(以下、組織委員会)会長への表敬訪問を行いました。ゼネラルディレクターは、FIVB事務局の最高責任者の1人としてフェルナンド・リマ事務局長とともにアリ・グラッサFIVB会長の補佐を行う傍ら、マーケティングや宣伝、普及活動など幅広い分野の業務を担当しています。ゼネラルディレクターは東京都庁にて小池都知事と面会しました。ゼネラルディレクターは「(東京オリンピックの成功に向けて)FIVBも協力していく。2020年大会の会場については、招致時に新たな会場で15,000席を有する有明アリーナをつくることを示され非常に喜ばしく感じた。予算面での問題はあるが、FIVBはみなさんとともに協力していくつもりである。規模縮小など簡素化することも検討し、競技会場の新設を現実させることに協力したい」とコメントしました。これを受けて小池都知事は「2020年東京大会と1964年の大会では東京を取り巻く環境がかなり変わっている。経済高度成長期を迎え、世界経済にも変革が起こった。東京は成熟した都市になり、かつ加速度的に高齢化が進んでいる。2020年大会はその後の東京都の姿を考えながら大会を成功させるという2つの課題に取り組んでいく必要がある。そのためにも会場についてはコストと大会終了後の使い方も含めて検討している。オリンピック委員会による)4者協議で今もいろいろと取り組んでいるが、それが1番のソリューション(解決策)と考えている」とコメントしました。2020年のオリンピック・パラリンピック競技大会と同大会の2年前に開催される2018女子世界選手権(2018世界バレー)に向けて、互いに協力していくことを確認しました。森会長は「単にバレーボールの競技会場を作るということでなく、ボール競技の『メッカ』となるようにレガシープランを考えている」とコメント。ゼネラルディレクターは「(これまでも)バレーボールの重要な競技大会を日本で開催している。日本で開催される2018年の女子世界選手権と2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会を通じて、バレーボールとビーチバレーボールをさらなる高みへと引き上げていければ」と応じました。ゼネラルディレクターは取材に応じました。ゼネラルディレクターは「東京の街の中心にバレーボールの会場を置いて大会を開催することが(2020年東京オリンピックの)成功の助けになり、バレーボールとビーチバレーボールのプロモーションになると思う。我々はこれまでも日本においてバレーボールの国際大会を開催してきているし、2020年以降も日本バレーボール協会とともに続けていきたい。東京の街に15,000人収容のアリーナを作ることは大変素晴しいことであり、バレーボールに限らずほかの競技の将来にとってもいいことだと思う」と強調しました。いった5つの取組みを通じてレガシーを創出していく。(2020年以降は)バレーボールに限らずアリーナ競技が一体となって有明アリーナを活用していくことはもちろん、一歩歩み出て東京都と一緒に(有明アリーナの)運営にも参画していきたい」とコメントしました。こちらを皆さまにも公開させていただきます。オリンピック委員会の4者協議等を経て最善の結論が導き出されますことを切望いたします。