基づき、教職員を対象とした評価を開始し、2022年8月に第5回目の評価を実施しました。整備および実践、学生の学習支援の充実の程度等について、9カテゴリー(95項目)の評価表を用いて実施し、回答率は95.2%でした。評価は4段階リッカート尺度を用いて「そう思う:4点」、「ややそう思う:3点」、「あまりそう思わない:2点」、「そう思わない:1点」と点数化し、各カテゴリーの平均値を示し、前回(2017年)と比較しました。表1・図1さらに質問項目の多いカテゴリーについては、課題を明確にするために、関連する質問項目を分類しサブカテゴリーを設け分析を加えました。表2前回との比較において、カテゴリーI・II・III・VII・VIIIでわずかに上昇、カテゴリーIXで低下が見られました。関するカテゴリーI・IIおよび教育課程の経営に関するカテゴリーIIIは、前回よりも上昇しています。充実に関するサブカテゴリーの平均値が全体の平均を下回っていました。この2つは前回調査(2017)でも低かった項目ではありますが、上昇しているのは、COVID19感染拡大により制約を受けながらも健闘した結果と考えます。引き続き、設置主体と連携した臨地実習指導の充実が必要です。教育課程の構成が前回よりわずかに低下しているのは、新カリキュラムの開始、問題意識の高まり、教員の世代交代に伴う平均経験年数の低下も反映していると考えられます。授業・学習に関するカテゴリーIV(17項目)では、3サブカテゴリーでわずかに低下しました。目標の評価とフィードバックは肯定評価となってはいますが、授業評価の結果を十分に反映しきれていない課題が見られます。教員間での授業研究や評価を計画的に実践していくことが課題です。経営・管理課程に関するカテゴリーV(19項目)は、3サブカテゴリーがわずかに上昇していますが大きな変化はみられていません。今後加速化する少子化の進行や看護基礎教育をめぐる動向の変化に対応する長期的方針を早急に検討し、教職員が展望をもって教育実践に取り組む組織の強化を図る必要性があります。関しては前回よりわずかに低下しました。関するカテゴリーVIIIは、国際交流の体制では、前回同様に否定的評価となりました。海外からの留学生の受け入れ体制や、学生の留学希望に対応する体制の整備に着手できていないことが反映されています。地域社会との交流に関しては、わずかに上昇し肯定的評価になりましたが、まだ課題がある状況です。教育理念、目標に立ち戻り、対象を取り巻く社会状況に目を向け、地域包括ケアに貢献できる人材の育成にむけて、引き続き教育活動を発展させていく必要があると考えます。研究に関するカテゴリーIXでは、否定的評価になりました。この間、取り組みが十分に保証できなかったことなどが反映されていると思われます。研究交流集会や全国学会など、遠隔開催などにも発表・参加できるよう計画的に取り組みます。