育naviCOLUMNコラム若手育成マネジメント組織づくり新入社員の離職防止策とは?具体的に紹介2020.12.11皆さまの会社の新入社員は、元気に活躍出来ていますか。元気に活躍できている人がいる一方で、残念ながら、入社半年足らずで離職する新入社員がしてしまう会社があるのも事実です。時間と費用をかけて採用した大切な新入社員が早期に辞めてしまっては、組織にとっても痛手です。近年新入社員の早期離職は、平均で30%を越えていると言われており、リーダー層や人事の方は頭を悩ませているのではないのでしょうか。そこで本記事では、新入社員の離職理由から、それに対する防止策まで解説していきます。「新入社員の離職の本当の理由は?」ほとんどの企業が勘違いしていることがあります。それは、離職理由が必ずしも辞めたいと思ったきっかけとは限らないということです。「新入社員の離職防止策」こちらの表をご覧ください。これは若年者の離職理由トップ10を並べた表です。1位の理由は給与に不満があることでした。その後に仕事のストレスや安定性が続きます。そもそも転職しようと思ったきっかけは何なのでしょうか。こちらの表をご覧ください。なんと、「賃金が低い」は3位に来ています。変わって「仕事の内容」と「自分のキャリアや将来性」が1位と2位になっています。給与を上げることは必ずしも離職予防に繋がるとは限らないということです。どのようにして新入社員の離職を防止するのか。具体的な方法を解説していきます。今注目されているのは「メンター制度」です。メンター制度とは、知識や経験のあるメンター(先輩)がメンティー(後輩)の相談に乗り、キャリア形成の支援や職場における悩みの解決のサポートを行う制度です。育成など様々な目的で活用されています。いわゆる仕事を指導するだけのOJT担当者ではなく、生き方や仕事とは何かを一緒に考えていく先輩という存在です。ここ数年は、女性の活躍を推進するための手段として、メンター制度を活用する例が増えており、今までにも増して注目する企業・団体が増えています。出産・育児を経験したワーキングマザーがロールモデルとなりメンターとなることで、女性社員の継続的な就業とキャリアの支援を行い、実際に社員の離職率の低下につながったという成果報告もあります。様々な特性や価値観を持った人材が働きやすい環境をつくっていくことが、人材の確保につながり、企業の成長につながっていく現在、メンターの重要性は、今後ますます高まっていくと考えられます。ために行う1つ目の手法が、上司との定期面談です。1年に1回、あるいは、半期に1回、賃金評価を目的として社長などの経営層や人事部との面談を行う、という会社は多くありますが、離職率防止のためには、より高い頻度での意見聴取が求められます。直属の上司とは仕事上よく顔を合わせるため、「1on1」の面談は軽視されがちです。「飲みニケーション」の文化が無くなりつつある中、日頃言いづらい意見を吸い上げるためにも、上司との定期面談の実施が効果的です。東京都で働く20歳~59歳のビジネスパーソン1,000名に行った、「東京で働くビジネスパーソンの疲れの実態に関する調査2018」に、衝撃的な事実があります。なんと4割(410人)のビジネスパーソンが、上司のセリフが原因で疲れが倍増したと回答していました。調査では「これまでに実際に上司に言われて疲れが倍増したセリフ」をランキング形式で載せており、ここではセリフの一部を抜粋して記載します。1位...常識でしょ・当たり前でしょ(24.4%)2位...前にも言ったよね?(23.9%)3位...まだ終わらないの?・仕事遅いね(21.0%)4位...そんなことも出来ないの?(20.7%)新入社員が不慣れな業務で失敗すると、つい「前にも同じ指摘をしたよね?」「まだ終わらないの?」と言ってしまった覚えは、1度はあるのではないでしょうか。業務で教えたものを忘れているからと嫌味を言ってしまうと、新入社員のストレスになってしまいます。上司のマネジメント能力向上を行うのも、1つの手段です。今の新入社員はどのような傾向にあるのか?適切なマネジメントとは何なのか?を基礎から学んで貰うことで、若手が辞めにくい環境を作れるかもしれません。実は歓迎会などの交流を深める手法も、離職防止に効果があるとされています。日頃の「飲みニケーション」は、下手をすれば「パワハラ」と言われかねない時代にもなりました。歓迎会、送別会などは効果的に活用をすることもできます。新入社員に対して開くことで、受け入れているよという意思表示になるからです。お酒の強要がご法度なのはもちろん、強制参加のルールとする場合には、「労働時間」と評価され、賃金が発生することとなる点に注意が必要です。「適正な労働時間の管理」JILPTの調査では、離職理由の上位に、労働時間や休日の問題と心身の不調がランクインしています。昨今は社員の健康問題を放置して大事になると、離職はもちろん労働安全衛生法に触れて訴訟されるリスクすらあります。従業員に健康を保ってもらうためにも業務を効率化し、ワークライフバランスを推進する必要があるでしょう。国土交通省が2018年に20~70代を対象に行った調査によると、多くの人がフレックスタイム制、残業時間の削減、テレワークなど柔軟な働き方を望んでいます。働き方を柔軟にすることで、早期離職だけでなく出産離職や介護離職を減らせる可能性も高くなるでしょう。成果主義が主流となり、雇用形態が多様化するなか、人事評価制度の見直しを定期的に行うことが重要です。収入や休日など労働条件への不満というのは、退職理由としてよく挙げられます。これは、福利厚生を充実させたり有給休暇や育児休暇などの整備化を行うことでカバーできます。人事評価制度の見直しにより、適正な給与を反映させることも効果が期待できます。今日、数え切れないほどのハラスメントが生まれています。そんな現代だからこそ、社内の不正やパワハラ等の問題は、社員を退職に追い込む要因になります。コンプライアンスに関する相談窓口を設置することで、新入社員のモチベーションを保つことが出来ます。全社的にも、不正が起こらないような対策を講じ、社内コミュニケーションを活性化させて風通しのいい職場環境になります。離職予防にも効果が見込まれます。まとめ新入社員の離職防止策について、そもそもの理由から解説しました。転職という言葉がネガティブワードだった時代はもう過ぎ去りました。第二新卒という言葉が生まれたほどです。新入社員が成長しやすい環境づくりを行うことが、今企業には必要なのかもしれません。