和泉民郎もやもやと複雑な思いを残しつつ東京五輪が8日、閉幕しました。新型コロナウイルス感染拡大で緊急事態宣言下の異常な大会。東京は1日5千人を超える感染爆発に見舞われ、選手・関係者も累計で400人を超える陽性者を出しました。開幕前に国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長はいいました。菅首相は「国民の命と安全を守るのは私の責務。守れなくなったら(五輪を)やらないのは当然」と豪語したものの、ともに“公約”はどこにいったのか。政府やIOCが、命より五輪を優先して強行した結果、国内外から憂慮や懸念の声があふれ、“祝福されない大会”となりました。余波は選手に重くのしかかります。7日、陸上女子1万メートルに出場した新谷仁美(にいや・ひとみ)選手は、涙ながらに苦しい胸の内を明かしました。「昨年12月に代表に決まってから、ただただ逃げたかった。同選手は昨年、コロナ禍の五輪開催の是非をこう語りました。「選手がただやりたいというのはただのわがまま。思いを共有する選手は海外にもいます。競泳女子で通算七つの金メダルを手にしたケイティ・レデッキー選手(米国)は「米国民は私がメダルをとるかどうかより、世界で起こっていることをもっと気にかけるべきだ」。共通するのは、社会が健全でこそ五輪は成り立つという「社会ファースト」の視点です。実は、同様の思いを持つ選手はこの2人だけではありません。そのことにわずかな光明をみる思いです。しても人々の命、健康が脅かされる最中に大会を強行した誤った判断は、厳しく問われます。菅首相には、総選挙を有利にしたいというよこしまな思惑があり、IOCは収入の7割を占め約1300億円といわれる放映権料欲しさという事情がありました。そこにはアスリート・ファーストはなく、五輪の理念を捨て去った姿があるだけです。政治が利用し、お金にまみれ、民意を踏みにじる―。今大会は五輪の醜い実像をあぶりだしました。「人間の尊厳保持」「平和な社会の推進」をうたう五輪憲章。その根底には「人の命の大切さ」があるはずです。命を粗末にし、社会を不幸にするのは五輪とは呼べません。五輪を正常な軌道に戻すのは簡単ではないでしょう。世界が現在地を共有した意義は大きい。ゆがんだ軌道を正すには、世界の選手と健全で厳しい世論が確かな力になると思うからです。