お役立ち2022.11.28休職中の方にとって、復職面談や産業医面談は復職へ向けた重要な機会です。そのため、復職面談を控えている方にとっては「問題なく復職許可が下りるか」と心配になることもあります。そこで今回は、復職許可が下りない場合にその理由として特に多いものを3つご紹介します。規則正しい生活を送れていない復職許可が下りない理由で特に多いのは、規則正しい生活が送れていないという理由です。復職にあたって、規則正しい生活を送れていること、具体的には「決まった時間に起床・就寝できている」「しっかりと睡眠時間が取れている」といった点は重要です。睡眠の乱れは遅刻や欠勤などの勤怠にも影響するだけでなく、十分な睡眠時間が取れていないと仕事のパフォーマンスにも影響します。復職直後は久しぶりの業務で緊張することもあり、睡眠時間が乱れてしまうケースがみられます。そこから体調不良につながることもあるため、休職期間中にしっかりと生活習慣を整え、余程のことがない限り安定した状態を維持できるようにしておく必要があります。復職後の安定した就労のためには、体内時計を整え、起床・就寝時間を規則正しくすることが不可欠です。基本的な取り組みとしては、「朝日を浴びる」「適度に活動する」「就寝前のスマートフォン操作は控える」などの過ごし方が挙げられます。体調の安定には睡眠だけでなく、運動や食事、ストレスケアも欠かせません。復職許可が下りない理由2:体調が回復していない復職許可が下りない理由として他に挙げられるのは、体調が回復していないという理由です。体調の回復を考える上で、復職が許可される基準として押さえておくべき点が2つあります。1つ目の基準は、「不調の波が来ても体調が安定している」という点です。休職期間中に療養し、なんとなく体調を回復させただけでは体調が安定したとは言い切れません。ある程度体調が安定して日中の活動ができるようになってきたら、自分の体調不良のサインを把握し、体調不良の際に早めに対処する方法を身に付ける必要があります。「自分はどういうときに体調不良になりやすいか」「自分にはどういうセルフケアが適しているのか」などを理解し、体調不良の際に早めに対処することで体調が安定してきます。最初のうちは「何が要因で体調不良になったのか」「どんな対処をすれば回復したのか」「あまり効果がなかった対処法は何か」など、日々の記録をとっておくとよいでしょう。2つ目の基準は、「復職後に求められる業務に対応できる体調、体力が回復している」という点です。休職初期と比べて元気になっていたとしても、業務を行うだけの体力や集中力、注意力などが回復していないと復職許可は下りません。休職初期と比べて動けるようなってくると「もう回復した」と考えてしまうこともありますが、「求められる業務に対応できるだけの体力や認知機能はあるか」「週5日間、働ける体力は戻っているか」など、仕事をしている自分を想像して体調が回復しているかどうかを判断することが大切です。業務が遂行できるまで体調を回復させるには、休職期間中、ある程度の負荷を感じる運動に取り組んだり集中を要する作業に取り組んだりする必要があります。「散歩ができるようになった」「最低限の家事ができるようになった」という方は、少しずつ活動の負荷を上げたり読書やパソコン作業に取り組んでみたりするようにしましょう。復職許可が下りない理由3:休職原因の分析や再発防止策がない復職許可が下りない3つ目の理由として、「休職原因の分析、再発防止策がない」という理由が挙げられます。復職する、つまり同じ職場に戻るためには、休職に至った理由をしっかり把握し、復職後同じようなことが起こった際にどのように対応するのかといった再発防止策を明確にしていることが求められます。ストレスになったこと」「プライベート」の5つの観点から書き出し、自分が課題に感じていたことを明確にしましょう。休職原因の分析は客観的な視点が必要なため、自分ひとりで行うのが難しいケースもあります。その場合は、家族や医療機関、リワークのスタッフなど、周囲から色々な意見をもらいながら分析していくとよいでしょう。その中で、再発しないためにはどうしたらいいのか具体的な対応策を考えます。休職原因の分析・再発防止策の立案は、周囲に相談しながらフィードバックを繰り返し行うことで説得力のある防止策を立てることができます。一人で抱え込まず、周囲の意見を参考にしながら進めることが大切です。休職原因や再発防止策を考える際は自身の病気への理解が不可欠です。自身の病気を受け入れられていなかったり、病気についてきちんと理解できていなかったりする場合は、まずはその理解から始めることが大切です4.まとめ復職許可を得るためには、満たしておくべき基準がいくつかあります。ひとつひとつは決して難しいものではなく、日々の取り組みの積み重ねで満たせるものです。ここで挙げた3つの基準を満たしてはじめて、復職許可が下りると考えましょう。復職面談が近付いている方でまだ足りていないと感じる部分がある場合は、しっかり準備を進めていくことが大切です。規則正しい生活の実現や適度な運動、または休職原因の分析や再発防止策の実現がひとりでは難しいという方は、社会参加や復職を目指す自立訓練(生活訓練)事業所を活用するという選択肢もあります。自立訓練(生活訓練)事業所であるニューロリワークでは、さまざまなプログラムを通じて正しい生活習慣の会得や体力の向上、課題の発見や解決などを目指します。毎日の通所の中で、専門のスタッフとともに社会参加や復職に必要な活動に取り組みます。ニューロリワークでご提供するプログラムは、事業所や季節・時期によって異なります。事業所ごとのプログラムは各センターの紹介ページにて掲載させていただいております。ご興味のある方は以下のリンクよりご確認ください。休職のメリット・デメリット、対処法を考える2020.06.01お役立ち休職は人事評価や昇進・昇格に影響を与える?その疑問にお答えします。最新情報を配信中まずはお気軽にご相談ください※ご家族のみでのご相談も可能です。電話で相談・見学申し込み電話で相談や見学の予約もできます。資料の請求も可能ですので、お気軽にお電話ください。9:00-18:00Webで相談・見学申し込みスタッフと会って相談や質問をじっくりとしていただけます。お気軽にお申し込みください。資料請求はこちらから当ウェブサイトでは、お客様により良いサービスを提供するため、クッキーを利用しています。クッキーの使用に同意いただける場合は「同意」ボタンをクリックし、クッキーに関する情報や設定については「詳細を見る」ボタンをクリックしてください。ある方を対象とした自立訓練(生活訓練)事業所です。日常生活や就労に悩みのある方に寄り添い、安定した社会生活をおくれるよう、健康に良い生活習慣構築や日常生活の課題解決、就労スキルの回復などの社会参加、復職(リワーク)・再就職支援を行っています。お持ちの方で、日常生活や就労に悩みのある方はニューロリワークの自立訓練(生活訓練)をご利用ください。※ニューロリワークで行うブレインフィットネスプログラムは医師の診断・治療に代わるものではありません。基本的な脳と身体の健康増進プログラムであり、障害自体の治療ではないことにご注意ください。※当サイトに掲載されている社会参加、復職(リワーク)・再就職支援による社会参加、就労等には個人差があります。継続的な社会参加、就労等を保証するものではありません。感想やご意見等に関しましても個々人のものとなり、すべての方にあてはまるものではありません。