中心に展開するプライムホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区)が、1年目の自社社員が執筆した電子書籍「私の大好きな会社」(著:奥田琴枝)をKindle向けに発売し、明日の入社式・社員総会で配布予定であることを発表した。(本社:中国北京市)の出版部門が、1時間で読み切れる電子書籍シリーズ「一時間」を自社サイトで販売中であることを紹介している。Preview」を公開したとのこと。Software(本社:米国ワシントン州)が、出版社向けバーゲン告知ポータル「Bookticker」をオープンしたとのこと。NetRead社は、1999年創業の書誌データベース・ベンダーで、ここ数年は電子書籍ファイル制作代行サービスに注力している。Staff【編集部記事】インドは、英語に堪能な国としてのイメージが強いが、出版物の多くは国内に20言語以上あるといわれるローカル言語で書かれるケースがほとんど。その中でも、電子化が困難と言われているのがベンガル語だ。ヒンディー語、マラーティー語などの次に使用人口が多いとされるベンガル語だが、古代サンスクリト語からインド東方各地で独自進化した歴史的経緯などもあって、記法がいまだ統一されていない。Schuster社(本社:米国ニューヨーク州)が、自社のスタートレック関連電子書籍すべてをDRMフリー化したとのこと。Booksレーベル配下の700作品以上。Staff【編集部記事】英BBC報道によると、2010年以降、英国内の図書館数の削減と人員リストラが進んでおり、現時点で343館閉鎖、有給職員を31,977名→24,044名に削減されていることが確認されたこと。報道によると、結果として有給職員数が約25%減ったことによるマンパワー補充のため、15,500名のボランティアスタッフを採用。今年もその傾向を進め、111館の追加閉鎖が予定されているとのこと。2016」を東京都・飯田橋の研究社英語センターで開催する。プロジェクトが登場し、早々に資金調達に成功したとのこと。eBooks」について、その効果を疑問視する記事を掲載したとのこと。BOOX」が、フランス文化省が同国における公共図書館での電子書籍貸し出し状況について報告会を行なったとのこと。この報告は、図書館向け電子書籍配信プラットフォーム会社Dilicom(本社:フランス・パリ市)の調査結果を元に行なわれたもので、2015年末時点で54地域の公共図書館ネットワークが電子書籍の配信を開始していることを明らかにした。Barker氏を抜擢したとのこと。Stoker賞の公募に投稿したこと。最終選考リストに入りつつも最優秀賞は取れず、とりあえず司会役に。Weeklyが、ネット上ではなく、実際のPRイベントをしてみたいと考えている個人作家向けに、面白さに重点を置くよう説いている。作家イベントといえば、「講演会」「サイン会」「読書会」ツアーが一般的だが、ひたすら作品をPRするだけでなく、参加者を楽しませる工夫も必要だという。India」が、電子書籍の執筆を始める個人作家向けに面白いアドバイスをいくつかあげている。面白いのが、親戚・仲間に作品レビュー投稿を依頼するときの注意。作品が出来上がると、レビュー投稿ほしさにどうしても親戚・仲間に協力を仰ぎたくなるものだが、それも諸刃の剣だという。Learn(本部:米国ニューヨーク州)が、民主化を進めるミャンマーで、教育現場でのタブレット・電子書籍の普及活動をスタートしたとのこと。Press社から電子書籍・紙書籍として発売されたとのこと。ネオアルド(本社:東京都豊島区)は3月24日、会社設立第1弾企画として昨年秋から公募を開始した縦スクロール形式コミックを対象とした「タテコミ」コンテストの結果発表を行なった。Booksellerによると、EU加盟国の間で紙書籍vs.電子書籍のVAT率(日本でいう消費税)で大きな格差が生じている件にからみ、欧州委員会(本部:ベルギー)が現地時間3月23日、電子書籍にも紙書籍同等に低いVAT税率にしてもよいとの方針を明らかにした模様。Staff【編集部記事】PWYWモデルの電子書籍サイト「言い値書店」などの運営で有名なフリープログラマーのfujinyo氏は3月24日、個人作家が自作デジタルコンテンツをPRするためのプラスチックカード制作代行サイト「conca(コンテンツカードの略称)」で、新しい加工オプション2つを追加した。よると、中国の国家新聞出版総局が、自国出版物の輸出促進策に電子書籍も組み入れる方針であることを明らかにしたとのこと。中国政府は、「走出法」と呼ばれる自国製品の輸出・海外進出を促進させる政策をずっととっており、すでにIT関連産業もそれに含まれているが、出版物については紙書籍のみを対象項目としてきた。HON.jpは、以下のみなさまの賛助などにより本(HON)のつくり手をエンパワーする活動をしております。会員特典や入会方法などのご案内はこちら。第6091713号)です。サイトでご確認ください。このサイトの使用を継続することで、その使用に同意したとみなされます。コントロール方法を含む詳細については[個人情報保護方針]をご覧ください(NPO法人HON.jpのサイトが開きます)。