(GHP)広報委員会が編集する精神医学の現場からの情報をお届け(精神医学;精神科、心療内科の領域)するものです。当メールマガジンでは、まず、メンタルヘルス(精神医学)の主な病気について、それぞれ何回かのシリーズで掲載していく予定です。今回からは「うつ病」についてのシリーズが始まります。自殺者の増加とうつ病--------------------------------------------------------------------------------今回から「うつ病」をテーマに話を進めていきたいと思います。うつ病はもちろん、昔から精神科のもっとも大きな病気の一つだったわけですが、最近、特に大きな注目を集めています。それは、自殺の問題です。1998年以降に自殺者数は毎年3万人以上にのぼっており、これは交通事故による死亡者の3倍にあたります。交通事故は運転者、歩行者への啓発や自動車メーカー、警察など各方面の対策により減少傾向にありますが(00年9066人→08年5155人)、自殺者は今のところ減る兆しがありません。(00年31957人→08年32249人)実際に、2009年のWHO(世界保健機関)の統計をみると、日本人の自殺率は人口10万人当たり24.4人でベラルーシ、リトアニア、ロシア、カザフスタン、ハンガリーに次いで世界第6位となっています。G8に参加している主要国8カ国の中では2番目に自殺が多いのです。これはアメリカ(同11.0人)の2倍になり、イギリスやイタリヤ(同6.5人)に比べると実に4倍弱になります。これから考えても、日本では自殺対策を国として、積極的にしなくてはならないことがよく分かります。自殺の原因としては少なからず、うつ病が関係していることが多いと考えれています。殺企図がみられるとされています。このため、自殺予防対策として、うつ病対策が大切であると、国も考えるようになりました。いっても、自殺にはいくつかの原因があり、精神科に通院するだけで完全に防止できるものではありません。薬を飲んだりカウンセリングを受けたとしても、自殺者の背景にある借金や失業、家庭環境の問題が解決するわけではないからです。後で説明しますが、うつ病の患者さんの自殺はもっとも症状が重いときよりも、症状が軽快し始めた頃に多いという特性があるのです。早い段階で受診して、適切な治療でうつ病がよくなれば、防げたかもしれない自殺者がいることも確かです。このような理由で、国がうつ病に関する啓発活動に力を入れるようになってきました。当メールマガジンでは、まず、メンタルヘルス(精神医学)の主な病気について、それぞれ何回かのシリーズで掲載していく予定です。今回はうつ病シリーズの2回目です。うつ病とアルコール依存の合併は危険!----------------------------------------------------------自殺者を減らして行くにはどのような対策が必要でしょうか。外国のやり方を見てみましょう。1990年に人口10万人に対し、31人の自殺者を出した北欧のフィンランドは2004年には20.3名と34.5%まで自殺者を減らすことができました。これは現在の日本(10万人に対し24名)を下回る数字です。フィンランドの調査では自殺者の80%にうつ病かアルコール依存もしくは両方と思われる状態にありました。療を受けていたものはごく少数であったことから、うつ病とアルコール依存症対策を中心として行っていきました。・精神障害について正しい知識を教育する。・精神障害に対する偏見を減らすように働きかける。援助を求めるのはむしろ適応力の高い反応であると教育する。・どこに助けを求めたらよいかという点についても正しい情報を提供するなどの対策を進めてきた結果、自殺者の減少に成功したのです。日本の場合でも、うつ病とアルコール依存症が合併した例ではうつ病もアルコール依存症も治りにくく、自殺率も高いといわれています。うつ病の人は不眠や気分をよくしようとして飲酒することが、しばしば見られ、その結果、うつ病でない人たちに比べアルコール依存症になりやすいということが疫学調査でわかっています。飲酒によって引き起こされるうつ病があります。後者の場合はもちろんですが、先にうつ病がある場合でも、断酒によってうつ病の方も改善することが多いのです。依存症までのレベルではない人でも、うつ病の人は病気が改善されるまでは、なるべく飲酒を控えた方がよいでしょう。当メールマガジンでは、まず、メンタルヘルス(精神医学)の主な病気について、それぞれ何回かのシリーズで掲載していく予定です。今回はうつ病シリーズの3回目です。-第3回-日本の自殺予防対策----------------------------------------------------------では、日本の自殺予防対策はどうなっているのでしょう。健康問題と対策基盤の実態に関する研究」)と報告されています。割が精神科受診に至っていませんでした。要があると考えられます。早い段階で専門家に受診させるべきだとして、自殺予防の十カ条として自殺のサインを次のように上げています。うつ病の症状に気をつけよう。原因不明の身体の不調が続く。安全や健康が保てない。仕事の負担が急に増える、大きな失敗をする、職を失う。職場や家庭でサポートが得られない。重症の身体の病気にかかる。「このようなサインのひとつひとつを取り上げると、人生のある時期には誰にでも起こり得ると思われるかもしれません。このうちいくつ以上を認めればただちに自殺が起きると予測できるというものでもありません。総合的に判断するのが重要であり、前述した十箇条の項目のうち数多くを認める人に、以上のようなサインをいくつかでも認めたら、自殺が実行に移される危険は高いと判断すべきです。救いを求める叫びとして真剣にとらえて、専門家による治療が受けられるようにしてください。今では効果的な薬や心理療法が各種開発されています。怖いのは、心の病にかかったことではなく、それと気づかずに放置し、適切な治療も受けないことなのです。企業における心の健康相談体制の設置を提案しています。