必要な作業をリスト化・可視化する社内全体でDX化のベクトルを合わせる人材を採用・育成する中小企業のDX推進こそベンダーをうまく使うべき株式会社MUが二人三脚でDX推進をお手伝い「これから先も厳しいビジネスの世界で戦い抜いていくためには、DX(デジタルトランスフォーメーション/以下:DX)を取り入れる事が大切なのは分かっている。DX推進を阻む3つの要因を考えるとともに、それを乗り越えて、DX推進を効率化する3つの提案をご紹介します。経営者や担当者の方は、ぜひとも最後までお付き合いください。企業のDX取り組みに対する意欲は上昇傾向IT投資に関する動向調査を毎年行っているデル・テクノロジーズによると、中堅企業においてはここ1~2年で急速にDX化が進みつつあり、全社横断的なDXによる事業変革に取り組む企業のうち、51.7%の企業が「昨年12月から今年2月にかけて業績が回復傾向にある」とされています。これまではDXの前段階であるデジタイゼーション、デジタライゼーションなど「部分的なデジタル運用による効率化」に過ぎなかった取り組みが、全社横断的な事業変革という真のDXへと進化したことによりこうした成果が表れているのは、今後の日本経済を占う上でも非常に頼もしいデータだと言えるでしょう。多くではデータがアナログのまま活用されていないなど、DXへの入り口にも立てていないというのも事実です。DX推進を考えた場合、それを阻害する要素は大きく分けて次の3つです。DX予算の確保が難しいデジタル人材が足りない業務負担が多すぎて時間が取れないそれぞれについてさらに詳しく解説します。DX予算の確保が難しい先のデル・テクノロジーズの調査でも、「7割強の企業がDX予算確保のためにコスト削減の必要性を感じている」というデータがあります。とっては、まずDX投資の予算確保が難しいというのが本音でしょう。既存業務の最適化(守りのDX)と事業変革(攻めのDX)という両軸のDXへ、バランスよく投資する事は多くの企業にとって大きな壁となっているようです。【合わせて読みたい】>>DX推進にかける投資の順番とは?DX推進は費用対効果から導き出せ!>>今さら聞けない!攻めのDXと守りのDX|その違いと取り組みの順序デジタル人材が足りない2025年の崖問題に向けて経済産業省が「DXレポート」などで警鐘を鳴らし続けているのも作用して、現在は急ピッチで日本企業のDX化は進められています。その一方でこれまでDX後進国の名に甘んじてきた日本では、圧倒的にデジタル人材が不足しています。その傾向は新型コロナウイルスの蔓延でデジタル化の波が押し寄せてきたことにより急激に深刻化を増し、多くの企業が人材確保・育成に労力を取られているのが実情です。【合わせて読みたい】>>経産省レポートから読み取る2025年の崖の真相とその先にあるものとは?業務負担が多すぎて時間が取れない不足するDX投資予算と人材をどうにか工面してDX推進部署を立ち上げたとしても、今度はそこへの負担が多すぎて時間に追われてしまい、なかなか前に進まないという企業も少なくありません。その細かな理由としては次のようなモノが考えられます。既存システムの運用に追われ、新しい業務に着手できない。DX推進効率化へ向けた3つの提案DX推進を阻む要因をうまく取り除き、真なるDX推進へと邁進するためには作業の効率化を図ることが肝心です。そのために必要な3つの改善策をご提案します。必要な作業をリスト化・可視化する数少ない人材でDXを効率化して進めるためには、徹底的に無駄な作業を省かなければなりません。そのために必要な事は、現在やっている作業をリスト(システムリスト、サービスリスト)化する事です。これは感覚値ではなく、しっかりと可視化したデータとして共有すべき問題で、時間が足りない理由を明らかにすれば無駄を省き、必要な部分にのみリソースを割いていくという事が可能になります。いった企業内のそれぞれの部署で、DX推進に対する理解のベクトルがずれているケースが見受けられます。DX推進への理解度合いや向かう方向、熱量のベクトルが社内全体で揃っていないと、進む方向を見失い余計な手間と経費ばかりがかかるのです。現場(担当部門)で起きている現状を経営層がリアルタイムで理解する業務を可視化して、経営陣や他部門と担当部署がこまめなキャッチボールを行う各部門の問題点を正確にリサーチし、的確な説明・提案を行うこれらはすべて一度で伝えられるものではなく、担当者は繰り返し説明しなければなりません。この際に大切なのは、説明内容や主張がその都度変わらないよう、一貫性をもって伝えるということです。人材を採用・育成するDXを効率的に推進するためには、何より担当部署の人材には高いITスキルやデジタルリテラシーが求めらます。いえ、そう都合良く社内にそうした人材が在籍している企業は少なく、高い報酬を支払い外部からIT人材を採用する必要があるでしょう。見込みのある現存社員にリスキング(再開発・再教育)してもらい、ITスキルを身に着けさせるという手法も、最近ではトレンドとなりつつあります。同時に経営者を含めた経営陣がDXに対しての正しい知識を身に着けている事、さらにいえばデジタルリテラシーを持っていることは大事なファクターです。担当部署任せのDX推進は迷走しがちですので、経営者自身がリーダーシップを発揮してDX化を推進するためにも、まずは経営陣がITスキルを身に着けるということも必要となるでしょう。言っても、人材の採用や育成は一朝一夕には成らず、各企業が最も頭を悩ませているのもこの点だと言って間違いありません。何もかもが足らずDXの入り口にも立てないという現状では、やはり外部のベンダー企業をどう使うかがポイントです。効率的にDXを推進するためには、企業(ユーザー企業)とベンダー企業がその境をなくし、デジタルケイパビリティ(デジタル化を推進するうえで求められる組織能力)を磨く必要があると述べられています。その上で新しい価値を創出し、成長していく関係性を構築していくことが、既存企業がデジタル産業へと生まれ変わるための必要条件です。これまでのようなベンダー企業に丸投げするだけの低位安定的な相互依存の関係ではなく、企業側がしっかりとしたデジタルリテラシーを持ち、DX推進という持続可能な目標を成功へ導くためにリードする体制を作り上げなければなりません。すれば自ずと費用・時間・人材を効率よく運用でき、DX推進業務の本質に迫ることが可能なはずです。自社とうまく足並みを揃え、二人三脚でDX化のプロジェクトを推進してくれるパートナー企業探し。効率よくDX推進を行う、最大のポイントだとは言えないでしょうか。株式会社MUが二人三脚でDX推進をお手伝い出典:株式会社MU公式サイト株式会社MUでは、常にDX推進も視野に入れた提案活動を実施させて頂いております。必要に応じてDX推進を実現する為の経営診断【軍師システム】により、DXを企業理念にからめて成果を出すためのロードマップ設計など、長期的な視点をもった経営戦略に基づいたDX推進をお手伝いしております。DX推進のための経営診断【軍師システム】SNSシェアTweetこの記事の執筆者DXportal®運営チームDXportal®編集部DXportal®の企画・運営を担当。デジタルトランスフォーメーション(DX)について企業経営者・DX推進担当の方々が読みたくなるような記事を日々更新中です。掲載希望の方は遠慮なくお問い合わせください。掲載希望・その他お問い合わせも随時受付中。DXportal®運営チームDXportal®編集部DXportal®の企画・運営を担当。デジタルトランスフォーメーション(DX)について企業経営者・DX推進担当の方々が読みたくなるような記事を日々更新中です。掲載希望の方は遠慮なくお問い合わせください。掲載希望・その他お問い合わせも随時受付中。