2023年5月号クルマのボディー開発が新たな段階に入った。これまでは、特に強度が求められるボディー骨格部品に高張力鋼板のホットスタンプ材(熱間プレス材)を使ってきたが、これからは「脱炭素」を進めながら、衝突安全性能を維持・強化することが求められる。2023年4月号これは「悲願」か「終わりの始まり」か――。1999年に資本提携して以来、日仏連合(アライアンス)を組んできた日産自動車とフランスRenault(ルノー)。出資比率のゆがみや複雑に絡まるIP(知的財産)の整理など、積年の課題を解決した。電動化が加速し、運転支援や自動運転の機能がますます高度化する次世代自動車(次世代車)―。差異化の主役は、ソフトウエアに移り変わっていくとみる専門家は多い。ソフトによって車両を緻密に制御するには、それに追従できる優れたハードウエアが不可欠だ。明氏は2022年11月に開いた2030年に向けた経営方針の発表会で、「自動車技術で対策可能なものついては2040年をめどに、自社の新車が原因となる交通死亡事故をゼロにすることを目指す」と宣言した。そのカギを握るのが、衝突安全性能と予防安全性能の強化である。2023年1月号メガサプライヤーがもがいている。7(ユーロ7)」の導入が想定より前倒しになり、同時に電気自動車(EV)シフトへの対応も求められる。クルマの価値の中心になりつつあるソフトウエアの開発も急務だ。力強くリニアな加速―。モーターを駆動に使う電動車の走りの魅力の筆頭だ。注目すべきはそれだけではない。高トルクのリアモーターを搭載した電動四輪駆動(4WD)車では、より狙い通りに曲がったり、不快な揺れを減らしたりして、心地良さや安心感を高めている。共通プラットフォーム(PF)を適用して開発・製造コストを抑えながらクルマの基本性能を高める取り組みが、衝突・予防安全の分野でも“常識”になってきた。電気自動車(EV)だけではカーボンニュートラル(炭素中立)を実現できない―。電動パワートレーンに対する風向きの変化を感じ取り、トヨタ自動車が市販化を宣言したのが水素エンジン車だ。孤軍奮闘にも見えるが、実は水素エンジンに本腰を入れるのはトヨタだけではない。既存の自動車メーカーだけでなく、新規参入のメーカーも含めて市場投入が加速している電気自動車(EV)。その差異化に向けて、最近注目されているのが電動パワートレーンだ。従来とは異なる方式のモーターを駆動用に採用したり、動力伝達機構の工夫でEVの独自性を高めようとしたりする動きが目立ち始めている。日産自動車と三菱自動車が、軽自動車タイプの電気自動車(EV)で先陣を切った。地方圏だけでなく都市圏でも、軽自動車は「生活の足」である。そのEVには、ガソリン車と同水準の「手に届く価格」の実現が求められている。「今さらの“直6”開発、大丈夫か」―。直列6気筒エンジンを新開発し、それを載せるFR(前部エンジン・後輪駆動)プラットフォームまで用意したのがマツダである。時代に逆行するような戦略に見えるが、開発担当役員へのインタビューや新型「CX-60」の先行試乗などからマツダの狙いが浮かび上がってきた。Everything)通信である。車載センサーを駆使して自動運転や運転支援を行う自律型のシステムに限界が見えてきたからだ。電気自動車(EV)向け電池の開発競争で中国と韓国の電池メーカーが主役に立つなか、欧州勢や米国勢は既存の液系リチウムイオン電池の製造技術を革新し、巻き返しを図る。電池メーカーの存在感が低下する日本勢は、自動車メーカー大手3社が全固体電池の自社開発を表明する。2022年4月号オンライン販売の対象が、「クルマ」から「機能」に広がってきた。マツダは2021年9月、既販車のディーゼルエンジンの制御ソフトウエアを店舗で更新し、性能を最新仕様に向上させる事業を始めた。電動化と自動運転という2大トレンドとどう向き合うか―。自動車業界が転換点を迎える中で登場したのが、トヨタ自動車の2代目燃料電池車(FCV)「MIRAI(ミライ)」だ。2022年2月号ソフトウエアを中心とする次世代車の開発では、さまざまな企業が連携するエコシステム(生態系)の強さが競争力の鍵を握る。シミュレーションを駆使するモデルベース開発(MBD)の現場では、日本中に散らばる大小さまざまな企業の力を集結させる新たな取り組みが始まった。Service)を目指し、日本における取り組みが活発化してきている。早ければ2022年度にも社会実装が始まる様相だ。2021年12月号ディーゼル不正で失墜した「環境の欧州」―。その巻き返しが強烈で、ハイブリッド車を追い払い、電気自動車(EV)に突き進む。中核の電池は、早くも争奪戦の様相だ。欧州はEVと電池の開発に新たな競争軸を矢継ぎ早に打ち出し、EV覇権をもくろむ。日本や中国への対抗意識が強くにじむ欧州EV開発の思惑に迫る。自動ブレーキを巡る日系自動車メーカーの覇権争いが激しくなってきた。夜間歩行者を対象にしたJNCAPの最新(2020年度)試験では、単眼カメラだけを使うホンダのシステムが強さを見せた。SUBARU(スバル)や日産自動車などのシステムも、ホンダと並び最高点を獲得した。雨の横浜港に1台の電気自動車(EV)が上陸した。ドイツVolkswagen(フォルクスワーゲン、VW)の「ID.3」だ。Air)によるソフトウエア更新に対応する。EVに社運を賭け、ソフト企業への転身を図るVWの...123456編集部からのお知らせ雑誌記事HTMLはこう読む定期購読者の方はパソコンやスマホでご購読の雑誌記事を無料でお読みいただけます。閲覧には無料の日経IDへの取得と、読者番号を紐付けする登録処理が必要です。