社内取締役は全員プロパーとみられる。卒業後、1972年4月に6502東芝に入社。2002年5月に同社に入社。2008年6月に取締役、2010年6月に常勤監査役、2013年6月に代表取締役社長を経て、2021年6月に現職に就任した。卒業後、1987年4月に同社に入社。2013年6月に取締役、2019円に常務執行役員を経て、2021年6月に現職に就任した。3セグメントに大別される。2022年3月期第2四半期の売上高は18,562百万円で、テストソリューション事業が9,568百万円で51.5%、コネクタソリューション事業が8,180百万円で44.1%、光関連事業が794百万円で4.3%を占める。2021年3月期はセグメント利益の8割以上をテストソリューション事業が創出。1桁前半から中盤を推移する。ソケットやテストソケット、半導体テスト関連サービスを提供する。半導体の加熱・加速試験に使われる半導体耐熱検査用ソケットでは、世界トップクラスのシェアを誇る。製品は同社と海外子会社2社が製造し、海外子会社7社が販売する。コネクタソリューション事業では、高速伝送用コネクタやカードコネクタ等の各種コネクタ製品と高速伝送用ケーブル、実装基板を製造・販売する。産業機器や通信インフラ、車載関連機器向けに提供する。製造は同社と海外子会社2社が行い、海外子会社6社が販売する。光関連事業では、光通信機器や光学製品向けに多層薄膜フィルムと各種デバイス機器の製造・販売を行う。3か所にあり、海外ではドイツとフィリピン、韓国に現地子会社の工場を有する。海外売上高比率は82.2%で、地域ごとではアメリカが24.4%、ドイツが10.6%、中国が12.4%、その他が34.8%を占める。(同29,437百万円)が競合として挙げられる。連結子会社のヤマイチエレクトロニクスU.S.A.,INC.は、連結売上高に占める売上高の割合がそれぞれ10%を超える。強み・弱み強みとして海外生産比率の高さが挙げられる。いった半導体メーカーや自動車メーカー等の海外大手取引先がいる地域に直接海外子会社を配置。ドイツとフィリピン、韓国に現地工場を持ち、現地での多品種少量生産にも応じられる体制を整備する。海外生産比率は8割を超えており、半導体検査用ソケットや車載向けコネクタ等のニッチ製品をタイムリーに供給する。懸念点としては、原材料の金や銅、石油化学原料の価格変動リスクや、為替リスクが挙げられる。KPIKPIには1海外売上高比率と2設備投資額、3固定費比率が挙げられる。2017年3月期から2018年3月期にかけて半導体向け需要が大幅に拡大して+14.5%の増収となったが、2019年3月期にかけてはスマートフォンや車載向け製品の生産調整により▲13.0%の減収となった。以降はメモリ半導体向けやスマートフォン向けの需要が回復し、緩やかに増収が続く。経常利益は2017年3月期から2018年3月期にかけて+67.6%に増益したが、2019年3月期にかけて▲34.1%に減益。2019年3月期から2021年3月期にかけては、+11.1%の増益となった。フリーCFはプラスを継続。2021年3月期は有形固定資産の取得により、前期比▲1,815百万円となった。自己資本比率は70%台前半を推移する。