最新のデータは製品仕様書第2.0版に基づいています。変遷情報を路線形状(線)、駅位置(点)ごとに時系列的に整備したものである(貨物駅と貨物路線は除く)。I・II[国鉄・JR]」((株)JTBパブリッシング)を原典の一つとして利用しており、同社から営利・商用目的を除く利用に限り、一般提供の許諾を得ているものであるため、これに背いた利用をした場合は罰せられる場合があるので注意すること。(データ整備年12月31日時点)鉄道事業者の公式ウェブサイトなど作成方法(原典表示)(平成23年度)最新の国土数値情報の鉄道データをもとに、数値地図25000(空間データ基盤)や旧版地図等を背景として作成した路線(線)と駅(点)に、原典資料から整理した鉄道の開業廃止の変遷情報を付与した。「この地図は国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図25000(空間データ基盤)を複製したものである。「この地図は国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図25000(空間データ基盤)、数値地図25000(地図画像)を使用したものである。平成25情使、第590号)」(平成24年度~令和2年度)「鉄道要覧」から更新箇所を抽出し、新規追加または変更された路線について、「国土数値情報(鉄道)」データから追加・変更分を取得してデータ更新した。「路線」及び「駅」の上位クラス。鉄道路線を運営する会社名。当該区間の供用が開始された年(西暦年)。鉄道路線、駅が設置された年(西暦年)。昭和25年以前に設置された場合は1950とする。鉄道路線、駅が変更・廃止された年の一年前の年(西暦年)。変遷IDで示した属性の内容を記述する。駅位置や路線位置が不明確な場合の図形データの精度に関するコメント。「路線」の下位クラス。整備対象とした駅間を結ぶ区間とする。駅と同様に乗客を乗せて運行する路線を整備対象とする(操車場へ向かう路線は整備対象外)。「鉄道」の下位クラス。)」の乗客が乗降できる駅とし、貨物のみを取り扱うような貨物駅や信号場、操車場は整備対象外とする。休止駅は廃止駅ではないため整備対象とする。誤率0%データ集合と、参照データ同士の一対一の比較を行い、対応が成立した個数を数え、データ集合から漏れているデータ(エラー)の割合(誤率)を計算する。誤率0%データ集合の位置の座標と、参照データ("原典資料名"に記載された資料)の座標との誤差を測定する。データフォーマット(符号化)・GML形式(JPGIS2.1準拠)。詳細は製品仕様書内の符号化規則を参照してください。・GeoJSON形式(平成28年度から)・シェープファイル形式。・各データのメタデータについては、ダウンロードしたファイルに添付されています。・本データは有償刊行物を使用し作成したものですので商用利用はできません。・同一の地物であることを表すグループIDであり、地物間の関係を示す対象地物コードの種類(地物区分コード)と、その対象地物に対して、同一と認識される地物全体に順次付与される共通の番号(グルーピングの番号)を入力する。・地物区分コードは路線をEB02、駅をEB03とし、グルーピングの番号は「_」(半角アンダーバー)の後に、路線は路線番号(5桁)、駅は路線番号(5桁)+駅番号(3桁)で作成する。【時系列データの利用方法について】こちらをご覧ください。