website.Submit✕ご利用条件はじめに当ウェブサイトをご利用いただく方は、以下の条件に同意いただいたものとみなします。1.台湾プラスチックジャパンニューエナジー株式会社(以下、当社と言います。)は、予告なく利用規約を変更することがあります。その場合は変更後の利用規約が適用されます。2.当社は当ウェブサイトに掲示した情報には細心の注意を払っていますが、以下の点について保証するものではありません。1)掲示された情報が、全て正しく、コンピュータウイルスその他の有害性を含まず全て安全で、全て有用で、特定目的への適合性、機能性を有すること。2)掲示された情報が、常に最新のものであること。3.当社は予告なしにサーバーの停止、情報の変更、提供の中止・中断を行うことがあります。4.当社は以下の損害につき一切責任を負いません。1)当ウェブサイトの利用によって起こった直接的又は間接的な一切の損害。2)リンクを通じてお客様がアクセスされるウェブサイトの利用によって起こった直接的又は間接的な一切の損害。3)予告なしにサーバーの停止、情報の変更、提供の中止・中断を行うことによって生じた直接的又は間接的な一切の損害。5.当社のウェブサイトからリンクされた当社関係会社のウェブサイトをご利用される際には、当該リンク先の利用規約が適用されます。取引先などの関係を有していることを意味しません。お客様は、当該情報をお客様の私用目的で利用される場合にかぎり使用できます。以下同じ)することは、当社の明示の許諾が必要です。当社ウェブサイトをご利用されるにあたり、お客様の次の行為を禁止します。その他の財産権への侵害。2)他のお客様、第三者または当社への誹謗、中傷または脅迫。3)他のお客様、第三者または当社に不利益、損害を与え、または与えるおそれのある行為。4)当社または当社ウェブサイトの信用を毀損するおそれのある行為。5)営業行為またはその他の営利行為のために利用する行為。6)猥褻・冒涜的な行為・発言等の公序良俗に反する行為。7)コンピュータウィルス等の有害プログラムを使用もしくは提供し、またはそのおそれのある行為。8)法令(輸出関係法令を含みます。)に違反する行為、または違反するおそれのある行為。特定の個人を識別できる情報をいいます。個人データは、正確かつ最新の情報となるように努めます。個人データの不正アクセス、紛失、漏えい、滅失又はき損の防止等、その管理のために必要かつ適切な措置を講じます。個人情報に関する法令およびそのガイドライン、ならびに社内の規程等を遵守します。個人データの取扱いを外部に委託する場合には、当社の規程に基づき、要件を満たした委託先にのみ委託を行い、適切な管理を行います。個人情報の保護のために、継続的に改善に努めます。※住所および代表者の氏名は、企業情報のページをご参照ください。当社は、当社の製品・サービスの提供に伴い、事業遂行上必要となる個人情報を、(1)記載の事業が、(2)記載の利用目的のために取得し、その目的の範囲内で個人情報を取り扱うものとします。当社は個人情報を次のとおり共同利用させていただきます。個人情報の利用目的」記載の目的の範囲内で共同利用いたします。共同利用する個人データについては当社が責任を負います。氏名」をご覧ください。公表いたしますので、ご参照下さい。公表又はお問い合わせにて対応させていただきます。当社は、以下の場合を除き、あらかじめ本人の同意を得ない限り、個人データを第三者へ開示、提供することはありません。提供先の第三者が外国にある場合には、(5)、(6)及び(7)の場合であっても、法に定めがある場合を除き、あらかじめその旨本人の同意を得ない限り、個人データを当該第三者へ開示、提供することはありません。人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき。国の機関若しくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき。業務委託先に、業務を円滑に進めるために業務の一部または全部を委託するとき。この場合、当社は、業務委託先との間で個人情報の取り扱いおよび安全保護に関する契約を締結し、適切な管理を行います。各事業において、海外にある委託先に提供させていただく際には、当該委託先に義務づける個人データの管理体制や提供先の国の名称等の情報について各事業サイトに公表又はお問い合わせにて対応させていただきます。上記「5.共同利用」記載の共同利用を行うとき。当社は、個人データについて、漏えい、滅失又はき損の防止等、その管理のために必要かつ適切な安全管理措置を講じます。個人データの廃棄については、利用目的に応じて個人情報の保持期間を定め、利用目的を達成したときは、これを適切な方法で行います。個人データを取り扱う社員や委託先(再委託先等を含みます。)に対して、必要かつ適切な監督を行います。