2.0.気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が3月25日~29日、第2作業部会報告書を承認するために横浜で開催された。変化の相互作用、社会に対するその他の負荷、未来への可能性を評価する。数百人の科学者たちによる4年に及ぶ労力の集大成だ。ウェブマガジン)のフレッド・ピアス氏は報告書の初期草稿を論評した。彼の示唆によれば、IPCCは地球が地球温暖化による深刻なリスクに直面すると警告しているものの、報告書は「過去に議論を巻き起こした類の特定的な予測を避けている」。報告書は予想を立てることに慎重になり、関連する不確定要素の扱いに「大人の対応」をするようになったと、ピアス氏は主張している。かかわらず、ピアス氏によれば、報告書のメッセージは明らかである。「厳密な予測は立てられないかもしれないが、慎重になるのであれば最悪の状況に備えなければならない」IPCCの調査結果を理解する慎重になる必要性は世界資源研究所も訴えている。同研究所はIPCCの報告書の結果を解説する有益な図解を提供した。図解で強調されている要点は、地球の気温上昇を2°C以内に抑え、気候変動の最も恐ろしい影響を避けるためには、越えてはならない炭素予算があるということだ。この炭素予算は、1兆トンと推測されている。世界は現在、この予算の残りを今から30年以内、つまり2045年までに使い切ってしまう勢いにあるようだ。問題の本当に難しい部分は次の点である。気温上昇を2°Cに抑えるためには、世界の年間排出量は2020年までにピークを迎えなければならず、その後は急速に減少しなければならない。私は事実にうるさいタイプなのかもしれないが、さほど大昔ではない時期に、排出量のピークは2015年よりも前でなければならないということを聞かされた覚えがある。私たちは、不思議なことに5年間の猶予を発見したようである。これは明るい兆しではない。私たちは排出削減のための共同行動を最後の最後まで先延ばしするかもしれないからだ。同じように、私たちは2020年になった時点で、排出量のピークは最も近くて2025年以前だと聞かされるのだろうか?過激な変化の必要性こうした観点で考えれば、一部の人たちが過激な排出削減戦略や過激な緩和戦略というアイデアについて語っている理由は容易に理解できる。このアイデアは、2013年12月10日~11日に英国王立協会が開催した2日間の会議で推進された。本会議の必要性を説明するために、ティンドール気候変動研究センターのケヴィン・アンダーソン教授はビデオインタビューの中で、私たちはエネルギー需要を早急かつ劇的に削減しなければならないと共に、低炭素エネルギー供給を実現するための長期的なマーシャルプランが必要だと主張した。興味深いのは、会議の参加者たちから寄せられた反応だ。Sustainability(持続可能性の経済学財団)のローレンス・マシューズ氏の意見は次のようなものだ。彼はさらに「『過激イコール恐ろしい』という強い思い込み」があったと述べている。「『需要削減』に関しても同様の思い込みが広く見られた。規制あるいは需要制限のわずかな気配でも見せる対策は(リバウンド効果をうやむやにする効率改善対策とは違って)、言及されることがあったにせよ、疑わしい目で見られていた」つまり私たちは、より過激な対策の必要性を認識しているが、それと同時に怖がっているのだ。Institute(シンプリシティ研究所)との新しい論文を発表していた。Future(需要崩壊:ブラウン・テクノロジーの未来にようこそ)』で、気候を守るためにはシステムを壊す必要があるかもしれないと論じる。彼は次のように説明している。「......依存的な消費者から自立した生産者への、(世界の中産階級の小さなマイノリティー集団による)過激だが実現可能な行動の変化には、消費資本主義という巨大な破壊勢力が世界を気候の絶壁へ追い詰めるのを食い止める可能性がある。それはわずかな望みかもしれない。「......この状況は、世界の金融システムの崩壊を引き起こすほどに消費と資本を削減することで実現する可能性がある」この提案への反応は、「願い事は慎重に選ぶ」必要性を説いた、トランジション・カルチャーのロブ・ホプキンス氏の警告と共に、即座に広まった。あなたの意見はどうだろうか?そこで、次の質問を皆さんに投げ掛けたい。したテーマに関するあなたの意見をぜひお聞かせいただきたい。ウェブと情報テクノロジーを駆使し、環境と人間安全保障の問題に関する情報伝達や講義、また研究をおこなっている。RMITに加わる前は、国連機関である国連環境計画と国連大学で、約20年にわたり勤務した。Communications。