0.48)はほぼ同じであった。対する補助療法として、密封小線源治療もまた研究されている。密封小線源治療はEBRTと比較して便利さと正常な周囲組織への放射線が少なく済むという利点が考えられるが、この2つの治療戦略は効力または罹病の観点で直接比較されていない。放射線なしの手術と比較されている。1件の単一施設試験において、四肢の肉腫または躯幹表面の肉腫患者164人が、手術中に肉眼的腫瘍をすべて切除できればイリジウムIr192を埋め込む治療群(4~6日間で42Gy~45Gyを送達;78人の患者)か、放射線療法なしの対照群(86人の患者)にランダムに割り付けられた。]高悪性度腫瘍を有する一部の患者は、転移リスクが高いと考えられた場合にドキソルビシンをベースとする補助化学療法を受けた(各治療群の患者で34人)。0.65)、高悪性度腫瘍群における差は認められなかった。(IMRT)放射線療法の総量が大腿骨、関節のほか、特定の正常組織に照射されないようにし、局所制御を維持しながら、放射線療法に関連する罹病を潜在的に減らすべく、四肢の軟部肉腫患者に対してpreRTまたはPORTでIMRTが用いられている。初期の単一施設の報告では、この技術により罹病を低下させるとともに高い局所制御率が得られることが示唆されている。レトロスペクティブ比較により、四肢の原発軟部肉腫の局所再発は非IMRT群が劣っていたことが実証されている。四肢または躯幹の一部の腫瘍は、放射線を併用せずに手術単独で治療できる。Results(SEER)の腫瘍登録における転帰の解析データに限られている。rate)の影響を受ける。]患者選択因子は、外科医間で異なることがある。一般的に、このアプローチは直径が5cm以下の四肢または躯幹表面の低悪性度腫瘍(T1)で、外科的切除縁が顕微鏡的に陰性の患者において検討される;このような患者における長期の局所腫瘍制御率は、約90%である。]2004年から2009年に躯幹および四肢の軟部肉腫に対して手術を受けた患者を確認するために、SEERデータを用いた治療パターンの研究が照会された。]5,075人の患者のうち、50%が放射線療法を受けた。放射線は、米国において軟部肉腫に対して治療を受けるかなりの割合の患者で十分に活用されていなかった。I期患者に対するルーチンの放射線療法は推奨されないものの、まだこれらの患者の25%しか放射線を受けなかった。ルーチンの放射線療法が推奨されているII期およびIII期腫瘍の患者でも、60%しか放射線を受けていなかった。組織像(OR、1.47;95%CI、1.3-1.92)、T2の病変(OR、1.88;95%CI、1.60-2.20)、およびG3(OR、6.27;95%CI、5.10-7.72)が挙げられた。][証拠レベル:3iDii]軟部肉腫の初回管理ではときに、罹病が受け入れられないか、近接する重要な臓器により完全切除が不可能なため、外科的切除を実施できない場合がある。した状況では、初回治療として放射線が用いられている。]しかしながら、これは最後の治療手段と考えなければならない。証拠は単一施設からのレトロスペクティブ・ケースシリーズに限られている。][証拠レベル:3iiiDiv]後腹膜肉腫において、レトロスペクティブ・データは手術単独よりもpreRTまたはPORTの使用を支持している。2003年から2011年の2件のケースコントロール研究における計9,068人の患者の治療成績が解析された。]PORTを受けた2,196人の患者が2,196人の対応対照と比較された。PORT群の患者のOS期間中央値が89ヵ月であったのに対し、非放射線療法群の患者では64ヵ月であった。PORT群の患者の5年生存率は60%で、非放射線療法群の患者では52%であった。preRTを受けた563人の患者が1,126人の対応対照と比較された。preRTを受けた患者のOS期間中央値が110ヵ月であったのに対し、非放射線療法群の患者では66ヵ月であった。preRTを受けた患者の5年生存率が62%であったのに対し、非放射線療法群の患者では54%であった。有する患者における術前放射線療法の役割が調査された。preRT後にR0切除(治癒または完全寛解を目的とする切除)またはR1切除(切除により顕微鏡的残存腫瘍を達成)を受けた患者54人の併合解析では、5年局所RFS率が60%、5年DFS率が60%、および5年OS率が61%であった。OS期間中央値には到達していなかった(60ヵ月超)。補助化学療法の役割は完全には明らかにされていない。患者との話し合いでは、あらゆる潜在的な有益性について、その化学療法の短期および長期毒性との関連で検討すべきである。数件のプロスペクティブ・ランダム化試験では、ドキソルビシンをベースとする補助化学療法が切除可能な軟部肉腫を有する成人に有益であるかどうかを最終的に判断することができなかった。このような研究の大多数は少数の患者を対象としており、補助化学療法による無転移生存率またはOSの有益性は実証されなかった。点で広範囲なばらつきがある。ドキソルビシンをベースとする補助化学療法に関する14件の試験では、1,568人の個別の患者から得られた更新データの定量メタアナリシスにより、補助化学療法による絶対有益性は局所無再燃期間については6%(95%CI、1%-10%)、遠隔部位の無再燃期間については10%(95%CI、5%-15%)、および無再燃生存(RFS)については10%(95%CI、5%-15%)であることが示された。10年経過時に統計的に有意なOSの有益性は検出されなかった:絶対差4%(95%CI、-1%-+9%)。][証拠レベル:1iiDii]しかしながら、このメタアナリシスにおいて、軟部肉腫に対する活性が実証された薬物であるイホスファミドで治療された患者はごく一部であった。0.029)と報告された。]その後、主に四肢または躯幹の軟部肉腫を有する患者において化学療法試験が実施され、アントラサイクリンとイホスファミドが併用された。データは矛盾しており、問題は未だ解決していない。イホスファミド、ダカルバジン(DTIC)、およびドキソルビシン(IFADICレジメン)の1コース14日間を6コース実施する投与間隔を狭めた(dose-dense)レジメンに顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)による骨髄サポートを併用する群にランダムに割り付けられた。]OSまたはRFSにおける統計的有意差は認められなかったが、この研究の検出力はかなり低かった。イホスファミド(メスナとG-CSFを併用)にランダムに割り付けられた。0.001)が明らかにされたため、中止された。16ヵ月)が、P値は0.04に上昇していた。