Encryptですが、有効期限は3ヶ月しか無く、そのたびにSSL証明書を更新するという手間が面倒です。EncryptのSSL証明書発行を自動更新する必要性とその注意点について解説します。Encryptが発行する証明書が一部サイトでアクセスできなくなる問題についてもご紹介します。いざその時になって慌てないための「守りのDX(デジタルトランスフォーメーション/以下:DX)」の一環として、この機会に知識として身につけておいてください。データ可視化によるスピード経営・適格な意思決定」などが分類されます。(引用:株式会社NTTデータ経営研究所/「日本企業のデジタル化への取り組みに関するアンケート調査」結果速報~日本企業のDXへの取り組み実態、成功企業の特徴について~)SSL化によるセキュリティ対策などもこれに分類される。Encrypt公式サイトGoogleがインターネットの安全性向上のために、同社のWebブラウザ「Chrome」でSSL化(HTTPS化)されていないサイトに警告を出すようになってから久しく、Webサイトの常時SSL化は時代の流れとなっています。サイトの常時SSL化を行うには通常多額の費用がかかるため、対策に二の足を踏んでいる企業も多いかもしれません。Group)によって運営される、HTTPSの普及を目指して設立された機関で、Webサーバー向けSSL/TLS証明書を無料で発行している認証局(ネットワーク上で暗号化や本人認証などを利用する際に使用される鍵の正当性を保証する電子証明書を発行する第三者機関)です。2021年2月27日(米国時間)の時点で、証明書の発行数が10億件に達したことが明らかにされたように、現在世界でもっとも多くのシェアを持っています。Encrypt最大のデメリットは、何よりもその証明書の有効期限が他の証明書と比べ短いということです。Encryptが発行する証明書の有効期限は、90日間と著しく短いため、頻繁に更新をしなければなりません。セキュリティを重視する時代の流れの中で、SSL証明書の有効期限は短縮傾向にあります。SSL証明書の仕様を決める、GoogleやMozillaなどのブラウザ開発ベンダーと、DigiCertやSectigoなどの認証局が参加する会議体「CA/Browserフォーラム」では、今後も証明書の有効期限を段階的に短縮していく施策が検討されており、有効期限90日というのはデジタルトレンドとなるでしょう。Encryptが抱える最大のデメリットは、いずれデメリットとは言えなくなる可能性もあり、ますますシェアを拡大していく可能性も考えられます。Encryptのメリットとは何なのでしょう。それは経済面と安全面の2つの側面から考えることができます。Encryptの最大のメリットはその経済性です。Encryptはそれが無料で発行できます。Encryptの運営法人ISRGが公益法人として認められており、資金や利益を株主や社員に配分することなく、公益目的の無料SSLサーバ証明書の発行に使えることにより実現しています。Google(Chrome)、Amazon(aws)、Facebookなど世界を股にかける大手企業がスポンサーについていることも要因の1つです。Encryptは、現時点においては他のSSLサーバ証明書と比べると格段に短い90日というスパンで更新しなければなりません。Encryptは頻繁に情報更新やバージョンのアップデートが行われているということでもあります。有効期限が短い分、問題への対応も短いスパンで行われるということであり、セキュリティの面から考えた場合はむしろ安心・安全だということができるでしょう。Encryptの登録は、1~2個のコマンド入力だけで完結するスピーディ対応であり、その点も魅力の1つです。これは万が一のトラブルの場合でも、情報漏洩の被害を最小限に抑えられるということでもあります。Encryptの大きなアドバンテージということも出来るでしょう。世界を股にかける巨大グローバル企業がスポンサーについている公営法人ということは、企業として倒産などのリスクが極めて低いということを意味します。経営母体が盤石の体制であるため、将来的に突然のサポート終了などの危険性が少ないと考えられます。Encryptに限らず、この先SSL証明書の有効期限が90日に限定されていくと、多くの弊害をもたらすことも懸念されます。注意すべき問題は「更新を忘れてしまう」ことです。更新を忘れ有効期限が切れてしまうと、SSL証明書自体を失効してしまいます。証明書が失効すると、Webブラウザでサイトの閲覧ができなくなり、企業としては大きな機会損失につながります。仮にスケジューラーなどで期日を管理し、更新忘れを防げたとしても、年に4回も手動で更新しなければならないのであれば、担当者にとってはとてつもない手間となります。企業によってはそのたびに稟議書や部署の承認手続きまで必要なケースもあり、無駄なことこの上ありません。した問題を解決する方法が、自動更新手続きです。Encryptを使用する上で、必ず対策しておくべきポイントです。その設定にはある程度のプログラミングの知識が必要です。Encryptは米国企業であるため、情報のほとんどが英語表記となります。そのため、自社に専門のエンジニアがいない場合などは、取引のある外部ベンダーなどに依頼することをおすすめします。Encryptを利用する際の注意点SSL証明書の更新は自社でサーバを用意する場合に生じる問題であり、既存のレンタルサーバを利用する場合は、サーバ側でSSL証明書の発行・更新作業を行ってくれることが多いです。その場合、ユーザー側はサーバに独自ドメインを登録する際の手続き以外、特に何も行う必要はありません。Encryptに関して今後発生するであろう事柄には、注意が必要です。X3」を利用し、クロス署名した証明書を使用してきました。Encryptより2020年11月6日に発表されています。近年の新しいOSを搭載するデバイスでは、既にほとんどの機種で前者の証明書がインストールされているため、デバイスユーザーがなにか対処しなければならないことはありません。Android端末のうち7.1.1未満の古い機種においては、対応する証明書がインストールされておらず、OSのアップデートなどを行わなければサイトを表示することができなくなってしまいます。それに加えて、古い機種の中にはアップデートそのものが提供されていないものの多く、スマートフォンを切り替えるという習慣のないエンドユーザーの場合、「理由も分からず目的のサイトが見られなくなった」ということになりかねません。Encryptの持つ利点と、弱点を克服する自動更新の必要性。Encryptに絡む世界的な問題について解説しました。DXを推進する中で気にしなければならないのは、自社の業務効率化や業績拡大ばかりではなく、本当の意味でユーザーサイドに立った「使いやすい」商品やサービスの提供です。「守りのDX」の一環としてインターネットのセキュリティを見直すの際には、ぜひ一度エンドユーザー事情の見直しも行ってみてください。internet)併せて使いたい!SSLチェッカーとはSSL化が行えているかどうかを、手軽に確かめる方法として株式会社MUが独自開発したSSL化判定ツール【SSLチェッカー】です。このツールを使えば、自社のWebサイトがSSL化できているかを無料で診断することができます。SSLチェッカーを用いて無料SSL化診断を行い、Webサイトの現状を確認してみてはいかがでしょうか。診断を行うことで、自社で対応することができる場合は自社で対応し、手に負えそうになければベンダーを探す(株式会社MUでも対策は可能です)など、状況に応じた対策を行うことが可能になります。SNSシェアTweetこの記事の執筆者DXportal®運営チームDXportal®編集部DXportal®の企画・運営を担当。デジタルトランスフォーメーション(DX)について企業経営者・DX推進担当の方々が読みたくなるような記事を日々更新中です。掲載希望の方は遠慮なくお問い合わせください。掲載希望・その他お問い合わせも随時受付中。DXportal®運営チームDXportal®編集部DXportal®の企画・運営を担当。デジタルトランスフォーメーション(DX)について企業経営者・DX推進担当の方々が読みたくなるような記事を日々更新中です。掲載希望の方は遠慮なくお問い合わせください。掲載希望・その他お問い合わせも随時受付中。