それらによって社員全体のやる気を高め、経営資源の再分配を行い、それらを集中させるべきターゲットの選定を考えようということです。ここからは「収益改善のための具体策」です。収益を改善させる具体策は3つに分けられます。売上高を増やす売上高が増えて、原価率や経費率がさほど変わらなければ、売上高の増加率に応じで収益は改善されます。売上高には「将来に備える」という作用もあります。いうことかといいますと、たとえ売上高が増えなくても原価率や経費率を抑えることによって収益を増やすことが出来ますが、しかしそれには自ずと限界があります。ゼロにはできないということです。その意味で、パイを増やすという売上高の拡大は将来に対する備えという機能があるということです。したがって、売上を増やすというテーマは企業経営にとっては永遠の課題でもあります。粗利を増やす二つめは粗利を増やすということです。先ほど述べたとおり、売上が増えなくとも原価率を抑えられれば、粗利は増やせます。それには限界があるということですが、粗利を増やすことは大事なことではあることに変わりはありません。粗利を増やすには原価率を抑えることともう一つ、売価を高めるということがあります。売価が高められた分、原価率は下がりますので粗利は増えることになります。これとて限界がありますが、大事なことではあります。利益を増やす三つめは利益を増やすということです。売上高も原価も変わらなくとも、経費が削減できれば、その削減した分だけ利益を増やすことが出来ます。これも限界がありますが、大事なことではあります。気をつけるべきは、原則、人件費だけは下げなくて、むしろ上げるということが企業経営のテーマです。経営者はマズローの法則でいえば「自己実現の欲求」という段階にありますが、多くの一般従業員は「安全の欲求」あるいは「社会的欲求」という段階にありますから、人件費を下げると途端にその段階(意欲)が下がります。確かに「給与」が仕事のやりがいの全てではありませんが、しかしシンプルにわかりやすく考えれば「給与」がすべてと考えた方がよさそうです。したがって人件費の管理は役員報酬と一般給与に分けて行い、額はともかく、従業員の給与を上げる努力を経営陣としては行い、その姿を従業員に対して明らかにする必要があります。利益を増やすためには、人件費を除くその他の経費を全員でなるべく抑え、人件費は毎年少しでも増やし、トータルとして経費を抑えることが大事です。これとて限界があります。利益を増やすには人件費を除くその他経費を抑えることが大事です!このように考えると、限界が無いのは「売上を増やすこと」と「売価(付加価値)を高めること」の二つしかないことに気付きます。利益は大幅に増えることになります。言い換えれば、経費と原価はテコのようなものであり、そのうえで売上を増やすことができれば、企業業績は格段と良くなるということです。