育naviCOLUMNコラム若手育成マネジメント組織づくり評価制度は本当に必要なのか?2023.03.23評価制度組織づくり「うちの会社には評価制度がない」「評価制度に納得がいかない」という不満を耳にします。評価制度は、組織にとって非常に重要な要素です。今回は評価制度のメリットと注意点について解説いたします。評価制度は、社員が目標を達成するための動機づけとなります。明確な目標設定と、それに基づく評価を行うことで、社員が目標達成に向けて行動を起こすことができます。会社にビジョンはあれど、個人にあてはめた期待や役割が明確ではない場合にとても効果的です。評価制度は、フィードバックの提供に役立ちます。社員に対して、業務上の強みや改善すべき点を明確に示すことができます。なんとなく指導を改善するためには、評価制度は有用です。社員はフィードバックを受けることで、自己改善につなげることができます。評価制度は、パフォーマンスの向上に役立ちます。社員が自分自身のパフォーマンスについて意識するようになります。過去の自分との比較や、会社全体の中での相対評価は意識を改善することにつながります。業務に対する取り組み方(態度)や成果を改善することができます。評価制度は、昇進・昇給の判断に役立ちます。社員の業務成績や能力を評価することで、適切な昇進・昇給を行うことができます。上役が鉛筆ナメナメで、好き嫌い評価を無くすことができます。公平性を担保することで、社員のモチベーション向上につながります。評価制度は、人材の育成に役立ちます。社員は通常の業務をこなすだけでは目標達成は難しいことに気づき、指示された業務以外のプラスアルファの行動を取るようになります。何をすべきか、どうやるべきかは社員のスキルアップに貢献します。以上のように、評価制度は組織にとって非常に重要な要素です。明確な目標設定やフィードバックの提供、パフォーマンスの向上、昇進・昇給の判断、人材の育成など、様々な面で組織の発展に貢献します。以下に、評価制度の注意点を示します。評価制度では、評価者の主観的な意見が反映されることがあります。そのため、評価者の好みや偏りによって、評価が偏ることがあります。評価の仕方を数値(定量的なもの)にするか、360度評価にするか、または評価者を複数にするかなどの対策が効果的です。余談になりますが、能力が低い社員は自己評価が高くなる傾向があり、能力が高い社員は自己評価が低くなる傾向があります。自己採点や目標設定を主体的にする評価制度の運用については注意が必要です。評価指標が不適切である場合、社員の能力や成果が正しく評価されず、公平な評価が行われなくなります。営業部門の場合は数字でジャッジがされやすいですが、管理部門など業務系の仕事において定量的な評価が難しくなります。定性的なものをどれだけ定量的にできるのか、または定性的でも全体の納得感のあるもので構築できるかがポイントです。評価指標の適正性を確保するために、定期的に見直しを行うことが必要です。評価制度は作ったら終わりではなく、常に改善が必要な制度です。社員の意見やフィードバックを取り入れることで、より公平かつ適切な評価制度を構築することができます。フィードバックの不十分さ評価制度においては、フィードバックの提供が重要な役割を果たします。フィードバックが不十分な場合、社員が自己改善につなげることができません。フィードバックの提供にも十分な注意が必要です。これは評価者や上長のフィードバック能力が問われます。メンター教育や管理職のマネジメント教育も合わせて必要となります。以上のように、評価制度には注意点が存在します。評価の偏りや評価指標の適正性、フィードバックの提供など、様々な要素に十分な注意を払うことが必要です。