SNSが多種多様になったものの、企業が手を付けるべきSNS媒体は安定してきている。中小・零細企業にとってSNSは死活問題だ。ネット環境の拡充により求人(新卒採用等)は過去に類をみない程の難しい状態に置かれている。商品・サービスの販売や取引先の拡充もネット上に競合が尋常でない数がまん延しているので、差別化にも限界がある。SNSによる企業プロモーションは必須であろう。担当者が四十代以下であるコトが多いからだ。B2Bを軸に考えれば、各企業の担当者は通常SNSを使う世代だろう。求人を掛ける際もおよそSNSを使う世代であろう。よって適度なSNS運用は企業の明暗を分ける。SNS上の勢力を確認されたい。上図(出典:ニールセン)は、今年の一月に公表された「スマートフォン利用者の92%がSNSを利用~ニールセン、SNSの最新利用動向を発表~」だ。昨年の国内におけるSNSの趨勢が確認できる。1LINE、2Facebook、3Twitterを覚えておく。Instagramは伸び率が一位であった。女性向けの企業は押さえられたい。次にどの世代がどのSNSを利用しているのか。上図(出典:不破雷蔵)でおよその感覚が掴めるのではないだろうか。今年の九月に記事「老若男女を問わず広がるFacebook、高学歴や高年収が好むTwitter...米ソーシャルメディア事情」は公開された。SNSは総じて三十歳代以下が強い。四十歳代はLINE、Google+、Facebook。ポイントはTwitterが十歳代と二十歳代で、Facebookが二十歳代と三十歳代過半を超えている点だ。<SNS担当者を置く>ここまでは写真媒体と考える。写真を利用した企業のプロモーションは、1LINE、2Facebook、3Twitter、4Google+の四種が挙がる。1LINEは企業アカウントを使用する点で有償だ。初心者としては、控えたいところであろう。よって、2Facebook、3Twitter、4Google+で初めは考えていく。SNS専門の担当者を一人は置く。その担当者の目的は、プロモーションによる利益増大と人材獲得だ。企業コンテンツの発信を“記者”の感覚で発信すると他者目線的になり、奏功する。B2BでもB2Cでも求人でも最初は一緒にして運用した方が効果が高い。通常は見せないモノを見せるコトで各ステークホルダの信頼度が増す。無難な手段は2Facebookを一番初めに作り、3Twitterと4Google+を同時投稿設定にして運用する。大切なコトは定期更新だ。担当者と云う“記者”の腕の見せ所だろう。社内新聞を外部発信する調子だ。最後に動画媒体である。基本的にはYouTubeかニコニコ動画か。~ニールセン、「ビデオ/映画」カテゴリの最新利用動向を発表~」にて発表された。三十五歳未満が存在感を示している。写真媒体では中年以降が弱かったものの、動画媒体は異なる。上場企業のチャンネルページ数からみても5YouTubeに軍配が上がる。企業プロモーションの一環として動画を利用する際には、参考となる動画が沢山ある。ハンディやスマホで撮影したものも増えた。まとめると、写真媒体は2Facebookで動画媒体は5YouTubeとなる。このトレンドは一時は変わらない。社内の部長級以上がSNSに弱ければ、彼等を説得できる程の知識を担当者や仕掛け人は学ばれたい。日本の中小企業四百万社はSNSを利用してないに等しい。逆を云えば、それだけチャンスがあるジャンルでもある。これは結局、広告・広報だ。先の二媒体はグローバル化の際にも役立つ知識となるだろう。(に成る為)向けの報道。