最終更新日:2023/01/19老後の備えはいくら必要?今からできる資金の貯め方(写真=1eyeshut/Shutterstock.com)「老後破産」という言葉を耳にすることもあり、老後資金に対する不安を抱いている方は多いでしょう。具体的にいくらあればゆとりある老後を迎えられるのでしょうか。貯められる方法を解説します。老後の不安は早めに取り除いておきましょう。今から老後資金を貯めよう老後にかかるお金は人それぞれ人生には3つの大きな支出があるといわれています。一戸建てかマンションかなど、希望する物件の条件などから必要な額を算出することができます。「老後資金」はどれくらい長生きするか、どのようなライフスタイルを希望するかによって、かかるお金は人それぞれ違います。会社の退職金や支給される年金額も違うため、自分で備えておくべき金額も人によって異なります。老後にかかるお金を算出するためには、一般的にどの程度生活費がかかるのかを計算したうえで、退職金と年金を差し引いて計算してみるとよいかもしれません。その差額が、あなたが備えておきたい老後資金なのです。月額平均で22万円という結果が出ています。仮に老後の生活を20年間と考えると、22万円×12ヵ月×20年間で5,280万円が老後の資金として必要ということになります。経済的にゆとりのある老後を迎えたい場合は、月額平均12.9万円を上乗せし、夫婦で月34.9万円がひとつの目安となっています。そのため、老後に必要な備えは34.9万円×12ヵ月×20年間で8,376万円ということになります。老後にかかる費用の内訳は、食費や光熱費などの生活費のほか、住居関連費や各種税金や保険料などです。ゆとりある老後の資金には生活費に加えて旅行やレジャー、身内との付き合い、趣味にかかる費用が含まれています。夫婦ふたりでゆっくり過ごせるのが老後なので、ギリギリの生活を送るのではなく、趣味や友人・身内との付き合いを思う存分楽しみたいですよね。老後資金は算出額より少し多めに用意しておくと安心です。子どもの結婚資金や住居購入資金を援助したい、家のリフォームや海外旅行を考えているという場合は、その額も考慮しておきましょう。定年間近でも老後資金は貯められる?一般的に末っ子が独立してから定年までは、教育費の支出が終わり、住宅ローンも完済していることが多いため比較的資金を貯めやすい時期といえます。今の40代や50代は、晩婚化の影響により定年間近でも教育費や住宅ローンといった大きな支出を抱えていることもあります。これにより貯める期間が短くなり、十分な老後資金を貯めることができないという状況も珍しくありません。いえ、定年間近でも老後資金を貯めることは可能です。老後に必要な資金を試算したら、今からでも毎月決まった額を貯めていきましょう。教育資金と住宅ローンが残っている人は、それらをいかに完済するかを優先させます。教育費は奨学金の利用を検討し、住宅ローンは繰り上げ返済を考えてみましょう。貯金だけでは老後の資金を準備できそうにない場合は、資産運用を始めてみてもいいかもしれません。老後の資産運用は、収益性を重視するのではなく、安全性と流動性を優先する必要があります。大切な老後資金を減らさないために、資産運用方法をしっかり勉強したり、プロのアドバイスをもらったりするなどして対策を立てていきましょう。働く意欲のある方は、60歳で定年退職するのではなく再雇用制度などを利用して長く働くことを視野に入れるといいでしょう。無理のない範囲でやりがいのある仕事であれば、月々の収入の足しにもなり、老後も暇を持て余すことなく生き生きと過ごすことにもつながります。今から老後資金を貯めよう老後に必要な資金は人それぞれです。望むライフスタイルに合わせて、老後にかかる費用を試算してみましょう。数値化することで漠然とした不安を取り除くことができます。貯めておきたい金額が分かったら、今からでもコツコツ貯めていきましょう。資産運用や生命保険の見直し等に関する事ならお気軽にご相談ください。ライフプラン実現に向けたアフターサポートが充実。資産運用のご相談、保険の見直し等の相談をご希望される方はこちらよりお申し込みください。お問い合わせ平日9時〜17時の間、お問い合わせいただけます。エリアに応じて連絡先を選択ください。世界中の成功者は、常に起こるアクシデントやサプライズを想定し、自国もしくは主要国のみで資産保有を保有するという偏りを避ける傾向にあります。老後の独身生活に必要な最低限の資金は?独身者にとって、現役時代は特に不安がなくても、老後を一人で迎えることに不安を感じる方は少なくありません。一人で過ごすことへの不安と、資金面での不安の両方があるかと思います。厚生労働省が2019年7月30日に発表した「平成30年簡易生命表の概況」によると、わが国の平均寿命が男女ともに過去最高を更新しました。無料個別相談のご予約はこちらご相談申込ご相談申込セミナ。