「発動直前に撤回もありうる」というサヨクの願望またも叶わずシナ2019.09.01トランプ政権が無事対シナ関税第4弾を発動してくれました。これはサヨクにとってとても嫌なイベントです。Twitterで表明してた通り9月1日米国時間0時1分(日本時間13時1分)に対シナ制裁追加関税第4弾発動トランプ大統領は2019年8月1日にTwitterで「9月1日から対シナ関税第4弾を発動する」と表明しました。これを受けて日本の朝日毎日といったサヨクは「どうせトランプのブラフだ」「なんだかんだ土壇場で撤回されるだろう」と願望報道をしていました。そんなサヨクの努力もむなしく実際に発動されてしまいました。2016年当時は「クリントンよりトランプのほうがシナにとって好ましい」と予測してたサヨクの馬鹿っぷりこのようにシナを徹底的に虐めているトランプ大統領ですが、2016年当時はむしろシナ自身が「トランプ大統領誕生」を望んでいたのです。「クリントンはチベットウイグルといった人権問題にうるさい。それなら人権に興味がないトランプのほうがいい」といった理屈でした。それから3年弱が経過。「こんなはずではなかった」と落胆しているのがシナとサヨクです。逆にクリントンが当選していればよかったのかというとそうでもありません。人権問題でシナは厳しい立場に追い込まれています。シナが袋小路に陥ることはトランプが勝とうがクリントンが勝とうが確定していたわけです。シナ朝鮮が嫌がることをすると日本のサヨクを自殺に追い込むことができる日本のサヨクの精神的拠り所はシナ朝鮮の存在そのものです。シナ朝鮮が弱まると日本のサヨクも弱まります。2016年11月にトランプが当選した翌日に「トランプ当選確実の報をニュースで見た瞬間あまりにもショックでしばらく椅子から動けなかった」と発言していたサヨクがいました。このサヨクが「しばらく椅子から動けなかった」のは、サヨクにとって厳しい時代の到来をこ無意識のうちに予見し精神的に疲弊してしまったからです。安倍トランプ嫌いな人は簡単に死にます。精神的支柱を潰してしまえば精神的に弱まりそれが死期を早めてくれるからです。簡単な方法は、シナ朝鮮を徹底的に潰して日本のサヨクを精神的に追い詰めて自殺に追い込むこと。これは直接的に「サヨクの人口が減る」ということで非常に効果的です。サヨクを自殺に追い込めないととしても、シナ朝鮮が弱まるとサヨクの精神も弱まるので身体も弱まります。結果的にサヨクの死期を早めることに貢献してくれます。シナ朝鮮を潰し、精神的に弱らせることが日本のサヨクを根絶やしにする最善の方法です。例えるなら日本のサヨクに毎日水銀を飲み込ませてるようなものです。シナは古来から馬鹿な国なので、「水銀を飲むと不老不死になる」ということを本気で信じており、シナの為政者が不老不死を求めて水銀を常飲して相次いで死んでいた時代がありました。対シナ制裁関税発動でシナを弱らせれば、日本のサヨクに毎日水銀を飲ませてるのと同じような効果があります。実は日本のサヨクを駆除するのに潰すべき「本丸」は日本国内にはありません。ここで一つの思考実験をしてみましょう。思考実験というのは量子力学といった物理学でよく使われる方法で「シュレディンガーの猫」というのが有名です。シュレディンガーの猫では「箱の中に猫を入れて電子のスピンが1になると毒ガスが発生する」という状況下での思考実験でしたが、ここでは「日本のサヨクに時限爆弾を飲み込ませてスイッチを押すと起爆し日本のサヨクが全員死ぬ」という思考実験にしてみます。安倍トランプ嫌いなサヨクの身体の中に時限爆弾を仕込み、スイッチを押せば一斉に駆除できる状況を作る思考実験です。そのようなスイッチが存在すれば、保守陣営からしたら喉から手が出るほど欲しいものです。そのようなスイッチは日本国内のどこを探しても存在しません。そのようなスイッチはシナ朝鮮という日本の外側にあります。日本のサヨクの急所は日本国内ではなく国外(シナ朝鮮)にあるわけです。その生殺与奪を握っているのは米国です。このように考えると、日本のサヨクが本当に嫌がっているのは安倍政権ではなくトランプ政権だということがわかります。日本のサヨクの急所がロシア(ソ連)でなくシナ朝鮮にあるのはなぜかというと、ソ連は既に米国に敗北してしまった「負けが確定した国」だからです。シナと朝鮮はソ連のように崩壊していないので、これがサヨクの精神的支柱になっています。その精神的支柱を潰してしまうのが日本のサヨクを潰す最も簡単かつ効果的な方法です。それに大きく貢献しているのがトランプ政権の対シナ追加関税制裁です。日本のサヨクは安倍4選よりもこの対シナ関税を非常に嫌がっています。日本政府は表向き再交渉を否定しているが最終的に再交渉に応じる構えトランプ大統領がスイスのダボス会議に先立って、米国CNBCテレビのインタビューでTPP復帰発言をしました。今までトランプ大統領は再交渉も含めてTPP自体を完全に否定しており、「今後永久的に離脱した。なれずポルトガル元首相のアントニオ・グテレス氏が国連事務総長に選出されることが確実になりました。この一連の国連事務総長人事はひやひやものであり、2016年4月頃までは初の女性事務総長誕生になるかとまで言われていたほどです。祝!トランプ大統領が司法長官代理のサリー・イエーツ女史を更迭ついにトランプ大統領が本領発揮です。オバマ元大統領が指名していたサリー・イエーツ司法長官代理をトランプ大統領が更迭しました。祝!日米首脳会談で「2国間の枠組み」明記、TPPよりも農協に打撃の日米FTA交渉へ2017年2月11日未明に日米首脳会談が実施され、共同声明が発表されました。その中で、米国は日米FTAを推進しアジア太平洋地域の貿易推進に関与していくことが明記されました。驚いたことに、共同声明の冒頭で「核戦力」についても口頭発...シナホテル業界が希求していた「シナ人お断り」を自らやってくれたシナ観光局シナ政府の観光局がアパホテルを使うなと呼びかけてくれました。これはむしろ歓迎すべきことです。主役は日米FTA安倍首相が2017年2月9日に夜に米国へ向けて日本を出発し、2月11日に日米首脳会談が行われます。支那株は前日の-5.58%全面安を取り戻すことができずたった+0.69%の戻し日本の株式市場が令和時代に相応しいスタートを切りました。令和元年5月7日(火曜日)にスタートした日本の株式市場は、日経平均株価の下落と、軍需株の大幅高という結果で終わりました。北朝鮮のおかげで安倍トランプ共に支持率上昇2017年2月から森友学園が国会で取り上げられ、そして同時に米国でもトランプ政権が発足した直後からトランプ政権はロシアとの共謀という濡れ衣でサヨクにしつこく付きまとわれてきました。先日共同通信が、安倍首相が2017年1月27日に、1月20日就任したばかりのトランプ大統領と会談すると報道していました。対北朝鮮問題で役立たずで終わったシナを米国が外交的に虐め始めています。トランプ政権は、ティラーソンという軟弱外交派の国務長官を更迭するなどしてトランプ政権のメンバーを開戦強硬派で固めている真っ最中です。南シナ海でフィリピンは満額回答以上の圧倒的勝利7月12日にオランダ・ハーグの仲裁裁判所がフィリピンが想定した以上の完全勝利となる判決を言い渡しました。チャイナ側にとっては想定していた以上の完全敗北になりました。2016年11月9日夕方トランプ当確時にお通夜状態だった女共が小池百合子死亡で虫の息2018年1月20日でトランプ政権が発足してから1年が経ちます。この1年で非常に好ましい多くの変化がありました。去年の2017年1月20日当日は私が強く意識していた日だったのでとても良く覚えています。投資銀行日記.メニューホーム検索トップサイドバ。