テレワークに関する実態調査|在宅勤務で落ちるのは効率・増えるのは体重!転職条件の新スタンダードに?テレワークに関する実態調査|在宅勤務で落ちるのは効率・増えるのは体重!転職条件の新スタンダードに?新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が世界中で猛威を振るっています。強化を図る「緊急事態宣言」の対象地域は全国に拡大するまでにいたりました。感染対策の一環として、人との接触機会を抑えるために「テレワーク(在宅勤務)」の実施要請が出されており、人々の働き方に変化がもたらされています。そこで今回みんなのランキングでは、現在の日本人の働き方に関する調査を実施。alert("URLをコピーしました。調査概要みんなのランキングでは随時投票受付中!目次を全てみるテレワーク・在宅勤務・リモートワーク?それぞれの意味の違いは?テレワーク・在宅勤務・リモートワーク......どれも働き方を説明する際に使われる言葉です。発令にともない、政府や行政が国民に要請しているのが「テレワーク」。ITC(情報通信)を利用して時間と場所にとらわれずに働くことを意味します。テレワークには自宅で働く「在宅勤務(在宅業務)」も含まれます。テレワークとよく似た言葉として、遠隔で働く「リモートワーク」があります。テレワークとリモートワークは厳密には違うものですが、同じ意味で使われることがほとんどのようです。事前調査として行ったアンケートでは「テレワーク」と「在宅勤務」を使う企業が多いという結果となりました。?テレワーク?現在の働き方を教えてくださいまずは、感染者数の多い東京都と大阪府に住む、20~79歳の男女1824人(男性946・女性878)を対象に、「現在の働き方」を聞きました。)、公務員(教職員を除く)、パート・アルバイトとして働く人を対象にアンケートを実施しています。在宅勤務をしている人は4割程度1位となったのは387人が答えた「変わらず毎日出勤している」で、全体の39.47%。2位は「たまに在宅勤務もあるが、出勤する日も多い」(13.82%)となりました。「完全にテレワークになった」は13.18%で3位。4位も「毎日ではないがテレワークの日がほとんど」(12.74%)と、在宅勤務をしている人の回答が続きます。緊急事態宣言が発令した際に安倍首相は「出勤者は最低でも7割減。8割減に」と発言したものの、実際はまだまだ出勤するケースが多いようです。テレワークをしている人が一定数いることがわかりました。【実態調査】テレワークしている人は何を思っている?ここからは、前述の質問で「完全にテレワークになった」「毎日ではないが在宅勤務の日がほとんどである」と回答したなかの350人に絞って実施したアンケート結果をご紹介。仕事の効率の変化をはじめ、在宅勤務のメリット・デメリットを明らかにしました。Q1.テレワークを初めてどのくらいの期間が経ちましたか?緊急事態宣言が発令したタイミングで在宅に移行した人が多いここでは、回答者のテレワーク歴を調査しました。多かった回答は「約2週間」(33.43%)。以下、「約3週間」(18.57%)、「約4週間(約1か月)」(15.14%)、「約1週間」(12.86%)と続きます。当アンケート調査を実施したのは4月20日前後で、「約2週間」と答えた多数派の人たちは、7都府県に緊急事態宣言が発令されたの4月7日くらいからテレワークをスタートしていると推測できます。新型コロナウイルスの感染が国内で初めて認められたのが1月15日のことです。Q2.テレワークに移行して仕事の効率は変わりましたか?パフォーマンスは下がる傾向にある110人が選んだ「とちらかといえば下がった」(31.43%)が最多。「変わらない」という人は96人で27.43%いました。それ以降は「下がった」(13.14%)、「とちらかといえば上がった」(11.71%)、「とても下がった」(8%)と続きます。下がった系の3つの回答の合計は184人に対して、上がった系の合計は70人。単純に数だけを見れば、テレワークによって仕事のパフォーマンスが下がった人が多いと言えそうです。Q3.テレワークで悩んでいることや不満はありますか?約4割の人が運動不足で悩んでいる「複数回答可」としたこの質問で1位になったのは「運動不足になる」。全体の約4割となる141人が回答しました。2位「コミュニケーションがとりづらい」(36%)、3位「仕事に集中できない」(35.14%)、4位「仕事の効率が悪い」(30.57%)と、業務面の影響を挙げる人も多くいました。ほかにも「気分転換ができない」(27.71%)、「生活のリズムや体調の管理が難しい」(26.57%)など、仕事とプライベートのメリハリがつかないことで悩む人もいるようです。Q4.テレワークをしてから体重の変化はありましたか?はやくも太ってしまった人が4割もテレワークに切り替えたことで運動不足を懸念する人が多いことが「Q3」でわかったため、ここでは具体的な体重の変化を聞いてみました。「変わらない」という回答がおよそ半数を占めている一方で、それ以降は「体重が少し増えた」(26.29%)、「増えた」(8.57%)という意見が続きます。通勤の移動が無くなることと外出の自粛により、テレワークをしている人は太りやすい傾向にあると言えそうです。Q5.テレワークになってよかったことは?感染のリスク軽減だけでなく時間的なメリットもある続いて、テレワークのよいところをリサーチ(複数回答可)。多かったのは、218人が選んだ「コロナに感染するリスクが減り安心」で、半数以上(62.29%)を占めました。過ごす時間が増えた」(28.29%)」、「出費が減った」(21.14%)、「ストレスが減った」(13.71%)、「仕事の効率があがった」(9.14%)と続きます。テレワークと出勤はどのくらいの割合を希望しますか?もう元には戻れない?通勤とテレワークの両方を望んでいる人が多いこの質問では、「テレワークメインで、たまに出勤がいい」(29.14%)、「出勤がメインで、たまにテレワークがいい」(23.71%)、「テレワークと出勤は半々がいい」(23.14%)が、ほぼ並ぶ結果に。どちらかのみをするのではなく、多くの人は通勤とテレワークの両方で働きたいと考えているようです。Q7.勤務先の対策・対応などに不満はありますか?通勤させる会社に比べて満足度は高いグラフでは、同じアンケートを「現在も電車などで出勤を続けている人」に対しても行い比較をしています。グラフ下がテレワークに移行した人の回答結果です。1位「どちらかといえば満足している」(31.71%)と2位「満足している」(23.43%)で、全体の5割以上を占めています。この結果とグラフの比較から、テレワークを実施している企業は満足度が高く、逆に在宅で働けない企業は満足度が低くなることが浮き彫りになりました。Q8.もし転職をするなら、テレワークが可能かは気になりますか?今後テレワークの対応可否が求職者の関心にこちらも「現在も電車などで出勤を続けている人」に同じアンケートを行い、グラフで比較しています。テレワーク移行者は回答が多い順に、「気にする、できる会社がよい」(26.29%)、「とても気にする、できる会社を優先する」(22.57%)、「あまり気にしないが、できる会社の方がいい」(21.14%)、「絶対に気にする、できることを必須項目にする」(13.14%)となっており、転職時に在宅勤務(テレワーク)の可否を気にする人が83%以上と大多数。グラフから、テレワークを経験した人は経験していない人に比べて、より気にするということが読み取れます。新型コロナウィルスによって人々の価値観が変わり、今後オフィスワークの仕事では、テレワークが可能であることがスタンダードになり、テレワークを認めず毎日出社義務を課す企業は採用において不利になる時代が来るのではないでしょうか。回答者職業:会社員(正社員)、会社員(契約・派遣社員)、公務員(教職員を除く)、パート・アルバイト本調査における回答者の年代・男女比は、極力均等になるようにしています調査結果の「%」は小数点第3位で四捨五入しています本記事の内容を引用する際は、出典の記載と記事へのリンクをお願いいたします。みんなのランキングでは随時投票受付中!みんなのランキングでは、ユーザー参加型のさまざまなランキングの投票を受け付けています。映画やアニメといったエンタメ系のランキングから、美味しいカップラーメンなど生活の役に立つランキングまで。