Explorerでは動作しません。Safari)で閲覧ください。高等教育研究センターで助理教授を務める[1]。【出版の背景・目的】[2]21世紀に入り、先進諸国は陸続と科学技術人材に関する政策を発表している。科学技術によるイノベーション能力と、経済水準の向上を効率的に行うためである。本書はこのような国際情勢を背景とし、中国の科学技術人材に適したインセンティブ(動機付け)制度構築のための検討を行っている。おける日本の研究力低下が指摘される[3]中で、科学技術人材の育成・確保はさらに重要度を増している。整理して示すとともに、中国の科学技術人材に対し実施したアンケート及びインタビューの結果を分析しており、研究力の伸長著しい中国の状況を通時的・共時的に知ることができる資料と言える。21世紀以降における米・英・独・日4か国の科学技術人材政策の調査・比較も行っているため、諸外国の事例を把握する上でも有用である。