公式サイトhttps://enigma.co/ホワイトペーパーhttps://enigma.co/enigma_catalyst.pdfENGの特徴や目指しているものENGは、マサチューセッツ工科大学(MIT)で研究がはじまった分散型アプリケーション(DApps)のプラットフォーム「Enigma」で使われるトークンです。スマートコントラクトを搭載しており、また技術力がない人でも簡単にヘッジファンドが作成できるようになるのが大きな特徴です。高度な暗号技術を採用することで非常に高いプライバシーを実現できるため、将来的には大企業などでの採用も見込まれます。データ保存の分散化を目指すENG近年何かと話題のブロックチェーン技術の真髄は、分散化にあります。これまで中央集権的な体制で管理されていたデータを、分散して管理・保管することでハッキングや改ざんのリスクを軽減できるのが、ブロックチェーンの素晴らしいところです。現状ではブロックチェーンは十分に活用されているとは言えません。Enigmaはブロックチェーンを十分に活用できるレベルまで引き上げ、分散化技術をより身近なものにすることを目指しています。秘密契約を簡単に結べるEnigmaの大きな特徴の一つに、スマートコントラクトがあります。スマートコントラクトを採用していることで有名なのがイーサリアム(ETH)です。イーサリアムはその拡張性の高さから注目を集めており、これを活用するためのイーサリアム企業連合が結成されるほどです。他にも中国版イーサリアムと呼ばれるネオ(NEO)やサイドチェーン上にアプリが作れるLISKなど、スマートコントラクトを搭載している暗号資産は増えています。Enigmaがこれらの先行者と大きく異なるのは、秘密契約に特化していることです。Enigmaを利用することで、契約内容を暗号化したまま、契約承認だけがされます。これにより、カルテやDNA検査の結果など、プライバシーを重視するデータ共有も可能になります。したデータは今まではデータ共有サービスなどを利用していましたが、運営の都合次第でサービスが終了したり、ハッキングによってデータが流出したりする懸念がありました。Enigmaではデータが分散化されているのでデータの消失を恐れる必要はありませんし、運営などそもそも存在しないのでハッキングのリスクもありません。カタリストで誰でもヘッジファンドが作れるENGの重要な機能の一つに、暗号資産のデータベースをブロックチェーン上に作成し、データを元にヘッジファンドを作成できる「カタリスト」があります。カタリストを使えば、誰でも簡単にヘッジファンドに投資できます。カタリストのベータ版はすでにリリースされており、ビットコイン/ドルなど、いくつかの組み合わせで収益予測ができます。ヘッジファンドとは投資家が提供した資金を専門家が運用して収益を狙う仕組みです。投資信託と似ていますが、投資信託は資金を一般投資家から広く募り、値下がりすることも前提としているのに対して、ヘッジファンドは限られた(極めて裕福な)投資家からのみ資金を募り、どんな場面でも収益を上げることが求められるという違いがあります。今はまだ短期的な投機の対象として見られることが多い暗号資産ですが、将来その価値が安定しはじめれば、より長期的な投資の対象となる可能性が高いです。なればカタリストのようなサービスは力を持つことになります。カタリスト上で投資をするときにはENGを使うため、カタリストが使われるほど、その価値は上昇します。ENGの将来性ENGの将来性は、高いと考えています。ENGの価格が上昇するためには、暗号資産全体の市場の成長が必要です。すべての暗号資産が成長するはずはありませんし、多くの暗号資産はこれから淘汰されていくかと思いますが、一方で本当に優秀な暗号資産はまだまだ価値を上げるはずです。長期的に見れば、市場は成長していくはずです。法整備が進めば投資のハードルも下がり、それがさらに市場の成長を促します。なれば投資信託と似たような仕組みであるヘッジファンドであるカタリストが注目されるのは当然であり、それに伴いENGの需要も増加していくはずです。現時点で日本の暗号資産取引所に上場される見通しはありません。早めに購入したい場合は、海外の取引所の利用をおすすめします。0この記事の共有はここからTwitterFacebookはてブLINERECOMMENDこちらの記事も人気です。