依存症パチンコの出玉規制によりパチンコ屋の倒産が相次ぐのではないかと騒がれている。近年最もパチンコ屋の倒産が相次いだのが、2007年〜2008年にかけてで、リーマンショックや4号機の廃止の影響によりこれらの年は70以上のパチンコグループが倒産し負債総額も1兆5000億円以上にのぼります。それ以降パチンコグループの倒産件数は20付近を上下するように推移している状態が続いています。今回の記事では近年のパチンコグループの倒産・閉店件数の推移や負債額、倒産理由などの情報を整理し、今回のパチンコ規制がどの程度影響を与える可能性があるのかについて探っていきたいと思います。個人的にはもっとパチンコホールが減った方が幸せになる人達が増えると思うので、そうなって欲しいという希望もありますが今後どうなっていくのでしょう。レジャー白書によると以前はパチンコ業界の遊技人口は3000万人近くいたようですが、現在では1000万人以下にまで遊技人口が落ちているようです。遊技人口が急激に減るということはパチンコ店は収益が減少し、倒産するパチンコ店も数多くでているということです。それでここ10年展度2005年からのパチンコの倒産件数と負債総額についてその動向をみてみましょう。2017年10月10日発行http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p170907.pdf上記のデータをみてわかるように2008年を倒産件数72をピークにその後は多少の上下を繰り返しながらも、ほぼ横ばいといった様子で推移している。2017年度はこの勢いでいくと20件を若干超える数値になると推測される。2008年付近で倒産件数が増大している理由はリーマンショックによる不景気と4号機の廃止による収益の悪化による影響が大きい。次に倒産時の負債額の推移についてみてみよう。2017年10月10日発行http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p170907.pdf2014年からのデータで注目すべきは50億円以上の負債額を抱えて倒産しているパチンコホールが2件あるということだ。これだけの負債額を抱えるということはそれだけ規模の大きい企業であり、そんな企業ですら生き残ることができる倒産してしまうのが現状ということだ。次に倒産した理由についてみてみよう。ありますが、これらは全て収益が悪化し負債超過したことが原因による倒産です。2017年に倒産した最も負債額の大きかった会社ゲンダイ2017年の1月31日付で岡山県のパチンコ店「株式会社ゲンダイ」は民事再生法の適用を申請しました。1983年に創業し、16店舗を展開する中堅規模の企業だったようです。倒産に至った理由は、パチンコ人口の現象や競争の激化がなどが重なり業績が悪化したことが原因です。その負債総額は200億円にものぼる見通しです。今後のパチンコ業界の動向について今後のパチンコ業界ですが、パチンコホールにとってはかなり苦しい状況が続いていることが過去のデータをみていると分かりました。数十店舗を経営する中堅企業ですら競争の激化などにより倒産を余儀なくされているようです。今後さらに強いパチンコの出玉規制が加わる事によりパチンコの遊技人口は現象を続けていくと思われます。なると体力の少ない小・中堅規模のパチンコホールは現状よりも早い速度で倒産していくと推測されます。残っていくのは資金力の豊潤な大企業グループのパチンコ店のみといった状況になるのでしょう。まとめパチンコの倒産・閉店状況についてお話ししてきました。パチンコは人間をダメにし、不幸にするものです。パチンコの規制がさらに強まり、遊技人口がへり、結果としてパチンコホールが少なくなっていくことが社会のタメになると思います。パチンコ店が閉店したとしても、結局パチンコ店で働いている人達はパチンコによって不幸になる人達を作ることに加担しているだけなので、別の就職先で仕事をした方が社会のタメになると思うのです。パチンコは20兆円規模という莫大な市場規模を持っているので、それが縮小し他の分野にお金が使われるようになった方がよっぽど日本が良くなるのです。「子供をパチンコ屋で車内放置する親の心理と子供に与える深刻な影響」ニシキ元ギャンブル中毒ブロガー。大学時代から始めたギャンブルに10年位、寝ても覚めてものめり込み、借金までしました。ある時このままではいけないと思い、副業もしながら借金を返済。今では日本人の平均年収×2倍程度まで貯金を戻し、趣味を持ちつつ楽しく暮らしています。