に充実させるための費用とさせていただきます。多くの教育設備が更新時期を迎えようとしています。日常的に利用する設備の更新が急務となっています。本校では、2022年度より3年間でこれら設備の更新を計画しており、寄付金は更新費用(約5億円)の一部に充てさせていただきます。チャペルの維持管理費用1957年12月の完成より66年目を迎えた本校チャペルは近年老朽化が進み、維持管理に多額の費用が必要となってまいりました。2023年度は空調設備の修繕に約5,000万円の支出を見込んでおります。寄付金はチャペルを維持管理するための費用の一部に充てさせていただきます。1~3の他、特に使途を定めず教育環境の整備充実に充てさせていただきます。個人及び法人からの寄付金は、使途ごとに区別した上で学校会計の「寄付金収入」で受け入れ、寄付金専用の銀行口座で管理してまいります。「本校ホームページ」に掲載し、ご寄付をしていただいた皆様へのご報告にかえさせていただきます。寄付金パンフレット寄付金パンフレットを、こちらからご覧いただけます。こちらのパンフレットには寄付申込書が添付されていません。恐れ入りますが下部からダウンロードしてご利用ください。本校の寄付金取扱規程は、こちらからご確認いただけます。【氏名】欄のお名前となります。寄付申込書にご記入いただいた金融機関よりお振込みください。(写)」をお送りします。免税措置の申告書類として大切に保管してください。PDFファイル※領収書の宛名は、法人名となります。ご記入いただいた金融機関よりお振込みください。(写)」をお送りします。免税措置の申告書類として大切に保管してください。本校へのご寄付は所得税法第78条の寄付金に該当するもので、確定申告の際、「所得控除」を受けることができます。ご入金確認後に郵送させていただきます。年間総所得金額の40%が限度です。見做され所得税控除の対象とはなりません。本校は名古屋市より「寄付金税額控除の対象となる寄付先」の指定を受けています。名古屋市にお住まいの方は、確定申告をすることにより個人住民税から寄付金控除を受けることができます。ご寄付翌年1月1日のご住所地であること等いくつか要件がありますので、内容の詳細については名古屋市の住民税担当課へお問い合わせください。※愛知県内の他の市町村についても個人住民税の寄付金控除を受けられる場合があります。詳しくはお住まいの市町村の住民税担当課へお問い合わせください。対する寄付として、以下のように免税措置を受けることができます。対する寄付金のうち損金に算入されなかった金額は、一般の寄付金の額に含めます返礼品のご案内ささやかながら、下記の名古屋学院グッズを御礼として送らせていただきます。掲載させていただき、お申し出のご住所へお送りいたします。ご芳名のみの掲載を希望される方、または匿名を希望される方はその旨を「寄付申込書」の所定欄にてお知らせください。