ビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。読者がわなにはまらないための投資術を伝授したうえで、国内外の「強い株」を大公開している。投資信託には、「為替ヘッジあり」を選べる商品があるが、デメリットが多いと指摘している。「為替ヘッジは必要ない」という専門家が挙げる理由は2つある。1つは、ヘッジコストを支払ったうえで、通貨分散効果を打ち消してしまうこと。1つは、ヘッジコストでリターンが大幅に減ることだ。以上のことから、為替ヘッジ付きの投資信託は、必要以上に円高を恐れる人を安心させるための金融商品であり、つかの間の安心を買うための「見えざるコスト」は、あまりに大きいと、まとめている。2024年から生まれ変わるNISA制度。新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つの枠を同時に利用できる。以下の7つのポイントをアドバイスしている。高コスト投信や有名投信にだまされない新NISAは恒久化されているので、焦る必要はないという。オール・カントリー・ワールド・インデックス」に連動した全世界株式のインデックスファンドが王道だ。Slim全世界株式などが候補になる。成長投資枠では、個別株やアクティブファンドへの投資も可能だ。「ファンドマネジャーが有名だから」といった理由で、アクティブファンドを選ぶのは避けるべきだという。日本株の成長株ランキングが興味深い。5年で業績を大きく伸ばした企業ランキングの首位は、ソフトウェア品質保証事業のSHIFT。上場来の株価上昇率は約16倍と、日本有数の「クオリティグロース株」として知られる。げ」という3つのキーワードに関連する企業が多いと分析している。過去5年の増収率が高く、今後も高成長が期待できそうなテンバガー(10倍株)候補の1位には機能性食品などの開発・販売のファーマーズ、2位には組織経営コンサルティングを手掛ける識学、3位には人材管理システムを展開するカオナビが入った。小型株で荒削りな分、相対的にリスクは高いが、こうした優良なスター候補をポートフォリオの一部に組み込むことは十分検討に値するだろう、と推奨している。23年春夏号の予想をもとに、「日米二刀流」でお宝銘柄を発掘している。利上げの逆風で足踏みが続く米株価。つられて日本株もボックス圏が続いている。来期営業利益は前期比14.4%増と、前期実績の12.1%増、今期予想の9.6%増から加速する見通しだ。いった好調さを示す言葉が多いという。全業種の純利益を業種別に見ると、来期増益は25、減益は8と増益が上回る。今後の株価をどのように見通せばいいのか、証券会社やシンクタンクのストラテジスト、エコノミストが今後の日経平均株価とダウ平均を予想している。日経平均については、回答者6人のうち3人が「12月の高値」を見込んでいる。SMBC日興証券の安田光チーフ株式ストラテジストは3万2000円、野村証券の池田雄之輔チーフ・エクイティ・ストラテジストと東海東京調査センターの長田清英チーフストラテジストは3万1000円の高値とする。)の利上げ姿勢が転換されると読む。池田氏も「世界的なインフレの沈静や中国のゼロコロナ政策解除」も、日経平均上昇の理由として挙げている。「4月高値、年後半に向けて下落」と逆の予想をするのが、ニッセイ基礎研究所の井出真吾チーフ株式ストラテジストと智剣・Oskarグループの大川智宏CEO兼主席エコノミストだ。井出氏は、高値が4月の2万8500円、安値が7月の2万5000円と予想する。「春にFRBの利上げ停止が確実視され市場心理が改善する。高値が4月の2万8000円、安値が10月の2万3000円とする大川氏も、「米国の景気後退が年央から深刻化し始めると想定。世界的な景気後退に巻き込まれる形で、日本も本格的な株式市場の下落局面へと突入する」と見ている。ダウ平均予想は回答した5人のうち4人が「12月の高値」を見込んでいる。大和証券の壁谷洋和チーフグローバルストラテジストは、「年後半にかけてFRBの利下げ期待がより強く醸成されていくことで、再び金融相場がやってくる」と見ている。「年後半の上昇局面に備え、じっくりと銘柄を選びたい。最高益更新ランキング、純利益上方修正ランキングなど10のランキングを紹介している。米国株についても、1000社ランキングで次のGAFAM株を発掘しようと、テスラなどを推奨している。米国株投資のQ&Aも参考になるだろう。軟調な今こそ、米国株を長期に仕込む絶好の機会だというのだ。マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏は、「前半は少し軟調だが、後半は反発し、S&P500種で4300ポイントまで上昇する」と見ている。構成銘柄の業績が今年の第3四半期から前年比でプラスに転じると予想されるからだ、と説明する。チーフアナリストの今中能夫氏は、米国の半導体・AI関連株について、サーバーとEV(電気自動車)用がけん引し再成長、再上昇のサイクルに入ると見ている。データセンター向けは軽い在庫調整の一方、自動車は堅調で、全体では年後半からの市況回復が期待されるという。石油メジャーの動きについて、在米ジャーナリストの岩田太郎氏は「エクソンは手元資金10兆円をクリーンエネルギーに投資。脱炭素時代に皮肉にも石油メジャーが最高益を更新」とリポートしている。ちなみに、米国株の取引手数料が0円のDMM.com証券、1000円から米国株に投資できるPayPay証券などの説明は参考になるだろう。米国株に投資する主な投資信託の一覧を掲載している。はからずも、ビジネス誌3誌が同じ週に株の特集を組んだ。株価が下落している今こそ、仕込みの好機ということだろうか。reserved.コンテンツブロックが有効であることを検知しました。このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能(広告ブロック機能を持つ機能拡張等)を無効にしてページを再読み込みしてください。