森崎菜穂先生は、子どもたちの健康と成長を支える公衆衛生の分野で幅広く活躍しています。妊娠中の栄養管理や思春期のメンタルヘルスに関する研究を通じて、子どもたちの健やかな成長をサポートするためのエビデンスを創出し、制度を通じた社会課題解決に取り組みます。小児科医や公衆衛生の研究者としてのキャリアを築き、後進の育成にも力を注いでいます。このインタビューでは、森崎氏の研究活動やキャリア、今後のビジョンについて語っていただきました。センターでは社会医学研究部の研究部門をマネージしながら、一研究者としても研究しています。当センターは、日本で唯一の妊婦・子どものためのナショナルセンターであり、私たちの社会医学研究部では社会環境整備に貢献できる公衆衛生のエビデンスを算出することを目指しています。現在、主に医師や保健師などからなる8名の研究者がチームにいて、虐待予防や思春期のメンタルヘルスなど子どもに関する問題から、少子化対策や不妊、妊娠しやすい環境作りなど生殖・周産期に関わる問題も含めて幅広い社会課題に対する研究を行っています。私の役割としては、自分の専門である周産期の研究を行いながら、母子に関する幅広い公衆衛生分野の人材発掘と育成。特定のテーマに限定されず、さまざまなトピックに対応する研究者がさまざまなプロジェクトを実施しやすいよう、サポートしています。―森崎先生が最も興味を持っていることは何ですか?研究者としてのキャリアを振り返ると、子どもたちが元気に生まれ育つために必要な栄養に関する研究を長年行ってきました。妊娠中の栄養管理について、日本では若年女性のやせが問題となっています。妊婦さんが十分な栄養を摂れないことで結果的に低出生体重児が増えていることから、産婦人科の先生たちと連携し、適切な体重管理や食事・運動の指導方法に関するエビデンスを作成。現在は指針にも反映いただけています。現在は、この体重管理を満たすために摂るべき食事内容についての研究も進めています。1つはここ数年での取り組みで、思春期の子どものメンタルヘルスに関する研究です。この研究は私の専門というよりも、社会的な課題に対して行った研究で、コロナ禍をきっかけに2020年から始めて今年で4年目です。思春期の子どもの心や体の健康課題に関する研究は少ないのが現状です。コロナ禍で本分野の重要性が浮き彫りになったので、今後の世の中の仕組みづくりに貢献できる研究を行っていければと考えています。―これまでどのようなキャリアを歩まれてきたのですか?子どもの頃は小学校の先生になりたいと考えていましたが、小児科医である両親の影響や、医師になっても医学部教育などで教育に携わることができると聞いて医学部に進学しました。その後、小児科を経て新生児科へ。そこでは、小児科のように病気を治すことだけでなく、未熟児で生まれた新生児や先天性障害がある子どもがどのように育っていくかを考える機会が多く、その過程で栄養や社会制度に関心を持ち始めたのです。その後、夫と共に留学し、ハーバード公衆衛生大学院で公衆衛生を学びました。その際に言われたのは「公衆衛生に行っても迷子になる人がいるから気をつけろ。メンターを見つけて自分の分野を探せ」ということでした。自分の興味関心を大切に、以前から考えていた小児栄養について研究するようになったのです。海外は肥満児が多いこともあり、その分野での国際的なプロジェクトにも誘われ、そこで育ててもらった感じが強いですね。センターで働くことになったのも、この経験からです。―現在、臨床の現場に立つこともあるのですか?現在、週1日は臨床に触れています。常に現場感を失わないために大切なことで、研究のための研究にならないように、社会課題に密接に関係した研究をするためには必要だと思います。適切にリサーチクエスチョンを立てることが大切で、現場に立ち続けていることは意味があると思います。研究をしながらも臨床現場に立てるのは、医師免許を持っている医師の強みだと思っています。―今後のビジョンについて教えてください。子どもの公衆衛生学的な研究をしていて分かったことは、特に学童期以降の子どもが心身にさまざまな課題を抱えることがあるものの、その実態の把握や、課題解決を提案するために必要な健康に関する情報が、あまりにも少ないこと。現在、このような基盤的なデータベース作りに力を入れています。冒頭にも触れましたが、小児に関する公衆衛生の研究ができる人材育成に励んでいます。小児に限ったことではないかもしれませんが、医師が病院で患者を待っている時代ではなくなってきていると思います。子どもを元気にするためには、小児科医は病気を診ることと同時に、病院の外で、病気の原因となっているその子の家族背景や社会的な課題を診たり、病気と共に成長する子どもをサポートできる仕組みづくりにも貢献することが期待されている。その必要性は数十年前と比べると高まっているのではないでしょうか。医師としてさまざまな働き方があると思いますが、研究者として課題を「見える化」することも、1つのキャリアだと思います。この道を選びたい先生方を、ぜひサポートできればと思っています。―後輩へのメッセージをお願いします。研究者は、研究の手法やスキームさえ学んでしまえば、あとは自分で課題を見つけて自由に研究をすることができ、これから可能性がある分野だと思います。向き不向きはあると思いますが、私たちが取り組んでいるような研究は、研究室の中だけでなくエビデンスを通じてさまざまな人たちと協働でき、社会での制度設計に活かすことができます。1つの道として考えてもらえればと思っています。2013〜2015年に東京都立墨東病院などで、ハイリスク児フォローアップ外来の医師として勤務。