(JILPT)Javascriptが無効なため一部の機能が動作しません。すべての機能をご利用いただくにはJavaScriptを有効にしてください。Javascriptは、表示の調整、文字サイズ変更や検索機能に使用されています。無効のまま利用される場合、正しく表示されない場合がありますので、予めご了承ください。本文へホームサイトマップ情報公開お問合せEnglish労働に関する総合的な調査研究を実施し、その成果を広く提供しています。次号>><お知らせ>2022年5月号からデジタル提供に移行しました。主体的なキャリア形成を支援する急速なデジタル化の進展、リスキリング・リカレント教育や非正規労働者のキャリアアップの重要性が増していることにともない、企業が主導する教育訓練の強化とともに、労働者が自律的・主体的に「学び」を継続し、キャリアを形成していくことが望まれる。本号では、これからのキャリア支援・キャリアコンサルティングがどうあるべきかを議論した労働政策フォーラム、労働者の主体的なキャリア形成を促す要因や課題をメインテーマとした2022年版労働経済白書の概要などを紹介し、新たなキャリア形成支援の方向性を提示する。─これからのキャリアコンサルティングはどうあるべきか2022年9月に開いた労働政策フォーラムでは、キャリアコンサルタントのいわゆる国家資格化から6年が経過したタイミングを捉え、これからのキャリア支援、特にキャリアコンサルティングがどうあるべきかについて、様々な角度から議論した。――JILPT調査の結果から近年は製造業においてもデジタル化が急速に進みつつある。事業継続や競争力強化に向け、デジタル技術活用の重要性が増しており、それに対応した人材の確保や育成も喫緊の課題となっている。JILPTでは、2019年~2021年まで3年連続で、デジタル技術の活用に対応するための人材確保や人材育成の取り組みについて、ものづくり企業を対象にアンケート調査を行った。デジタル技術を活用する企業ほど多くの効果を実感。――デジタル化の進展に対応するための企業の人材開発の取り組みは、この3年間でどう変わったか<過去3年分の調査結果から>スペシャルトピック注目度の高い国内のトピックスを、より詳しく紹介します。最新動向を、政策課題担当の調査員がわかりやすく紹介します。2022年中に賃上げを実施済み・実施予定の企業は85.7%。)を対象に、企業・団体には年4回、労働組合には年2回、アンケート調査を実施しています。2022年7~9月期の業況実績/10~12月期の業況見通し>多くの業種が物価上昇にともなう原材料費の高騰に影響受ける。様々な視点から最新事情を紹介します。―36都市・地域で試行実施ちょっと気になるデータ最近公表された公的統計のなかから、ちょっと気になるデータを統計解析担当の調査員がピックアップし、わかりやすく紹介します。