中小企業ビジネス、特にこれまで長く頑張って経営を続けてきた中小企業ほど「新しい経営手法」を取り入れていかねばならない。それほど時代は「変化している」ということだ。従来からの手法だけでは生き残れない時代となっている。そこで今回から、決して新しいことではないが、いまだ中小企業の間では定着しているとは言い難い「eメールの活用」について『メールマーケティング』と題し、4回に分けて紹介する。メールマーケティングが必要なのかメールはいまもっとも重要なコミュニケーションツールだ。中小企業にとって利用しない手はない。新しいサービスが続々と登場する中、メールはもう古いツールだと思われているかもわからないが、いまも述べたとおり、その普及率は90%をに迫って来ており、いまも新しいユーザーは増え続けている。企業の売上や利益に大きな影響をもたらす重要な役割を担っている。最新のメールマーケティングについて、次のような結果が確認されている。1企業の約86%が、今後メールマーケティングの予算を増やす計画を持っている。2メールマーケティングの費用対効果はソーシャルメディアや検索型広告など他のツールに比べて4倍以上ある。3メールに重点を置くマーケティング担当者の貢献は、そうでない担当者と比べて、2倍近く収益に貢献している。4さらにテクノロジーが発達したことによって、メールマーケティングの役割は以前よりもますます重要になっている。このことは広告と同様、ウェブネットワーク上の行動履歴や購入履歴を用いてパーソナライズ化(特定)することが可能になったからである。そこで、メールに重点を置くマーケティング担当者が最も重視していることは、次の4点だそうだ。→すなわち、技術そのものよりも、技術を噛み砕いて利用することが重要である共通して底に流れていることは、企業の立場や専門家の立場で捉えないで、「ごくごく普通の視線で捉えなおす」ということだ。そこにこそ、「専門性の発揮」が求められている。費用対効果メールを利用する最大の利点は、そのコストパフォーマンスにある。はがきサイズのDMでも、1通あたり50円以上の費用がかかる。これをメールに変えれば、1通あたりのコストはほぼゼロ円になる。郵送1通50円以上だが、メール1通1円未満ということだ。最近では、スマートフォンの普及で、多くのSNS(ソーシャル・ネットワーキング・システム)が利用されている。多く調査からメール広告がそれ以外のSNS広告と比較して「効果が高い」という結果が出ている。Monitor社より)さらに広告配信ごとに課金されるSNS広告とは違い、試行錯誤しながら気楽に行えることもメールのメリットだ。リーチの広さリーチは直訳すると、「広がり」とか「届く距離」・「範囲」のことをいうが、メールマーケティングにおいては「インターネット広告の到達率」のことを指す。その広告に接触した人数もしくは全体における割合を表す指標になる。ある特定の期間内にその広告を目にしたユーザーの人数(割合)を表し、広告接触の“広さ”示すことなどに用いられる。メールの強みとは、その圧倒的な利用者数の多さである。各SNS利用者は(2017年のデータだが)およそ以下のとおりだ。約3.3億人3つのサービスの中で、一番多いのはFacebookであり、約20億人だ。世界中で約49億個のメールアカウントが存在するといわれている。少なくとも、SNSを始める際にはメールアカウントが必要なので、SNS利用者よりも多いのは間違いない。メールアカウントは各SNSアカウントよりも多いということだ。SNSはユーザーが所属するコミュニティや生活様式でターゲティングはそれぞれにより異なるが、メールはインターネット環境を持つ場合、ほぼ必須のアカウントなので、すべてのターゲットが属していることになる。したがって、SNSよりも広くリーチすることが可能である。e-メールはいかなるSNSよりも広告接触割合が広いと期待できる!(つづく)戦略を考えるにあたって重要なことは『思い込み』なるものを打ち破ることである。われわれは思いの外、思い込みに囚われて生活や仕事をしている。その結果が「いまである」ということを忘れてはいけない。違う結果を得たいのであれば『思い込み』を打ち破るしかない。-------------------------------------------------インプルーブ研究所はITウェブサイト・マーケティング・経営会計で貴社の発展に尽力しています。