分析できるという実務能力に特化し、そのスキルを認定する検定試験です。会計の入口で、まずは考え方を学んで視野を広げるP/L・B/Sを読めるようになろうと思って、書籍や雑誌を読んでみても、学術的な内容が多かったり、実務とかけ離れていて、難しくてすぐに挫折してしまいます。独学では分かりにくいのが会計・財務の特徴とも言えます。そこで「P/L・B/Sアナリスト検定」は、シンプルに「P/L・B/S」の仕組みを学びながら、「企業の財務状況がわかるようになる」という会計学習本来の目標を達成できる内容とし、挫折要素を取り除くことで、短期間で「P/L・B/S」が読めるようになることを目指します。「P/L・B/Sが読める」というスキルを『認定』という形で客観的に評価し、検定取得というゴール設定によるモチベーションの向上により、経営観念を持った人財育成を図ることができます。弊社団から必要なメールが届かない方は必ずご確認ください。受験者のアンケートまとめはこちらからPDFでご覧くださいいくつ答えられますか?上場企業の決算書の正式な名称は?売上総利益が赤字。その原因は?営業利益と経常利益の違いは?自己資本比率が高いと安全。大問題なのはどっち?企業が内部留保を蓄えすぎ。いうこと?ROEが低いと社長はクビ。?たな卸しで、在庫を水増しすると利益が増える理由は?PBRが1倍以下なら清算すべき。覺先生からのメッセージはじめに~チャレンジする皆さんへ~現代のビジネスパーソンに必要な素養は、IT、会計、英語とよく言われています。それは何故でしょうか。Language)だからです。会計は、数多くある経営情報のひとつですが、あるユニーク性をもつ情報システムなのです。ビジネスの状況を、継続的、総合的に目に見える形で表現する情報システムは、会計しか存在しません。決算書は、ビジネスの「健康診断書」ということができます。会計の学習は、複式簿記の仕組みなどを知らなければならず、なんとなくとっつきにくい、入りにくい。会計は経理部門や財務部門の人たちだけが分かっていればいいのではないかと。現代では、その見方は通用しなくなりました。会計用語の知識は、もはや経理や財務の担当者のみに必要なものではなく、どの事業、どの企業に携わるすべてのビジネスパーソンにとっても、必要不可欠な素養とされてきているのです。コロナ禍を契機に、働き方改革の動きが進展しています。毎日、会社に出社し仕事をするのが前提の社会から、リモートでの働き方が登場してきました。この動きは、アフターコロナでも元には戻らないでしょう。これからは会社中心の時代から、仕事(ジョッブ)中心の時代が到来しています。ビジネスパーソンは、常に自己のスキルを磨き、自己の強みを高めることが要求されます。いわゆる自分磨きが必要です。そのスキルアップの手段として、どの事業、どの企業にも適用される事業の共通言語である、会計に関する知識が求められます。会計用語で表現されている「決算書を読み活用する力」(財務的センス)が、ビジネスパーソンにとり大きなスキルとなります。年に数回開催される試験に合格するために、自分だけで地道な勉強をしたり、専門学校に通わなければならないことを考えると、越えなければならないハードルは意外と高いと気付き、目標達成の途中で挫折することも多いのが実情です。そのなかで、このたび新設された「P/L・B/Sアナリスト検定試験」は、「決算書を読み活用する」という観点に特化した検定試験です。複式簿記の知識がなくても、自然に決算書になじみ、いつの間にか決算書を読む基本的なポイントを理解でき、その知り得たノーハウを十二分に活用できる財務的な能力が高まります。この「P/L・B/Sアナリスト検定試験」は、余り細かな点にこだわらず、決算書を読むための基本的なエッセンスに絞って学び、その知識を問う試験制度です。一つのセットとなっており、それらを全てWeb上で完結する最新の学習・受験プログラムとなっている点に大きな特徴があります。会計の学習は、実際の経営と結び付けて学ぶことで、より面白く、興味が増す不思議な力を持っています。会計の学習が進むにつれて、企業のしくみ、社会のしくみが自然と見えるようになってきます。「P/L・B/Sアナリスト検定試験」にチャレンジする皆さんにとり、一生の財産を得る良き機会となることを、おおいに期待しています。人の心身に健康状態があるように、企業にもまた健康状態があると言えます。財務分析とは、“企業の健康診断”です。「企業の『財務諸表』という信頼性の高いデータを入手して、その企業の経営状況を分析する」ことにより、その会社は儲かっていて、今後も成長していくのか(健康な状態にあるか)、赤字状態でつぶれそうなのか(不健康な状態にあるか)を診断するのが財務分析です。経理担当でなければ関係ない?会計知識は、経理部門や経営者や幹部の専門知識と認識している方も多いことでしょう。自社における年間のお金の流れ(P/L=損益計算表)や、資金状況(B/S=損益計算書)を作成、管理するのが経理部門や財務部門、全体のお金の流れや分析して経営戦略をたてるのが経営者の役目です。会社に所属していれば、予算管理や原価管理は必須事項です。最初にたてた予算と、実際にかかった経費を計算することで、業務改善したり、予算策定をしたりする必要があります。営業部門の方であれば、取引先の与信管理の一環で財務分析をしなければならないときがあります。大企業の倒産や実質的な経営破綻のニュースが珍しくなくなった昨今では、これから企業に就職・転職する方も、企業の安全性を調べることは重要です。会社にかかわる全ての人に株式投資している方は財務諸表で安全性を分析しなければいけないのは想像に難くないですが、企業に関わる、という意味では、モノを買ったり、サービス提供を受けたりする顧客という立場も例外ではありません。金融恐慌にあって多くの銀行が経営破綻したら、ペイオフ制度では間に合わないことも考えられますし、預金が全額保護されるとは限りません。注文住宅の契約後、施行業者が突然倒産してしまったら、工事がストップするどころか、支払った費用が戻ってこないこともあり、破綻した会社の債務処理が終わらなければ、他の業者への委託も難しくなります。NISAといった制度を国が推進し、一人ひとりが「投資」という考え方を持たなくてはならない時代となってきています。ビジネスに携わるならば、企業の健康状態を的確に分析する能力が求められているのです。