「大会CFP」お使いのブラウザがJavaScriptがオフになっている場合、正しく閲覧できない場合があります。『組織科学』では、このたび、大会委員会と連動して特集論文公募(CFP)を実施することになりました。「大会CFP」は、研究発表と論文発表の連携を目指したものです。2023年度研究発表大会の発表の中から優れたものを選び、大会報告原稿をベースに論文原稿を作成・投稿していただこう、というものです。大会発表と連動したプロセスを用いることで、同時代性のある研究やビッグコンセプト研究を採択しやすくなり、経営学の多様な側面を反映した紙面になることを期待しています。通常の自由論題やCFP特集とは、異なる部分がありますので、以下の応募案内をお読みいただき、積極的に、研究発表大会での報告に続く『組織科学』へのCFP投稿をしていただければと思います。海外学会の例を見るまでもなく、研究発表および論文発表は、学術研究プロセスの両輪です。研究発表では、今日的なテーマや重要コンセプトに関する研究発表が行われ、それらが学術誌に論文として掲載されることで、分野発展するのが自然です。現在の『組織科学』は、研究発表大会との連携が不十分で、研究発表および論文発表との間に大きな溝が存在します。このような問題もあり、残念ながら、たとえ研究発表で同時代性のある重要な研究(たとえば、新型コロナ、DX、ウクライナ戦争に関する研究)が報告されても、それに対して『組織科学』掲載が促されることはありませんでした。同誌では、厳密な査読プロセスを重視するため、同じく、研究発表でビッグコンセプト研究が報告されてもそれが掲載することもできておりませんでした。加えて、会員の皆様の中には「『組織科学』は敷居が高い」という認識をお持ちの方も少なからずおられます。このような問題意識に立ち、研究発表大会と『組織科学』が連動したCFPを企画することとなりました。評価し、優秀な研究について大会CFP編集チームに推薦します(他薦枠)。優れた研究発表を基に『組織科学』の誌面を作ることを目指しております。他薦枠にもれたとしても、研究発表を行った予稿原稿を元にしたものであれば、「大会CFP」に投稿が可能です(自薦枠)。その場合は、編集チームが改めて原稿を評価します。「大会CFP」への投稿は、あくまで任意となります。仮に「他薦」を受けたとしても、本人が望まない場合には、『組織科学』への投稿が強制されるようなことはございませんのでご安心下さい。大会委員会が評価し、「大会CFP」の編集チームに推薦します(他薦枠)。他薦枠に入った発表者には、「大会CFP」に推薦された旨をご連絡します。「推薦」であり原著での採択を確約するものではありませんが、「推薦」を受けた研究発表の投稿は、高確率で採択(原著もしくは招待論文として)いたします。大会委員会からの推薦が得られなかった場合でも、「大会CFP」に投稿していただいても差し支えありません(自薦枠)。自薦枠での投稿は、高確率での採択をお約束することはできませんが、他薦枠と同じ基準で評価いたします。審査プロセスは、通常の自由論題と同様の査読を行います。査読を経て採択された論文は査読論文となります。査読で要修正の場合であっても、編集チームが研究の価値を十分に認めた場合には、招待論文として採択します。同時代性のある研究やビッグコンセプト研究には有利な採択基準となる予定です(従来『組織科学』に掲載されているような論文も採択されます)。満たしていれば選考対象といたします(その代わり大会発表が必須となります)。1万字(英語4,000words)程度の原稿でも、選考対象とします。「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文のうち、特集号が対象とする投稿者要件を満たしていなかった論文、および改訂に一定の時間を要しCFP発刊には間に合わないと編集チームが判断した論文は、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。フォーラム、ファミリービジネス学会の共催、および、組織学会と日本経営学会の協力で下記の要領で開催いたします。研究を鼓舞し、より良い研究を促進する目的で、通常の学会よりも時間をかけた濃密な議論を通して、論文の発展を促す「場」を提供します。このコンファランスはペーパー・ディベロップメント形式です。事前スクリーニングによって選ばれた4つの研究をより精緻な学術論文へと発展させることを目指します。当日はオーディエンスも含めフルペーパーを全員が事前に読了の上で参加し、4つの論文を1日かけて議論します。今年は、12回目の開催となります。昨年同様、多くの討論者やファシリテーターの先生方に、ご参加いただきます。参加者全員で、濃密な議論を繰り広げ実り多き1日にいたしましょう。はじめとするアーリーステージの研究を鼓舞し、より良い研究を促進する目的で毎年開催されています。通常の学会よりも時間をかけた濃密な議論を通して、論文の発展を促す「場」を提供します。報告者・討論者ならびに参加者には、この分野の研究推進と個々の研究の発展に深く寄与する姿勢が期待されています。このコンファランスは、ペーパー・ディベロップメント形式です。事前スクリーニングによって選ばれた優れた研究アイデアを、より精緻な学術論文へと発展させることを目指します。事前に提出されたフルペーパーを,参加者全員が読み込んで集まり、通常の学会よりも長い時間をかけて議論し吟味します。所属する大学院や学会の枠を超えた研究交流によって、企業家研究のさらなる発展を志しております。4.コンファランスの参加者申し込みについて参加希望の方は、2月12日(日)までに以下のGoogleフォームにて、お申し込みください。Googleフォームには、下記項目を明記して応募して下さい。定員40名(先着順)。引き続き申し込みはできますが、キャンセル待ちになることをご了承ください。キャンセルが出て、参加できる場合にのみ、事務局よりメールさせていただきます。GoogleフォームのURL:https://forms.gle/f9WxFp5gbVquwcZH6受付締切後、フルペーパーと会場へのアクセスを送付いたします。ito.chiaki.3z【at】@kyoto-u.ac.jp※【at】を@に差替えをお願いします。回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「ビジネスモデルの研究」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。今回のCFPの特集テーマは、「ビジネスモデルの研究」とし、ビジネスモデルに関する論稿を募集します。「ビジネスモデル」は一般に広く用いられている言葉ですが、学術的に定まった定義があるとは必ずしもいえません。論者によって企業間の取引関係を指すものもあれば、売り切りやサブスクリプション、フリーミアムといった課金の仕組みを指すものもあります。本特集では、さまざまな用いられ方をする「ビジネスモデル」という言葉について、その学術的に厳密な定義をひとつに絞り込むことを目的とするのではなく、多様なビジネスモデルの見方が実際に存在していることを踏まえて、「どのような研究がビジネスモデル研究の範疇に含まれるのか」「どのような研究を行うことが、このキーワードがもつポテンシャルをよりよく生かすことにつながるのか」といった、ビジネスモデル研究の輪郭とでも言うべきものを明らかにしていきたいと考えています。したがって、経営戦略論やイノベーション論のようにビジネスモデルという言葉と結びつきやすい研究領域だけでなく、例えばビジネスモデルの変革が組織にもたらす影響のように、ビジネスモデルの研究としてすぐにイメージしにくい研究の投稿も歓迎します。これこそがビジネスモデル研究の王道ではないかという研究から、こういう研究もビジネスモデルの研究としてあって良いのではないかと思われる研究まで、多種多様な論文の投稿をお待ちしております。投稿の方法ならびに審査のプロセス投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。『組織科学』では、このたび17回目の特集論文公募(CFP)を実施することになりました。今回は、通常の特集論文とは異なり、特定テーマは設定せず、投稿の対象者を「若手研究者」としております。学会誌の使命のひとつである「若手研究者のキャリア形成に貢献する」ことを重視したCFPとなります。「若手」の定義などについては、以下の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。『組織科学』が抱える課題の一つが、はたして『組織科学』は若手研究者のキャリア形成に対して、きちんと貢献しているのだろうか、というものです。私たちは、学会で報告し、その内容を論文に仕上げ、SEやレフェリーとのやり取りを経て、学会誌に掲載する、という一連の過程を繰り返すことで、研究者として成長していくわけですが、このうち最終的な「学会誌に投稿する」段階でつまずく方が多いのが現状です。これは若手研究者にとっては大きな壁のように見えるかもしれません。厳格な評価を維持することは学会誌にとって重要な条件ですが、それと同時に、主に若手研究者に学会誌での論文掲載の機会を与え、就職や昇進などのキャリア形成に貢献することも重要な役割と言えるでしょう。して、若手研究者に投稿者を限定したCFPを企画することになりました。CFPは通常の自由論題とは異なり、刊行時期が決められておりますので、レフェリー・プロセスの期間が予測できる、というのが大きなメリットでしょう。報告と学会誌(『組織科学』)への投稿を強く関連付けることも、この「若手CFP」の狙いです。今回の「若手CFP」が好評の場合は、今後も定期的に企画していく予定です。このCFPを機に、『組織科学』は若手研究者を支援する学会誌であることを強く打ち出せればと思っております。多くの若手研究者の皆様からのご投稿を期待しております。投稿時点において、博士前期(修士)課程および後期課程在籍中の者、もしくは、(b)2020年3月以降に博士後期課程修了もしくは単位取得退学をした者、を今回のCFPにおける「若手研究者」と定義します。投稿する際に、「在学証明書」や「修了証明書」をPDF化したものを電子投稿システムに原稿提出と同様にアップロードのうえ、提出してください。進学をせずに研究所などに在籍している者」などに関しては、上の定義に準じて判断します。メールにてご連絡ください。よる共著論文、もしくは、(b)「若手研究者」を筆頭著者とする共著論文のみを認めます。投稿の方法ならびに審査のプロセス投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。:os.edit.kanji【at】gmail.com※【at】を@に差し替えてお送りください。フォーラム、ファミリービジネス学会の共催、および日本経営学会と組織学会とのご協力で、下記の要領で実施することとなりました。それに先立ち、報告論文の公募をおこないます。ふるってご応募下さい。研究をブラッシュアップする良い機会になるかと思います。皆様のご応募をお待ちしております。主とした,共催の4学会と協力の2学会に係る経営現象全般に関する内容であること。・幅広いテーマ、切り口、方法による多様な研究を対象とする。共催・協力学会や他学会で発表したもの、または発表予定のものであっても、そこから新たにフルペーパーに発展させていく内容のものであれば、報告可能。・第12回アントレプレナーシップ・コンファランスの開催日時点で共催・協力学会のいずれかの学会員であることを応募条件とする。・今回は4件の採択を大枠としている。そのうち3件は、研究キャリアがアーリーステージにある研究者の報告論文を優先的に採択する予定。大学院所属もしくは学位取得・教職について約5年程度までをおおよその目安とする。前回に続き若手・中堅以外の研究者の報告論文も1件採択予定。はじめとするアーリーステージの研究を鼓舞し、より良い研究を促進する目的で毎年開催されています。通常の学会よりも時間をかけた濃密な議論を通して、論文の発展を促す「場」を提供します。報告者・討論者ならびに参加者には、この分野の研究推進と個々の研究の発展に深く寄与する姿勢が期待されています。このコンファランスは、ペーパー・ディベロップメント形式です。事前スクリーニングによって選ばれた優れた研究アイデアを、より精緻な学術論文へと発展させることを目指します。事前に提出されたフルペーパーを,参加者全員が読み込んで集まり、通常の学会よりも長い時間をかけて議論し吟味します。所属する大学院や学会の枠を超えた研究交流によって、企業家研究のさらなる発展を志しております。・コメンテータにつきましては、投稿論文の内容を検討した上で、運営委員会にて適宜コメンテータを選定いたします。過去にご協力頂いたコメンテータは、以下のとおりです。平澤哲(中央大学)、山本聡(東洋大学)、横山恵子(関西大学)5.審査プロセス・まず、報告要旨をお送りいただいた後に、採否を決定し、各報告希望者に対して司会・討論者(コメンテーター)を割り当てます。報告に向けた論文の内容に関する要旨をA4一枚(2,000字以内)にまとめ、wordファイルを送付してください。2報告者の決定通知2022年9月末までには、審査結果を応募者に通知します。3フルペーパーの送付締め切り2023年1月27日(金)必着フルペーパーを期日までに送付してください。4報告スライドの送付締め切り2023年2月24日(金)報告用のスライドを期日までに送付してください。報告概要、フルペーパー、報告スライドの送付先は、運営委員会の伊藤宛て(ito.chiaki.3z【at】kyoto-u.ac.jp)にお願いします。※【at】を@に差替えをお願いします。ito.chiaki.3z【at】@kyoto-u.ac.jp※【at】を@に差替えをお願いします。組織科学では、このたび16回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「社会の変化、組織の変化」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。本特集では、急速に変化している社会と、それに応じた組織の変化をテーマにします。環境の急激な変化や、社会からの新しい要請に対応し、組織が自らを変えていく現象に関する論稿を募集します。経営環境の変化や、ステークホルダーの声に対応して、企業が変化していくためには、組織の目標を再定義したり事業ドメインを再構築したりすることが必要になります。幅広く組織の変化・変革に関する研究論文の投稿を期待しています。本特集では、社会科学における自己言及性や反省性等の視点を主眼に据えたものも歓迎します。社会と組織の相互作用を扱うこのテーマに対しては、私たちが現象の観察結果を科学的に分析するだけでなく、観察の渦中の人間がどのように杜会を観察してどのように行為を変えたか、あるいはそこから私たちが実際に何を学び行動を変えられるかといった視点をもつことも有益でしょう。研究方法も役立ちます。いった観点も興味深いものでしょう。今回はテーマも方法も幅広く設定しましたので、新しいアプローチの研究も、ぜひ遠慮なくご応募ください。多数の皆様からの投稿をお待ちしております。投稿の方法ならびに審査のプロセス投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。組織科学では、このたび15回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「データサイエンス」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。本特集では、データサイエンスを用いた研究を取り上げます。データサイエンスはデータを用いて科学的・社会的に有益な新しい知見を引き出すことを目的としており、ビッグデータ技術や、統計学や機械学習などデータを扱う手法を横断的に応用したアプローチです。海外トップジャーナルでデータサイエンスを応用した論文が掲載されるなど、社会科学分野でも大きな潮流を作り始めています。今まで使われたことない手法(ベイズ統計や機械学習等)を用いて研究のフロンティアを広げる研究を広く公募します。本CFPは野心的なものであり、多くの投稿を期待しております。投稿の方法ならびに審査のプロセス投稿の方法は、原則として、組織科学の「自由論題」と同様になります。「投稿マニュアル」、「投稿可能な未刊行論文について」のファイルをご参照のうえ、『組織科学』オンライン投稿システムを使って投稿してください。Manager)で論文を投稿して頂く際には、最初に論文種別を選ぶ画面が表示されますので、そこで「CFP(公募による特集論文)」を選んで頂くことにより、本特集への応募として扱われます。審査プロセスは自由論題と同様に進められますが、SE(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。あることであり、共著論文の場合は共著者のうち少なくとも1名が正会員であることです。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。組織科学では、このたび14回目の特集論文公募を実施することになりました。投稿論文は、設定されたテーマに関連した内容であることが条件ですが、通常の投稿と同様の審査プロセスを経て採択が決定されます(いわゆる「査読付論文」になります)。今回募集するテーマは「ニューウェーブマネジメント」です。下記の応募案内をお読みいただき、積極的にご投稿ください。※本特集より、『組織科学』オンライン投稿システムによる論文投稿に限ります。近年、新しいピープルマネジメントが多く動き出しています。組織構造においては、ティール組織やホラクラシー組織が新しい組織形態として注目され、人事管理では、AIやデータサイエンスを駆使する新しい人事管理の潮流であるHRTecが耳目を集めています。働く現場に目を向ければ、オフィスのデザインや設備の変化、シェアオフィスやノマドワーカーなどオフィス環境も大きく変わり、社会の意識とともにその中で働く人々やリーダーの意識や考え方、価値観も変わってきていることが実感されます。テイラーの科学的管理法やタビストック研究所による社会技術システム論などの例を挙げるまでもなく、これまでの経営学、とりわけ人に関する新しい理論や考え方は、いつも現実世界の新しい動きに大きな影響や社会の要請を受けて生み出されてきました。このような状況を踏まえ、本特集号では,新しいマネジメント現象と働く人々にターゲットをおいた現代性あふれる研究論文を募集します。いえ、新しい現象を解釈・記述・紹介しただけの論文ではなく、新しい事例や現象を踏まえた新しい理論や概念の萌芽を感じさせるような論文であることを望みます。新しい皮袋に入った新しいワイン、そんな論文をお待ちしております。テーマの具体例としては以下のようなものが考えられます。投稿の方法ならびに審査のプロセス本特集より、「公募による特集論文(CFP)」の論文は、『組織科学』オンライン投稿システムに限定して投稿できます。郵送・宅配等の従来形式では投稿できません。「投稿をお考えの方へ」をご覧頂き、執筆・投稿規定ならびに投稿マニュアルに従って投稿してください。現在,投稿形式の変更に伴い、投稿マニュアルを改訂中です。2020年1月までには最新版をWEBに掲載致しますので、投稿前にご確認ください。(シニアエディター)の役割を特集号編集チームのメンバーが務める点が異なっています(応募状況によってメンバーが追加されることもあります)。そのため、希望SE制度は適用されません。発刊までの期間が限られていることから、通常の自由論題の場合に比べて、審査結果の通知内容が一部簡略化される場合があります。投稿された論文と特集号のテーマが合致しないと編集チームが判断した場合には、特集論文としては審査せず、自由論題として投稿することを著者に推奨することもあります。以上のことをふまえて、奮ってご応募ください。国士舘大学)において、「組織論レビュー」という特集が組まれました。全学会員対象の公募への多数の応募者のなかから、申込書やドラフトにより選抜された若手、中堅の10名が選抜され、1年半の歳月をかけて自身の研究領域における膨大な文献レビューを行い、その成果を発表しました。大会当日、会場には年次大会としては異例の数の学会員が集まり、終日、活発な議論が展開されました。レビューI』・『組織論レビューII』(白桃書房)として出版されています。神戸大学)にて、もう一度同じような試みをしたいというのが、本企画の主旨です。定量的研究であれ定性的研究であれ、自身の研究の貢献を示すために、またその研究を導く枠組みを導出したり、仮説を構築したりするために、私たちは文献レビューを行います。文献のレビューをすることは、およそ全ての研究において、研究者にとっての最も基本的にして最も重要なステップだといえるでしょう。本企画が目指すのは、そうした経験的な研究の前半パートに収まることを前提としたレビューではなく、それ自体、1つの完結した作品としてのレビューです。『組織論レビューI・II』に掲載された10本の論文のように、その領域の研究者の問題意識、その時点での到達点、その領域が図らずも陥っている問題の構造をビビッドに浮かび上がらせ、その領域について明確なイメージを読者に提供してくれるようなレビュー論文なのです。1その分野に関心を持ち、2組織研究の基礎的な知識を持ってはいるが、3その分野の個別の文献を読んだことのない読者に向けて、その領域の面白さを紹介し、今後数十年にわたって多くの人に読み継がれていくものを目指したいと思います。review)を念頭に置いています。これには、例えば『組織論レビューI・II』に含まれる服部論文(心理的契約研究の過去・現在・未来)のように、文献の収集自体をシステマティックに行い、かつ研究動向を数量的に把握するようなタイプのものもあれば、宮尾論文(技術の社会的形成)のように、筆者がレビューする文献を選択的にピックアップし、議論の布置連関を整理することで、その領域の研究動向を明確にするタイプのものもあります。これらを含め、『組織論レビューI・II』に収録された論文が本企画の対象範囲を示す参照点になります。効果指標の値を統計学的に統合し、統合値と信頼区間を計算し、定量的統合を行う、いわゆるメタ分析(meta-analysis)については対象外とします。組織を対象とした研究のレビューの切り口としては、学術的なコンセプトだけでなく、研究方法論や特定の経営実践など様々なものが考えられます。データ分析、ダイバーシティマネジメント、マイクロファウンデーションといったキーワードが挙げられます。これらはあくまで例に過ぎず、他にも多様なテーマ、切り口でのレビューが考えられます。みなさまからの幅広いエントリーをお待ちしております。原稿完成・発表までの流れ執筆希望者は、2020年3月31日までに、組織論レビュー申込書に、ご自身のレビュー論文の構想を可能な限り明確に記載し以下の送付先へ郵送してください。上記の委員会において、申込書に記載された内容、論文完成の見込み、全体のテーマのバランスなどを基準に審査を行い、本プロジェクトに参画していただくメンバーを選考します。Associationに準じることとします。今回の公募は、基本的には単独での応募を想定していますが、複数名の共同での応募を考えている場合には、その理由を明記して下さい。今後の流れは、以下の通りです。(お問い合わせを頂く際は、☆を@に変えてください。