ユーザー系、メーカー系のように親会社を母体として独立したわけではありません。それぞれ、得意な分野を持っていたり、特定分野に特化していたりすることも少なくありません。システム開発をメイン事業としている企業が多く、設計や要件定義といった上流工程に関わる機会は少ないことが特徴です。具体的にどんな業務を行うのか、その役割について見てみましょう。目は、要件定義を含めたシステム設計です。クライアントの要望を聞きながら、開発に向けた全体的な構想を行います。クライアントの「こんなことを、これくらいの予算で実現したい」という希望に合わせて、どんなシステムを作るべきかを具体的に考え提案します。プロジェクトの成否を決める、重要なファーストステップと言えるでしょう。目は、システム構築です。定義された要件や設計内容に合わせて、実際にシステムを開発していきます。具体的には、エンジニアがプログラミングを行い、設計通りのシステムとして機能するように構築する工程です。目は、保守・運用です。完成したシステムを実際に運用していくためのサポートを行います。具体的には、システムが正常に稼働しているかの監視、メンテナンスや障害対応などが挙げられます。クライアントの社員がシステムを利用できるように、研修やトレーニングを行うこともあるでしょう。企業のシステム開発にあたって、相談から実際の開発、その後の運用まで、ほぼ全てを行います。その将来性については必ずしも明るいとは言えません。利用するのではなく、社内SEを採用する企業が増加しているからです。主流となる開発手法のトレンドにも変化が現れています。テスト」という開発工程を機能単位のサイクルで繰り返しながら進める「アジャイル開発」の採用が増えています。」の活用も広がっています。このような開発手法のトレンド変化に伴い、システム開発が従来のオンプレミス環境ではなく、クラウド環境が採用されることが主流になっています。ゼロからシステムを構築するのではなく、クラウド事業者が用意したプラットフォーム・インフラ構築サービスを利用することがスタンダードになりつつあるのです。需要が減少していくことが予想されます。役割の変化が求められると考えています。役割は、上で紹介した通り「相談から開発・運用までの全てを行うこと」でした。システムの要件定義から運用まで丸投げしている状態」とも言えます。求めることも変化してくることが予想できます。体制での運用保守能力」でした。開発手法やインフラの変化により、今後は加えて「最新技術への知見と対応」「アジャイル開発とものづくり能力」も求められるでしょう。行うべきものでなく、社内で実施されるべきものとなっています。求められなくなっています。役割も変わるべきだと言えるでしょう。