ソルト総合会計事務所の伊藤博紀です。広告を出す素振りが無いクライアント様に「広告でお客様を集めたりしないんですか?」と投げかけてみると大体返ってくる回答が「広告なんて出してもどうせ反応なんて出ないから。いいえ、そうではないんです。他社との「違い」が感じられないから。ならない為には広告というものの本質をしっかりと捉えておく必要があります。広告を大別すると3つに分けることが出来ます。商品の認知度が安定してきた成熟期に行うとそれなりの効果が見込める広告手法。テレビCMで大手企業がよく使うので中小企業が広告の出し方についてしばしば勘違いしてしまう原因に。リマインダー型広告はインターネットで閲覧したことのある商品の情報を他ページの閲覧時にバナー広告として表示するとかです。具体的な商品説明がない広告も多いのが特徴。関連商品を探す際に候補として挙がるようになる等。デメリットは少ないがある程度の知名度がないと効果は出にくい。製品・サービスの利便性を知ってもらう手法で新製品を開発したり、新サービスを始めるのに有効な広告。見込み客に商品の存在を覚えさせる効果があります。最後に「説得型広告」とは商品・サービスの優位性の周知のために行うもので同業他社や類似製品との差別化を目的とする手法。相手を納得させることが出来れば購入に繋がります。「USP」(UniqueSellingProposition)と言われる「他にない自社独自の強み」を持っていることが大切。このように広告を行う際には、その商品・サービスに最適な宣伝方法を選ぶ必要があるということ。この検討をせずに自社の商品・サービスに適していない内容・方法で広告を出して反応がないと言われてもある意味、当たり前なのかもしれません。上記の3つが効果的です。・ビフォーアフターなどなど自社の商品・サービスが同業他社とどこが違っているのかを詳しく具体的に伝える部分です。3、行動喚起のパートでは・来店(住所、地図)・問い合わせ(電話番号、メールアドレス)・資料請求(申し込みフォーム)など分かりやすく記載することで広告の反応率が大きく変わったりするんです。「行動喚起」とは相手に具体的に行動を要請することです。いままで述べてきたことはどんな広告にも共通のフレームワーク。チラシ作成するのでもSNS広告やリスティング広告を出すのでも反応の出る広告の基本的な考え方は変わりません。「広告なんて出しても反応がない」そんな風に思われている経営者の方が意外と多いとお話ししましたが確かに現代は「広告飽和の時代」と言われてある調査によると世の中に溢れている情報量はおよそ20年ほど前からインターネットの影響でなんと7,000倍に激増しているんだそうです。これが意味するところは自社のビジネスが情報に埋もれないためにはそれでも情報発信をやめてはならないこと。自社の広告の目的を明確にして最適な相手、最適な方法、最適な媒体で「他にない自社独自の強み」(USP)を届けるクリエイティブ(広告制作物)が必要です。困ったことに自社のことは主観が邪魔をしてしまうので第三者の客観的な視点で検討できることが大事。詳しいサービス内容やお見積りを提示させていただきますので、お気軽にご相談ください。サイトマッププライバシーポリシーお問い合わせ©ソルト。