新型コロナウイルス感染症拡大の影響から、多くの企業でテレワークが浸透しました。ここで課題となったのがコミュニケーションです。昨今、社外の顧客とのコミュニケーションだけではなく、社内におけるコミュニケーションが減少している企業も少なくありません。この社内におけるコミュニケーションは今、インナーコミュニケーションと呼ばれ注目を集めています。ためのインナーコミュニケーションとは?社内活性化のためのインナーコミュニケーションとは、どのようなことを意味するのでしょうか。ここでは、インナーコミュニケーションの基礎知識として、以下2つの観点から解説します。インナーコミュニケーションとは何か?今なぜインナーコミュニケーションが重要なのか?1つずつ見ていきましょう。インナーコミュニケーションとは何か?インナーコミュニケーションとは、インナー=内部からわかるように、組織の力を高めるためのコミュニケーション全般を指します。企業において、社員がそれぞれの方向を向いて仕事を進めているだけでは生産性を上げることが難しく、個人だけではなく企業の成長にもつながらないでしょう。インナーコミュニケーションを掲げることで、社員同士の情報交換・スキルの共有など関係性が深まることが期待できます。「この仕事は何のためにやるのか」という目的や個々の価値観をすり合わせることができれば、一体感が高まります。インナーコミュニケーションが目指すのは、企業にとっては生産性の向上ですが、社員にとっては仕事を楽しくやりがいのあるものにするための手段といえます。今なぜインナーコミュニケーションが重要なのか?インナーコミュニケーションが重要な理由は、テレワーク普及によるコミュニケーションの不足にあります。新型コロナウイルス感染症拡大にともないテレワークの普及が拡大しました。働き方に大きな変化が現れたことでコミュニケーションの方法も変わってきています。対面でのインナーコミュニケーションが限られ、同僚に相談したり雑談したりすることが気軽にできなくなり、仕事を進めるうえでの質問も、気軽にはできない状況に陥ったのです。テレワークが増えることでコミュニケーションが減少するという課題が見えてきたことから、積極的なインナーコミュニケーションが図れるような施策が必要となっています。企業が、生産性を向上させ利益につなげていくためにも、良好なインナーコミュニケーションを育むことが重要です。インナーコミュニケーションの3つのメリットインナーコミュニケーションを実施することで、どのような効果が期待できるのでしょうか。インナーコミュニケーションのメリットとして、以下3つの観点から解説します。社員のモチベーション低下を防ぐ新入社員の早期活躍が期待できるテレワークでのコミュニケーション不足を解消できる1つずつ見ていきましょう。社員のモチベーション低下を防ぐインナーコミュニケーションのメリットの1つ目は、社員のモチベーション低下を防ぐことです。インナーコミュニケーションがスムーズな場合、社員は転職や離職を考えることは少ないといえます。社内の環境においては風通しが良いため、長く働き続ける社員が増えるでしょう。社員は高いモチベーションで仕事ができるため、会社へのエンゲージメントも高まることが期待できます。新入社員の早期活躍が期待できるインナーコミュニケーションのメリットの2つ目は、新入社員の早期活躍が期待できることです。近年は終身雇用制度が崩れつつあり、長い職業生活の中で転職という選択をする人が増えています。そのため新入社員だけではなく中途入社の社員も多い傾向があります。インナーコミュニケーションが機能している企業であれば、中途入社者であっても風通しがよく、安心して働くことができます。仕事もスムーズに教えられる環境が整っているため、即戦力として育て上げることができます。テレワークでのコミュニケーション不足を解消できるインナーコミュニケーションのメリットの3つ目は、テレワークでのコミュニケーション不足を解消できることです。そのためにはインナーコミュニケーションを、意図的かつ戦略的に行う必要があります。デジタル社内報を発行するという施策を実施するとします。デジタル社内報があれば、オフィス以外の場所から社内の最新情報を手に入れることができ、さらに、社員がどのような働き方・過ごし方をしているのかを垣間見る機会になるでしょう。対面でのインナーコミュニケーションが限られている今、オンラインやツールを活用しながら施策を検討することをおすすめします。メリットが期待できるインナーコミュニケーションですが、効果的な実施方法はあるのでしょうか。ポータルサイト1つずつ見ていきましょう。社員食堂インナーコミュニケーションの効果的な実施方法の1つ目は、社員食堂です。社員食堂は企業が社員のために運営する場所で、ランチタイムはもちろん、朝食・夕食までフォローしている企業もあります。企業の福利厚生の一環でもあり、外食するよりも安価な価格で社員に食事が提供されます。普通にランチを食べられるだけでなく、ランチミーティングを開催したり、他部署の人とランチ交流会をしたりする活用法があります。企画として、終業後、定期的にバーとして営業し、お酒を提供するケースもあります。中には、サプライズで社長が参加することもあり、社長と社員が無礼講でひざを突き合わせて語り合う場を醸成することができます。社内報インナーコミュニケーションの効果的な実施方法の2つ目は、社内報です。紹介・有志の活動の紹介などを行うことが多くあります。企業の規模が大きくなればなるほど、情報が行き渡りにくくなる傾向があります。このような場合にデジタル社内報を実施することで、社内外関係なくいつでも社内の情報を共有できます。社内報の特集として、テレワークで社員がどのように働いているのかを発信するような企画は、読む社員に親近感を持たせるとともに、工夫している点などを他の社員も取り入れることが可能です。社員同士の目線が合うことで、企業の一体感を醸成できる施策といえます。社内ポータルサイトインナーコミュニケーションの効果的な実施方法の3つ目は、社内ポータルサイトです。社内ポータルサイトとは、社員が閲覧できるネットワーク上のサイトです。企業の情報共有・コミュニケーション促進をサポートします。最新の情報を社員に発信できるというメリットがある一方で、ツールによっては更新に手間がかかる可能性があるというデメリットがあります。社内ポータルサイトを運営するにあたり、パッケージを活用することをおすすめします。プログラミング言語を知らない初心者であっても、簡単に構築・運用が可能です。鮮度の高い最新の情報を社員に届けるためには、運用をシステム担当者に任せるのではなく、どの部署でも簡単にアクセスし更新できるようなツールの導入をおすすめします。ためのインナーコミュニケーションは、実際どのように実施されているのでしょうか。最後にインナーコミュニケーションの実施事例を3つ紹介します。1つずつ見ていきましょう。社員60名でオンライン忘年会インナーコミュニケーションの実施事例の1つ目は、社員60名越えのオンライン忘年会です。経営支援や採用支援などを行うA社では、「雑談の減少」という課題への対策として、全社の社員が揃うオンライン忘年会を企画しました。A社では、雑談は組織力の一端を担う重要な機会とし、雑談ができる場としてオンライン忘年会を設定しました。強制参加ではなかったものの、60名以上が参加するという大規模な企画となりました。少人数にわかれてテーマや興味のあるものについて話すなど、雑談を交わすことで、インナーコミュニケーションを高める良い機会になりました。社内アワード・表彰制度インナーコミュニケーションの実施事例の2つ目は、社内アワード・表彰制度です。企業と必要な人材をつなぐマッチング支援サービスを提供するB社は、設立から2年で急成長を遂げ、社員数も2倍になりました。採用時から「自立」を目標として掲げているB社では、月に1度、一番成長した社員を表彰しています。数値化された成果ではなく、自分の成長に最も向き合うことのできた社員をリーダーが選出し、その理由とともに提出します。その後、3名のファイナリストから全員投票で選出するという流れです。「自立」という言葉の下で社員が一丸となりながらも、それぞれのアプローチで取り組むことは、組織力を高めるインナーコミュニケーションにつながっています。社内留学制度インナーコミュニケーションの実施事例の3つ目は、社内留学制度です。社内留学制度とは、普段所属する部署と異なる部署で業務を体験することを指します。料理レシピサービスを展開するC社では、社員の希望に応じて2ヶ月間他部署へ出向き、実際に仕事を体験できる制度があります。社員が社内留学制度を活用することで視野を広げ、新しいアイデアや挑戦につながることを企画の意図としています。普段かかわりのない社員と時間を過ごすことで、インナーコミュニケーションが活発になることが期待できます。まとめ今回は、社内活性化のためのインナーコミュニケーションの基本概要・メリット・効果的な施策や事例を解説しました。インナーコミュニケーションが活発になることで、社員は高いモチベーションを維持し楽しく仕事をすることができます。そのような社員が働く企業は、生産性の向上が期待できます。自社に必要なインナーコミュニケーションの施策は、自社に適した形にカスタマイズすることが重要です。事例を参考にしながら、社内活性化が期待できるインナーコミュニケーションに取り組むことをおすすめします。5分でわかる2023年ビジネスコミュニケーション利用実態調査この資料はビジネスコミュニケーションツールの導入状況はもちろん、ツール利用者の不満点や課題といった生の声を確認できることで、ツール選定時に注意すべきポイントを発見できる資料となっています。これから導入を検討される方はもちろん、導入後、ツール定着率が上がらないなど運用にお困りの方も必見の資料です。無料でダウンロード記事をシェアするこの記事を書いた人CrewWorks編集部CrewWorksコラムは、ビジネスチャット、タスク管理、CRM、社内SNS、ナレッジ共有などのコミュニケーションツールに関する情報やビジネスコミュニケーションをより円滑にするための情報を発信します。Corporation。