日経クロストレンドとはログインお申し込み会員になると様々なサービスが利用できます。有機野菜やミールキットのサブスクリプションサービス事業を手がけるオイシックス・ラ・大地は、6月の「環境月間」に合わせて新施策を発表した。Radish」など、サステナブルプロダクトの新商品の発表や試食も実施。サステナブルな社会実現に向けた取り組みも進行中で、代替魚の開発や採用にも積極的だ。見た目は普通のマグロにだいぶ近い印象の、植物性マグロ。Inc.が開発した[画像のクリックで拡大表示]サバの端材をアップサイクルで商品化オイシックス・ラ・大地は長期戦略として、ビジネスモデルとテクノロジーの力で地球にも人にも良い食を提供する「サステナブルリテール(持続可能型小売業)」を掲げ、フードロス削減に寄与する商品の開発に注力している。Oisix」や他施策含め、「1年間で約310トンの畑のフードロス削減に寄与している」と言う。Oisix」などを取り扱う「Oisixサステナブルマーケット」も開始した。生姜(しょうが)入り出汁仕立て」1717円など、新たに発売した商品を含め34品でスタート。1年後には100品程度まで拡大する予定だという。生姜入り出汁仕立て』は、今までサメを食べたことがない方にも、骨がなく食べやすいと好評。Oisix同様、これまで捨てられていた食材を人気商品に生まれ変わらせることに成功している。Oisix<アリエル>冷製トマトパスタ」だ。切り身を作る工程で出た、サバの端材(はざい)「さばっぱ」を活用しているのが特徴。Oisixは親子で料理することを前提にしており、食育の面でも役割を果たせそうだ。Oisix<アリエル>冷製トマトパスタ」2人前2041円、3人前2840円。アリエルの髪をイメージした赤いトマトソースと、切り身を作る工程で出たサバの端材「さばっぱ」を組み合わせた海中の世界を表現した冷製パスタ。さばっぱは通常のサバの身よりも食感が軟らかくふんわりした食感で、クセも少ない。EC事業本部サブスクリプション進化室の神田聡美氏(同右)[画像のクリックで拡大表示]「植物性マグロ」、本格実現はまだフードロス解消は、こうしたアップサイクル商品などのみに頼るわけではない。世界的に魚介類の消費量は増加傾向にあり、FAO(国連食糧農業機関)によると、1人当たりの食用魚介類の消費量は過去半世紀で約2倍に増加(※1)。その理由として挙げられているのが、輸送技術の発達や都市人口の増加、健康志向の高まりなど。経済発展が進む新興国や発展途上国での、食生活の変化による影響が大きいと見られている。した中、実効的な施策として養殖のDX(デジタルトランスフォーメーション)化と、プラントベースの魚介代替食品の開発が進んでおり、オイシックス・ラ・大地も参入、採用に積極的だ。Inc.(カリフォルニア州)が開発した植物性マグロだ。詳しい情報は公開されていないが、豆類をベースに野菜ジュース、香料などを加えているという。Inc.への新規投資を発表している。Inc.が開発した植物性マグロ。本物のマグロに近い植物性マグロよりも一足早く広まりそうなのが、「植物性ツナ」だ。「焼肉ライク」など多くの外食店に植物性焼き肉を提供しているネクストミーツ(東京・新宿)は、大豆を主原料とするツナ代替食品「NEXTツナ1.0」を開発。世界最大手のツナ缶企業タイ・ユニオンは食品メーカーなどに提供する代替シーフードのOEMを手掛けているが、21年には「OMGミート」ブランドを立ち上げ、オリジナル商品の販売を開始している。ネクストミーツが販売している植物性原料100%の「NEXTツナ1.0」5缶セット1950円。味は言われなければ本物のツナと違いが分からないレベル[画像のクリックで拡大表示]日本では輸入・卸売会社のアリサン(埼玉県日高市)が、独自の大豆ブレンドでツナの味や食感を忠実に再現したという「OMNIツナ(オムニツナ)」を22年6月4日に発売。この商品はカナダに研究開発チームを持つフードテック企業OmniFoodsが開発したもので、アリサンが輸入し販売している。2022年6月4日に発売された「OMNIツナ(100グラム)」350円(画像提供/アリサン)[画像のクリックで拡大表示]オイシックス・ラ・大地によれば、米国の人口の3分の2は代替肉を食べたことがあり、そのうち22%の人が毎日食べていると回答。肉だけでなくプラントベースのシーフード商品も売り上げを伸ばしており、21年から31年の期間に28%の市場成長が予測されているという。タイ・ユニオンだけでなく、米国に本部を置く世界最大手の食品企業タイソン・フーズも19年にプラントベースエビのスタートアップに投資しているが、スタートアップの参入も盛んだ。Instituteの調査では、代替シーフードのスタートアップ企業の件数は、17年時点では29社だったが、21年には87件と3倍に増加しているという。一方で、22年にマルコメが行った調査によれば、「大豆のお肉」を購入したことがあるという人は36.1%にとどまっている(※2)。10人に1人が毎日代替肉を食べているという米国とは大きな差があるが、それだけに今後、日本で代替シーフードが大きく注目される可能性も高い。推計では、50年の世界の食料需要量は10年比1.7倍にまで膨らむと予測され、深刻な食糧危機と、肉食の負荷による環境破壊が懸念されている(※3)。1984年をピーク(1282万トン)に、95年ごろにかけて急速に減少(※4)。前年から22万トン減の420万トン。同年の漁業・養殖業の生産額は、18年から733億円減の1兆4918億円となっている(※5)。実効性の高い解決方法として植物性の代替肉製品は急成長を遂げているが、魚に関してはまだ発展途上段階だ。サステナブルリテールを掲げるオイシックス・ラ・大地が、代替魚をどの段階で商品化していくのか、注目度が上がってきそうだ。Topics消費動向や技術トレンドを読む上で注目の発表会や、業界で話題のトピックをいち早くカバーしていく。3日で20万食突破もっと見るタグランキングいま多く検索されているタグと、そのタグの人気記事です。人気記事1仕事に役立つ知識の「書棚」サイゼリヤ元社長「給与は増える。3日で20万食突破3仕事に役立つ知識の「書棚」サイゼリヤ元社長「配膳ロボはコスパが悪い。若者へのアプローチ法もっと見るマーケ担当が読んだランキング企画・調査・マーケティング担当者が読んだ人気記事です。3日で20万食突破3仕事に役立つ知識の「書棚」サイゼリヤ元社長「給与は増える。みなとみらい」が開業もっと見るマイページフォローしたタグ・連載・著者の最新記事を一覧できます。Reserved.この記事は会員限定(無料)です。今すぐ続きを読む会員登録(無料)会員の方はこちらログイン日経クロストレンドの会員特典とは?このコンテンツ・機能は有料会員限定です。記事が読み放題にお申し込み会員の方はこちらログイン日経クロストレンドの会員特典とは?このコンテンツ・機能はセミナー・プラス会員限定です。