ツールはインターネットだけでなくコミュニケーションや創造性、社会全体に対する我々の見方を再形成しつつあるという。ツールもより強力になり、数十億人の暮らしに影響を与え続けている。波が盛り上がる中、「何ができるか」「人々がどれだけ利益を得るか」といった期待だけでなく、「何が悪い方向に向かうか」「それにどう対処するか」といった強い不安も感じる。年間が我々を疑い深くさせているとのこと。概要を考えてきたほか、コミュニティを動かして問題点を記録し、スタートアップへの投資を行ってきた。波は人々の暮らしを豊かにする非常に大きな可能性を秘めているが、そのためには人を中心に置いた透明性や責任を重視する、旧来とは異なる考え方でテクノロジーを設計する必要があるという。それを変えていきたいとのことだ。点が満点となる評価を行っている。件以上のリポジトリとなっている。点ほど高くなっている。ソースコードに多数の罵倒語が含まれるというグラフを見せられて今回の研究を思いついたという。更新を境に「fuck」が急減したようだ。スラドの皆さんはソースコード内で罵倒しているだろうか。この分析によると、リスク診断を実施した1480のコード中、既知の脆弱性を一つ以上含んでいた割合は84%あったという。これは昨年比で4%の上昇だったそうだ。4年以上前のコードを含む割合は89%(こちらは昨年比4%上昇)だった。CyRCが2022年中に調査した企業が使用するソフトウェア1703本中、OSS(オープンソースソフトウェア)を含む割合は96%におよび、全コードにOSSが占める割合は76%だった。脆弱性を含むOSSの割合は84%で、ライセンスの競合が見つかったOSSは54%など増加傾向にあるとされる。日本シノプシスの吉井雅人氏は「OSSを信頼すると同時に検証せよ。OSSのセキュリティはビジネスリスクに直結する。自らの責任でセキュリティを確保すべきだ。SBOM(ソフトウェア部品表)によるコンポーネントの可視化」が重要だと述べていたとのこと。GitHubレポジトリがアカウントごと凍結されている。開発者の所属企業がアメリカの輸出規制制裁リスト入りしたことが関係しているとみられる(また佐渡さんのツイートが元ネタかい)開発者によるLinkdInへのコメント(後半のみDeep-L訳)彼らの、控えめに言っても奇妙な決定が、長期的には誰にも影響を与えないことを心から願っていますが、私は今、オープンソースコミュニティと政治(ちなみに、私は一度も参加したことがありません)を分離する、より敵意のないサービスを探しているところです。等のサーバベンダが自社サーバの管理手順としてIPMItoolを紹介している事例がたくさんあるがリンクは省略。その他のIPMI関連ソフトウェアのオープンソース実装はこんな感じ(ArchLinuxのWiki)Sourceforgeに置かれているIPMItoolの公式の説明によるとアカウントが停止されたのは3月1日だったそうだ。この件に関してはPhoronixやSemperUpdateといった海外サイトでも報じられている(Phoronix、SemperUpdate)。部門より以前に取り上げたように法務局が採用している地図データ「登記所備付地図データ」が1月から無償公開されているが、そのデータを活用したサービスが多数登場しているという。法務省地図XMLアダプトプロジェクト)。データの内容は専門的なものであり、地図データの取り扱いに関する知識を持たない人が簡単に利用できるものではない。Project)」が開始されたという。プロジェクトでは地図データを活用するのに便利なファイル変換ツールや可視化ツールなどを提供している。地図の上に重ねて分かりやすく可視化したサイトなども登場しているとのこと。Zero」の輸入を差し止めたという。Foundation、GIGAZINE)。Zeroは、2022年1月から順次注文した人への出荷が開始されていたそうだ。Zeroが届かない」という報告が相次いでいたという。Zeroは、その玩具のような外観に反して、NFC・Bluetooth・赤外線通信など多数の無線通信規格に対応する本格的な性能を備えており、デジタルキーをクローニングしたり、RFIDをエミュレーションしたりできる機能がある。このため第三者が自動車や玄関のスマートロックを解除するといった犯罪に使われることが懸念され、ブラジル当局により差し止められたようだ。18時07分コンビニの中にまであるからなあ。部門よりTogetterにまとめられている話題だが、日本郵便では実は管轄している18万本の郵便ポストの正確な位置(緯度経度情報)を把握していない状況だったそうだ。このため現時点では、ユーザー向けにポストの位置を案内するようなサービスは日本郵便からは提供されていない。これを改善するために2023年10月頃に郵便ポスト情報を公開することを計画しているという(Togetter、郵便局データの活用とプライバシー保護の在り方に関する検討会(第4回)配付資料)。似たようなポストの位置情報を持つものとしては、有志が情報を持ち寄る形で運用しているポストマップがある。ポストマップは有志の一般人からのポストに関する投稿を管理人が承認して公開する仕組みとなっている。ポストの写真や郵便物の回収時間や位置情報などが網羅されている。日本郵便は10月公開の新サービスに関しては、自身での情報収集するにはコスト負担が大きいこと、試験調査段階ではポストマップの提供するデータの精度が非常に高かったことなどから、ポストマップのデータ提供を受けることに決めたとのこと。ポストマップにデータを提供しててきたポストマッパーと呼ばれる有志からは「こんな日が来るとは。感無量」といった声も出ている模様。マスク氏のツイート)。マスク氏は世界最大の非営利組織を440億ドルで購入したとツイート。これを受けてゲーム開発者のデレク・スマート氏はオープンソース化すれば本当に感銘を受けるだろうと返信した。これに対してマスク氏は、来週アルゴリズムがオープンソース化されたらがっかりするだろうとしつつ、急速に改善されていくだろうとも述べている。マスク氏がどの程度真剣なのかは不明だ。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。部門より高い人気を誇るオープンソースのJavaScriptライブラリ「core-js」は、オープンソースのJavaScriptトランスコンパイラであるBabelにも組み込まれ、多くのウェブサイトに利用されている。Pushkarev(zloirock)氏は、ついに家族を養えなくなったとして支援を求める記事をGitHubで公開した(GitHub内での告知、GIGAZINE)。経緯の詳細はGIGAZINEの記事などを見ていただきたいが、同氏はロシアで暮らしているが、2019年4月に泥酔して道路で寝ていた若者をオートバイでひき殺す事故を起こし、800万ドル(当時のレートで約880万円)の和解金等を支払えなくなったことから最終的に刑務所に収監されたそうだ。その後も賠償金の支払いが終わっていないため、完済するまでロシア国外に出ることはできないという。ロシアによるウクライナへの侵略行為の影響で誹謗中傷などを受けたりもしていたようだ。した事情などから生活に困る状況になっていることから、core-js無料のオープンソースプロジェクトとして維持するための支援を求めている。財政的支援が得られない場合は、「core-js」を商用プロジェクトにして資金をまかなうか、フルタイムの仕事を得て「core-js」の作業を減らすとしている。埼玉県、ジェンダーレス施設をめぐるデマを拡散される。(171)マイナンバー誤登録問題が拡大。(105)埼玉県、ジェンダーレス施設をめぐるデマを拡散される。service.閉じるスラド読み込み中...。