itLinkedInPocketCopy仮想通貨業界で注意すべき3つのトレンドTetherなどの価格が安定した通貨の台頭、仮想通貨のメインストリームへの進出、ハッキング被害が増えたことによる分散型取引所(DEX)の発展、の3つが今後のトレンドとなる可能性があります。い安全性がメリットになる反面、割高な手数料や法定通貨が使用できない点、流動性及び利便性の低さがデメリット。CoinPost:仮想通貨用語集3つのトレンド2017年に大きな成長を遂げた仮想通貨市場は、多くの人々を巻き込み、技術的メガトレンドの一つとして人々に認知されるようになりました。仮想通貨の元祖と称されるビットコインの価格は、2017年末に過去最高価格を記録してから、2018年7月の現在に至るまで下落の一途をたどっています。Wozniak氏も、その考えに賛同しました。Carstens氏は、仮想通貨が「バブルであり、ポンジ・スキームであり、環境破壊である」と否定姿勢を鮮明にしており、規制を強める中国政府も、仮想通貨の拒否姿勢を一貫して貫いています。そのように賛否両論が繰り広げられる中、今後の仮想通貨業界の方向性に関わるトレンドをまとめました。安定した通貨の台頭ビットコイン価格は、2017年中盤から急激に上昇し、年末に過去最高値を更新しました。高値から現在までの下落を見ても分かる通り、ビットコインは一般的に高いボラティリティを持つものとして知られています。このように、ビットコイン自体が高いボラティリティを持っており、アルトコインもその価格の影響を多く受けていることから、全ての仮想通貨=ボラティリティが高いものとして捉えられていましたが、法定通貨米ドルに裏付けられたペッグ通貨である仮想通貨テザー(USDT)が台頭し、ボラティリティの低い仮想通貨も誕生しています。テザーの仕組みについて懐疑的に捉える声も上がっていますが、現時点で、USDTの取引量はビットコインに次ぐ第2位となっており、主要仮想通貨の一つにまで成長しています。今後テザーのような仮想通貨がさらに台頭し、多くの仮想通貨が、ボラティリティの高いビットコイン(BTC)ではなく、ボラティリティが低いテザー(USDT)のような通貨基盤で取引されていくことで、市場全体の安定に繋がるとの意見もあります。仮想通貨市場は、2018年に入りハッキングなどの被害に苛まれましたが、G20会議での議題になるなど、各国が適切な規制および、基準の整備を始めるきっかけにもなりました。Researchは、2018年前半においての機関投資家から仮想通貨市場への投資額は約710億円にのぼり、2017年における機関投資家からの総計額約550億円を超えたことを発表しています。ビットコイン先物取引もシカゴ・オプション取引所(CBOE)や、シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)での取り扱いが開始され、日本でもSBIホールディングスやDMM.comグループのような大手企業が仮想通貨取引業に参入するなどしており、大手メディアでも仮想通貨業界の話題が取り上げられるようになってきました。このように、仮想通貨が完全にメインストリームに進出したとは言えませんが、着々と前進してきていると言えるでしょう。既述の通り、仮想通貨市場は、過去に多くのハッキング事件に見舞われてきました。一部の例として、2011年には日本の仮想通貨取引所Mt.Goxが、2016年8月には香港の仮想通貨取引所Bitfinexが、2018年1月には日本の仮想通貨取引所Coincheckがそれぞれハッキングの被害を受け、仮想通貨市場に大きな影響を与えました。仮想通貨の最大の特徴である非中央集権的特性に対し、中央集権的な取引所が使用され、その取引所によって大きな影響を受けていることも長年疑問視されてきました。以前から、Bancorや0xのような分散型取引所も台頭してきていましたが、その手数料の高さや、流動性の低さから敬遠されています。この現状を踏まえ、2018年3月に世界有数の仮想通貨取引所であるBinanceが、6月には同じく有名な仮想通貨取引所であるHuobiが分散型取引所への参入を発表しています。このように、仮想通貨市場は新興市場であり、不安定で未熟な部分も多いとされていますが、安定した通貨や分散型取引所の台頭、メインストリームへの進出に着々と近づいていることから、今後のさらなる発展が期待されています。