ついて歴史的なアプローチで研究しています。ここではそのアイディアやご迷惑にならない範囲で身近な方をご紹介したいと考えています。労働」受講の皆さんへ先ほど今期のテストで問1を書いてくださった方にコメントをお送りし終わりました。例年はこういうことはやらなかったのですが、自分の能力形成を問うた問題に対して、自分の人生を重ねて回答してくれた学生が多かったので、単にテストの一問題という意味ではなく、教師としてコメントしました。設問に対する答えとして適切かどうかという問題はありますが、たかが一回のテストなど生きていく上では些末な問題です。それよりも、この問題をきっかけに生き方の問題として振り返って悩んだり、真摯に向き合ってくれた皆さん、本当にありがとう。大学のシステムの関係で、大学の皆さんのメールに送りましたので、春休みで確認していない方はあとでみてください。それから、私のアドレスryojikaneko@gmail.comはずっと使っているので、何か伝えたい事などがあれば、いつでも連絡をください。十分なフォローは出来ないかもしれませんが、出来る限りお応えします。携帯メールでここに書いてくれというリクエストをくれた人も何人かいましたが、文字数オーバーで無理でしたので、学内アドレスを見てください。2014年度入学生(主に4年生)はシステム上、アドレスが見れなかったので、事務に預けました。該当者数人で、こんな私のブログを読んでくれているとも思えないけれども、もし個別にアドレスを連絡してくれれば、そちらにもお送りします。体育会系の人のなかに、かなり読ませるものがあって、本当はどこかで紹介したいくらいでした。全体の問題を難しくしたので、救済措置という側面もありましたが、それ以上に君たちは期待に応えてくれました。スキー部の何人かタイミングが合わず、書いてもらえなかったのですが、残念、君たちのも読んでみたかった。体育会系だから下駄をはかせてもらえたのではなく、労働の講義として単位に値するから単位を獲得したと思ってください。終わった今はそう言えます。今年度、計画中の研究所叢書に書く予定の原稿の準備報告です。有機化」チラシはこちらになります。本当は準備を進めるべきで、こんなものを書いている時間はないのですが、やっぱり宣伝です。館文庫の資料を使いつつ、大原にある協調会や旧労働科学研究所の資料を一部使って、お話しするつもりです。言うと、戦後の社会保障=福祉国家の前提が戦時期に出来ると考えて、その内実を探ってみようというものです。ここまでだと割と常識的なんですが、それを厚生省とかからだけで考えるのではなく、内務省とか企画院とかそういう大きい文脈で位置づけ直そうということです。戦後の社会保障はある時期までケインズ的経済政策、政府がかかわる経済成長と一体ですから、経済政策とも関係します。今までの研究は厚生省に批判的な、優生政策(批判)に偏っていた感じがあるので、それとは別の視点を打ち出します。いえ、準備報告なので、先行研究とかは十分に読み込めていないので、その辺は課題です。今の時点では、御厨先生の『政策の総合と権力』『戦後をつくる』とか、日本経済史の戦時期研究、うちの諸先輩がやった協調会研究などが関わってくるなあと思っています。Populationも関係あるし、そこからインテレクチュアル・ヒストリーつながりでは鈴木貞美『生命観の探求』とかも関係あるでしょう。歴史研究に関心がある方と、少し今後のことを相談したいなと思っています。具体的に書けないのですが、研究会よりも少しフォーマルな形を考えています。若い大学院生とか、歴史研究は冷遇されていたり、そもそも相談する相手がいないというようなことも少なくないと思います。いうところをサポートできるような仕組みを作って、歴史研究を盛り立てていこうということです。敷居は本当にあげません。いう関心をもっていらっしゃる方はぜひいらしてください。いうことなので、出来れば飲み会までいらっしゃれるといろいろお話し出来そうです。準備の都合があるので、私のアドレスまで所属とお名前を添えたメールを下さると助かります。アドレスはryojikaneko@gmail.comです。(土)いよいよ新年度が始まりますね。第一弾は、JILPTの客員研究員の高原正之さんにご報告いただきます。案内はここにあります。2017年特別号)を素材に議論したいと思っています。この研究会では、あまりこういうパターンはなかったんですが、高原さんから論文をいただいて、これをみんなで読んでみるというのもいいんじゃないか、ということで高原さんにお願いして今回の形になりました。議論の前には、高原さんから「解雇」についての簡単な解説をしてもらい、そのあと、論文についての議論をしたいと考えています。実証研究に対しての問題提起なんですが、お二人の研究は解雇無効判決変数と就業率の関係を分析し、労働者寄りの判決が出ているところでは就業率が下がるという結論になるというもので、これに対して、高原さんはデータの解釈の仕方が正しくないのではないかという問題提起をされ、簡単に言えば解雇法制が就業率にどのような影響を与えているのか以前、謎のままであると議論されています。私は統計関係の研究会に出ないのでよくわかりませんが、本来だったら、この問題に対してのデータと変数の作り方、特にそのような問題についてアプローチするにはどのような方法があり得るのか(改善点等を含めて)などを議論するんでしょう。この研究会は、統計学についての前提知識が共有されている研究会ではなく、もともと分野横断的に様々な若手研究者の交流の場にしようという問題意識で開いているので、当然、統計学そのものをよく知らない人も多いでしょう。いうことを議論するのか、というような初歩的な、しかし、根本的な話から聞いてみたいというのも全然、ありです。いうか、こういうところじゃないと、なかなか恥ずかしくて、そういう話、聞けないと思うんですよ。いうのにぜひ利用してほしいです。老婆心ながら、私自身も統計的な手法を使わないので偉そうなことは言えませんが、どんな分野でも統計学が入ってきているから、基本的なリテラシーとしてある程度は知っておいた方がいいよ、と言っておきたいですね。今はいないかもしれませんが、まだ私が大学院生だった頃は、統計的な手法を使うことにどんな意味があるのかといって毛嫌いする人が結構いました。ロジカルに書くという意味では、統計的な実証論文に慣れ親しんでおくのは結構、よいことだと思います。いうのも、歴史とか調査とかだと、事実の圧倒的なリアリティに頼って、しばしばロジックが飛んだり、あとは歴史だと、最後は論理で並べるのは難しいから時間で並べるかという誘惑にかられるときがありますからね(私だけ?)。時間順に並べると、なんとなく論理立っているように見えるんですよ、不思議なことに。それから、高原さんはもともと労働省の統計情報部長をやられた方ですから、統計の実務面にも通じていらっしゃいます。高原さんはこの研究会が始まった頃からよく参加されていたので、最初の頃は飲み会で、官庁の統計を見せてほしいという話をしてもたらい回しにされるんだけれども、どうすればよいのかというような話題が議論になったりしていました。いう意味では、直接、解雇と就業率だけに関心を持っていなくて、労働統計関係でいろいろ悩んでる若手院生の方もぜひ参加してください。いつもは事務局の藤原、畠中、私の三人の誰にでも声をかけていただくだけでよいんですが、今回は、資料配布の関係もあって、参加される方は、私宛に所属とお名前を添えてメールしてください。私のアドレスは、ryojikaneko@gmail.comです。ちなみに、奥平論文はここです。(日)NHK第一ラジオの夕方ホットトークという番組に出演することになりました。3回続く「賃金の研究」のラストということで、「年功賃金を歴史から考える」というお話をすることになります。夕方ホットトーク政労使会議で安倍首相が年功賃金の見直しを示唆したことがこの問題のきっかけになっていると思います。第一回は私も聞けなかったのですが、今週の月曜日にありました。第2回は明日、日立の改革を取り上げるそうです。私も聞きたいと思っています。政労使会議の中の話を聞く限り、日立の改革は年功賃金の見直しという文脈じゃないようにも思いますが、実際にはどう説明するのか気になるところです。生ものだから、どうなるか分かりませんが、政労使会議ももう既に今年度分は終了してつい先日「取組み」も発表されたので、そのあたりのことも話の展開次第では出てくると思います。(土)この研究会は藤原千沙さんの発案で、同僚の畠中亨さんと三人で始めたものです。その趣旨は、院生などの若手研究者に発表の場を作って、大学を超えた交流を図るということにあります。私自身は、森先生の弟子として、研究は一人でやるものだということを叩き込まれていて、読書会などそのときは一生懸命やって後に残らない、というようなことを聞いて育って来たので、自分のキャリアの上であまりそういう必要は感じなかったのですが、仲間を作るということは思った以上に大事なことだと思ってやっています。この夏から初めて既に半年近く経ったのですが、参加しているみんながこの研究会をとても大切に思ってくれていて、とてもよい研究会に育って来ていると感じています。雰囲気も居心地のよい感じなので、大学院生の皆さん、あるいは博士号を取ったばかりくらいの若手のみなさん、ぜひいらしてください。エッグドーム5階、研修室1、2私は完全にバッファーで、来年以降、春までは予定が決まっているのですが、12月はポンと空いてしまったので、その埋め草として報告します。研究蓄積の薄い分野で研究している院生は、蓄積の深い分野を知りませんので、わりと丁寧に研究史をサーベイするつもりです。労働史の問題関心、方法がどのように変遷して行ったのか。今、どのようなことが問題なのか、といったことです。いう意味ではレビューが20分くらいかな。企業別組合の起源については、私の中ではほぼ決着がついています。産業報国会へ」でおおまかな道筋は付いたなと思っています。私の中で解き明かさなければならない問題は二つで、一つは「ブルーカラーとホワイトカラーの混合組合の起源はどこか」ということと、もう一つは「事業所別組合ではなく、企業別組合の起源はどこか」ということです。両方の問いは、すべて工場委員会制度に戻って行きます。あの論文は、私が分かったことを書いただけなので、ちょっと節間の関係なんかが十分に議論されていない嫌いがあります。そこで、その部分を少し丁寧に説明しようと考えています。関心のある方には面白い議論になると思います。現状に関心がある方は、研究会でも飲み会でもお話ししましょう。何より、研究に関心があるんだけども、なかなか敷居が高くて、自分一人でやっているという方、ぜひ一緒に研究しましょう。広く門戸は開かれています。私宛の郵送物は阪南大学経済学部にお送りいただきますようにお願いします。新著「マネジメントに活かす歩合給制の実務」を出版しました。