株式2016.05.23金融市場ではジンクスではなくてアノマリーという言葉を使うことが多いです。本来ジンクスというのは良いことにも悪いことにも使う言葉ですが金融市場分野では悪い意味に使うことが多いでしょう。今回は株取引のみならず金融市場のあらゆる商品の取引において良い方向で使うことのできるアノマリーを紹介します。株のアノマリーとして一時期有名になったのは金曜ロードショーでスタジオジブリが放送されるときは株価が下がるという法則です。ネタとしては面白いですがあまりにも該当する日が到来する頻度が低く単なるトリビア止まりです。金融市場では予測した方向と、ことごとく逆になっている者のことを”曲師”と呼んだりします。個人投資家の間では逆神という言葉もありますが同じ意味で使われています。日本国内で筆頭の経済新聞と言える日経新聞も予測についてはお世辞にもうまいとはいえません。実は私の金融市場の知り合いの中で、日経新聞=テレビ東京は”曲師”であるというコンセンサスが取れています。テレ東のWBSに出演している熊谷氏は曲師ではありません。彼はパッシングチャイナ(チャイナを素通りせよ)を持論としており、2012年当時からずっと「2015年に中国バブルは崩壊します。我々がやっておくべきことは中国をパスし、つまり通過して東南アジアに目を向けることです。」と主張していました。すごいのは彼の予測は本当に的中し2015年に上海総合指数が暴落しました。これは2015年に実際にそうなるまでは賛同者があまりいない状況でした。「また中国様の批判をしている」といった冷たい見方が多かったように思えます。どちらかというと日経新聞もWBS(テレ東)も親中派であり、そんな中でも繰り返し持論を主張してきた熊谷氏は強いと思います。テレ東のWBSで熊谷氏が「中国のバブルは2015年に崩壊するから脱却すべき。」とコメントすると、他の人は反応もせず「(なぜ中国様の批判をするんだ)」みたいな雰囲気で次のコーナーに案内していたくらいです。結果的に熊谷氏の名誉が守られたことは良かったと思います。テレビ東京に常連の池上彰氏です。彼は熊谷氏とは違い曲師としての側面があります。池上氏は一時期シェールガス革命をひたすらゴリ押ししていました。結果どうなったかというと2015年に原油安がどんどん進んでいき、採算がとれない米国のシェールガス企業が次々に倒産していきました。日経新聞の記者がテレビ東京に出演したときに、当時ロシアのウクライナ侵攻で両国の対立が先鋭化している時期でした。「東西冷戦の再来か」と一部では言われはじめてましたが、この番組で日経記者は「新冷戦は来ない」と断言し、理由として欧州はロシアのガスに大きく依存しているため対立は長く続かないだろう、これ以上悪化はしないだろうと予測していたのです。この放送から一週間後くらいに大きな事件が起こります。ウクライナ旅客機が親ロシア派によって撃墜された事件です。「ロシアがミサイルを発射した証拠がある」と米国が言ったように客観的にどうみてもロシアによる行為です。支配”を採用する我が国もG7とNATO諸国に歩調を合わせる形でロシアに制裁をかけることになったわけです。結果的に東西冷戦は当然のように深刻化し、米露関係は冷戦後最悪と言われるまでに悪化しています。「新冷戦は来ない」といった予測はまたしても外れてしまいました。これも使いようなのです。逆になるということがわかっているのならその逆をやれば良いということで、これは十分な”情報”です。良くないのは「当たる時もあれば外れる時もある」という結果がランダムな予測であり、こういうのは役に立ちません。なく「常に予測が外れる」という情報源があればそれはとても価値を持つわけです。日経新聞やテレビ東京の主張や予測の”逆”を張って金融市場で取引してみると面白いかもしれません。損切りが下手な日本経営者の典型例トランプ次期大統領に意向に沿おうとしないトヨタ自動車が株安という制裁を食らっています。これは完全にトランプ次期大統領の言い分が正しく、トヨタ自動車側が100%悪いと言えます。解散直後に株を買い投開票日前の金曜に売却2012年の衆院解散のときも2014年の衆院解散のときにも当てはまったアノマリーがあります。池上彰が「先進国」だと言い張る南朝鮮、金融市場では「新興国」扱い厚生年金保険に加入している第2号被保険者も確定拠出年金(401k)に加入できるようになったことによって、知人から金融資産運用の相談をされる機会が増えてきました。2017年9月17日早朝に報道された「安倍首相が衆院解散を決断」以降急上昇いよいよ日経平均株価が1989年12月29日(金曜日)の大納会にバブル経済のピーク、3万8915円87銭をつけた山を登っていく段階までやってきました。2017年11月7日(火曜日)の日経平均株価終値が2万2937円60銭。株を買えない貧乏人が仮想通貨の餌食にコインチェックの事件は、金融リテラシに乏しい情弱が引っかかった非常に示唆に富んた事件です。株式の場合は証券会社が顧客資産を預かっているわけでもなく、ましてや取引所(日本取引所)が顧客資産を預かっているわけでもありません。世の中には数多くの経済指標がありますが、株価より先行して動く経済指標はありません。株価より先行して動く潜在的な量があったとしてもそれは科学的に定量的には観測できないものです。当初は善意で初めて後から売却益に目がくらんで売りたくなっただけと予想YouTuberのヒカル氏が、自身が保有していたVALUを高値で売り抜けて大きな売却益を得ていたことで大炎上しています。私は今まで彼の動画を2つくらいしか見たことがなく、チャンネル登録もしていないのでこの事実を一般報道で知りました。キーワードはドル高、シナショック、テールリスク今年のメインキーワードはドル高だと言えます。そのドル高がシナショックの発現を早め、そしてその発現の兆候はテールリスクとして最初に表れます。2010年、2011年頃は「円高」がキーワードでしたが、今年は円高でも円安でもありません。米国が対シナ強硬政策に転換したという事実はいくら左翼さんでも気づいていると思います。最近シナが日本に対して表向き弱腰に出ているのも、シナと米国との関係悪化が原因だという指摘は出ていました。対する批判は間違いだらけ2016年7月18日に久々に株式市場にとって景気の良いニュースがありました。ソフトバンクが円換算で3.3兆円で英国の半導体企業、ARMを買収すると発表しました。米国株安にもかかわらず上昇した日経平均株価とTOPIX2018年3月12日(月曜日)に財務省が決裁後の文書を書換えていたことを真正面から認めた旨を国会へ報告しました。普通なら株価暴落と予想されますが、実際は前営業日(金曜日)の米国株高をそのまま引き継ぐ形で日経平均株価は上昇しました。投資銀行日記.メニューホーム検索トップサイドバ。