ものづくり総合大会(2014年2月19日~21日)にあたり、開催前に行ったインタビューです。副主席部員)を訪問しました。管理担当長)にご同席いただき詳しいお話をいただきました。日本能率協会の安部武一郎がインタビューします。「ものづくり総合大会」という名称に変えて、お客様の対象も広げて開催することになりました。副主席部員(小柳津)それは今日、大和久に同席してもらっている理由にもつながるのですが、まず組織面でのお話をしたいと思います。当社では、製品の組成開発から工場導入までを次のような段階を踏んで実施していました。製品開発をミッションとする研究所が、例えば、複数の原料を混ぜて、このような液体洗剤を作ろうといったことを決めます。次にプロセス開発を担当する研究所が、ビーカースケールではない大きなスケールで、どのような設備でどのように混ぜて生産すべきかを検討します。それを生産技術部門が受け、工場に導入するにあたり、既存の設備を活用しつつ、どのような改造や増強をして品質・コスト・納期を確保するかを検討します。すると、じっくりと段階を踏んで取組めるというメリットがあったのですが、現代のようにスピードを求められる中では、効率がよくない場合もあります。組織が分かれていると、技術も会社の中で分散してしまいます。製品化段階の生産技術であっても、実は、研究段階でもかなり重要だったり、あるいは逆だったり。そのような背景で、弊社では2012年7月にプロセス開発の研究所と生産技術部門を合併させ、生産技術研究センターを発足させました。管理担当部長(大和久)生産技術部はもともと生産本部に属していました。組織的に海外工場や関係会社に関与しきれないこともありました。そこで、当社のすべての生産拠点に対して技術を提供していこうということで、生産本部にも研究開発本部にも属さない、中立的な立場として発足させたわけです。安部グローバル対応という意味もあるわけですか。大和久はい、それもあります。加えて、スピード化が求められたていたと。大和久はい、スピード感です。それから、求められる人材の面での要因も大きいと思います。しても、担当する業務範囲が狭くなると「この温度で・・・この条件で・・・」という視野感になり、お客様に届ける商品への意識が欠けがちになってしまう。製品化や量産化に携わる側も化学的な原理原則が分からないと、工場での適切なアクションが望めない場面が多々出てくる。そのような背景から、生産技術者は広範囲の業務領域をカバーしてこその生産技術者だろうという考えがあったわけです。