診断時点でリンパ節または遠隔転移が陽性であった患者は解析から除外された。Study(未発表)とカナダにおけるASに関するプロトコルベースのプロスペクティブ研究(これも未発表)で採用された基準と同じものである。この後向き評価における577人の対象者の平均追跡期間は4.35年(0~11.63年)であった。算出された10年後の前立腺がん特異的生存率は100%であった。全体での10年生存率は77%であった。10年後の延期無治療生存率は43%であった。治療を受けた対象者の割合は、7.75年後の時点で50%に達した。無治療生存期間の中央値は2.5年であった。PSA値およびPSA倍加時間ともに良好であったにもかかわらず積極的治療に移行した110例をみると、DREが実施された53例のうち9例においてその結果が治療判断に影響を及ぼしたのに対し、再生検が実施された27例では、その結果が治療判断に影響した例は1例もなかった。PSA検査の性質を考えれば、無治療のままであった対象者の1.9%は積極的治療の良い候補であった可能性がある一方、積極的治療を受けた対象者の55.8%は根治的治療の明らかな候補ではなく、DREでも再生検でもこの矛盾した判断を説明することができなかった。不安や泌尿器系愁訴などの因子を考慮することでより説明が付く可能性もあるが、これを裏付けるデータは得られていない。著者らは、これらのデータから、スクリーニングで発見される前立腺がんの多くが積極的な観察(ASなど)を行って治癒的治療の実施を遅らせることが可能で、これにより生存の可能性を低下させることなく根治的治療による望ましくない結果の延期ないし回避が可能となる、という先行研究の知見が確認されたと結論付けている。一方でこの著者らはさらに、見たところ心理的な理由によりASのレジメンを遵守できない患者の割合がかなり高くなるため、ASの実施は根治的治療の延期にはつながっても回避にはつながらない場合が多いという点にも言及している。(ProtecT)研究では、限局性前立腺がん男性1,643人が積極的なモニタリング、手術、または放射線療法に均等かつランダムに割り付けられた。主要エンドポイントは前立腺がんによる死亡で、副次的アウトカムは臨床的(局所)増悪、転移、すべての原因による死亡であった。]患者が報告したアウトカムについて調査したProtecTのサブスタディでは、QOLを調査するために用いられた質問票のほとんどについて、回答率が85%を超えていた。この研究では、尿、腸、および性機能のほか、治療がQOL、不安およびうつ病、全身健康状態に及ぼす特異的な影響が扱われた。無回答または抜けている回答に対処するための方法は用いられなかった。生活の質の研究では、無回答は有益な情報とされる傾向があるため、このようなことはまれである。]結果から、前立腺摘除術を受けた男性は勃起不全および失禁をより多く報告したこと;放射線を受けた男性は腸機能不全をより多く報告したこと;および積極的なモニタリングを受けた男性はこうした有害作用の程度を最も低く報告したことが示された。一般に、データが収集された6年間で差は小さくなった。全体として、精神衛生および身体的健康は治療によって異なることはなかった。]スクリーニングの方法が何であれ、前立腺生検を受けても前立腺がんが認められない男性にとっては、スクリーニングの過程そのものが心理的負担となる可能性がある。0.001)可能性が高かった。Abstract]本要約の変更点(04/22/2020)PDQがん情報要約は定期的に見直され、新情報が利用可能になり次第更新される。本セクションでは、上記の日付における本要約最新変更点を記述する。本文に以下の記述が改訂された;前立腺がんと診断される生涯リスクは約11.6%と推定されており、本疾患で死亡する生涯リスクは2.4%である。Institute)。白人男性(10万人当たり101.9人)よりもアフリカ系米国人男性(10万人当たり176.7人)で高くなっている。Boardが作成と内容の更新を行っており、編集に関してはNCIから独立している。本要約は独自の文献レビューを反映しており、NCIまたはNIHの方針声明を示すものではない。Databaseを参照のこと。医療専門家向けの本PDQがん情報要約では、前立腺がんのスクリーニングについて、包括的な、専門家の査読を経た、そして証拠に基づいた情報を提供する。本要約は、がん患者を治療する臨床家に情報を与え支援するための情報資源として作成されている。これは医療における意思決定のための公式なガイドラインまたは推奨事項を提供しているわけではない。Boardにより定期的に見直され、随時更新される。(NIH)の方針声明を示すものではない。本文の引用、または既に引用されている既存の記事との入れ替え、または既存の記事の更新。要約の変更は、発表された記事の証拠の強さを委員会のメンバーが評価し、記事を本要約にどのように組み入れるべきかを決定するコンセンサス過程を経て行われる。UsからCancer.govまで送信のこと。要約に関する質問またはコメントについて委員会のメンバー個人に連絡することを禁じる。委員会のメンバーは個別の問い合わせには対応しない。証拠レベル本要約で引用される文献の中には証拠レベルの指定が記載されているものがある。これらの指定は、特定の介入やアプローチの使用を支持する証拠の強さを読者が査定する際、助けとなるよう意図されている。Boardは、証拠レベルの指定を展開する際に公式順位分類を使用している。本要約の使用許可PDQは登録商標である。PDQがん情報要約とすることはできない。【本要約からの抜粋を含める】.”のような一文を記述してもよい。26389383]本要約内の画像は、PDQ要約内での使用に限って著者、イラストレーター、および/または出版社の許可を得て使用されている。Institute)が付与できるものではない。Online(2,000以上の科学画像を収蔵)で入手できる。免責条項これらの要約内の情報は、保険払い戻しの決定基準として使用されるべきものではない。Careページで入手できる。Helpページに掲載されている。UsからもCancer.govに送信可能である。本サイトには日本国内では認められていない医療情報も含まれます。本サイトのご利用によって万一損害を被られましても、当機関は一切責任を負うことはできません。診断・治療の決定の際は十分ご留意ください。がん情報サイトは、米国国立がん研究所(NCI)が配信するPDQ®コンテンツ配信のグローバルパートナーです。PDQ®日本語版をはじめとするがんに関する最新かつ包括的な情報を配信しています。Reserved.当ホームページに記載されている内容の無断転載を禁じます。