「米国で急激に進むエネルギー革命と日本が学ぶべきこと」セミナー~コネクテッドホームとエネルギーのデジタル化、人工知能のエネルギー分野への活用~http://www.tic-co.com/seminar/20201206.html※本セミナーは、ライブ配信(Zoom)での開催です。※当日使用のテキスト資料はセミナー開催日の直前にPDFでお送り致します。-------------------------------------------------先日、家族から少し早めのクリスマスプレゼントをもらいました。湯沸かしポットに見えますが、加湿器です。テレビで今年イチオシの加湿器と紹介されており、その後あっという間に売り切れたお店もあるようです。「これ、いいなぁ~」と口にしたのを家族が覚えてくれていたのです。実際に使ってみて、お手入れが楽なのでとても助かっています。日々のお手入れは残った水を捨て、軽くすすぐだけです。複雑な形のボトルやフィルターもないので、すぐに乾いて清潔です。本体をよく見ると「湯沸かし音セーブモード」ボタンがついていました。このボタンを押すと、音が全く気にならなくなりました。「米国で急激に進むエネルギー革命と日本が学ぶべきこと」セミナー~コネクテッドホームとエネルギーのデジタル化、人工知能のエネルギー分野への活用~★米国におけるCOVID-19の感染拡大は収束の気配がなかなか見えず、2020年通年と2021年前半の再エネ投資は大幅に減る見込みであるが、その反動で2021年後半以降に盛り返しを見せると言われている。これらの再エネ投資を後押ししているのが、再エネ関連コストの大幅な低下や地方自治体レベルの政策であるが、機関投資家の投資先が化石燃料関連からクリーンエネルギー関連に大きくシフトしていることも、要因となっている。何を残すか」がより多く語られるようになったように感じる。連邦政府と州政府のねじれ構造や、その一次エネルギーの81%を化石燃料に依存する産業構造等の問題はあるが、エネルギー政策は連邦政府よりも州政府が主導しており、先進州を中心にクリーンエネルギーへのムーブメントは大きくなっている。連邦レベルのエネルギー自給率はほぼ100%であるが、反面カリフォルニア州やハワイ州のエネルギー自給率は低い。これらの州にとって、再エネ発電を100%にし、かつパリ協定を遵守することは環境を守るだけではなく、エネルギー自給率をほぼ100%にする効果がある。「エネルギーインフラを再構築する」という意識は、地方自治体政府や民間企業での共通認識となっており、SDGsやダイベストメントの流れは日々強くなっている。これは、再エネ発電100%を宣言した州が全米で15州に達し、160以上の自治体がパリ協定遵守を宣言していることからもわかる。日本ではわかりづらいこれらの流れを認識することは、「周回遅れ」と言われる日本にとって非常に大事である。米国に30年近く居住し、これらの流れをつぶさに見てきた講師が実施した「5回シリーズ」(https://www.tic-co.com/seminar/20200901.html)に続き、「エネルギーのデジタル化」と「人工知能のエネルギーへの適用」という最新のトピックスを追加でお送りする。★セミナー資料(テキスト)はセミナー開催日の直前にデータ(pdf)でお送り致します。ブーム」と言われているが、今回のブームは明らかにこれまでとは違う。今までのアカデミックな研究や中途半端な社会への適用を脱して、まさに役に立つレベルに達しようとしている。米国では、実用レベルに達した人工知能を色々な産業に適用しようと、大会社とスタートアップが凌ぎを削る状況が続いている。色々な分野への応用が提案されているが、エネルギー分野への応用は、その社会的インパクトの大きさからここ数年で急速に進展した。Chip)への実装面でも米国から周回遅れの様相を呈してきた。このセミナーでは、人工知能技術の進展状況、そのエネルギー産業への応用、今後の動向等を、豊富な実例を交えながら多方面から検証し、日本のエネルギー業界は今後どうあるべきかを考えたい。「米国で急激に進むエネルギー革命と日本が学ぶべきこと」セミナー~コネクテッドホームとエネルギーのデジタル化、人工知能のエネルギー分野への活用~http://www.tic-co.com/seminar/20201206.html※本セミナーは、ライブ配信(Zoom)での開催です。※当日使用のテキスト資料はセミナー開催日の直前にPDFでお送り致します。♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:♪~*:担当は関でした。「カテゴリ;セミナー」カテゴリの記事コメントコメントを書くコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。2020年12月18日(金)開催「リチウムイオン電池のリサイクル技術開発と事業動向」セミナーの再ご紹介!。