身体障害者の方が仕事を探すときのポイント身体障害者の方が活用できる就労サービスまとめ身体障害者の方は一人ひとり特性が違うため、仕事を探す際は自身に合った職場を見つけるのが大切です。特性に合わない職場を選んでしまうと、自身のパフォーマンスをうまく発揮できない可能性があります。この記事では、身体障害者の方が仕事をする上での工夫や、仕事を探す際に気をつけたいポイントを解説します。どのように仕事を探せばよいか迷われている身体障害者の方は、ぜひ参考になさってください。あり、継続的に日常生活や社会生活に制限を受ける人が障がい者として定義されており、身体障害者の方もその中に含まれます。よると、身体障害者とは以下の条件を満たす方をいいます。一定以上永続する身体障害があること18歳以上であること都道府県知事から身体障害者手帳を交付されていること上記にある身体障害の種類は、次の表の通りです。身体障害は、一人ひとりの症状に合わせて1~7級までの等級があります。1級が一番障がいの程度が重く、身体障害の種類によって設定される等級が違います。7級は単独では交付されませんが、2つ以上の障がいが重複する場合は交付対象です。身体障害者手帳の等級は、申請する際に指定医師の診断を受け、交付者による審査によって決まります。受けられるサービスは各自治体によって基準が異なるため、お住まいの自治体に確認するようにしましょう。身体障害者の方が仕事をするにあたって、さまざまな原因でストレスを感じたり、困難だと感じたりすることが考えられます。上記はあくまでも一例であり、障がいの種類や程度、また個人によって異なります。仕事を長く続けるためには、自分はどのようなことに困っているのか、どのようなことに強くストレスを感じるのかなど、自分自身の障がいについてよく知っておくのがとても大切です。働きやすくするための工夫例を紹介しますので、参考にしてください。身体障害者の方が仕事を探すときのポイント身体障害の方が仕事を探す際、次のポイントを押さえると仕事のしやすい環境を得やすくなります。障がい者雇用枠の利用も考える障がい者の方への理解があるか確認する自身の症状のことを理解し説明できるようにする障がい者雇用枠の利用も考える障がい者雇用枠を利用するのも、就職するにあたり考えられる選択肢の一つです。障がいの開示・非開示や障害者手帳の有無によって、就職先の雇用枠は3種類から選択できます。一般雇用枠(障がいオープン):障がいがあることを開示して就職する一般雇用枠(障がいクローズ):障がいがあることを開示せずに就職するなお、身体障害の有無を雇用主へ開示しなければならない義務はないため、伝えるか伝えないかは本人の選択に委ねられます。いずれの選択肢についても、障がいの程度や人によって合う方法が異なるため、自分に合った方法を選ぶのが大切です。障がい者雇用枠で働くと、障がいに対する合理的配慮が企業より提供されます。障がいの開示・非開示と2種類の方法があります。障がい者雇用枠や一般雇用枠といった雇用枠に拠るものではありません。現実には一般雇用枠においては、配慮の範囲や考え方が企業によっても異なり、必ずしも望む配慮が十分に受けられるとは限りません。障がいに配慮できる程度は業種によっても限られることから、必ずしも自分の希望する企業へ就業するのが望ましいとは限らないという側面があります。障がいを開示せず就職する方法もあります。職種が限定されず求人が多い反面、障がいへの配慮を受けにくいこともあります。人によっては心身ともにストレスとなる可能性もあるため、いずれの方法を使って就職するか慎重に決めるのが大切となります。身体障害者の方への理解があるか確認する障がい者の方への理解がある会社を選べば、次のようにさまざまな配慮を受けられる可能性が高く、働きやすい環境が整いやすくなります。企業によっては、就業に関する心配ごとを聞いてもらえる相談窓口が設置されているところも増えてきました。従業員が常時50人以上いる事業場には産業医がいるため、体調管理の相談がしやすい環境ともいえるでしょう。このように職場に気兼ねなく相談できる窓口や人材があれば、安心感を持って働くことが可能です。障がい者の方向けの転職エージェントなどの支援サービスでは、就職後も相談や面談などの利用ができるところもありますので、ぜひ利用してみましょう。自身の症状のことを理解し説明できるようにする仕事を探す際には、自身の障がいの症状や特性を理解し、説明できるようにすると適切な配慮を受けやすくなります。企業が提供する「合理的配慮」の内容と程度は、本人が必要としている配慮であることが求められます。そのためには本人から「どのような作業が得意・苦手なのか」「どのような配慮があれば作業に支障がないか」など、具体的に説明することが大切です。企業と本人の認識がずれていると、お互いにとって良い結果とはなりません。誤解を生まないよう、双方ですり合わせできるようにするのがとても重要となります。身体障害者の方が活用できる就労サービス身体障害者の方が仕事を探すにあたって、抱えている心配ごとや不安を相談したり仕事探しに利用できたりできる支援サービスは、次のようなものがあげられます。一般就労を希望する障がい者の方に対して、就労に必要な知識と能力の訓練をする通所型の支援サービスです。職業スキル・体調の管理方法・症状との向き合い方や対策など、個別に対応してもらえるのが特徴です。専門的な職業リハビリテーションサービスを障がい者の方に向けて実施しています。地域障害者職業センターでは、障がい者の方一人ひとりの特性に合わせた専門的な支援を幅広く受けられるのが特徴です。センター」(なかぽつ・就ぽつとも呼ばれる)は、障がい者の方の近隣地域において就業・生活における一体的な支援をおこなう機関です。厚生労働省によって、令和4年4月1日現在で全国338カ所に設置されています。センターは全国に数多くあるため、より地域に密着したサービスが中心となっています。就業と生活の一体的な支援をしているため、生活の自立・安定を目指す方にとってはよいサービスだといえるでしょう。ハローワーク「ハローワーク」は、厚生労働省が全国に設置している公共職業安定所で、全国に544カ所あります(令和4年4月現在)。障がいについて専門的な知識を持つ担当者のいる専門窓口が設けられており、仕事に関する情報提供や就職相談など、きめ細やかな支援がなされています。おもなサービスは、次の通りです。同行・採用後の継続的な支援ハローワークでは、おもに就業に関する支援が実施されています。就労支援機関と連携しているため、相談内容に応じて適切な機関の紹介が受けられるのもハローワークの特徴です。就業についての相談であれば、まずハローワークを訪ねてみて支援機関の紹介を受けるとうまく進められる可能性が高くなります。転職エージェント「転職エージェント」とは、専門のキャリアアドバイザーが求職者個人につき、企業との間を取り持って転職を支援してくれるサービスです。転職エージェントには、障がい者の方の就職を専門で取り扱う特化型の企業も存在しています。入社日までと入社後のサポート転職エージェントに登録することで、専門性の高いキャリアアドバイザーから手厚い支援を受けられます。自身の特性や症状などで求職活動に不安のある方でも、キャリアアドバイザーに相談しながら、就職後までサポートを受けて転職活動を進められるのが最大のメリットです。まとめ身体障害者の方は一人ひとり特性が違うため、仕事の探し方や仕事上の工夫については、人それぞれに合った方法があります。就職先を探すにあたっては、自身の症状や特性を理解してそれに合わせた企業を探すのが大切です。障がい者雇用枠を利用したり、障がいをオープンにしたりすることで、思ったようなパフォーマンスを発揮できる可能性があります。経て、HOYA株式会社の専属産業医及び健康推進G統括マネジャーとして健康管理に従事。現在は上場企業や主要官庁を中心に産業医をしながら、精神科医としても勤務している。usマイナビパートナーズ紹介についてマイナビパートナーズ紹介は、マイナビグループの特例子会社である株式会社マイナビパートナーズが手がける、障がい者に特化した求人紹介サービスです。マイナビパートナーズは設立から4年で100名以上の障がい者を採用してきました。そのノウハウと経験から、障がい当事者には適職をご紹介し、採用企業には、障がい者が活躍できる環境づくりのサポートを行っています。障がい者本人が思いもよらぬ能力を発揮し、成果を出すところを私たちは目の当たりにしてきました。ひとつの求人と出会い、働くことで輝いていく姿は、なにものにも替えがたいものです。マイナビパートナーズ紹介は、これからも障がい当事者と企業の橋渡しをすることで、社会に貢献していきます。Corporation。