育naviCOLUMNコラム若手育成マネジメント組織づくり社員教育をしなかった社員ばかりだと会社は5年後どうなる?2021.04.02企業の中には、十分過ぎるほどの社員教育を行っているところもあれば、ほとんど行わず個人の努力や工夫に任せっ放しになっているところもあります。社員教育を積極的にしない企業の場合、5年後など、将来において様々な不安を感じてしまうでしょう。社員教育をしない企業がどういった会社だと判断できるのか、5年後どうなってしまう可能性があるのかについて解説します。社員教育とは、社員が自信をもって働けるように教育したり、成績やモチベーションを向上させたりするうえでも欠かせないものです。そんな社員教育をしない企業には以下のような特徴があります。教育体制が整っていないそもそも社員教育をするための体制が整っていない場合があります。「普段の業務をこなす中で必要な知識や経験は身について行く」という考えを持っている企業の場合、その場その場で作業や仕事を指示することで十分な教育ができていると勘違いしているケースも多いのです。入社したばかりの新人はただ言われたことをこなすだけになってしまい、やりがいや目標を持つ事ができません。場合によってはモチベーションの低下につながり、会社を辞めてしまうケースも多いのです。人手が足りないために、社員教育をしたくてもできない状態になっている企業もあります。中には新人教育のためのマニュアルなどはしっかり用意されているものの、それを指導してくれる先輩社員が忙しく、指導ができないようなケースも多いです。急ぎ対応しなければならない業務がある場合、どうしても新人教育よりもそちらを優先してしまいがちです。先輩が忙しく働いていると、新人としてもなかなか質問ができません。質問しづらい状況の中で働くことになって、自己判断を迫られることも多く、不安を感じながら働くことになってしまいます。社員を大切にしていない社員を大切に考えている企業は、社員教育をしっかり行っていることが多いです。社員教育をすることは新入社員にとって自信を持つことにもつながりますし、業務を行うにあたり、様々な不安を払拭することができるからです。社員教育の態勢が全く整っていない企業は、社員のことを考えてくれていないといっても過言ではありません。■5年後の会社はどうなる?適切な社員教育をしない企業で働く社員は必要な知識を身につけることができず、不安な環境の中で仕事をすることになります。業務に関して不満も感じやすくなりますし、最終的には退職を決意してしまうことも多いでしょう。すると更に人材が少なくなって人手不足の状態となり、ますます教育体制を整えるのが難しくなるといった悪循環に陥ってしまうのです。現在社員教育に力を入れていない企業の5年後はどうなる可能性が高いのか見ていきましょう。社員が辞めていく適切な教育を受けることができないと、仕事でミスをしやすくなります。前述したように社員教育を放置している会社は社員を大切にしていないことが多いため、ミスが発生したとしてもフォローを受けることができなかったり、個人の責任にされたりする可能性もゼロではありません。そのような状況で高い意思を持ち続けて働くのは非常に難しいことです。自分を大切にしてくれる社員教育体制の整った会社で働きたいと考える方が増え、多くの社員が退社という選択肢を取ることになります。教育を受けていない社員が教える側になるなんとか会社に残ってくれた社員がいたとしても、その社員は十分な社員教育を受けていません。いった人材が先輩という立場になって後輩を指導することになった時、適切な指導ができる可能性は低いです。すると、新入社員も十分な社員教育を受けることができず、同じく不満や不安、ストレスなどを感じやすくなってしまうのです。教育を受けていなければどのように後輩に指導していけば良いのかもわからなくなってしまいます。ノウハウが蓄積されない社員教育をしっかり行っている企業は、その教育をする中で改善すべきポイントや、より良い伝え方があればそれをノウハウとして蓄積しています。これにより質の高い社員教育を行うことができるようになるのですが、そもそも社員教育をしない会社の場合、こういったノウハウを蓄積することができません。最低限の業務を的確にこなしていくためにも行わなければならないものです。それさえ行わない企業の場合、業績の悪化は免れません。必要な知識を持った社員を育てることができないことに加え、不満を抱える社員が続出して退社が増え、人手不足の問題も加わり急激に業績悪化が進む可能性も考えられます。■社員教育は企業のためにも行う必要がある社員教育というと新入社員のために行うものと考えている企業がありますが、結果的に企業を支えてくれる存在を育てることにもつながるわけなので、新入社員のためというよりも企業のために行うべきものだといえるでしょう。企業の中にはどうしても人手不足で社員教育の体制を整えられないケースもありますが、何とか時間を見つけてマニュアルを作る、場合によっては外部に任せられるところは委託するなど、対策を検討していくことが大切です。