夏に接種者同士でデルタ株でブレイクスルー感染し、更に冬にオミクロン株で接種者に選択的感染するので、どんどんワクチン万能論が崩壊。数カ月後にコソコソ訂正するも、後に引けずに特攻自爆。2020年3月にいきなり政府界隈で「ロックダウン」と普段も使ってないであろう聞き慣れない横文字が共通ワードとして流れたときの違和感。厚労省が言うはずもないので、アメリカからのトップオーダーが入った時にしか起こらない現象。異様に事が素早く動く。今回のオミクロンも同じ違和感を感じる。モデルナCEOがワクチン効かないニュースを出したのと、日本にオミクロン株上陸発表がされたのがほぼ同時刻。どちらもアメリカ取引市場と日本取引市場の閉場後。日米市場閉場後の時間帯にお出ししているので事前に分かってはいたけど発表タイミングを待っていた可能性大。金曜夜のブラックフライデーにサプライズでニュースお出しして休日中にタイミング調整した。常に「何も問題ない」と「事なかれ主義」でごねる日本政府や官僚が、最速で国際線停止なんて国内指示では絶対にできない。官僚や大手航空会社もスルー。ブラックフライデーのオミクロン株サプライズで売り市場からアメリカトップオーダー。「先に予定のイベントありき」に見られる違和感ある現象。動画で予測した通りになってる。これ引用したら良かった。動画で初代株ワクチン抗体の中和力はデルタ60%、オミクロン20%と予想してます。2021保険点数下げたら余計に機関が検査しなくなって感染拡大するんだよなぁ...保険点数上げて→保険適応で無料化へとやらないと。(厚労相の諮問機関、中医協)に示し、了承された。現行の1万3500円または1万8000円から7000円に引き下げる。保険適用、7000円に―厚労省:時事ドットコムhttps://www.jiji.com/jc/article?k=2021120801018&g=soc普通、保険点数を下げるのは薬価改定や必須推奨薬から外れて重要度が下がった時なので、ここでオミクロン株を調べる手段であるPCR検査の保険点数を下げると、利用しなくなって感染拡大を招く。ワクチンの診療報酬を下げたら「お金もらえないならワクチン打たない」と医療機関がなってしまうように、オミクロン株を見つける手段であるPCR検査の診療報酬を下げたので「お金もらえないなら検査しない」と医療機関がなってしまう。結果として厚労省主導で国民への感染拡大が起こる。これが医療を守る発想なんです。日本の今回のPCR検査の診療報酬減額では、支払基金の支出が減るだけ。医療機関は減収、検査会社も減収。患者さんの検査機会は減る。儲かったのは国家財政だけです。国にぼったくられたということです。保険適用、7000円に―厚労省https://t.co/3u8DYiMJ0y厚労省は利権のためのバカのフリじゃなく、本当のバカなのか。これじゃ現場の検査体制が崩壊するだろ。これ無症状でも全数報告義務のある指定感染症だぞ。点数は上げて全額税金を入れて患者の負担は無料にしろよ。2021厚労省の子飼いのこびナビ等の自称専門家が、あえて古い抗原検査にさせて検査をガバガバのガバらせてくれてるおかげで、これで空港経由で日本にオミクロンが入って株が流行ったら、当然彼らも責任を問われるわね。今後「旧ワクチンでもオミクロン株に効果がありました」と、在庫処分で売るためにウソでも言ってくる。本当は新ワクチンまで様子見でアップデートを待つべき場面だけど、打て売れキャンペーンを続けて感染拡大。先週のブラックフライデーの閉場後のオミクロンショックと同様に、閉場後に仕込んでくることは必定。ファイザーの株価が過去最高値に達した段階でぴったりオミクロン株の話題がお出しされて下げてきたので、売り材料の口実を提供したとしか思えない。必須サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。リバータリアン心理学研究所シェアTOPへ。