2017」が開催された。主催は、ビジュアル・コンピューティングテクノロジーをリードする企業、エヌビディア合同会社。「VR元年」と呼ばれた2016年から、さらなる幅広い展開が期待される2017年にかけて、VR技術はどのような進化を見せるのか。携わる企業には何が求められるのか。業務向けVRソリューションを提案するソリューション・ベンダーが集結し、VRの現状、これからのあり方について、興味深いセッションを繰り広げた。株式会社ボーンデジタルからは、ソフト事業部セールスエンジニアの中嶋雅浩が登壇。VRがより浸透するであろう2017年において、各企業が直面する課題と解決のポイントについて、解説を行った。続いては、VRを活用したビジネスにおけるアイディアについて。ビジネスを開発していく上で、どのようなアイディアが生み出され、採用されているのか。事例を引きながらの紹介が進められた。デジタルでプロタイプを作り、モックアップを作る工程を削減するという手法は実用化の段階にある。建築の現場などでのサイズを確認するための活用も、実際に業務に盛り込んでいる企業も増えてきている。そんな中、昨年の夏ごろから大きな潮流になってきているのは、カンファレンス、教育への活用だ。「VR空間というのは、ヘッドマウントディスプレイ(HMD)を被った人しか見えない世界。これは、ビジネスにおいて致命的な問題点でした。合意形成が取れないのですから。最新のVRの技術においては、複数の人が同じVR空間の中で同じものを見られるようになりました。実際には離れた場所にいるのに、同じ空間を共有できるようにもなっています。中嶋はさらに、「自分の身長を変えた状態の視点を作り出すことができる」というVRの特徴も、さまざまアイディアにつなげることができると主張する。「子ども向けの商品を開発する際など、子どもの視点で確認を進めることで、安全性などをリアルに確認することができます。時には、動物の視点が必要になることもあるかもしれません。視線の高さを変えることができるという利点は、今後大いに生かされていく部分かと思います」また、VR空間を活用することで、ショールームにかかるコストを削減することもできる。ショールームに商材である車を置かず、顧客にVRを通じて商品の詳細を体感してもらう試みを行うアウディの事例が紹介されたが、このように物を置かないショールームが一般的になれば、ショールーム自体の土地代や管理費、在庫管理のコストは大幅に軽減されることになるはずだ。大きな枠組みで言えば、VRはマーケティング情報を収集するための重要なツールとして機能する可能性も考えられる。ショールームなどで、顧客が選んだ色や形はクラウドに集められ、解析され、貴重なマーケティングデータになる。その入り口として、VRが“客寄せパンダ”となり、情報を集めやすくなるという側面もあるのではと、中嶋は推察する。「VR元年」を経て、その活用法は驚くべきスピードで進化を始めており、BtoB、BtoCいずれの現場においても重要性が高まっていることは否めない。課題もあるし、軽減されつつあるとは言え、ある程度のコストがかかる事業であることも事実。そんな中で、技術の革新とそれを有効的に使うためのアイディが、よりクオリティが高く、コストパフォーマンスに優れたソリューションを生み出していくことになるだろう。そのためのヒントになる、示唆に富んだセッションとなった。