夜間に高速で車を運転しているときにヘッドライトを消され、ブレーキを利かなくされたら、ほとんど助からない気がする。ドアをロックされたら、もう逃げようもない。衝突するまでの数秒間にそのマルウェアが自身を消去して証拠を隠滅してしまったら、もう、それを誰も殺人事件だと疑ってもくれないだろう。このようなターゲットとなるようなシステムは大概、サイバーフィジカルシステムに分類されるわけだ。それでは、こうした攻撃を何と呼ぶべきだろうか。キネティックサイバー攻撃と呼んではいけないだろうか。ところで、そもそもキネティックという言葉はどういう意味だろう。サイバー攻撃は「非キネティック攻撃」であるキネティックという言葉はゲーム等で見かけることがある。動的、運動的)」という表現が使われたりしている。attack)と呼んで、非キネティック(non-kinetic)な攻撃と区別している。キネティック攻撃という言葉は繰り返しサイバー戦争関連の書籍で触れられる表現なのだが、明確な定義を記載したものは少ない。米空軍の公式文書では以下の通り定義されている。actions)とは、爆弾や弾丸、ロケット、その他の弾薬類を手段とする物理的(physical)、物質的(material)方法をもって行われるものである。(behavioral)のものである。あるか否かでキネティック攻撃と非キネティック攻撃を区別する定義となっている。定義にもあるように、コンピュータ・ウィルスやワームといったマルウェアを使用した、いわゆるサイバー攻撃は米海軍のいうところの非キネティック攻撃の典型的な例である。それではモノを壊すサイバー攻撃も、この定義では非キネティック攻撃に含まれているだろうか。上記の定義では、非キネティック攻撃の効果として「主として」と前置きした上で、物理的要素を持たない効果を例示している。「主として」であるから、限定はしてはおらず例示である。厳密には非キネティック攻撃によって物理的効果がもたらされるケースを除外していない。したがって、この米空軍の定義に従うならば、やはりサイバーフィジカルシステムに対するものであっても、サイバー攻撃は非キネティック攻撃の範疇に入ることになるのだろう。この辺の考え方を図示してみよう。横軸に攻撃の手段を取り、縦軸に攻撃の対象を取って、これら2×2の組み合わせで四種に分類したものが図1である。手段と対象に基づくサイバー攻撃他の分類(一般に普及した考え)一般に普及したサイバー攻撃という言葉が指し示す領域は、攻撃手段として非キネティックな攻撃を使用するので、右の領域だけに含まれる。フィジカル(物理的)な目標を対象とする攻撃と、非フィジカル(非物理的)な目標を対象とする攻撃がある。前者と後者を区別する言葉はないので、前者を敢えて呼ぶなら「物理的影響を目的としたサイバー攻撃」と呼ばざるを得ないが、後者はどう呼ぼう。「それ以外」とでも呼ぶべきか。サイバー攻撃の大半がこの名無しの領域に含まれるのではちょっと不便だ。サイバー攻撃はどう定義されているかさてサイバー攻撃という言葉はどのように定義されるものなのだろうか。Healey)は著書で次のように定義している。これを犯罪と見なし、軍当局者は戦争行為の疑いがあるものと見なし、科学技術者は共有資源の不当な使用と見なす。攻撃には目標と接続しての脆弱性とその悪用が必要である。280]報道や日常会話に見られる普及した意味に一致する定義に思うが、「コンピュータやネットワーク」だけではなく、それに接続される物理的な施設や、それと不可分のプロセスへ影響を与えようとする攻撃がサイバー攻撃として取り沙汰されている昨今、定義を見直す必要があるかもしれない。この定義とはまただいぶ異なった見方を「サイバー攻撃」という言葉に与えている書籍が『サイバー戦に適用される国際法に関するタリン・マニュアル』(以下、『タリン・マニュアル』)である。書名に冠されている「タリン」とは、東欧の小国家エストニアの首都の名前である。タイムカプセルのように中世欧州の風情を残す古都タリンは、一方で、サイバーセキュリティにおける象徴的な地でもある。2007年にこの都市に向けて、大規模なサイバー攻撃が仕掛けられ、都市機能が麻痺するに至るという大事件が起きたからである。Excellence)なる施設を設置した。この機関に国際法の専門家が集められ、サイバー戦に対し現行の国際法でどこまで対応できるのか3年をかけて吟味され、95項目のルールと注釈が提示された。これが『タリン・マニュアル』である。この書籍の性質を端的に表しているのが、その「サイバー攻撃」の定義だろう。それはルール30に次の通り示されている。operation)である。106]サイバー行動(あるいはサイバー作戦)という言葉も初めて出てきたので定義を見てみよう。これは、同書末の用語解説で説明されている。capabilities)の使用。258]つまり、『タリン・マニュアル』においてはサイバー能力による人やモノへの損害を期待される攻撃のみを「サイバー攻撃」として定義しており、物理的な破壊がないような攻撃はそのように呼びさえしないのである。この定義は国際法の議論においては、「攻撃」という言葉が各種法規で制限される重要なニュアンスを含んだ言葉であることを踏まえた特殊なものである。『タリン・マニュアル』では、従来の国際法で制限される「攻撃」同様に、そのまま扱えるような一部のサイバー行動を「サイバー攻撃」と呼んでいる。既存の国際法がどこまで適用可能なのか。どこまでを自衛権による反撃の可能な武力攻撃、あるいはそれと同等と見なせるものなのか示している。それでもなお、どのように専門家間で意見が分かれているのかを明示して、サイバー空間における国際法議論の礎(いしずえ)となろうとしている。『タリン・マニュアル』は強制力を持った条約ではなく、NATOの公式見解でもないと但し書きのされた専門家の意見の集積であって、その役割を過大に捉えてはいけない。国家間におけるサイバー攻撃に関して、有効な国際的合意がいまだ途上にあることを考えると、無視できない大きな存在である。operation)という表現が出てくる。operation)という表現はここにはでてこない。物理的な破壊を伴うサイバー攻撃をサイバー・トゥー・キネティック行動とは呼ばないのだろうか。該当部分を抜粋すると以下の通りである。『タリン・マニュアル』では厳密な意味でのサイバー・トゥー・サイバー行動に重点を置く。その例としてあげられるものには国家の重要インフラへのサイバー行動の実施や、敵指揮統制システムを目標としたサイバー攻撃が含まれる。当マニュアルはサイバー管理センターに対する爆弾を使用した空撃のようなキネティック・トゥー・サイバー行動にまつわる法的問題に便宜を供することを意図していない。5]ここでは重要インフラへの攻撃をサイバー・トゥー・サイバー行動の例としてあげている。昨今の重要インフラはサイバーフィジカルシステムである場合が多いことを考えると、図1でいうところの「物理的影響を目的としたサイバー攻撃」も、ここの表現におけるサイバー・トゥー・サイバー行動に含まれていると考えることができる。サイバーフィジカルシステムもサイバー空間に存在することには変わりないので、目標の破壊が物理的か非物理的かに関わらず、サイバー・トゥー・サイバー行動という呼び方を使用しているのであろう。ここで今度は『タリン・マニュアル』で使用されている言葉を図に示してみると、図2の通りとなる。見た通り、やはり右下の領域、非キネティックな手段を用いた非フィジカルを対象とする攻撃を限定的に呼ぶ表現がない。これに似た表現がサイバーセキュリティ業界にも見られるが、現時点では、それほど普及しているようには見えない。今までの分類や考察を踏まえた時に、この表現がまさにサイバーフィジカルシステムへの攻撃を表現するのに最適に見える。attack)と呼んで図にしてみよう。すると、図3のようになる。手段と対象に基づくサイバー攻撃他の分類(本稿での表現)一通り呼び名が定まって、落ち着いた図になった。サイバー攻撃は全て、非キネティックな手法に属するが、攻撃対象はフィジカルと非フィジカルの二つに分けられる。それぞれに対する攻撃を各々、図示した通り呼ぶことができる。この二種類の攻撃がすなわちサイバー攻撃であって、それ以上でもそれ以下でもないといい切ってしまうことができる。サイバーセキュリティのスコープはこう表現できる実際のところ、サイバーセキュリティといったときにみなくてはいけない範囲(スコープ)はこのサイバー攻撃に限られない。キネティック・トゥー・サイバー行動、つまりサイバーインフラ(つまりサーバー類など)への空爆などといった種類の通常攻撃からも守られなくてはならない。このような懸念を外して議論してしまうとサイバーセキュリティ全体としては重大な抜けが生じてしまう。先述の分類(図3)では、この種の攻撃を含むキネティック・トゥー・サイバー行動による攻撃をキネティック・トゥー・サイバー攻撃といい直して『タリン・マニュアル』から継承することにした。この分類によって、サイバーセキュリティの検討範囲は図3の右側に見えるサイバー攻撃(=サイバー・トゥー・フィジカル攻撃+サイバー・トゥー・ノンフィジカル攻撃)と、左下に見えるキネティック・トゥー・サイバー攻撃であると、過不足なく明示的に表現することができる。『タリン・マニュアル2.0』がついに発行されるさて、関連して話題に出た『タリン・マニュアル』であるが、出版から3年の歳月を経た今、その第二版となる『タリン・マニュアル2.0』が世に出ようとしている。本稿の分類でいうならば主としてサイバー・トゥー・フィジカル攻撃をスコープとしていた『タリン・マニュアル』と異なり、同2.0ではサイバー・トゥー・ノンフィジカル攻撃をも扱うということである。実際のところ、出版の見通しはどうなのだろうか。事情を知る専門家に伺った限りでは、作業は着実に進行しているとのことであった。遅かれ早かれ、50カ国以上から集まった国際法専門家たちの知の集積が、サイバーの世界、日本式にいえば連接融合情報社会に投じられる。国際法の世界での努力が、サイバー空間の秩序に貢献するときが迫っているのかもしれない。期待を込めて見守りたい。サイバー1968年東京生まれ。1993年ソニー入社。プロジェクトNeSTeP会長。