周りの人がどれくらい貯金しているのかって、気になりますよね。独身の間は好きにお金を使いたいと思う反面、将来に対して不安もあるし、「他の人は一体どうしているんだろう」とつい考えてしまいます。年収によって貯金額にどのぐらい差があるのかを紹介していきます。その上で、実際に30代ではどのくらい貯金があればいいのかも解説します。30歳から貯金をスタートした場合のシミュレーションも紹介するので、貯金額が少なくて悩んでいる人は参考にしてみてください。実施した「家計の金融行動に関する世論調査」によると、30代一人暮らしの貯蓄額の平均値は327万円、中央値は70万円でした。この調査によると平均は327万円ですが貯蓄額が300万円以上の人は全体の29.9%でした(無回答除く)。平均を上回る貯金がある人は全体の約3分の1以下しかいなかったことになります。貯蓄額の「平均値」とともに「中央値」を紹介しましたが、中央値とは、アンケートをとった人の数値を小さいほうから順に並べてちょうど「真ん中の人の値」のことです。7人に年収に関するアンケートを取った結果、低いほうから順に「200万円、250万円、300万円、400万円、500万円、600万円、2億円」だったとします。この場合、平均値は3,178万5,714円です。7人の平均年収が3,000万円オーバーと言われてもピンとこないのではないでしょうか。年収3,000万円を超えているのは「2億円」の1人だけで残り6人は200万~600万円。その平均は375万円です。貯金額のように集団から極端に離れた値(=外れ値)がある場合、平均値よりも中央値のほうが適しているケースがあります。平均値は、外れ値も計算に含めてしまいますが、中央値は集団の真ん中の値を取るだけなので外れ値の影響を小さくできるためです。先ほどの例で言うと、中央値は真ん中(4番目)の400万円となり、より実態に近いといえるでしょう。/stock.adobe.com)30代一人暮らしで貯金がない人は31.1%!上記の調査では、30代の一人暮らしで貯蓄がゼロの人の割合は31.1%でした。独身の間は、貯金のモチベーションが上がらないのか実に3割近くの人が「貯金がまったくない」と回答したのです。ちなみに30代の2人以上の世帯では、貯蓄額の平均値は591万円、「貯蓄がない」と答えた人の割合は8.2%でした。「貯金がない人」を除いた貯金額の平均は?一人暮らしの貯金ゼロの人の割合は3割程度ありましたが、中にははじめから貯金をするつもりがない人もいるはずです。みなさんが実際に知りたいのは「貯金をする意思がある人がどれくらい貯金をしているか」ではないでしょうか。家計の金融行動に関する世論調査では、「貯蓄がない」と答えた人を除いたアンケート結果も発表されています。それによると、30代一人暮らしの貯蓄額の平均は484万円、中央値は206万円でした。一人暮らしでも200万円ぐらいは貯金があるということになります。/stock.adobe.com)年収が増えるほど貯蓄はしやすい貯金できるかどうかは年収によっても変わります。年収別に30代の貯金額の平均値と中央値をご紹介します。年収300万円未満の世帯の貯蓄額は、平均値および中央値ともに30代全体を下回りました。年収が300万円以上の世帯では30代全体を上回り、年収が上昇するほど貯蓄額が増えています。予想通りではありますが、年収が増えるほど貯金しやすい傾向があるようです。上記で「年収300万円未満」世帯の貯蓄額が全体を下回っているとお伝えしました。ここに該当するからといって過度に心配する必要はありません。この世帯は決して少数派ではないからです。貯金の話から少し脱線しますが、ここで一人暮らし30代の年収についてもまとめておきましょう。上記調査で回答した30代は434世帯あります。年収別の世帯数は以下の通りです。・無収入:26世帯(約6.0%)・300万円未満:174世帯(約40.1%)・300万~500万円未満:178世帯(約41.0%)・500万~750万円未満:45世帯(約10.4%)・750万~1,000万円未満:8世帯(約1.8%)・1,000万~1,200万円未満:2世帯(約0.5%)・1,200万円以上:1世帯(約0.2%)「無収入」および「300万円未満」の世帯数は合わせて200世帯あり、全体の約46.1%を占めました。実に半数近い方が年収300万円未満といえます。年収が多いほど貯金しやすい傾向はありますが、年収が少ないからといって焦る必要はありません。年齢が進むほど収入は上昇する傾向がありますし、そもそも必要最低限の貯金ができているなら無理に年収を上げる必要もないでしょう。若山卓也(ファイナンシャルプランナー)では、いくらの貯金ができていればいいのでしょうか。次章で詳しくご紹介します。/stock.adobe.com)前述の通りいくら貯金できるかは年収にもよりますし、実家暮らしか一人暮らしか、都会暮らしか地方暮らしか、また今後のライフプランなどによっても変わってきます。30代でどれだけ貯金があれば安心かは、それこそ千差万別です。いえどんな人でも「緊急予備資金」と「老後資金」は考える必要があります。(画像=fuelle編集部作成)この2つを目的とする貯金を「平均的な30歳の一人暮らし独身女性」がどれくらい準備すればいいのかを見ていきましょう。額が最低限の目安になります。この資金はいざという時のために必ず用意しておきたいお金で、突然の病気やケガ、会社の倒産、また災害などで働けなくなった時などに生活を立て直すための資金です。一人暮らしであれば、生活費の6ヵ月分が「緊急予備資金」の目安です。1ヵ月の生活費(消費支出)は15万2,633円なので、6ヵ月分は約90万円です。収入がなくても半年間生活できる貯金があれば、住む場所の確保や再就職の準備ができます。この最低限の貯金がなければ、突然仕事を失うと借金をしなければ生活ができなくなるかもしれません。緊急予備資金は、最優先で準備しましょう。会社にお勤めの方がケガや病気で働けなくなると「労働災害保険(業務および通勤中)」または「傷病手当金(業務外)」、失業した場合は雇用保険から「基本手当(いわゆる失業手当)」などが支給されます。90万円を全額用意しなくても、これらの社会保障である程度はカバーすることが可能です。そのため「90万円もない!」というケースでも過度に心配しないでください。いずれも支給に条件があり、また支給に時間がかかるケースがあります。ある程度は緊急資金を用意しておくと安心でしょう。お金が貯まるまでの期間を「医療保険」などでカバーする方法も有効です。/stock.adobe.com)緊急予備資金の90万円が貯まったら、みなさんが不安に思っている老後のためのお金を準備していきます。自分に合った資産を選びましょう。金額の目安は、30代であれば年収の1~2倍、40代で3倍、50代で5倍を目標にしてください。・50代で2,000万円にすることが目標となります。(画像=fuelle編集部作成)2019年に金融庁が「老後資金が2,000万円不足する」と発表して話題になりましたが、平均的な収入の人であれば、「60歳になるまでに2,000万円貯める」というのはやはり一つの目安になります。株式など貯金以外の方法で資産運用を行う場合は、優遇制度から利用を検討しましょう。通常の資産運用よりも有利に運用できるからです。優遇制度には「NISA(ニーサ)」や「iDeCo(イデコ)」があります。詳細は後述しますが、いずれも非課税で運用できる点がメリットです。それぞれにルールが異なりますので、ニーズに合った優遇制度を選びましょう。/stock.adobe.com)必要な貯金額の目安を紹介しましたが、「そんなの無理!」と思った人も多いのではないでしょうか。大金が貯まるわけではありません。貯金は毎月コツコツすることで10年後、20年後に差がつくものです。平均的な30歳一人暮らしの女性が今から貯金を始めたら、いくら貯まるのでしょうか。シミュレーションしてみましょう。3つの年間貯金額でシミューションまずは、これまでそれなりに貯金をし30歳の時点で200万円の貯金がある人だとどのくらい貯蓄できるか考えてみましょう(この金額は、上で紹介した貯金がない人を除いた30代の中央値です)。平均収入(勤め先収入)は月に約32万5,311円です。1ヵ月の生活費15万2,633円を差し引くと17万2,678円が残ります。した計算となりますが月に約17万円、年間に約200万円の貯金はできる計算です。生活費は人それぞれですし、毎月収入の半分以上の貯蓄を行うのは現実的ではありませんよね。そもそも貯金200万円ある30歳の方が50代までに2,000万円貯める場合、年200万円もの貯金は必要ありません。59歳までに貯めるなら年間約60万円、50歳まででも年間90万円の貯蓄で十分届きます。具体的にはいくら貯めればいい?これらの金額を1年で貯めるには次の額を貯蓄する必要があります。毎月この金額を貯められない場合は、ボーナスで補てんしましょう。次のように貯めてみてはいかがでしょうか。上はあくまで一例です。給与やボーナスの実態に合わせて無理のない貯金を行いましょう。貯金は、できるだけ月の給与から行いましょう。ボーナスは変動があるため、計画通りにいかないケースがあるからです。企業によっても異なりますが、ボーナスは企業の業績や個人の評価に応じて変動します。順調に支払われればいいですが、想定外に下がったり、悪ければ支払われなかったりするケースもあり得ます。無理をする必要はありませんが、できるだけ月の給与から貯金するようにしましょう。/stock.adobe.com)先述の額を継続して貯蓄していくと、60歳時点でいくら貯まっているかシミュレーションしてみましょう。30歳(貯金200万円)から貯め始めると次のようになります。上記のシミュレーションでは金利を0%としていますが、30代からコツコツと貯金をしていけば、かなりの老後資金を準備できることがわかります。年収がずっと同じという人は少ないと思うので、「30代では少なめ、50代では多め」という計画でもいいでしょう。このシミュレーションの数値を目安にして、貯金を始めてみてはいかがでしょうか。/stock.adobe.com)老後資金を用意する場合、貯金だけでなく「一般NISA(ニーサ)」や「つみたてNISA」、「iDeCo(イデコ)」も検討しましょう。これらは資産運用の優遇制度で、貯金よりも大きなリターンを得られる可能性があるためです。これらは利益に税金がかからず、通常より有利な資産運用ができます(通常利益の20.315%が課税)それぞれに確認しましょう。一般NISA株式か投資信託に投資でき、その利益が非課税になる優遇制度です。銀行か証券会社で利用できますが、株式も選択肢に含めたい場合は証券会社で行いましょう。銀行では株式を買えないからです。非課税になるのは、投資した年を含め5年間。その間の値上がり益と配当金(投資信託の場合は分配金)が非課税になります。3つの優遇制度の中では、最も年間に投資できる金額が大きく、また商品の選択肢も多いです。拠出限度額』つみたてNISA上述の一般NISAの後にできた、もう1つのNISAです。非課税期間が長く20年間あります。(一般NISAは5年)投資できる商品は、金融庁が認可する投資信託だけです。長期投資に向くようコスト面などに厳しい基準が設けられており、それらをクリアした投資信託だけに投資できます。選択肢は限られてしまいますが、知識がない方でも比較的優良な投資信託に投資できるよう工夫されています。投資タイミングを選ぶことはできず、定期的に購入する積立投資に限定されています。一般NISAより自由度は低いですが、長期投資したい方や銘柄選びに自信がない方におすすめの優遇制度です。始めるハードルも低く、リスク分散にも効果的なつみたてNISAにおすすめのネット証券を紹介します。投資信託(または定期預金など)で運用できる制度で、2つのNISAと同じく運用益は非課税となります。NISAと異なる点は解約制限です。2つのNISAはいつでも売却し出金できますが、iDeCoは原則60歳まで出金できません。1つ、NISAと異なる点は節税です。iDeCoは積立金の全額が所得控除になるので、老後資金の備えと同時に節税できる点が強み。緊急予備資金の用意が十分できており、かつ老後資金の準備として割り切るならiDeCoをおすすめします。NISAとiDeCoは併用可能です。老後に向けた準備としてiDeCoを始めるのに、おすすめのネット証券を紹介します。/stock.adobe.com)30代独身の人をメインに、貯金額の平均と中央値をご紹介しました。一括りに30代と言っても、職業や生活習慣、一人暮らしか実家暮らしかなど、環境によって貯金できる額は大きく変わります。周りがどれくらい貯金しているかも気になりますが、できる範囲で少しずつでも貯金をしていくことが大切です。30歳一人暮らし女性は、どのくらい貯金すればいい?まずは「緊急予備費」を90万円は用意しましょう。その上で「老後資金」を年収の1〜2倍用意しましょう。長期的には、60歳までに2,000万円貯めることが目標です。30代一人暮らしだと、みんなどのくらい貯金している?貯蓄額の平均は327万円です。中央値は70万円なので、こちらの方がより実態に近い数字といえるかもしれません。30代で貯金がない人はどのくらいいる?30代単身者の約3割が貯蓄がまったくありません。ライターとして活動しています。関心のあるジャンルは資産運用や保険、またお得なポイントサービスなど。お金にまつわることなら幅広くカバーし、発信しています。ライターとして活動しています。関心のあるジャンルは資産運用や保険、またお得なポイントサービスなど。お金にまつわることなら幅広くカバーし、発信しています。当サイトに掲載する各種記事及び情報は、金融に関連する一般的な情報提供を目的としたものであり、投資その他の金融商品の取引の勧誘を目的としたものではありません。最終的な決定は、必ず利用者ご自身の判断でなさるようお願いします。当サイトの情報の内容に関しては万全を期していますが、その内容の正確性および安全性を保証するものではありません。当該情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いかねます。当社は、当サイトに掲載する情報の全部又は一部を予告なく変更する場合がございます。当サイトの運用を休止または停止する場合がございます。当社は、お客様がリンク先サイト、又は当サイトへリンクを張っている第三者のウェブサイトから取得された各種情報のご利用によって生じたいかなる損害についても責任を負いません。通信環境、お客様のコンピューター環境その他の理由により、当サイトが正常にご利用できない場合がございます。一部の機種、OSバージョンアップによっては、ご利用頂けないページがございます。これによりお客さまに生じたいかなる損害についても責任を負いません。当サイト上に掲載されている著作物(文書・写真・イラスト・動画・音声・ソフトウェア等)の著作権は、当社又は第三者が保有しており、著作権法その他の法律及び条約により保護されております。することはできません。当サイト上に掲載されている当社の商品またはサービスの名称等は、当社の商標または登録商標です。当サイトは、株式会社ZUU(東証グロース上場)の運営するサービスです。証券コード:4387株式会社ZUUはプライバシーマーク付与事業者です。