必要な要素はたったの2つ2021.03.22山口博バックナンバーJR東日本が4500億円、日本航空が3000億円規模で、損益の下方修正をした。上場企業の売上高の下方修正額は、東京商工リサーチによると10兆円にのぼるという。経営環境の激変により、年度始に立てた計画の変更を余儀なくされるようになった。Pexels年度の変わり目に例年通り、分析に分析を重ね、精緻なデータを揃え、予測の確度を高め、時間をかけて計画を立てて、個人の業務計画を立てている人もいるだろう。厳密に立てようとすればするほど、「どうせ変更せざるを得ない」「到達できるかどうか不確かだ」という不安が高じてしまう。上司との間で、ああでもない、こうでもないとやりとりをすればするほど、「あれこれ議論しても、どうせ変更しなければならないのに」と時間の無駄だと思えてしまう。そんな人が増えてきた。このように申し上げると、「そもそも、業務計画をしっかり立てなければ、業績が上がるはずがない」「細部にわたるまで精査して、時間をかけて、じっくりと作成すること自体に意味がある」という声が聞こえる。個人の業務計画の策定に必要以上に時間を割くことはない。枝葉末節にこだわる必要はない。これさえ抑えておけばよい。戦略仮説設定と優先順位づけ戦略仮説とは、実現したい目標や到達地点の状況が適うための仮説で、たとえば販売件数はこのレベル、販売顧客数は○人以上になっていれば、目標が達成できるという前提だ。その仮説を満たす要件を洗い出す。販売件数がこのレベルになるために必要な商品のラインナップ、個人の活動、チームの活度などの水準を明確にする。これをブレイクダウンすることで、業務計画のアクションが洗い出される。年間100社・5000人、20年以上実践してきた能力開発プログラム前回の記事バラバラなメンバーから奇跡のバランスが発生。ハーバービジネスオンライン編集部からのお知らせコロナ禍でむしろ沁みる「全員悪人」の祭典。漫画『進撃の巨人』で政治のエッセンスを。今すぐ職場に導入するべきモチベーションアップの方法64bitへのWindowsの流れ。