お知らせ順次、各演者の抄録を追加していきます。最終更新2020/11/15第3回学術集会・第1回日本ファシア会議のプログラムはこちら。本講演では、現代の整形外科医の抱えるジレンマを通して、私が感じている整形内科学の存在意義を論じたい。私がスポーツ整形の診療や現場に携わってきた結果、Fasciaと整形内科学研究会に出会うに至った必然性と、スポーツ整形診療の必須要素が最近の整形外科診療における不足要素と気付いた軌跡を解説する。)が力を入れている部分でもあった。Fascia×エコーは、従来は理解しづらいとされた患者の主訴を心から聞き入れることを可能にし、具体的な対応方法を拡張させていることを伝えたい。総称)疾患に取り組む診療科である。1741年)は、曲がったものを真っすぐにする矯正の義orthoと、小児を表す義のpédieから合成された新語であった。ここに外科的義の語は含まれていない。その後短期間に、当初の定義よりもはるか広範に人体の変形および運動機能障害を取り扱う学問となり、用語と現状が解離してきたとされる。「整形外科学」という言葉は本邦において、田代博士(1904年現ドイツから帰国)により邦訳・命名された。ここでは、保存加療も手術加療も内包させる広義の意味を込める意図が“整”にあるとされる。それから100年余りが過ぎ、特に基幹病院以上の医療機関が整形外科医に求める役割は、標榜名の通り、外科としての手術数とその効率で病院に寄与することへと顕著化している。アカデミアの視点からは、手術は関節別の縦割りに専門分化し、これに対応した専門的人材を求める流れは変わらない。このような背景から田代博士の時代から変化した“最近の整形外科学診療”の不足要素を相補する内容こそが“整形内科学”なのであろう。この学問が、内容を明確に表した用語を掲げながら研究構築される必要性を、私は以前よりもさらに強く感じるようになってきている。damage”とした。IASPの日本支部である日本疼痛学会は、この日本語訳を「実際の組織損傷もしくは組織損傷が起こりうる状態に付随する、あるいはそれに似た、感覚かつ情動の不快な体験」としている。damage”である。新しい痛みの定義では、痛みを言葉で表現できない新生児、高齢者、ヒトでない生物の痛みも考慮していることが大きな変更点である。Painの概念も包括したものとなっている。痛みの定義の本質は変わっておらず、痛み(Pain)とは「感覚かつ情動の不快な体験」であって、侵害受容(Nociception)とは全く異なる概念である。「痛み」治療に従事する側は、この違いを十分に理解する必要がある。fasciaを治療目標とする。この方法によって様々な難治性疼痛が治療可能になった。今回は、以下について概説する。fasciaは「ネットワーク機能を有する目視可能な線維構成体」である。続く、水の新しい形態(第4の層)」の生体内の機能が注目される。syndrome(FPS)への概念の拡張と変換を述べる(参照:JNOSのHP)fasciaを基点として評価・治療において重要なことは、解剖と病態に妥協することなく追求した発痛源評価である。fascia)を確認し、US-FHRを実施する。看護師はセルフケアと患者の心のケアを行う。syndromeの概念の紹介と、具体的な評価方法と代表的治療手技を挙げる。この注射手技のうち、「ばね指」への適応、およびセルフケア(テニスボールを使った方法)について紹介する。よる共通言語を基にした多職種連携が、治療のスピードと精度を向上させる。今回は、当院における臨床・研究・教育の在り方と目標について紹介する。専門医の在り方に関する検討会報告書」をもとに総合診療医を19番目の専門医として養成することとなった。2018年4月より新専門医制度として総合診療専門医の専門研修が開始されている。総合診療医は日常的に頻度が高く、幅広い領域の疾病と障害などについて適切な初期対応と必要に応じた継続性が求められている。いった生活習慣病、小児を含む風邪や腹痛などの急性疾患にくわえて怪我、障害などの診療を行う。一方で国民生活基礎調査の有訴率のトップ3は、腰痛、肩こり、関節痛、と運動器疾患が占める。かかわらず、実際には運動器のプロである整形外科医は臨床医約30万人中、6%の約18,000人に過ぎない。この状況で日本中のすべての地域において整形外科医のみで、すべての運動器疾患を診療することは不可能である。整形外科へのアクセスが限られる地方で働く総合診療医は、“適切に”運動器診療をおこなう必要があると考えている。この“適切に”という意味は運動器のすべてを診る、すべてを完結するわけではなく、手術が必要な症例は的確に整形外科医へ紹介するということである。そのために総合診療医の基本的能力の一つである多職種連携をフルに発揮しながら、整形外科医やリハビリなどとコラボしながら運動器診療の体制を築く必要がある。総合診療医が整形内科診療を行うにあたって大きな武器となるのが、エコー、ハイドロリリース、そして先にも述べたリハビリとのコラボである。総合診療医は腹部エコーや心エコーなどでエコーに対する親和性があることが多い。運動器疾患の知識の習得は必須であるが、プローブを当てる部位を内臓から運動器へ変え、エコー解剖を理解すれば整形内科診療への大きな一助となる。近年進歩の著しいエコーガイド下ハイドロリリースを併用することで治療的診断を行うことができる。これはピンポイントのリハビリ指示につながり、時には逆にリハビリから治療ポイントのアドバイスをもらうこともある。エコー画像を共通言語として他職種と診断、治療目標などを共有することができる。総合診療医は病気だけでなく、本人の生活、時には家族、そして地域の問題に目を向ける。ために生活介入を行っていく。我が国の多くの運動器疾患に悩まされている患者のためには、今後も他職種での勉強会や後進への教育を行っていくことが重要と考えている。診療は運動器疼痛や難治性疼痛をNon-surgicalに診療していくための手法すべてを活用する。その診療範囲の特徴として、横断的かつ相補的に他科・他分野と連携していくため、個人の診療範囲に限定されないことが挙がる(参照)。その中、“個人の診療範囲を最大限に拡げる”ための学習プロセスの向上と教育者の育成が期待されている。新規技術を融合させたい方とし、経験年数8年以上の者」(参照)としてきた。学習者の中には、当分野を学んでいくプロセスと、自身が積み重ねてきた経験自体に不安を感じていることが多い。「知らないことを学ぶ」ことへの不安である。一方で、教育者の中には、学習者が経ていくプロセスを漠然と認識していることが多い。「自分が実践していることの言語化、そして自分と相手の認識のギャップ」を知ることである。“知る、学ぶ、発見する”」について示すことで、これからの整形内科学の発展と若手医師達の日常診療に貢献することを目指す。加えて、これら若手医師らに対する学習方法は、「新しいことを知り、学び、実践する」という一般化した学習プロセスとして、他科・他職種にも役立つものと期待する。従事するリハビリテーション専門職、特に整形外科クリニックに勤務する理学療法士は、日頃から“整形内科部門”を担当している。これら4点を卒前教育と卒後教育、そして臨床現場での実践を橋渡しすることが重要である。「多職種連携」の視点は学ぶが、「Fascia」と「エコー」を学ぶ機会は稀である。鍼灸師にはFasciaの中に経穴が存在する可能性が高いことを、エコー下で鍼刺激をして普段の治療時の深さにある鍼先の位置にFasciaがあることを一目見れば、今まで刺激していた経穴が実はFasciaであったことが理解しやすい。医師やリハビリテーション専門職もそれを見れば、鍼灸師が常日頃行っている鍼治療を西洋医学的に理解することができるので、鍼灸師との連携が促進される。当院では、理学療法士と鍼灸師の交流を促しながら、「Fascia」と「エコー」の共通言語を共に学び合い続けるアクティブラーニングを実践している。リハビリテーション専門職や鍼灸師に対する整形内科学のアクティブラーニングは、卒後教育における臨床環境としてエコーを自由に活用できる環境が重要である。当院や連携医院リハビリテーション科には、必ずエコーが導入されている。具体的な教育方法を例示する。セルフケア・生活指導)の実技を、新人理学療法士および鍼灸師スタッフが見学する(可能であれば、補助として電子カルテ入力などのクラーク作業を行いながら見学する)。治療院から様々な診療科医師への、医療保険による訪問治療の報告書および紹介のための情報提供書作成を行う。trainingとしては、週1回程、様々な分野の外部講師を招いた勉強会、他院の医師やリハビリテーション専門職との合同勉強会を行っている。学会や研究会での積極的な発表、セミナー運営にも関わり、自身の技術や見識の社会における位置づけを学ぶ。整形内科学において、リハビリテーション専門職や鍼灸師は患者を治療・ケアしていくための最高のパートナーであることを、医師や他職種に啓蒙していきたい。そのためには、自分の職種に誇りと自信をもてるよう日々の研鑽が重要である。昨今、オンラインセミナーやウェビナーを各団体・個人が開催することが増えている。これまで「オフライン」で開催されてきたセミナーでは見過ごされてきた諸問題が「オンライン」になることで表面化してきた。その一例として、著作権法等に違反した解剖イラストや解剖図の利用が挙がる。正しい著作物の利用方法を知らないと「意図せず」であっても著作権侵害による不法行為として、民事上のトラブル(例:損害賠償)に巻き込まれてしまう。今回は著作物性(作品のオリジナリティ、財産権、人格権)に応じた、解剖イラスト作成技術として、以下第12回JNOSウェビナーをご覧頂いた上で、「作品のオリジナリティ」を尊重した作図方法の一例を紹介する。当日は、作図のライブデモも行う予定である。概要・報告書はこちら。新型コロナウイルス感染症は、人々の生活、医療機関の役割、患者さんの受療行動、セミナーの在り方などを変えてきた。治す・支えるというモチベーション」、「スタッフが安心して働ける状況」などの観点により医療現場は支えられている。当院では、この時代に積極的に対応していくために、超音波診断装置(以下、エコー)の活用により上記観点のサポートを進めてきた。具体的には、エコ-の2画面動画(エコー動画と、プローブ操作や患者の姿勢などの外観動画が連動したもの)の作成、著作権等を適切に管理した上の解剖イラストの作成技術、そしてインターネットによる発信・情報共有である。これらを通じて、解剖・エコーの理解度を深め、Webセミナー時代におけるコンテンツ管理の見識を広げ、さらにはスタッフの協働作業というプロセスを通じて、院内のエコーを活用した診療技術および教育システムの一般化を目指している。本発表が、当院スタッフの自信につながり、院内外の多職種連携を促し、さらにはWithコロナの時代における「共に学び続ける」ためのモチベーションを支える一助になれば幸いである。軟部組織の描出は困難であり、CT・MRIは骨組織以外の軟部組織の評価が可能ではあるものの、携帯性・被爆・コストの面から日常臨床における使用には制限がある。なく、病態によってはエコーガイド下注射等の即時精密治療が可能となってきた。膝関節においても従来は見逃されやすかった軟部組織の動態を含めた病態がエコーで可視化されることで、関節外のエコーガイド下注射の治療効果が飛躍的に高まっている。今回、膝関節におけるエコーガイド下fasciaハイドロリリースを中心としたエコーカイド下注射の中でも日常診療で頻用する部位を中心に解説するが、治療部位を特定する診断能力はエコーガイド下注射の技術と同様に重要である。軟部組織を動態含めて詳細に可視化できるエコーもまた、X-ray、CT、MRIと同様に鮮明な画像であるが故に、可視化されていない隣接関節や体のアライメント等の対象関節以外の要素を意識させなくする要因になり得ることも忘れてはならない。従来より単純X線検査、MRI検査による診断が腰痛疾患の主流とされ、殿部痛に至っては一部の梨状筋症候群以外はほとんど診断されていないことが一般的であった。最近の超音波診断学の進歩に伴い、脊柱管内病変を除けば一般整形外科外来の症例に対し多くの腰殿部痛に対する診断・治療が可能と考える。超音波診断法とエコーガイド下fasciaハイドロリリースによる治療法の実際について紹介する。背景:今回、頚椎症と診断されたが、2年経過しても治癒していない症例を経験した。頚部周囲筋に対する運動療法のみでは、疼痛緩和が困難であったため再評価した結果、Fasciaリリース(徒手療法・鍼治療)と電気治療が必要と考えられたため、治療院を紹介したところ著効した。以下に、経過を報告する。初期評価:頚椎症診断後、2年経過した時点で担当した。職業は調理師で長時間の立ち仕事であった。主訴は、長時間の立ち作業で材料を切るときや洗い物をする際に頚部~肩にかけて疼痛が強くなる。同部位に夜間痛があり痛みによって覚醒してしまう。職務中の疼痛および夜間痛の消失を目標に治療を実施したが、1カ月経過しても、運動療法による疼痛の改善はみられなかった。SBL)の圧痛、エコーにて左膝窩横紋(委中穴)から2横指近位でのFasciaの重積像が確認できた。FPS)の可能性と、夜間痛による不眠状態からの自律神経系の異常を疑った。エスリークジェルを用いた徒手療法によるFasciaリリース、および鍼治療によるFasciaリリース、自律神経系に対する電気治療が有効と考え治療院を紹介し、翌月から整形外科と治療院を併用して治療を実施した。整形外科と治療院での併用で2カ月経過した現在:併用による治療開始直後において、エコー評価によるFasciaの重積像(-)、SBLの圧痛(-)であった。併用治療2カ月後は、職務中の疼痛・夜間痛も消失した。現在も週末になると疼痛が再燃するため、今後も治療の継続が必要だと考える。「Fasciaとは、システム系、マクロ解剖臓器(構造)、そしてミクロ解剖の線維として、各組織や器官を繋ぎ・支え、知覚する線維構成体である。その代表格であるMyofasciaは構造保持機能に加え、刺激への侵害受容や深部感覚の伝達などに寄与しているとされている。そのFasciaに異常がみられる場合、組織の伸張性の低下、組織間の滑走性の低下、疼痛閾値の低下が生じる。本症例は、職務中の姿勢からSBLが常に伸張された結果、その周囲のFasciaに異常が生じたため疼痛が発生したのではないかと考えた。結語:患者様の痛みをいち早く取り除くためには、初期評価の段階からFasciaを含めた全身的な評価が必要だと考える。件に達したとされる程、施術所の増加に伴い鍼灸師の数も10年程の間に3万人と増加傾向にあると報告されている。近年、本邦の医療では、安全で質の高い医療サービスを提供するために、多職種で実践されるチーム医療が推進されている。鍼灸師は、多職種と連携をするという考えや、組織として働くという点においては不得手と考えられる。その理由としては、鍼灸師の卒前教育の段階で、多職種と連携して仕事をおこなうという概念が根付いていないという現実がある。トレーナーなどの医療専門職との連携が、常日頃や今後医療において益々重要であると考える。昨年度の第2回JNOS学術集会において船橋と筆者が症例発表を行った。社内で理学療法士と一緒に行なうことで、多職種に信頼される鍼灸師となれるよう日々研鑽を積んでいる。本来の鍼灸師の強みである東洋医学と西洋医学の知識を生かし、内科・整形外科などの予防的治療に対応することが可能となる。Fasciaの発痛源評価をおこなう時だけでなく、鍼灸治療の適応と禁忌を確認するためにもエコーを活用し、なおかつ安全に鍼灸治療を行うように環境が整備されている。理学療法士が常に治療院にいるため、物理療法や運動療法との併用やセルフケアおよび生活指導の相談も行える。本発表では、整形内科学の観点を生かした鍼灸師の多職種と連携するための実践例を報告する。(ROM)制限によって異常歩行を認めた症例に対し、理学療法を実施した。理学療法開始から11週目にて足関節ROM制限の改善が停滞したため、Fasciaに対する発痛源評価と治療を実施した。その結果、ROMおよび歩行が改善したので、以下に報告する。症例提示:50代女性。SA型のStageI)。段差を降段中、右足を内反する形で転倒し受傷。受傷時から5週間ニールスプリントで足底から固定し、両松葉杖で完全免荷歩行、2週間毎に荷重量を増やし8週後に全荷重で歩行開始。受傷6週目から運動療法を開始した。患者様には書面にて本発表に関する同意をいただいた。経過および考察:初期評価の足関節ROMは背屈0°/15°底屈45°/60°であった。運動療法開始から11週目の足関節ROMは、背屈10°/15°底屈60°/65°の状態で3週間変化がなかった。そのため、再評価としてFasciaに対する発痛源評価を実施した。・触診:右外果後方に圧痛(+)、右外果周囲および右足背2〜5趾PIP関節周囲浮腫(+)。testは(-)、足趾伸展時にDIP関節背側の運動時痛(+)。右足背屈時に右距腿関節前方につまり感を訴えた。足趾のROMはMP伸展20°、IP伸展0°であった。(+)低エコー像(+)であった。・ADL:屋内歩行は可能であるが長距離歩行は足趾の伸展制限により困難であった。fasciaと連続している右小趾球Fasciaの伸張性が低下したため、筋や靭帯などの運動を制限しているのではないかと考えた。fasciaリリース、足関節背屈時の距骨後方滑りの誘導を実施した。感の消失、歩行能力の改善をすることができた。感の消失、歩行能力の改善につなげることができた。本症例の経験により、受傷時より筋や靭帯などの軟部組織のみならず、Fasciaに関しても詳細な評価や治療を行うことが重要であると理解できた。めまいを呈しハイドロリリースにて改善する症候群の存在を明らかにする。