Design(ナッカデザイン)へ。注文住宅の設計・デザイン・施工・現場監理も自社で行っています。省エネ性能が高いパッシブハウス・エコハウスを得意とする家づくりをしている会社です。2021/03/23なぜ高性能の家が増えてきているの??まとめこちらの記事は『なぜ高性能の家が増えてきているの??』を1ページにまとめた記事のため長文です。・これからの取り組み住宅歴史編なぜ高性能(高気密高断熱)の家が増えてきているの??それは住宅の歴史にあります。現代から近年の住宅事情を抜粋してお伝えいたします。戦後から高度経済成長期にかけて慢性的な住宅不足を背景に「質より量」の住宅供給が主流にならざるを得ない時代が続きました。集合住宅地(団地)や出来上がった家を借りる、買う人が大半でした。ともなう変化はライフスタイルにも大きな影響をあたえました。日本の主要産業は農業から工業化へ変化し、たくさんの企業や事業所が誕生し雇用の場が増え農村部から都市部への人口流入が生じ核家族化も、この頃からはじまりました。これによって農業が主要産業だった戦前は、家が生活の場であると同時に生産の場でもありましたが、戦後の産業発展以降は、働きの場を自宅から工場や事務所に変わり父親が自宅から職場へ通勤する、主婦と子どもが在宅する、夫婦共働き等様々なライフスタイルが増えはじめ、家への要望も多様化しました。この頃の大きな変化の一つに間取りがあります。以前の日本家屋(古民家)では台所は家の裏手北側に配置されることが多く、これは冷蔵庫などの保存の技術が発達していなかった為、台所と食事室と離れていました。新しい住居の形態は家電製品の普及ともに西洋文化の間取りも取り入れられ、食事は台所あるいはダイニングキッチンで食べる。設備のキッチンは効率的で省スペースのステンレス流し台又はシステムキッチンへと変わり、水洗トイレ、お風呂も備えた家が徐々に増えました。・質より量で建てた建物は老朽化が早い。・地震で損壊してしまう恐れがある。・家の中で高温多湿になり熱中症の危険性がある。・結露でカビが生える。・お風呂場でヒートショックを起こるリスクが高い。・複合的な理由での健康被害。低炭素住宅、ZEH(ゼッチ)など、国が推奨する住宅性能基準は、これからの次世代の家の通過点に過ぎません。今の時点で一歩先を進んだ家づくりが当たり前の時代がやってくるのです。高性能住宅の需要2009年以降のスマホの普及と共に住宅を選ぶプロセスの段階に変化があります。合いからの紹介に加えてインターネットでの情報収集がくわわりました。あたらしい家での暮らしをイメージする※抽象的な段階。あたらしい家の必要条件が明確になる1~4のプロセスで、あたらしい家での暮らしを、理想に近づけるために、情報収集は欠かせない要素です。これ以上に大切な要素が『3収集した情報を整理する』です。メリット、デメリットなどを検討することであたらしい家のテーマ(基本理念)が決まります。4段階で住宅性能がよい家を希望する方が増えたことが冒頭の答えになります。高性能住宅と言うキーワードも数年前に比べると増えました。出版物、インターネットの記事、動画などさまざまなツールから発信され、情報量も増えました。こちらでお伝えしたいことは高性能=いい家と安易に認識せず、住宅性能を数値で確認して選んでいるか??がこれからの家づくり重要なことだと私たち考えます。2021年4月からは契約時に必ず家の省エネ性能の説明が義務化されているので、契約の時に家の省エネ性能を初めて知った!!となる方もしばらくはいらっしゃるかもしれません。私たちが出来る家づくりのサポートとしては・事前のヒアリングでお客様が希望する住宅性能を把握すること・お客様が希望された住宅性能の家を設計・施工出来ることこれらを住宅会社選びの確認項目に入れてみてください。今回の題材となった高性能住宅が増える理由と家の省エネ性能は必要か?が本質となります。世界的に環境意識が高まるなか、日本もさまざまなエネルギー問題を抱えています。日本のエネルギーの需要と供給バランスは、2020年末から2021年はじめに訪れた寒波によって、おきた電力不足の報道で再確認したのではないでしょうか。電力不足はおきたのでしょう??大きな要因の一つは寒波による冷え込みで暖を取るために多くの家庭が電力を必要としたためです。国土交通省の『我が国の住宅ストックをめぐる状況について』の資料をご覧ください。こちらの資料を見てお伝えしたい事は、冬が寒いのは当たり前ですが、寒くても断熱性能が高い家であれば、少ないエネルギーで暖をとることが出来ます。低く燃費の悪い家なのです。今回の様に、日本列島に寒波が到来し、私たちは生命・健康を維持するためにエアコンや暖房機器を可動する。それは、当たり前の行動ですが、同時間帯に90%の日本の世帯が電気を使用すると電力不足になります。電力不足ならもっと発電すればいい!!そう簡単なものではないのです。日本は2011年以降、エネルギー自給率の低下、エネルギー加工コストが上昇、国際的にはCO2排出量の削減率が増えるなどの課題に直面しているのです。日本が抱えているエネルギー問題よりhttps://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/energyissue2020_1.html日本の化石燃料輸入先(2019年)2050年に向けて、さらにエネルギー問題と向き合う必要がある私たちの暮らし。省エネが当たり前の時代がすぐそこまで来ています。地球規模の省エネ活動のきっかけ大きなきっかけは、1992年にブラジルのリオデジャネイロで開催された環境と開発をテーマにした国連会議、地球サミット(国連環境開発会議)でした。Goals(持続可能な開発目標))」となりました。省エネ法(正式名:エネルギーの使用の合理化に関する法律)日本は1973年と1979年に起こった2度のオイルショックで、エネルギーの管理体制とエネルギー使用の合理化に向けた基本方針を打ち出した。その後、日本は昭和から平成へと変わり、家電をはじめ、エレクトロニクス業界の最盛期で、自動車産業とともに産業の中心を担ったのもこの頃です。ドイツの物理学者ファイスト博士が考案したパッシブハウスの省エネ基準が確立される。パッシブハウスの超高性能な省エネ基準と厳しい評価方法は世界的にみても高い性能基準となり世界基準の断熱性能のフラッグシップとなる。(COP3)で温室効果ガスの削減目標が打ち出される。日本は1990年比で2008~2012年に6%の温室効果ガスの排出量削減を義務付けられ、ここからの排出量削減を数値化した具体的な取り組みが始まります。求め、製品へ目標年度と省エネ基準の達成率を報告する制度を設けました。省エネ性能をラベルで表示し、省エネ機器の普及を促進する取り組みが始まる。排気ガスによる有害物質の排出カズ規制値がどれくらい削減されているか示す制度が始まる。住宅性能表示制度により住宅の性能基準(H11基準:次世代省エネ基準)、共通ルールが設けられ、消費者による住宅性能の相互比較を可能にする取り組みが始まる。日本を都道府県ではなく気象、気候が近い地域を6つに分けたものを、地域区分といい6区分に分かれた。住宅性能をしめす値、Q値・μ値・C値の性能基準値が導入される。自動車の燃費性能に関心が向くようにステッカー表示、カタログに記載が始まり、エコカーの普及を推進する取り組みが始まる。と直接接点のある家電機器等を販売する小売業者が、陳列商品の省エネ性能を表示し情報提供するための制度です。今では当たり前になった商品価格と省エネ性能の両方を表示する家電選びはこの年から始まりました。この頃、日本で最初のパッシブハウスが建築され、世界の先進国の住宅と日本の住宅が比較され始める。共同で設置した「低炭素社会に向けた住まいと住まい方推進会議」により、2020年までに住宅やビルなどすべての新築建物が省エネ基準適合する動きがおこる。6区分から8区分に改られ、Q値が基準から外され、Ua値・ηA値の性能基準値が導入される。住宅の性能基準がH25省エネ仕様基準が採用される。建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(建築物省エネ法)が公布される。建築物省エネ法の公布により住宅の性能基準がH28省エネ仕様基準が採用される。COP21にむけた約束草案の一部となる地球温暖化対策で「省エネ基準適合義務化」がうちだされる。そこには、2020年以降、平成28年基準を下回る断熱性能の住宅は新築許可が下りないという内容でしたが先送りになりました。COP21がパリで開催。2020年以降の対策について話し合われる。温室効果ガス排出削削減の新たな国際ルール「パリ協定」が発効される。世界全体の平均気温上昇を産業革命(18世紀半~19世紀頃)前に比べ2°Cより低く抑える。温暖化対策をおこない気温上昇を1.5度までに抑える努力をするすべての国が温室効果ガスの削減目標をつくる。日本政府は、2030年度の温室効果ガズの排出を2013年度と比較して約26%削減する目標を定め、2050年には「カーボンニュートラル」という目標掲げています。日本が目指す「カーボンニュートラル」とは、「温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」ことを意味しています。建築業界では「省エネ基準適合義務化」の進捗は2021年3月現在でこうなりました。建築物の省エネ基準適合(H28省エネ基準)の義務化ならびに説明義務化の公布。建築物の省エネ基準適合義務化に追加されたのは、オフィスビルやホテル、商業施設などの中規模建築物(300m2以上)新築建築物のみ300m2未満の住宅は、2021年4月から省エネ性能の説明義務となります。青線:厳しい温暖化対策をとった場合なぜこのデータを再度クローズアップしたかは現状を上回る温暖化対策を取らなかった場合どうなるか??というシュミレーション動画を環境省が作成しています。※動画音声あり、再生ボタンを押すと動画がスタートします。夏>このまま有効な対策を執らずに地球温暖化が進行すると、2000年頃からの平均気温が最大4.8°C上昇すると予測されています。現状よりさらに厳しい温暖化対策の実施が必要とされているこれからの2030年~2050年。あらゆる分野が協働することが必要とされています。技術のイノベーション(改革)がこれまでの省エネの歴史以上の速さで変わっていきます。エネルギーについての情報開示などをブログの記事、見学会、SNSの投稿でより多くお伝えしていきたいと思います。今回、最終章の長文にお付き合い頂いた皆様ありがとうございました。今後は、『エコライフ・エコハウス』にタイトルをかえ、ブログカテゴリー『住宅性能について』の中に書きためて行きたいと思います。最終章ですが・・・続きます!!4月29日より福山市加茂町に完成するモデルハウスの内覧がスタートします。kwh/m2内覧の予約をご希望の方は下のボタンからお申し込みください。