竹村氏は、2023年も引き続きシームレスかつワンストップで思い思いの旅を簡単設計できるサービスを提供する方針。サステナブル・トラベルを重視するほか、世界のトレンドに応じた日本の魅力の発信と誘客にも取り組む。示す今年の方針や決意を整理した。芝田氏は、事業に大きな影響を与えるリスクを注視しながらも、回復需要を取り込み、収益の拡大を目指すと力強く述べた。創業70周年の歴史をかみしめながら、ANAグループのDNAを次の70年、100年の発展につなげていく意欲を述べている。山北氏は、2023年4月からリブランドに着手する新JTBの姿を「期待を超える挑戦を続け、新たな交流時代を切り拓くこと」と説明。ソリューションの各事業の目標や方針を提示。和田長官は、国内外の観光需要の本格回復と観光立国復活への取組を強力に推進する方針を提示。#訪日インバウンド清野理事長は今年をインバウンド観光の再スタートの年として非常に重要な一年となるとの認識を示した。日本の観光が再起動し、次の時代へ動き始めているとの認識を示す一方、観光を取り巻く問題が顕在化してきたことも指摘。大西氏は、2022年は旅行が回復基調だったものの、コロナ禍の3年間のダメージは短期間で取り戻せるものではないと言及。多田氏は、観光がようやく回復の兆しを見せつつも、まだ予断を許さない状況であると指摘。今年のテーマに「コロナ禍から平時への移行」を掲げ、3月に開催する「国際観光活性化フォーラム」を起爆剤とすべく、全身全霊で打ち込むことを表明。バランス良く回復させることが、業界全体の発展につながると強調。大畑氏は日本人の海外旅行が期待ほど戻っていないと言及。「自動的に元には戻らず、国際往来が活発だった時代を再構築していく覚悟が求められる」との国土交通審議官の言葉を紹介し、復活に向け歩調を合わせて動き出すときと呼びかけた。半藤氏は、2023年はカナダの奥に触れられるような新しい観光を体感できるキャンペーンを始動すると表明。将来世代に引き継ごうという再生型観光にも取り組むとした。石塚氏は、デジタルの力で地域の魅力を最大化するスマートシティをテーマに、地域経済の活性化を含むトータルなまちづくりに意欲を示した。#マーケティング三村氏は、検索データがコロナ禍の前例のない状況を予測する貴重な手掛かりになったと述べ、データインサイトの提供で旅行業界に貢献できると説明。需要予測や、新たなマーケティングソリューションにも挑戦し、旅行ビジネスの成長加速に貢献していく意欲を示した。高橋氏は、ロイヤルカスタマーを形成することで、宿泊施設様は事業運営が健全化し、パンデミック禍でも強固な経営が可能となるとの考えを示た。2023年は「お客様を自ら形成していくメカニズム」を強固に提供し、様々なサービスを開発するとしている。#DX平林氏は、2023年は「DXの意義を地域で共有・実行」と「非連続の成長実現に向けた取り組み強化」の2つの取り組みが重要になると指摘。ツーリズム業界の変革に取り組むべく、地域の支援をしていく意欲を示している。#年頭所感マルコ・ペリッツア氏は2023年の出張手配は、出張前から後まで、出張者の快適を重視する必要があるなど、複数の変化を指摘。進歩を推進する善の力であることが、再び証明されるとの考えを示した。内山氏は2023年の需要や消費の内容が、コロナ以前とは質的に異なっており、正しく把握する必要性を説明。パートナーシップを通じ、観光産業や地域活性化、キャッシュレスを支援する方針を示した。英語版トラベルボイス編集部が厳選した注目記事を英文で読めます。ご登録済みですよね?もし未だ登録していないなら...いますぐ登録する。