658-696.前から気になっていた奴。このたび思うところあって読んでみた。scale"というのが出てくる。要するに、購入意向(買いたいか)じゃなくて購入確率(買いそうか)を11件法で訊く方法である。scaleの元になった論文。Justerは1926年生まれ、有名な経済学者だそうだ。Justerスケールなんて、この人の業績の中ではささやかなものなのでしょうね。この論文、実に39頁の長きにわたってだらだら続くので、私のほうも非常にだらだらとした態度でめくった。大昔の論文を読むと面食らうんだけど、なんというか、文章が悠長で、修辞表現がやたらに多くないですか。学術を取り巻く社会環境が変わったのかなあ。耐久財の需要を予測する際、消費者の予期(anticipation)の調査が広く用いられている。その背後にあるのは次の考え方である:消費者による家とか自動車とかの購入の変動は、所得などの財政的変数の変動とはある程度まで独立している。そのような延期可能なタイプの支出の変動を予測するには、財政的変数だけでなくて、消費者の楽観性・非完成を反映するような予期変数を使ったほうがいい。そのような予期変数を直接測定するには、購入意向とか、財政的健全性と態度を示すもっと一般的な指標を使うのがよい。先行研究では、耐久財の購入の時系列的変動のうち収入などの変数では説明がつかない部分を、購入意向・態度がある程度までは説明することが示されている。横断調査においては、購入意向はその後の世帯購買と強く関連するが、態度変数の影響はあまりないといわれている。expect)がありますか、と聞く。回答はオープンエンドで得て、それをインタビュアーが「絶対に買う」「たぶん買う」「わからない」「買わない」などに分類する[←そうか、当時のことだから面接調査なわけね]。時系列の分析の際には、全体における購入率$x$を、購入意図者の購入率$r$と非意図者の購入率$s$の加重平均として表現すると便利である。(1-p)s$たいてい購入意図者は少ないし、購入意図者の購入率はあまり変動しないので、$x$の時系列的変動は主に$pr$じゃなくて$(1-p)s$のほうに起因する。[説明があまりに長いので勝手に要約しちゃうと、購入意向が低い奴も実際には買うってのが問題なんだ...ということでよろしいでしょうか]購入率の分散の説明率という面では、意図の調査の成績はあまりよくない。成績を改善できるかどうかは一概に言えない。仮に購入見込みをより正確に測ったとして、事前の期待と事後の行動とのずれが大きいなら成績は改善しないし、ずれが小さいなら成績が改善するはずである。意図調査は何を測っているのか?意図調査において聴取される購入のplanやintentionというのは、対象者が指定された期間にその品物を買う確率についての対象者の推定を反映している、と考えるのがもっとも合理的な解釈であろう。いうことは、善良な対象者は、購入確率がゼロより大きくても、それが十分に低いと感じられるなら、自らを非購入意図者に分類するであろう。確率調査のロジックすべての世帯が、ある購入意向質問$i$について確率のカットオフ$C_i$を持っていて、それを購入の主観確率が上回ったときそのときのみ購入意図者になるのだとしよう。[この節、話の建付けがよくわからないのだけれど、どうやら各世帯は主観確率を分布じゃなくてスカラーとして持っているということらしい]購入の主観確率を$Q$、世帯を通じた$Q$の分布の密度関数[そうは書いてないけどそういう意味だと思う]を$f(Q)$とする。実際には$C_i$は世帯間で変動するだろうけれど。母購入率の最良の予測子は購入意図者率$p$ではなくて購入確率の平均である。対象者は購入確率と閾値を比較しているわけで、これは購入確率をそのまま訊かれるよりも難しい課題である。素朴心理学というかなんというか...]。意図調査は、カットオフより下の世帯における購入確率の分布についてなにも示してくれていない。いうわけで、購買行動の予測のためには、購入確率をそのまま訊ねたほうがよいのではなかろうか。正確性の向上を測る基準ほんとは「意図調査よりも確率調査のほうが購入率の時系列的分散をよく説明する」ということが示せるといいんだけど、そんな長い時系列はちょっと手に入らないので、横断で調べることにする。[そのほか、ああでもないこうでもないといろいろ書いてあるけど全部省略。貯蓄実験[いきなり「これはあきらかに失敗した実験で...」という衝撃の紹介から始まり、結果が載ってない。学部の実験演習のレポートか。デトロイト実験1963年、米センサス局がデトロイト近郊の192世帯を対象に行った(これは次に出てくるQSI実験のパイロットだった)。