]要約すると、この試験は早期に中止されたため検出力が低く、試験の中止につながった早期の有望な結果は、試験データが揃うにつれて失われた。43)にランダムに割り付けられた。]試験は登録のペースが遅かったため時期を早めて中止された。イホスファミドを受けた19人の患者に限定されたようである。イホスファミドを受ける群にランダムに割り付けられた。Cancerによるこの多施設試験(EORTC-62874)は、登録のペースが遅く、継続に値する有望な結果が得られなかったため中止された。これら4件の試験が、試験レベルのメタアナリシスで14件の第一世代の試験と統合されている。イホスファミド(1,500~5,000mg/m2/サイクル)の併用が用いられた。残りの13件の試験では、ドキソルビシン(50~70mg/m2/サイクル)単独使用または他の薬物のとの併用が行われた。局所療法に追加された化学療法による局所再発率の絶対リスク低下は4%(95%CI、0%-7%)であり、イホスファミドをドキソルビシンと併用した場合は5%(95%CI、1%-12%)であった。イホスファミドで11%(95%CI、3%-19%;[すなわち、41%から30%への低下])、イホスファミドを併用しないドキソルビシンで5%であった。イホスファミド(5,000mg/m2)による補助療法が用いられたが、上述のメタアナリシスには含まれなかった。]結果はメタアナリシスで報告されたものと異なっていた。観察にランダムに割り付けられた。0.51)についても有意差は認められなかった。5年OS率は化学療法群で66.5%(95%CI、58.8%-73%)および対照群で67.8%(95%CI、60.3%-74.2%)であった。]のデータを統合した。]腫瘍の大きさ、高い組織学的悪性度、およびR1切除がRFSおよびOSに対する独立した予後不良因子として浮上した;補助化学療法はRFSに対する独立した予後良好因子であったがOSに対する予後良好因子ではなかった;男性および40歳を超える患者ではRFSが治療群において有意に良好であった一方、女性および40歳未満の患者における補助化学療法はわずかに不良なOSに関連した。R1切除を受けた患者ではRFSおよびOSが有意に良好で、補助化学療法群が支持された。]この併合解析では、補助化学療法に伴うRFSまたはOSの改善は示されなかった。][証拠レベル:1iiA]要約すると、補助化学療法の生存への影響については、依然として意見が分かれているが、影響の大きさの絶対値は小さいと考えられる。そのため、患者との話し合いでは、あらゆる潜在的な有益性について、その化学療法の短期および長期毒性との関連で検討すべきである。放射線療法を併用するまたは併用しない術前補助化学療法レトロスペクティブ研究において、放射線療法を併用するまたは併用しない術前化学療法により80~90%のDFS率が得られたのに対し、歴史的対照では約60%であった。]プロスペクティブ研究において、放射線療法を併用するまたは併用しない術前補助化学療法により、17~32%の奏効率、最大58%の10年RFS率、および最大64%の10年OS率が示されている。受けた患者で27.5%および術前放射線療法を受けた患者で19.4%であったことが示された。達成できなかった患者では76.5%(RTOG-9514)および56.4%(RTOG-0630)であった。]第III相ISG-STS1001研究(NCT01710176)には、高リスクの特徴(悪性度3または壊死が50%を超える場合は悪性度2、大きさが5cm以上、深在性の位置)を有する164人の患者が登録した。イホスファミド、3g/m2、1日目、2日目、および3日目。ゲムシタビン、900mg/m2、1日目および8日目(21日ごと)。粘液型脂肪肉腫に対して、トラベクテジン、1.3mg/m2、持続注入(21日ごと)。エトポシド、150mg/m2、1日目、2日目、および3日目(21日ごと)。ダカルバジン、500mg/m2、1日目(14日ごと)。0.004)であった。0.034)であった。粘液型脂肪肉腫に対するトラベクテジンは、標準化学療法群と比較して同等の治療成績が得られた。術前および補助療法の設定における全身化学療法の局所での効果を高めるため、局所温熱療法の使用が研究段階にある。1件の第III相多施設試験(NCT00003052)では、高リスク(腫瘍の大きさが5cm以上、悪性度2~3、深在性~筋膜)軟部肉腫の患者341人(149人が四肢の腫瘍で、192人が四肢以外の腫瘍であった)が、局所療法の前後に局所温熱療法を併用するまたは併用しない21日を1サイクルとして4サイクルの化学療法(1日目と4日目にエトポシド125mg/m2;1~4日目にイホスファミド1,500mg/m2;1日目にドキソルビシン50mg/m2)にランダムに割り付けられた。]患者の約11%が再発腫瘍に対する治療を受けていた。局所温熱療法は腫瘍の温度を60分間42°Cにするように設定され、各化学療法サイクルの1日目と4日目に実施された。最初の4サイクルの化学療法後、可能であれば腫瘍の根治的な外科的切除が実施され、続いて適応があれば放射線療法(すなわち、送達された線量中央値52.7Gy)が行われ、最後に温熱療法を併用するまたは併用しない4サイクルの化学療法が実施された。試験では9つの治療施設のうち、温熱療法に特に専門知識をもった3施設で91%の患者が治療された。追跡期間中央値は34ヵ月であった。局所増悪は温熱療法群では56人の患者で起こり、対照群では76人の患者で起こった。61%;差の95%CI、6-26)であった。局所増悪または死亡のリスク低下は、四肢の腫瘍と四肢以外の腫瘍の両方でみられた。