火災保険を請求する際に注意すること雨樋は、屋根や外壁の付帯部と呼ばれる箇所のひとつです。付帯部の中でも重要な役割を担っており、雨水や屋根の上に積もった雪の溶けた水などから、家を守ってくれています。集中豪雨や台風など、年々自然災害が増加する中で、雨樋が破損してしまうことも多くあります。ここでは、雨樋の破損にまつわるトラブルや、修理にかかる費用を抑えるポイントや、火災保険が適用される条件などを詳しく解説します。▶当社では建物の無料診断を行っています。こちらの「プロが見る無料診断」をご覧ください。破損した雨樋によって起きるトラブルとは?雨樋は家の屋根に付帯しているため目が届かず、雨樋の状態について普段はあまり気にかけることがありません。そのため、破損していることに気づかないケースも多くあります。破損した雨樋をそのままにしておくと、どのようなトラブルが起きるのでしょうか?雨樋が破損して起こる主なトラブルについてご紹介します。◆外壁の劣化を早め、雨漏りの原因になる破損した雨樋から溢れた雨水は、軒先・軒裏から侵入して建物が腐食する原因につながります。外壁に直接雨水が流れたり、軒下に直接流れ落ちて跳ね返った雨水や泥で、外壁が汚れたりなど外壁の劣化を早めます。外壁自体が色あせやひび割れなどの症状がある場合には、外壁面から雨水が染み込み、雨漏りの原因となる場合もあるのです。▶外壁塗装をご検討中の方は、こちら「弊社の塗装工事はここが違う!」をご覧ください。◆落下して事故につながる破損した雨樋は、非常にもろい状態です。台風や大雨や積雪の負荷により、雨樋の一部や雨樋を設置するための金具が落下する場合があります。2階の屋根部分に設置した雨樋が落下すれば、1階の屋根が破損することも考えられます。落下の際に外壁・車・人などにあたり大事故につながる可能性もあり、大変危険です。◆シロアリが発生する地面の排水機能が十分でない場合には、雨樋を通らずに流れた雨水は、雨が降る度に家の周囲に溜まります。その結果、常にジメジメとした状態になり、湿気が住まいのあらゆるトラブルを引き起こします。外壁にコケやカビが生えやすくなり、湿った木材が腐食して湿気を好むシロアリが発生するケースも。◆地盤がゆるむ・コンクリートが腐敗する雨樋を通らず軒先から直接雨水が地面に落下し続けると、家の周囲の地盤がゆるんできます。地面がコンクリートの駐車場がある場合はコンクリートが腐食してしまうこともあり、雨樋以外の修理が必要になる場合もあります。◆隣家への迷惑になる雨樋から溢れた雨水が、隣家にかかることがあります。2階の屋根部分に設置した雨樋から溢れたのであれば、水の勢いもかなり強いでしょう。破損した雨樋が強風などで飛ばされ隣家に落ちる可能性も考えられます。密集した住宅地では十分に注意を払うことが大切です。▶雨樋の修理について詳しくは、こちら「壊れた雨樋の修理もお任せください」をご覧ください。雨樋修理の費用目安を掲載しています。火災保険が使える条件について破損した雨樋を修理する場合、一番気になるのは修理にかかる費用です。雨樋が破損した原因が、自然災害によって受けた被害であれば、火災保険が適用されます。自然災害が原因でも、火災保険が適用されないケースもあります。ここでは、火災保険が適用されるケースと適用されないケースについてご紹介します。◆火災保険が適用されるケースとは火災保険を申請する場合には、以下の3つの条件をすべて満たす必要があります。・雨樋の破損原因が自然災害によって起きた場合であること火災保険は、自然災害による損害のみを補償する保険です。台風や竜巻、暴風、旋風による風災、豪雪による雪の重みによる雪災、雹による雹災が原因で破損した場合などに補償が受けられます。・雨樋の損害費用の総額が、特約の免責金額以上であること破損した雨樋の修理費用の総額が、特約の免責金額以上であることが必須になります。免責金額は20万円以上であることが多いですが、保険加入時に自身で設定している場合もあるため注意が必要です。免責金額を超えていなければ、補償を受けることができません。・雨樋が破損してから3年以内であること保険の給付金請求ができるのは、保険法によって被害発生後3年以内と決められています。そのため、破損の原因が経年劣化によるものと判断されるのを避けるためにも、できるだけ早めに給付金の請求をすることが大切です。◆火災保険が適応されないケースとは火災保険が適用されないケースは、主に以下の3つがあります。・経年劣化により雨樋が破損した雨樋は、日々太陽からの紫外線や雨風にさらされ劣化していきます。色あせやひび割れなど、経年劣化により破損した場合は補償対象外です。・飛来物や事故により雨樋が破損した子どもが遊んでいるボールが飛んできてあたったり、庭木を伐採した際に木があたったりなど、飛来物や事故により雨樋が破損した場合は補償対象外です。雨樋が破損した場合に対する補償に加入していない場合には、補償は受けられません。大型台風や竜巻などは「風災」にあたりますが、補償範囲に「風災」がなければ補償は受けられません。火災保険を請求する際に注意すること自然災害によって雨樋が破損した場合、補償対象かどうか迷う方が多くいらっしゃいます。ここでは、破損した雨樋の修理費用を、保険会社に請求する際の注意点について解説します。◆保険会社への問い合わせについて破損した雨樋の修理について、補償対象になるのか迷う場合は、まずは修理業者などに相談することをおすすめします。保険会社へ問い合わせると、初回に電話した時点で保険の申請を行ったとみなされる場合があるためです。◆破損の詳細をメモや写真で記録して証拠を残す雨どいの破損が補償してもらえるのは、自然災害によるものだけです。そのため、台風や大雪などのあとには、雨どいが破損していないかどうかの確認を忘れないようにしましょう。雨樋が破損していれば、状況の詳細をメモや写真で証拠を残しておくことをおすすめします。保険会社に自然災害による損傷と認めてもらうためには非常に重要です。▶火災保険の利用については、こちら「ご加入中の火災保険で実質0円で修繕リフォームできます」ご覧ください。まとめ雨樋から雨水が溢れていたり、雨樋が詰まっているなどの症状が起きて初めて、雨樋が破損していることに気づく方が多いです。家の中の壁や天井に雨漏りによるシミを見つけて、実は雨樋の破損が原因だったということも。雨樋は、建物を守って長持ちさせるための大切な役割を担っています。雨樋の破損を見つけたら、できるだけ早い修理をおすすめします。▶当社は施工後のアフターフォローも万全です!詳しくはこちら「安心の定期訪問サポート」をご覧ください。