2023.02.28#CO2排出量#カーボンフットプリント#ライフサイクルアセスメント#温室効果ガスTwitterでシェアFacebookでシェア近年、様々な企業によって、自社製品・サービスにおける温室効果ガス排出量の削減など、環境負荷の低減に向けた取り組みが行われています。環境負荷を低減させるためにはまず、自社製品・サービスが現状どれほど温室効果ガスを排出しているのか、定量的に把握することが重要です。Assessment)と呼ばれる手法が確立しており、多くの企業はLCAのルールやマニュアルに沿って環境負荷を評価しています。具体的に、LCAとはどのようなもので、実施するメリットは何なのでしょうか。実際の事例とあわせて詳しく解説します。p.4LCAを活用するメリットLCAは、事業者が自社の製品やサービスの環境負荷を定量的に把握できるため、具体的な環境負荷低減に向けた取り組みの推進につながります。同業他社が公表したLCA分析結果と自社の結果を比較することで、具体的な改善点を見出すことが可能です[*3]。企業がLCAの結果を公表することは、消費者がより環境負荷の低い製品を選択する上で役立ちます。このように、LCAは企業と消費者の両者にとってメリットがある取り組みと言えます。国立環境研究所「ライフサイクルアセスメント(LCA)」https://tenbou.nies.go.jp/science/description/detail.php?id=57実施の手順としては、はじめに目的及び調査範囲を設定し、次に経済活動におけるエネルギー量等のデータ収集及び温室効果ガス排出原単位に関するデータを収集します。p.14上の図3は、再生可能エネルギー等に関するLCAの標準的な実施フローの例です。製品やサービスごとにLCA実施手順は異なるため、対象分野ごとにLCAの実施ガイドラインが定められています。そこで今回は、環境省が公表している「水素サプライチェーンにおけるLCAガイドライン」をもとに具体的な手順をご説明します。目的及び調査範囲の設定まず、「目的及び調査範囲の設定」は、評価の対象となる製品・サービスや実施の目的、事業モデル、比較対象システムなどを設定する段階です。p.2目的については、得られた結果をどのように活用するかを念頭に置いて検討します。かかる意思決定者への情報提供、製品のライフサイクル内の各時点における環境パフォーマンスの改善余地の特定及び消費者への情報提供など自主的な活用のほか、補助金事業等における効果予測・憲章への適用が想定されています[*6]。次に、評価対象としては、水素の原料である再生可能エネルギー電気から、燃料電池自動車の利用までのサプライチェーンなどが想定されます。