欧米式「モチベーション理論」が必ずしも日本で上手くいかない深いワケ=========企業活動において、会社単位、さらにはチーム・個人の業務においても重要となるのが目標設定です。適切な目標設定ができなければむしろ逆効果となり、目標の達成を阻害したり従業員のモチベーションを下げる可能性があるため、注意しなければなりません。役立つフレームワークなどを解説していきます。おける目標設定とは企業活動における目標設定とは、ビジョンの実現や企業存続などの目的を達成するために必要とされる、結果や施策、方針などを指しています。自社の経営方針や経営戦略が明確になっていれば、適切な目標設定がしやすくなるでしょう。その一方で、人事や総務といった管理部門は業務の評価を数値化することが難しいので、目標設定が困難だと感じる方も少なくありません。離職率や定着率、システムの導入による効率化など、参考になるソースはあります。目的との違い目標と混同されがちな言葉として「目的」が挙げられます。目的とは、最終的に到達を目指す地点や、達成したい事柄を指しています。一方で目標とは、目的を実現するために設定される手段のことです。目的は抽象的なものでも構いませんが、目標は数値化するなど具体化する必要があります。企業活動における目標設定の重要性とは企業活動においては目標設定が重要といわれていますが、なぜ重要なのでしょうか?その理由は、進むべき方向性を明確にできるためです。一般的に企業は、自社が掲げるビジョンの実現と企業存続を目的に企業活動を行っており、その目的を実現するために目標が設定されます。目標設定をしなければ「ビジョンの実現と企業存続」という漠然とした目的のために行動することになります。これは、行き方も場所もわからない場所を目的地として家を出るようなものです。なると、やるべきことがわからないため行動することが難しく、取り組みやその結果に対して振り返ることも難しくなります。適切な目標設定を行うことで、計画の策定からやるべき具体的な行動、結果の評価や改善点の発見など、さまざまなメリットが期待できます。企業活動における目標設定のメリットここでは企業側にとって重要な目標設定のメリットを見ていきましょう。適切な目標設定ができていれば、従業員のパフォーマンスを向上させることができます。目標管理制度(MBO)は従業員本人に目標を設定してもらい、その達成度によって評価するマネジメント手法です。目標管理制度を導入すると、従業員は自ら決めた目標に取り組むことになるため、従業員のパフォーマンスの向上が期待できます。業務の進捗が把握しやすい目標を数値化することで、業務の進捗を把握しやすくなります。「もっとテレアポをとる」という目標設定では漠然としているため、その目標を達成できそうなのか、できなさそうなのかがわかりません。「あと何件の電話で目標を達成できるか?」が明確になります。行動のプロセスや結果を評価しやすい人事評価において評価のプロセスや基準が曖昧な場合、従業員は納得できなかったり、不信感を抱くことがあり、それによってモチベーションの低下につながる可能性があります。したがって、従業員を評価する際は具体的な基準をもとに、客観的な評価をしなければなりません。そこで、適切な目標設定が行われていれば、その目標の達成度合いをもとに、従業員が納得できる評価を下せるようになります。従業員の業務における目標設定のメリット続いて、従業員の業務における目標設定のメリットを解説していきます。適切な目標設定ができていれば、モチベーションの維持・向上につながります。環境の整備やシステムの導入など、労働生産性を高めるために重要なことはいくつもありますが、なかでも欠かせないのがモチベーションです。優れたシステムを運用して働きやすい環境を整えても、そこで仕事をする従業員のモチベーションが低ければ、生産性を最大化することはできません。自ら設定した目標の場合は、自分で決めた明確なゴールがあるため、モチベーションの維持・向上が期待できます。関連記事:モチベーションの上げ方とは?意味や上がらない理由などわかりやすく解説!行動が早くなる明確な目標を設定することで、自分が進むべき方向性が定まります。そのため、次に具体的に何をするべきかが明確になり、従業員の行動が早くなります。反対に曖昧な目標の場合、次に何をすれば目標達成に近づけるのかがわからず、効率が悪くなってしまいます。軌道修正ができる目標設定をする3つ目のメリットは、軌道修正がしやすくなることです。現在の方法では目標を達成できないかもしれない状況が変わったためやり方を変える必要があるといったことがわかりやすく、軌道修正がしやすくなります。目標は、社員の生産性を上げるうえで役立ちます。誤ると下記のような失敗をしてしまうことも事実です。上記のお悩みをお持ちの際は、伸びる会社に共通する部下管理法がわかっていないからなのかもしれません。弊社識学では、累計3,000社以上に「マネジメントコンサルティング」を実施してきた経験から、伸びる会社には以下のような部下管理方法があることに気づきました。▼マネジメントTips「部下育成編」ダウンロードぜひこの機会に資料をダウンロードしてみてください。本サイトの目的は、リーダーシップやマネジメントなどに関する、様々な考え方や理論を広く紹介し、読者の皆様に有益な情報発信を行うことです。掲載されているすべての記事が、「識学」の考え方を反映しているものではありません。