content新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の対策として在宅勤務が推奨されている。在宅勤務が可能かどうかは業種によるが、対面での作業を伴わない企業でも、すぐに切り替えるところと、なかなか切り替えできないところとの差が出てきているという。Technologiesの最高経営責任者(CEO)と働き方の現在と将来について対談した。Butterfield氏とオンラインでディスカッションした。Levie氏(右)IBMのThomas氏が「すぐに、35万人の社員の95%を在宅勤務に切り替えた」と述べれば、BoxもSlackも早期に在宅勤務体制にしたと応じる。「BoxのIT戦略はクラウドにあり、モダンなクラウド技術を使って迅速に適応できた」とLevie氏。SlackのButterfield氏は、「ほんの3~5カ月前、コンサルタントに『1週間で全社を在宅勤務にできるか?』と聞けば、答えは『100%ノー』だった。やらなければならない状況に迫られると、不可能が可能になることを示した」と話す。BoxのLevie氏は「顧客企業も多くがBox、ZoomやWebEx、Slackなどを使って以前から仕事をしており、すぐに在宅に切り替えている」と述べたが、今押し寄せているのは「支援が必要な企業」だ。「(新型コロナを受け)複数年がかりのIT戦略を、数週間または数カ月に加速しようとする企業が出てきている。これらはITアーキテクチャーの再考からスタートする必要があり、これらの企業を支援することにフォーカスしている」と続けた。Levie氏Butterfield氏も、クラウドを受け入れていたかどうかにより差が出ているというLevie氏の意見に同意しながら、「これまで企業は対面やメールで意思決定を行い、成果を評価し、フィードバックしてきた。どんな技術スタックか、コミュニケーション文化にどのように投資してきたかのレベルによっては、(在宅勤務への)移行が難しいところもある」と述べる。Levie氏のBoxと同様に、Slackもこれらの企業の問い合わせを受けて必要な支援を行っているという。在宅勤務にした企業の新たな動き12次のページ次ページ以降の閲覧はCNET_IDへのログインが必要です。一度ログインし特別な設定をしない限りその後一定期間ログインせずに記事を閲覧することができます。CNET_IDの登録は約1分程度で簡単に登録でき、最新情報をメールマガジンとして受け取ることもできます。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。クッキーについて広告について運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。