平成時代終わりの象徴がまた一つ実現トランプ大統領2017.11.04非常に喜ばしいニュースが飛び込んできました。安室奈美恵が引退表明したのは2017年9月21日で少し前のニュースになりますが、その直前の9月17日に衆院解散の報が入ったため、安室奈美恵引退について書く時間が取れませんでしたが、天長節(明治天皇の誕生日)である文化の日にようやくこの記事を書く時間ができました。平成時代に全盛期を築いた安室奈美恵が2018年9月16日に引退することになりました。2019年1月1日~2019年4月1日の間に「平成」の元号が終わり平成時代が終わることは既に確定しています。この平成時代の終わりに押し出される形で安室奈美恵も終了しました。これは2017年10月22日投開票の衆院総選挙で安倍総裁率いる自民党が大勝したのと無関係ではありません。安倍トランプ時代においてはSMAPや安室奈美恵は追放されるSMAPも安室奈美恵も1995年~1999年頃に全盛期を築きました。過去最高を記録、CD販売枚数が過去最高を記録といったマスコミ全盛期とピッタリ一致していました。どのCD販売が一位になるかどうかという邦楽ランキング番組が全盛期だったのもこの頃です。それは公明党が自民党に擦り寄って自公連立政権が誕生した時期にも一致しています。この頃は「左翼の夏」でした。1997年をピークとしてテレビ視聴率もCD販売枚数も右肩下がりになり、雑誌が売れない出版不況にもなりました。これは2017年10月22日の衆院選で、自民党が公明党に協力しなかったため公明党が18%も議席を減らすという大惨敗を喫し、自公の亀裂が益々深まったのと無縁ではありません。これは時代の変化です。2016年11月には、絶対当選することはないだろうとされていたドナルド・トランプ氏が米国大統領選挙で当選しました。米国左派から嫌われるトランプ、日本の左派から嫌われる安倍首相が選挙で連勝し、強硬姿勢はとどまるところを知らないのはそういった時代の流れだからです。時代の要請から「安倍」「トランプ」が誕生しています。いった時代の流れに付いていけなくなったのがSMAPや安室奈美恵です。軍拡を行い軍事攻撃もやむなしといった安倍トランプ政権の価値観と、SMAPや安室奈美恵の価値観は相容れません。私の知り合いに1990年生まれの母子家庭育ちババアがいますが、彼女の母親は安室奈美恵が大好きだそうです。彼女もその母親も絶対に自民党に投票できないような負け組です。UR団地に住む貧困であり、また彼女はFラン私大に進学した低学歴。絵に描いたような底辺世帯です。母子家庭になるような離婚するババアは安室奈美恵が大好きです。理由はSMAPと同じように「自分は自分でいい」「他人と比較しなくていい」「競争に勝たなくていい」といった資本主義の負け組のような価値観を持っているからです。普通は世間体を気にして離婚して母子家庭になんかならないものですが、そういった観点が欠如しているため「(離婚する)自分は自分でいい」「(離婚していない円満な)他人と比較しなくていい」といった価値観を持つ安室奈美恵を自然と崇拝するようになります。母子家庭に共通するのは「挫折」です。中学までは勉強を頑張っていたけど高校で折れて大学は超低学歴。結婚したあとに離婚するようなババアも、要は辛抱がない「挫折体質」から起こることです。他の女性のパターンだと、「熱烈な公明党支持」の家庭で育った女が3回も離婚してその度に違う男の種で生きる価値のないガキを”量産”し、3回離婚したあげく結局は母子家庭になり実家に寄生し年収100万もないパート・バイトババアに成り下がっている事例を知っています。その子供のうち長男は高校にもいかずに中卒でドカタになったようです。16歳になったとたんに二輪免許を取り、数ヶ月後にさっそく警察のパトカーから逃走するという愚行をやらかし警察にサイレンを鳴らされながら追跡され逃亡のあげく現行犯逮捕。めでたく赤キップで刑事罰という前科が16歳でついてしまったようです。典型的な公明党支持者らしい底辺母子家庭です。挫折体質というのは遺伝するので、母子家庭育ちの娘は離婚してまた母子家庭になります。男性諸君にアドバイスしておくと、女を見極めるときは母子家庭育ちかどうかを確かめて母子家庭育ちならさっさと損切りして、他のいい「株」を選ぶのが賢い行動です。安倍首相やトランプ大統領が主導権を握るような時代からSMAPや安室奈美恵は押し出された安倍首相もトランプ大統領も競争大好き、しかも軍拡大好きです。日本の左翼というのは、成功した人の環境を破壊するために活動を行っています。日本でいい大学を出ても、日本が潰れてしまえばそんな学歴は無意味になります。日本で資産を築いても、日本経済が潰れればそんな資産は意味をなしません。土地建物といった不動産を都内の一等地にかまえても、シナ朝鮮のせいで都内が住めない土地になってしまったらそんな不動産も全く価値がなくなります。このように、左翼というのは日本国内で成功した地位を築いた人たちが気に食わないため、その人達が守ってきている財産や地位といったものを壊すために活動しています。左翼は、いわゆるカタギの世界で働いて食っていくことができなくなった人たちです。世の中の本流からあぶれたのが左翼であり、そういった人たちは安倍首相やトランプ大統領のような既に成功を築いた人をなんとしてでも引きずり下ろして、「左翼の絶望」を共有させようとしているわけです。安倍首相やトランプ大統領がこのような「競争大好き」「軍拡大好き」な時代を作ったわけではありません。このような時代が2012年以降到来することは前々から確定しており、その時代の要請に応える形で自然と「安倍トランプ」が選ばれて誕生しました。そのような時代の流れについていけず、息苦しくなりギブアップしたのがSMAPであったり安室奈美恵なわけです。先程も書いたように、SMAPも安室奈美恵も「別に競争に勝たなくていい」「他人と比較しなくて自分は自分でいい」といった資本主義の負け組全開のくだらない価値観によって支えられてきたタレントです。トランプ大統領は筋金入りの男尊女卑ですし、安倍政権も男尊女卑です。安倍内閣支持率が男性からの支持が高い一方、女性からの支持は非常に低いです。30代以上のババアからは安倍首相は全く支持されていません。年収と学歴と同じで「男高女低」です。男性の方が安倍トランプ支持率が高く、女ほど安倍首相やトランプ大統領が嫌い。「男高女低」は男の方が女より年収が高く、また学歴も男の方が高いということを意味するために生まれた言葉ですが、これは安倍トランプ政権の支持率でも同じです。このような「安倍トランプ時代」の価値観が大嫌いな左翼さんが、安室奈美恵終了でますます生きづらい時代に入りつつあります。この流れは平成時代が終わる2019年まで続くでしょう。平成が死ぬと同時に左翼も死ぬことになります。祝!SMAPが2016年12月31日で解散消滅SMAP解散で一時代が終わりました。EU離脱やクリントン大敗北・トランプ大勝利といった時代の流れについていけない存在となったSMAPが自然消滅した格好です。非常にひどく馬鹿だなと思ったのは最後の辞め方です。北朝鮮のおかげで安倍トランプ共に支持率上昇2017年2月から森友学園が国会で取り上げられ、そして同時に米国でもトランプ政権が発足した直後からトランプ政権はロシアとの共謀という濡れ衣でサヨクにしつこく付きまとわれてきました。いう記事を書きましたが、それに賛同する産経の記事が出ていました。私が記事中でも紹介していた米国弁護士のケント・ギルバートさんです。オバマ時代にスーザン・ライスが務めたポストをジョン・ボルトンが担当トランプ政権が一年経過しようやくトランプ大統領らしさの出た陣容になってきました。ヒラリー・クリントン、パククネ、マリーヌ・ルペンに続いて世界中の「女性の活躍」が4連敗し「女性の没落」に2016年の夏頃まではあれほどまで朝日毎日東京新聞が持ち上げていた「女性政治家の活躍」が、2016年11月の米大統領選挙で一気に暗転しそれは2017年になっても続いています。日米FTAはTPPよりも農協に打撃トランプ氏は、TPPよりも二国間の自由貿易協定を推進すると表明しました。米国は現在、主要国ではオーストラリア、シンガポール、南と自由貿易協定を結んでいます。核武装を前提とした原発ゼロなのか単にババア票集めのためか小池百合子の希望の党の政策のうちで最も危ういのが2030年原発ゼロです。小池百合子は日本が自前で核武装すべきという、「米国核兵器の日本配備」、「ニュークリア・シェアリング」、「自前で武装」の中でも最右翼の選択肢を提唱しています。対北朝鮮問題で役立たずで終わったシナを米国が外交的に虐め始めています。トランプ政権は、ティラーソンという軟弱外交派の国務長官を更迭するなどしてトランプ政権のメンバーを開戦強硬派で固めている真っ最中です。先日共同通信が、安倍首相が2017年1月27日に、1月20日就任したばかりのトランプ大統領と会談すると報道していました。安倍首相は米国を徹底的に味方につけるという手法でこれまで左翼をことごとく黙らせてきました。日本の左翼も米国・米軍相手になると何も言えないからです。これは民進党も同じです。大幅に日本の軍拡負担を求めてくれば軍需株高マティス米国防長官が2017年2月10日の日米首脳会談に先立って3日に来日します。外交トップとしての国務長官ではなく、安全保障トップの国防長官が来るということから軍事的側面から日本の協力を取り付けるためです。支那株は前日の-5.58%全面安を取り戻すことができずたった+0.69%の戻し日本の株式市場が令和時代に相応しいスタートを切りました。令和元年5月7日(火曜日)にスタートした日本の株式市場は、日経平均株価の下落と、軍需株の大幅高という結果で終わりました。投資銀行日記.メニューホーム検索トップサイドバ。