リスクがあると認識されている方は多いですが、二人目の出産でも「高齢出産」に該当するのでしょうか。二人目の子供を考えるときには、必然的に妊娠や出産を経験する年齢も高くなります。今回は、高齢出産の定義や、40代で二人目の子供を出産するときのリスクについて解説します。高齢出産の定義を「35歳以上の初産婦」としています。初産婦とは、初めて出産する人のことを指すため、35歳以上で二人目を出産するときは高齢出産に該当しません。高齢出産の定義が異なります。35歳以上の初産婦だけでなく、40歳以上の経産婦についても高齢出産と定義しているのです。したがって、「何歳からが高齢出産か」といえば、用いる定義によって、40代以降に二人目を出産する場合も該当することになります。35歳以上で出産する場合がすべて高齢出産になると誤解されやすいですが、実際には初産婦か経産婦か、どの定義を用いるかによって基準が異なります。高齢出産では不妊になるリスクが高くなるため、年齢の上昇とともに、二人目の子供をなかなか授かれないという方は増加します。不妊の原因はさまざまですが、加齢に伴い、卵子や精子の質が下がることが一因といわれています。女性の年齢が高くなると、受精卵に含まれる染色体異常の割合が増加することがわかっています。受精卵の段階で染色体異常が発生する確率は、34歳以下で59%、35〜39歳では63%、40〜47歳では74%とされています。34歳以下の方の受精卵でも染色体異常は約6割もありますが、年齢が上がるほど確率は上昇していきます。染色体異常のある受精卵では、着床に至れなかったり、着床しても流産してしまったりする可能性が高くなります。加えて、染色体異常のある受精卵で無事に出産できたとしても、ダウン症候群などの子が産まれる可能性があります。母体の年齢とダウン症候群の発生率には関連があり、妊婦さんの年齢が20歳では約1,500人に1人のところ、35歳では約400人に1人、40歳では約100人に1人となります。引き起こす可能性があります。発生率がさらに高くなるため、二人目が高齢出産になるときには、そうしたリスクを念頭に置く必要があります。高血圧の方では注意が必要といわれています。定義では40歳以上の経産婦も該当します。一人目を産むときは定義に当てはまらなくても、2人目の妊娠や出産を経験するときには、この定義に当てはまるという方も少なくありません。40歳を過ぎてから二人目の子供を希望するときには、「出産して後悔しないか」と心配になるご夫婦もいます。二人目を高齢出産すると、例えば42歳で出産したとしても、子供が5歳になる頃には自身が47歳になります。体力的にも衰えを感じる方は多く、子育てが大変だと後悔する方もいます。子育てにお金がかかってしまい、ご夫婦が老後に必要なお金を十分に用意できなかったというケースもあるでしょう。その一方で、やはり二人目の子供を産んで兄弟ができたことによる恩恵を感じている人もいます。年齢を重ねると経済的にも精神的にも余裕が出てくるので、子育てを楽しむ余裕があると感じる人もいます。このように、二人目以降の高齢出産について、感じ方は人それぞれです。後悔する人もいれば、出産して良かったという人もいます。その人の状況や価値観などによっても左右される部分といえますが、良い面に目を向けて、子育てを楽しめることが理想でしょう。二人目の高齢出産に不安があるなら着床前診断も視野に入れたい二人目の子供が高齢出産になるときには、流産や染色体異常を防ぐ目的で、着床前診断を受けるという選択肢もあります。着床前診断は受精卵の時点で遺伝子や染色体の異常を調べる検査であり、異常のない受精卵を子宮に戻して着床に至る技術です。染色体異常以外の赤ちゃんの形態異常などあらゆるリスクに対応できるわけではありません。染色体異常がなくても異常があると診断されたり(偽陽性)、染色体異常があっても正常であると診断されたりする(偽陰性)こともあります。流産やダウン症候群などの染色体異常など、高齢出産に伴うリスクを減らすことにつながります。日本では重篤な遺伝病が子供に遺伝する可能性がある場合や、過去に流産をくり返している場合など、着床前診断を受けるための条件が定められています。申請して認められなければ、検査を受けられない決まりになっています。Healthcare)の着床前診断プログラムであれば、基本的に希望者が検査を受けられる仕組みになっています。受精卵または受精卵から採取した細胞のDNAを米国の研究所に輸送するため、日本にいながら検査が可能なのです。高確率(統計上98%以上とされています)で男女産み分けも可能となるため、二人目の子供に希望する性別がある場合に検討してみてはいかがでしょうか。センター、北里大学メディカルセンター産婦人科等に勤務。