Medicine」に12月20日掲載された。近年、「心不全パンデミック」と称されるほど、心不全患者の増加が問題となっている。心不全は心機能が低下する病気ではあるが、その予後を規定する因子は心機能だけでなく、特に高齢患者の場合は栄養状態や併存疾患、周囲のサポート体制などの多くが関係しており、フレイル(ストレス耐性が低下した要介護予備群)もその因子の一つとされている。心不全に関する治験・臨床試験(新しい治療薬)情報はこちら郵便番号を入力すると、お近くの治験情報を全国から検索できます。フレイルは、身体的フレイル、認知的フレイル、社会的フレイルなどに分類される。それらのうち、親しい人や地域社会との絆が弱い状態である「社会的フレイル」が、身体的・認知的フレイルに先行して現れる可能性を指摘する研究報告がある。心不全患者での社会的フレイルの頻度や予後への影響は不明。片野氏らの研究はこの点を明らかにしようとするもの。単施設後方視的コホート研究として実施された。2015年3月~2020年12月の同院の心不全入院患者のうち、65歳以上で、心臓リハビリテーションを含む多科・多職種による集学的治療が行われ、退院後6カ月以上の追跡が可能だった310人を解析対象とした。社会的フレイルは既報研究に基づき、「前年と比べて外出頻度が減ったか?」、「友人に会いに出かけることがあるか?」、「自分が友人や家族の役に立っていると感じているか?」などの五つの質問のうち、二つ以上に否定的な回答をした場合に、該当すると判定した。主要評価項目は、追跡期間中の全死亡(あらゆる原因による死亡)と心不全の悪化による再入院で構成される複合エンドポイントとした。解析対象310人の主な特徴は、年齢が中央値79歳(四分位範囲72~84)、女性46%、左室駆出率(LVEF)は中央値51.1%(同35.2~63.5)。NYHA心機能分類はII(階段を上る時などに症状が現れる)が59%、III(わずかな身体活動でも症状が現れる)が36%で、LVEFが維持された心不全(HFpEF)が54%、LVEFが低下した心不全(HFrEF)が30%。42%はベースライン以前の心不全入院歴があった。社会的フレイルの該当者は、188人(61%)だった。1.93±0.91年の追跡で、64人(21%)にエンドポイントが発生した。フレイル、歩行速度、握力など)を調整したCox比例ハザードモデルでの解析の結果、社会的フレイルは複合エンドポイント発生の独立したリスク因子であることが明らかになった〔ハザード比(HR)2.01(95%信頼区間1.07~3.78)〕。次に、社会的フレイルを判定するための五つの質問に対するそれぞれの回答で全体を二分し、カプランマイヤー法でイベント発生率の推移を検討。その結果、「自分が友人や家族の役に立っていると感じているか?」、または「友人に会いに出かけることがあるか?」の答えが「いいえ」である場合は、イベント発生率が有意に高いことが明らかになった(いずれもP<0.01)。続いて、前述のCox比例ハザードモデルに五つの質問のそれぞれの回答を追加した解析を施行。すると、社会的な役割の喪失を意味する「自分が友人や家族の役に立っていると感じるか?」に「いいえ」と答えた群でのみ、イベント発生リスクの有意な上昇が認められ〔HR2.23(同1.33~3.75)〕、「友人に会いに出かけることがあるか?」の回答が「いいえ」の場合はわずかに非有意だった〔HR1.86(0.99~3.47)〕。Cox比例ハザードモデルで交絡因子としたパラメーターに、社会的フレイルに該当するか否かという情報を追加してイベント発生を予測すると、予測能(cNRI)が有意に上昇することも明らかになった。「自分が友人や家族の役に立っていると感じるか?」という質問に対する答えを追加した場合は、社会的フレイルの該当の有無を追加した場合よりもさらに大きくcNRIが上昇した。(Mini-Cog)と有意に関連していることも分かった。以上より著者らは、「社会的フレイルに該当することに加え、社会的な役割を喪失することは、高齢心不全患者の全死亡や再入院のリスク上昇と関連しており、ケアやサポートにおける社会的な絆の重要性を示唆している」と結論付けている。慢性心不全のセルフチェックに関する詳しい解説はこちら心不全のセルフチェックに関連する基本情報。簡単なチェックリスト・シートによる方法を解説しています。StockSMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。記載記事の無断転用は禁じます。Policyと利用規約に同意の上ご登録下さい。最新の治験情報を受取れます。国立国際医療研究センターSMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。適切な診断・治療が必要な場合は、専門医の受診を受けて下さい。本サービスの情報や利用に際して発生した損害について、当社は一切の責任を負いかねますので予めご了承いただきますようお願いいたします。