最新の統計値や医療を見ているとその予測が外れる公算のほうが高まってきているようです。男性の場合は25.3%。女性の場合は49.6%。年々この数字は上がっているようです。私たちが65歳になったときは、この数字に+10%くらいになっていることでしょう。住宅ローンを返せるかどうかというテーマも大事なのですが、65歳から90歳まで生きるためのお金は足りるのか?という問題のほうが深刻になってきています。老後に節約を強いられる可能性が高いというような結果はあまり受け入れたくないですよね。実際は老後に回せるお金をほとんど残せないというケースが目立つようになってきました。逆に分からないがこそ、お金の準備も難しくなるわけです。金銭的には非常に困ります。最近100歳まで延長するべきなのかと少し悩んでいます。住宅資金に影響を受けるどういうことかというと、100歳まで生活が成り立つという前提条件ですべてを計算すると当然現役時代に貯蓄をより多くする必要が生じます。住宅購入金額にも影響が出てきてしまうというわけです。今のうちからお金の運用をしていく必要があります。国も音頭を取って徐々に普及をしてきていますが、いまだ10人に1人くらいしか実行していないというのが現実でしょう。超高齢期に資金不足になるのが現状のシナリオだと濃厚なわけです。私は子どもにお金のことで迷惑をかけたくないです。・少額でもお金の運用を始めていくこの2点は必須条件と言えるのです。住宅会社の営業マンとして働いた後、売り手の立場ではなく買い手の立場に立って住宅購入の相談ができる場所を作る為に独立した。保険や住宅を売ることを目的にしない住宅購入専門のファイナンシャルプランナーとして、100%顧客サイドで顧客の理想とする家を安心・納得して買えるようにアドバイスを行う。そのスタイルが支持され、新潟県全域から年間100件以上の相談依頼を受けている。