考える持続可能な社会の実現に向けて、企業のSDGs対応が必須となり、昨年度のコーポレートガバナンスコードでTCFDなどフレームワークに沿った気候変動に関する取組について株主への情報開示が義務付けられるに至り、統合報告書やサステナビリティレポートで人的資本開示を行う企業も増えており、人事においてもこれら新たなテーマへ対応できる組織を開発支援することが重要マターとなっております。・日本政府は2020年10月にカーボンニュートラル宣言を出している・2021年にコーポレートガバナンス・コードの改定で気候変動対応が要求された・カーボンニュートラルとは、自社が排出した温室効果ガス排出量と温室効果ガス吸収量の差を実質ゼロとすることを示す・ネットゼロとは、バリューチェーンからの温室効果ガス排出量を含む排出量実質ゼロを示す。・TCFD提言は4要素11項目で構成され、2021年10月の改訂ではネットゼロへの移行計画の作成が要求されている・外部へTCFDを説明する上で、委員会を設置することが望ましい。2020一般社団法人ピープルアナリティクス&HRテクノロジ。