国内株式インデックスの平均取得価額が引き下げられました。国内株式はこれまでこまめに利益確定してきましたので平均取得価額がここ数年の買い付けに限られ値動きが小さいためここのところの急激な値下がりがいい影響となりました。海外株式インデックスは預替前を少々上回る展開に。トランプ大統領就任前に買い付けを始め就任以降値上がっていたため、売却せず買い付けを続けていました。この程度の値下がりでは平均取得価額に影響がでるほどではありませんでしたね。今月末も自力でドルコスト平均法での預替をしてみましょう。えてみた2020年2月。コロナ新型肺炎蔓延の影響で日経平均が22,000円を、NYダウが27,000$を下回りました。米国長期金利が1.3%を切りそう(債券価格は高騰)で、ドル・ユーロがそこそこ高値をつけていたので、2018年7月に一括預替で購入した海外債券インデックスを売却することに。確定拠出年金の預替を一括でやるのはおすすめしないことを証明するための預替でしたねえ。詳細はこちらの記事をご覧くださいね。今回の売却見込み額は、522,526円。1年半で4.5%程度の利益確定となりました。海外債券の短期運用ではまずまずのところ。セオリー通り1年定期に入れ替えて、またもや定期預金が増えてしまいました。株価が急激に下がっているときに長期投資家はバタバタしないのが鉄則と思っていますがせっかく株価が下がってくれたのでちょっと実験をしてみようと。1年定期から3万円ずつ国内株式インデックスと海外株式インデックスに預替えをしてみました。これをできれば1年間、短くとも半年は、毎月月末付近で3万円ずつ預替えてみるつもり。自力でドルコスト平均法で預替えてみようという戦略です。下手に上がるとやりたくなくなりそう。少額でストレスなく始められるのは投資信託です。確定拠出年金なら月額5,000円から、ネット証券なら月100円から始められられることも。わけもわからず運用を始めたころから30年以上運用をしてきましたが一番手間いらずで、結果的に大きく殖えたのはインデックスの株式投資信託でした。高値期になったら自分で売却を決めなければ利益が確定しないところ。深追いしすぎずあきらめすぎず、商品ごとの利益相場で淡々と売却・利益確定が大切。利益相場についてはこちらをご覧ください。国内株式インデックスの利益相場はこちら。海外株式インデックスの利益相場はこちら。海外債券インデックスの利益相場はこちら。長期運用と投資信託は相性が良く、ほったらかしで楽な運用です。^;株式を持っているという実感がないんです。個別銘柄株を持つと折に触れて「株主のみなさまへ」というお手紙が届いたり銘柄によっては株主優待や高い配当も得られます。市場全体の平均値であるインデックス投信より値動きも大きく株価のチェックも見応えがあります。資産株として配当を目当てに個別銘柄の株を持つのもよいでしょう。るいとうや株式ミニ株など、少額で単位株を買う方法もあります。元本回収を目標に個別銘柄を買っていくのもよい方法です。確定拠出年金ではプランごとに商品が提示され、加入者が運用する商品を選びます。誰もが悩むところで、今買うならどれがいいのかと聞かれることもあります。思考に切り替えましょう。資産運用の原則は分散投資。おすすめは全世界への分散です。運用対象となる市場は、まずは国内限定と海外に分かれます。海外市場の商品には為替リスクがともないますが、リスクがある分大きなリターンが期待できることも。国内・海外をさらに株式と債券に分けて、計4市場。このすべてに掛金を配分することで全世界での運用準備が整います。インデックスが選択できるようになっているのでまずは該当のインデックスに月額掛金を配分するのがセオリーといえます。日本株は低迷期だけれど米国株は好調な時期や、その逆もよくあること。市場ごとに史上最高値や年初来高値など相場が上がっているニュースを耳にしたら、いったん売却して利益を確保するとよいでしょう。値上がりしたら丁寧に売却するのが資産運用の原則です。詳しいご説明は、こちらの記事をどうぞ。選べばいい?確定拠出年金では、プランごとに商品が提示され加入者が運用する商品を選びます。ここが加入者にとっての最初の難関といえます。とあるプランの商品一覧をご覧いただきましょう。頭をかかえる人がほとんどでしょう。唯一なじみがあるのは定期預金だけ。元本確保型ならもうこれでいいや、、と思ってしまいがち。聞かれることもありますが、これは機会を読もうとする「投機」の発想ですので、いったん封印してください。資産運用では分散投資が基本。世界のすべての市場に分散するのがセオリーといえます。運用市場は、大きく4つの市場に分かれるものと認識しましょう。運用商品を見るときには、まずはこのマトリックスのどこに属する商品かを確認することが第一歩。上記の商品一覧であれば、商品名よりも「区分」で確認することです。国内債券インデックスは長期金利の裏返しの運用となりますので、プランの中での選択であれば、元本確保型の定期預金で代替できると考えてよいでしょう。分散投資の基本に立ち戻れば、すでに街中の銀行で定期預金をお持ちの方はあえて定期預金や国内債券投信に掛金を分散しなくてもよい、という考え方もできます。それぞれインデックス(バッシブ運用)を1本ずつ選ぶと全世界のマーケットに掛金を分散できたことになります。このプランでは海外株式に東京海上セレクション・外国株式インデックスとインデックスファンド海外新興国(エマージング)株式の2本が設定されていますね。主要先進国の株式市場の動きをとらえているものです。中国・韓国・インド・ブラジルなど新興国の株式市場の動きを再現するものです。このふたつの商品に分散すると、より世界株式全体での運用となることに。安定型よりも成長型が、バランス30よりも70のほうが株式を含む割合が高くなります。私のおすすめは月額掛金を複数のインデックスに分散する方法。日本株式が年初来高値をつけたので国内株式インデックスをいったん売却しよう、アメリカのNYダウが史上最高値を更新したので半分だけ売却、など市場の動きを確認しながら預替を検討するクセがつくはずです。投資信託の買い方・売り方の基本はたったこれだけ!詳しくお話していきましょう。毎月定額で購入し続けることです。基準価額は常に上下しますので、いつが安値かの見極めは難しいものです。1回500円から購入可能な商品もあるほど、投資信託は少額で購入できます。少額で購入タイミングを分散させることでリスクを低減させることができるのです。これをドルコスト平均法といいます。こちらの表をご覧いただきましょう。毎月10,000円ずつとある投資信託を購入した場合のシミュレーションです。基準価額が400円と200円をいったりきたりしていますので、この期間の市場平均価額は300円。なり、平均額よりも安く買えることに。毎月定額で購入し続けるなら、基準価額が下がっても慌てず買い続けることが肝心。基準価額が平均値に戻ったところで売却しても、利益が生まれることになります。何よりも、いつ買おうかと思い悩むストレスから解放されることが魅力です。投資は決断の連続ですから、機能的に買い付けできる仕組みを活用しない手はありません。つみたてNISAや確定拠出年金を利用すれば自動的にドルコスト平均法が実現できますし、節税のメリットもついてきます。高値になったら売却する。ストレスなく自動運転で購入した投資信託は、高値になったら売却するだけ。知らなければならないのは、購入した投資信託の利益率の相場です。安定的な運用方法と紹介される投資信託に、主に債券市場で運用されるものがあります。夢見たとしても、これはおそらく実現できません。国内債券投信は1〜3年の値動きでは高値期で売却したとしても1%強、5年以上の中長期に訪れた高値期で売却しても5〜10%程度の利益しかとれない結果となりました。国内債券投信であればこの程度の利益がとれるなら都度売却するのが適切と判断しなければなりません。それでも昨今の定期預金の数十倍の利益率です。為替変動の影響で1〜3年の値動きで3〜5%程度、5年以上の中長期なら20〜35%程度の利益が期待できます。株式であれば、1〜3年の値動きで10%程度、5年以上の中長期なら50〜85%程度の利益が、過去の値動きから期待できることに。この水準が、多くの方が投資に期待する利益水準ではないでしょうか。一口に投資信託といっても、主な運用市場によって期待できる利益相場が異なります。深追いしすぎず適切に利益確定していくことが重要です。確定拠出年金で投資信託を見るには、その投資信託が主にどの市場で運用されているかを確認します。運用されている、「パッシブ(インデックス)」の投資信託です。パッシブとアクティブの違いはこちらの図版をご覧ください。東京海上セレクション・外国債券インデックスの基準価額の推移チャートをご覧いただきます。このチャートは、2010年4月から、毎月月末に買い続けた場合の値動きを表しています。確定拠出年金の月額掛金で毎月買うのと同じですね。これを時々の高値期に売却したとしたら、利益率は次表のようになります。投資信託は高値になったら売却して利益確定するのがセオリーです。海外債券インデックスでは1年程度の短期で訪れた高値期で売り3〜5%前後の利益が確保できるなら、売却しても惜しくない水準。3年程度なら5〜15%ほどが相場、5年以上の中長期なら20〜35%の間が相場といえます。あるインデックスでは水準は同じです。期間を問わず5%程度で上々、20%超えであれば大成功と考えていただければよいでしょう。株式投資信託の利益相場とは大きな差がありますね。同じ投資信託ですが、投資対象となる市場によって相場の利益率は大きく異なります。購入決定の際にはよく理解して選択する必要があります。要は「株式投資信託にくらべて値動きが少ない投資信託」ということですね。利益相場を知っておかないと、売り時が判断しづらい投資信託ともいえます。