)<購読料(税込)>年19,440円(前納)食料醸界新聞は、毎号、トレンドに合わせた特集・企画をしています。乾麺市場は、小麦の政府売渡制度の変更により原料が値上り、コスト面で厳しい1年となった。多くの企業、組合が今年になってようやく新価格を打ち出したが、小売店頭での反映はこれから。4月から、さらに30%の大幅アップが発表され、秋にも再度上がるとの予想。シーズン途中の価格転嫁という難問が立ちはだかっている・・・本文3月6日「マヨネーズ・ドレッシング類特集」マヨネーズ・ドレッシング類は、マヨネーズ市場が成熟化傾向を強めるのに対し、ドレッシング需要は依然旺盛で、数量ベースでは拡大基調が続く。主原料のひとつ、食用油の高騰でマヨネーズが価格改定を強いられたのに対し、ドレッシングの主要ブランドは据え置かれている。質重視の姿勢に一段と力が入ってきた。言うまでもなくコストアップが長期化する流れにあって有力各社では値上げあるいは商品の全面刷新で対応してきた。大手の戦略が出揃い、これから気温の上昇とともに新商品もでてきて商戦が本格化してくる。好転に恵まれて伸長した翌年で、市場拡大にむけては必ずしも明るい展望ではないが、これまで停滞市場とみられてきた炭酸市場が昨年、各社の積極的な取り組みで大きく活性化したように成長の芽はまだある・・・本文2月25日「ワイン特集」08年のワイン市場は昨年年初以上の好スタートとなっているようだ。3月に業界トップブランド麦焼酎「いいちこ」が値上げとなり、昨年来の芋焼酎に続く値上げラッシュの環境下で、需要動向が注目される。度重なる増税を乗り越え、ブームで大きくふくらんだ需要が本物かどうかを占う新たな試金石ともいえる。日本セルフ・サービス協会は今年設立50周年を迎える。1958年に設立された同協会は、日本のスーパーマーケット業界の発展の基盤となった。その後、日本経済の高度成長とともにスーパーマーケットもセルフ・サービス方式と大量調達販売による価格競争力を背景に大きな成長を遂げた。いま新しい時代を迎え、スーパーマーケット業界は、世界的な食糧需給のひっ迫や地球温暖化など新たな課題に直面している・・・本文2月14日号「めんつゆ特集」めんつゆ商戦がいよいよ水面下で熱くなってきた。今シーズンは有力各社の間で目立った新商品は見られず、全体としてはリニューアルの域にとどまっている向きが多いようである。1月から値上げ、CVSそしてスーパーにも浸透して、1月末までには一部を除き店頭価格も改定された。即席麺業界にとって17年ぶりの値上げとなった。問題は4月に麦価の政府売渡価格が約30%値上がりする見通しで、早くも「再値上げ」が浮上していること。2004年CYに997万ケース(1ケース=8・4�g換算)の輸入規模を記録したのをピークに、横這いから微減傾向を続けている。今春の値上げ浸透が最大の課題として、各メーカーとも値上げ交渉を優先している。ニチレーフーズや味の素冷凍食品など先行して価格改定したメーカーは店頭売価も上がりはじめ、他社製品も2月下旬や3月から改定を予定しているため、棚替えの時期に合わせて売価も変更することになりそうだ。値上げ作業が重なるため、今春の新商品は絞り込んだメーカーが多い・・・本文1月31日号�@「パスタ特集」パスタは21世紀になって安定成長期入り、着々と30万�dマーケットへ拡大歩調をキープしていたが、昨年原料事情等から採算構造が激変した。原料のデュラム小麦国際相場が続騰、原油(石油)も高騰しており、コストプッシュは今年さらに加速。2級酒市場の東北エリアは年明け後の日銀の景況判断で下方修正を迫られるなど、引き続き企業業績の回復の足取りが鈍く、個人消費の低迷、地域間格差の拡大が懸念され、調整局面を経て再浮上を図るシナリオにも暗雲が立ち込めている。昨年9月末を持って「新法清酒」に切り替わり、酒質向上から、仕切り直しを期待した年末・年始商戦も連休増などから思ったほど消費が伸びず、後半からは寒波がアシストし、若干盛り返しつつあるが未だ回復基調には至っていない・・・本文1月28日号「スーパー特集」2月期決算企業の上場スーパー27社の08年2月期業績予想がある程度予見できる第3四半期(3月→11月)の業績が出揃った。内容は「増収増益組」の元気パワフル企業が全体の48%に相当する13社。