Wetzhausenクロンベルク・アカデミー財団は、新進気鋭の演奏家を育成するドイツ・フランクフルト近郊の文化財団である。20世紀最大のチェリスト、パブロ・カザルスの没後20周年に当たる1993年、チェリストのライムント・トレンクラー(現財団会長)が、カザルスの未亡人、マルタ・カザルス・イストミンやチェリストのムスティスラフ・ロストロポーヴィチ(1993年音楽部門)と共に創立し、2004年に財団法人となった。「音楽は、すべての人に理解される世界言語であり、世界中の音楽仲間は芸術の純粋さを人類のために役立てよう」というカザルスの遺志を継ぐために、静かで落ち着いた環境のクロンベルクを本拠地に選んだという。トレンクラー会長は「音楽の遺産を世代から世代へと受け継いでいける場所、深く考えることができる空間です」と言う。collapse現在は、ヴァイオリン、ヴィオラ、チェロ、ピアノの4分野で、ソリストとして国際的キャリアを築く可能性のある若手演奏家(年間約35人)を対象に3-4年間、高度な訓練を行う。毎年、平均5-6人の学生を受け入れている。ギドン・クレーメル(2016年音楽部門)、アンドラーシュ・シフ、ダニエル・バレンボイム(2007年音楽部門)など世界的な音楽家が特別講師を務める。20年前から財団芸術顧問のクレーメルは「私の経験、感覚、知識を若い人たちと共有するのが目的。彼ら自身で解決策を見出せるようにしたい」と語る。千葉出身のヴァイオリニストで、2021年ミュンヘン国際音楽コンクール1位の岡本誠司は、2019年から学んでいるが、「世界中の伝説的な音楽家によるレッスンは、とても楽しい」。卒業生は、チェリストの宮田大を含む64人を数える。コンサート、公開マスタークラス、公開リハーサルも定期的に開催され、学生たちは世界的な音楽家と同じステージで演奏することによって、自分の能力を伸ばしながら、音楽に対する理解を深めていくことができる。2022年9月23日には、一流の音響と最新の設備を備えたコンサートホール「カザルス・フォーラム」(550人収容)がオープン。同財団はここを拠点にクラシック音楽界でさらに指導的役割を担っていきたいという。2020年6月に予定されていた初の日本ツアーは、コロナ禍のために中止になったが、2023年6月に日本で演奏する予定。Ghirotti第二次世界大戦が勃発した直後の1939年、戦火にさらされたイタリアの文化・芸術遺産の保存と修復を目的に中央修復研究所(ICR)が設立された。1941年から修復のプロを養成するコースが本格的にスタートし、高等養成所(SAF)へと発展した。現在は、ローマと南イタリア・マテーラ(2015年開校)の2校に計110人が在籍している。毎年、18歳以上の25人が入学するが、高校卒業もしくは同等の資格が必要。外国人はイタリア語を使いこなせることが条件で、全体の15%を占める。チームとして一緒に働くこと」と語る。どのように適合しているかを理解しなければならないし、素材面でも優れた認識を持つ必要がある。正確な作業を可能にする手作業の能力と専門知識が求められる」と、修復士に必要な資質を説明する。SAFのフランチェスカ・カパンナ所長によると、学生たちは、ICRの研究室や、国や教会、個人や財団の敷地内の工事現場などでの作業を通じて理論と実践を学ぶ。各種の現場実習がコース全体の60%を占めるという。他国での国際協力プロジェクトにも積極的に参加し、ヨルダンのウマイヤード宮殿の壁画修復や、最近ではギリシャの水没したローマ時代の別荘を修復・復元する水中作業も行った。開校以来約900人が卒業し、イタリア内外の文化・芸術遺産の保存修復に携わってきたほか、ルーヴル美術館など欧米の美術館でも修復士として活躍。30年ほど前には日本人2人も卒業し、現在はそれぞれ画家になっているという。同校は文化省の管轄下にあり、年間運営費(35万ユーロ)のほとんどを同省が出資。マテーラ校は地元の州からも資金援助を受けている。学生たちも、イタリアの公立大学の学生と同等の額(一人年間最大2700ユーロ)を負担。今回の奨励金は、「今後2年間の学生による共同研究プロジェクト30件の助成に使う」(カパンナSAF所長)という。ジャン=ピエール・ラファラン国際顧問(フランス)デモスは、パリ管弦楽団の本拠地、フィルハーモニー・ド・パリ(ローラン・ベイル館長)が運営する音楽教育プログラム。2010年に発足してから、クラシック音楽に触れる機会の少ないフランスの貧困地域や地方の7歳から12歳の子供を対象に、無料で楽器を貸し出し、週4時間のレッスンを3年間行う。15人構成のグループが7つあり、その105人がオーケストラを形成し、6月末にコンサートを開催する。1グループごとに2人のプロの音楽家、2人のソーシャルワーカーとボランティアが組みになって指導する。音楽の技術面の指導だけではなく、子供の精神面のケアや人格育成にも力を注ぐためだ。ベネズエラの貧困地域の子供たちをクラシック音楽の練習、演奏を通じて教育する制度、エル・システマ(1975年発足)の活動にヒントを得た。対象団体に選ばれている。collapseベイル館長は「恵まれない地域に住む子供たちとの絆の重要性、ベネズエラの実験が示した教育界全般への好影響などを考えて結成した。私たちは楽器を弾く子供たちと先生の間に交わされる音楽の伝達の仕方に重きを置いている」と語る。2015年以降はデモスの活動をフランス全土に拡大し、現在4000人近くが参加、全国に38のオーケストラを組織している。2022年にオーケストラの数を60に倍増することも計画している。元人気サッカー選手で、フランス代表の歴代最多出場記録を持つリリアン・テュラム氏がデモスの後援会長を務めていることも、子供たちや父母の関心を高めている。デモスの理念に着想を得て、フィルハーモニー・ド・パリの協力のもと、デモスの一部生徒もエキストラで出演した映画『メロディ』(邦題『オーケストラ・クラス』)も2017年に公開され、デモス人気を後押しした。デモスで3年間を過ごした50%の子供が音楽の勉強を続けており、そうした子供達には引き続き楽器を無料で貸し出す。年間運営費800万ユーロ(10億円)の3分の1は政府、3分の1は民間、そして残りの3分の1は地方自治体からの資金で賄っている。世界最大の若手演劇祭「シェイクスピア・スクールズ・フェスティヴァル」を2000年から主催しているイギリスの文化教育団体。シェイクスピアの言葉と物語を通じて、若者に自信と自尊心を持たせ、成長を手助けする。イギリス全土の1000校から約3万人の若者(7−18歳)が参加。事前に各学校でワークショップを開き、教師の訓練を行うので、教師も演劇や英語の専門家である必要はない。演劇祭は2カ月開かれ、一晩に3校か4校が、130カ所以上の劇場の舞台で『マクベス』、『ロミオとジュリエット』、『テンペスト』など簡易版のシェイクスピア劇を上演する。計6万5千人以上が観劇し、多くの場合、観客にとってもシェイクスピア作品に触れる最初の機会になっているという。collapse財団代表のルース・ブロックさんは「シェイクスピアの卓越した物語、美しい言葉は400年も生き続けてきました。シェイクスピアは人間の有り様について重要な事柄を扱っており、若者たちは愛情、争い、戦争、憎しみに関する問題を理解することができます。シェイクスピアが若者にとって今日的な意義を持つ理由です」と語る。昨年の演劇祭に参加したロンドンの生徒は、「シェイクスピアの言葉によって、さまざまな国籍、年齢、能力を持つ人たちが団結できることを意識するようになりました」と振り返る。演劇祭には、この17年間に計25万人の若者と教師が参加した。2016年には、シェイクスピア没後400年記念としてウェストミンスター寺院などでも上演している。)も活動を支援している。ストッパードは演劇祭のために『ヴェニスの商人』を脚色してくれたという。2016年から財団組織となり、財団理事長のアンドルー・ジャクソンさんによると、財団の資金源は、演劇祭に参加する学校の登録料が半分を占め、25%を興行収入とプログラム、Tシャツなどの販売収入、残りの25%を寄付で賄っている。ジャクソンさんは「シェイクスピアのテーマは時代、国籍を超えた普遍的なもので、末永く生き続けていくでしょう」と、シェイクスピア劇を通じた財団活動に自信を深めている。(アメリカ)イスラエル軍のレバノン侵攻があった2006年、若手女優のマヤ・ズビブさん(36歳)らが、学校に避難した子供や女性に対し演劇療法を用いて社会心理的な支援活動を始めたのをきっかけに、ベイルートで設立した。その後、演劇療法の手法を芸術として発展させるため、地元のアーティストが自由に利用できる交流の場、リハーサルや創造の場として、2008年にスタジオをオープン。このスタジオで演劇、ダンス、教育などに関するワークショップを開催したり、若手アーティストの指導を行ったり、海外から招聘したアーティストの創造スペースとしても利用している。レバノン国内には200万人の難民がいるといわれるが、「演劇を通して個人に力を与え、自分自身を表現し、集団への関わりを持たせる」(ズビブさん)ことを目的に、パレスチナ人難民、シリア人難民、スーダン人難民、イラク人難民、さらには家庭内暴力の被害者などを対象に社会心理的な支援活動を続けている。collapseこうした活動以外に、劇団として独自の新作劇にも取り組み、例えば、レバノンには学校で教える現代史の教科書がないため、「レバノンの歴史」を扱った演劇をレバノン各地で上演。上演後は舞台を観客にも開放し、それぞれの立場で歴史を話し合う対話集会にしている。今年4月には、スイスのドロソス財団から受けた4年連続の資金援助を基に、劇団本部を広いビルに移した。これによってスタジオ、リハーサル室を拡充し、11月には100人収容の付属劇場も開設する。将来はこの劇場収入も活動資金に充てる計画。ズビブさんは「劇団は新局面を迎えた。若者に演劇作品を作るための手段や社会心理的な支援技術を教えるとともに、若い観客を増やしていきたい」と意気込んでいる。現在、ズビブさんら30歳代のアーティスト7人を中心に、管理、渉外の担当、舞台美術、デザインなどの担当を含め全体で25人が所属している。レバノン政府からは芸術に対する助成がないため、年間の運営費は全て外部からの資金援助で賄う。援助額は年によって異なるが、8万−20万ドル(880万−2200万円)という。ブリティッシュ・カウンシル(英)、ゲーテ・インスティトゥート(独)、アンスティチュ・フランセ(仏)からも援助を受けている。アラルンプールで結成したアーティスト集団。広範囲な芸術活動を展開しながら、地域社会を刺激し、若手アーティストを支援してきた。collapse現在、同センターには、世代、分野が異なる13人(60歳代4人、50歳代4人、40歳代2人、30歳代3人)のメンバーが所属。メンバーは世代間の“衝突”を繰り返しながら、各自が独自の芸術活動を行っているが、最近は30代、40代のメンバーが活動の中心となっている。10年前にメンバーとなったプロデューサーのジューン・タンさん(42歳)は、新進アーティストのプログラムを担当。「センターは、新しい芸術形態を試してみたい人の発表の場となる。多様性が強みで、マレーシア社会全体を映し出したい」と語る。著名な演出家、マーク・テ氏(35歳)は最年少メンバーだが、「今後は若手アーティスト、若手プロデューサー、若手ライター、若手思想家に対して、ダンス、演劇、映画、新メディアなど、あらゆるアートの分野で基盤を提供したい。同時に、代々受け継いできた古い歴史や伝統的なものについても携わっていきたい」と意気込む。同センターの年間予算30万リンギット(約770万円)は政府の助成金と民間企業の資金援助で賄う。20年前から日本人アーティストとのコラボレーションも実施、日本の国際交流基金も活動を支援している。近年はマーク・テ氏の演劇などをアジア、欧州各国で公演。2006年にはマレーシアの衛星テレビ放送局と提携し、「クリシェン・ジット・アストロ基金」を設立、マレーシア在住のアーティストのみならず、マレーシアの文化発展に貢献する人に対しても経済的支援を行っている。(ドイツ)イギリス生まれの英国系ビルマ人映画製作者、リンジー・メリソンさんが2005年、自身が住むベルリンに「ヤンゴン映画学校」(YFS)を設立した。英国系ビルマ人の母親が、生まれ故郷ミャンマーに帰る旅に同行してドキュメンタリー映画を製作したのが縁で、ヤンゴンでドキュメンタリーのワークショップを開催したのが、学校開設のきっかけとなった。ヤンゴン市内に活動拠点の校舎を構え、そこへ欧米諸国から経験豊富な映画製作者を定期的に派遣。ドキュメンタリー映画を中心に監督、撮影技術、シナリオ、ポストプロダクション(撮影後作業)などの分野を無料指導し、これまでに約160人が受講した。メリソン校長は年4回ほど、ベルリンからヤンゴンの校舎に出かける。学生、卒業生が製作したドキュメンタリー映画の中には、国際的な映画祭で賞を受けた作品も多数あるが、2010年までの軍事独裁政権下での監視の目は厳しかったという。時間が止まった時』を製作した。国内での上映は禁止された。collapse「当時、撮影は違法でした。政府は被災者に迅速な援助をすることができず、災害を隠そうとしたのです。私たちはサイクロンの爪痕を撮影して、非常に心を打つ映画を作りました。誇らしい映画です」とメリソン校長。海外で多くの賞を獲得し、2012年に初めて国内の映画祭でも上映された。YFS一期生で、後輩に撮影技術を教えるティン・ウィン・ナインさん(40歳)は『ナルギス』のカメラを担当したことなどで、軍事政権からにらまれ、2009年から3年間、国境近くのタイ北部に逃げていた。その体験を基に現在、新作ドキュメンタリーを監督・製作中だ。他の卒業生も「ドキュメンタリーを通じてミャンマーの実情を内外に知らせるのが私たちの役割」と語る。奨励金は、ドキュメンタリー長編映画の製作費用に充てるという。ゲーテ・インスティトゥートの支援でビルマ時代の映画のデジタル復刻版も担当。卒業生がプロダクション会社「ヤンゴン映画サービス」を設立し、国際的な非政府組織などのドキュメンタリー製作も請け負う。YFS本部をベルリンからヤンゴンに移すのが今後の課題だという。ミャンマーでは2011年からの民政移管後、メディアの自由化・民主化はある程度進んではいるが、メリソン校長は「政府は、この機会にYFSがミャンマーの創造的メディア産業を担うパートナーになり得ると考えてほしい」と語っている。