増改築を検討するなど、見直しが必要な時期です。住宅の耐用年数は、構造によって異なりますが、一般的に30年といわれています。税法上の耐用年数は、木造で22年、RC造で47年、鉄骨造だと19年~34年(壁の厚さによる違い)ですが、借地法上の借地権耐用年数は、一律で30年とされています。この時期は、家族構成やライフスタイルに大きな変化が表れます。間取りの変更や高齢者向けの検討も踏まえた、将来の家族のライフスタイルを見据えた増改築の検討、見直しが必要です。築30年ともなると、住宅の構造から見直さなくてはなりませんので、必然的に大規模なリフォーム(増改築)が必要になってきます。将来の家族構成、高齢になった時の住みやすさを見据え、家族でしっかりとリフォームプランを話し合うことが大切です。修繕のポイント水まわりキッチン、浴室、トイレの間取り・配置など、根本的な部分からの見直しが必要です。トイレは寝室の近く、キッチンと浴室は動線を考えて近くに配置するなど、これからの使い勝手を重視したリフォームが必要です。水回りのリフォームは、高齢になった時を考えて、バリアフリー商品を取り入れていくと効率的です。今後の暮らし方やライフスタイルを想定し、間取りなどの根本的な部分から見直してみましょう。室内全体の段差をなくして、廊下や間口を広めにとるなどのバリアフリー対応も考慮するようにします。空き部屋となっている子供部屋などはリフォームして、クローゼットやプライベートルームに変えるのも良いでしょう。玄関まわり、庭などのエクステリアのあり方から考えることが必要です。独立型の2世帯住宅(別棟タイプ)を計画している場合は、中庭に屋根付きの中庭を設けたり、ウッドデッキを設けたりして、お互いの世帯が中庭を通じて、コミュニケーションがとれるような空間にすることも出来ます。