育naviCOLUMNコラム若手育成マネジメント組織づくり中小企業にも大企業並みの教育を2022.08.22本日はPDCAの学校が提供する研修の特徴をご紹介させていただきます。弊社が提供している若手向けのビジネススキル研修、管理職向けの現場マネージメント研修のいずれも1名から参加可能です。(企業様単体の開催も受け付けております)競争力を持った人材育成にどれだけコストが必要だと思いますか?米国では社員教育に掛けるコストは年間約72万円です。日本では社員教育に掛けるコストは年間約3.6万円です。GDP対比で見ると、なんと20倍の開きがあります。大企業の中で教育費のトップランクでも、野村総合研究所44万、三井物産43万です。大企業ですら世界基準を満たしていません。日本の世界競争力は1990年の1位から、いまや16位に転落しました。2020年には中国にも抜かれました。デジタル化やDX化に乗り遅れている側面もある一方、人材投資をしてこなかったツケが回ってきたのではないでしょうか。中小企業の命題でもあります生産性向上には、社員のスキルや能力UPが欠かせません。そのための人材投資をしっかりと行わないと、次の10年を作り出すことが難しくなります。社員教育会社の研修費相場は1日あたり40万円~90万円です。受講する社員の方が5名であれば、社員1人あたりの研修費は10万円になります。(50万円÷5人)研修は単発では効果がないため、月1回の年間研修にした場合、1人あたり120万円となってしまいます。採用人数や研修を受けさせたい対象者が少ない場合、研修会社に依頼するのはとても割高になってしまいます。これが中小企業で社員教育が導入されない最も大きなハードルではないでしょうか。PDCAの学校は1名から参加できてコスト的にやさしいPDCAの学校では中小企業でも大企業並みの教育を提供するために、1名から参加できる集合型の研修を開催しております。1名から参加される企業様もいらっしゃいますし、10名を越える参加をされる企業様もいらっしゃいます。平均1社あたり3名の参加です。エリアによって差異はありますが、大体1クラス30名。10社程の企業様にお集まりいただいております。全国で開始しており、年間で若手700名、管理職500名の方にご受講いただいております。どの業種や職種にも問われる生産性向上スキルが学べる日本の産業分類と同じく、参加企業様の産業・業種においても偏りがありません。非営業職の方が6割です。最近ではIT系の技術職の方が増えてまいりました。どの業種や職種の方にも問われる生産性向上のための目標管理スキルを学んでいただく内容となっています。ゴールは若手の戦力化とマネージメントを機能させる日本企業にはまだまだ昭和的な『現場で汗をかけ』『仕事は自分でつくれ』という部下育成のマインドがまん延しています。たしかに大切なマインドではありますが、若手社員の早期戦力化には体系的な教育が欠かせません。管理職が人を育てることを学んでいないにも関わらず、人を育てる役割を担っているのも問題です。重要性についてご認識を新たにし、御社の発展に向けて教育計画を策定することをおススメいたします。