][証拠レベル:1iiA]躯幹および頭頸部にみられる高悪性度軟部肉腫の局所制御は、手術と放射線療法との併用によって達成されうる。]特定の症例ではPORTを併用しない手術が可能な場合がある。肉腫治療専門の紹介施設からのケースシリーズの報告では、四肢および躯幹原発で大きさが5cm以下の腫瘍を有する特定の患者74人では外科的切除縁に組織学的病変が認められなかったことが示された。]患者は放射線療法を併用せずに観察され、10年後の局所再発率の推定値は11%であった。][証拠レベル:3iiiDiv]化学療法の役割は、放射線療法の役割ほど十分に定義されていない。この疾患に対する治療法の選択肢は進歩しつつあるため、患者には利用可能な場合に臨床試験の選択肢を提案すべきである。全摘が困難であることや、内臓への高線量放射線療法には線量制限毒性があることから、これらの腫瘍患者の予後は、他の部位に腫瘍を有する患者の予後よりも不良である。]後腹膜肉腫を有する患者では、腫瘍の局所制御がきわめて重要である。同時性転移がない場合、局所再発が原因の疾患特異的死亡率は、後腹膜肉腫患者で最大77%であるのに対し、四肢または躯幹に肉腫を有する患者ではわずか9%であることが報告された。]後腹膜肉腫における追加の考慮事項は手術の範囲である。後腹膜肉腫患者382人を対象にしたシリーズにおいて、多変量解析で広範な外科的切除は単純な完全切除と比較して局所再発率が1/3.3であった;ただし、広範な外科的切除は生存の改善と関連していなかった。]追跡解析において、広範な外科的切除を受けたコホートで観察されたOS率が66%であったのに対し、歴史的対照のOS率は48%であった。広範な外科的アプローチは、手術の合併症に起因する罹病と死亡率の増加と比較検討する必要がある。]遠隔転移が認められる場合、原発腫瘍の全摘術を受ける予定であるか、または受けており、肺転移を有するが、基礎にある疾患の生物学的態度が最適な患者(すなわち、転移数が限定されており結節の増殖速度が遅い患者)は、手術により長期無病生存(DFS)が得られうる。]良好な治療成績がどの程度手術の効力によるものか、侵攻性の低い疾患と関連する因子に基づいた注意深い患者選択によるものかは不明である。放射線療法は患肢温存療法において重要な役割を果たしている。術前および術後外照射療法(EBRT)のほか、密封小線源治療は局所再発リスクを低下させることが示されている。プロスペクティブ試験においてOSの増加は示されていないが、最も局所進行した腫瘍を除くすべての腫瘍、または血管病変によって患肢が重度に障害されており、受け入れられる機能温存の可能性がない腫瘍に対して切断術を回避するために放射線療法が用いられる。EBRTの症例では、患肢の外周全体への照射は、患肢の機能と温存に不可欠な血管および神経組織を保護するために回避される。集学的アプローチ患肢温存手術で治療された四肢の肉腫患者141人を対象にした1件の単一施設のランダム化試験において、PORTが検証されている。91)はまた、補助化学療法(すなわち、28日を1サイクルとして5サイクルのドキソルビシンおよびシクロホスファミド)も受けた。放射線療法なしのいずれかにランダムに割り付けられた。0.0001)、高悪性度および低悪性度腫瘍の局所再発リスクで同様の低下がみられた。放射線療法群と対照群間でOSに差は認められなかった。][証拠レベル:1iiDiii]総合的なQOLは2群間でほぼ同じであったが、放射線療法群では、筋力および関節可動域の低下のほか、浮腫の増加による機能的欠損が実質的に不良であった。preRTでは、急性毒性を制限するために一般的にPORTの症例よりも狭い照射野および低い線量で照射される。1件の多施設ランダム化試験では、四肢の軟部肉腫についてpreRTがPORTと直接比較されている。]266人の患者登録が計画されたが、190人の患者が登録した後、preRT群で手術創の合併症が多かったために試験は早期に中止された。preRT群で計画された放射線は、広範領域への2Gy分割照射で50Gy(試験の第一段階)と腫瘍床への16Gy~20Gyの追加照射で外科的切除縁に腫瘍細胞が認められた場合のみ2cmのマージンが取られた(試験の第二段階)。PORT群の患者は試験の両方の段階で放射線を照射されるように計画された。