米国株のセルインメイが日本株に与える影響とはセルインメイで米国株に二番底到来?日本株への影響と気をつけたいこともうすぐ5月。MAY)というアノマリーを思い出す投資家も多いことでしょう。2019年の5月はアノマリー通り、日経平均もNYダウも株が売られて株価を下げました。2020年5月はどうなるのでしょうか?もしかしたら、投資家にとって非常に重要な局面になるかもしれません。現在のコロナ・ショックによる企業への悪化した業績が次々と発表されることになりそうだからです。他にも原油価格の暴落、イスラム社会のラマダンによる感染拡大懸念など、不安要素が多々あり、セルインメイが重なって米国株が二番底を付ける可能性が十分にありそうですね。※出典:スマートチャートプラスそんな時、私たち個人投資家はどんな行動を取るべきなのでしょうか。対応策についてお伝えしていきましょう!米国株のセルインメイの可能性そもそもセルインメイというアノマリーは米国株に由来する格言です。日本株よりも米国株の方がセルインメイになりやすいのではないかと個人的には思います。米国株がセルインメイにより二番底を付ける可能性は高いのか否か?個人的には高いと考えております。理由は1つではありません。細かいのを入れるといくつも出てきてしまうので代表的なものだけピックアップしてご紹介します。代表的なものだけでもこれだけあります。米国の失業保険申請数は、この5週間だけで2500万件以上となりました。2500万人以上の人が失業したわけです。失業した人たちが住居の家賃を減免しろなどの声を上げています。米国経済にとって不動産市場は非常に重要なマーケット。会社だけでなく、不動産市場まで大きなダメージを負うと景気回復はさらに遠のく可能性大です。コロナでロックダウンしてからの企業業績(決算)がこれから続々と発表されていくようになります。悲観的な数値が発表されていくたびに株価が押し下げられていく可能性が高まりそうですね。石油相場の暴落も重石です。シェールオイルのおかげで世界最大の産油国になった米国ですが、石油需要の大幅減により、行き場を失った石油があふれていて、貯蔵しきれなくなってしまうのも時間の問題です。これが株価上昇の重石になっています。経済を再開させれば、人の移動も活発になり、自動車も飛行機も利用数が増えて石油需要は増加することでしょう。現時点でロックダウンを解除して経済を再開させてしまうと、感染拡大の第二波が来るのはほぼ確実でしょう。一気に経済活動を再開させることは難しく、NYダウの下落圧力は強まるのではないでしょうか。米国株のセルインメイが日本株に与える影響とは2019年はセルインメイのアノマリー通りになりました。今年もセルインメイの通りに米国株が下落して二番底を付けた場合、日本株への影響はどうなるのでしょうか。投資家としてはとても気になるところですよね。米国株(NYダウ平均)が二番底を付けるようなら、日本株も上昇よりは下落の方が可能性は高いものと思います。日本の非常に重要な貿易相手国の米国の株価が下落することは、日本経済への影響も輪をかけて大きくなりやすいためです。日本国内においても、緊急事態宣言の期間が延長される可能性も高そうですし、3月決算企業の決算発表が相次いで発表される見通しとなっています。目も当てられない決算内容のオンパレードになる可能性は十分にあることでしょう。それが悪材料出尽くしになれば良いのですが、コロナそのものが終息に向かわないようでは、株価の本格的な反転は難しいと思います。二番底をつけそうになった場合、一番ダメージを食らわないのはキャッシュ比率を高めておくことです。株を買っていなければ、株で損することはありません。常に何かに投資していたいという人は、ベア型かインバース系の金融商品に投資することを検討してみるのが良いかと思います。ほかにも、空売り戦略を立てることも有効手段です。空売りは難しくて自分にはできない...という方は循環物色アナライザーをごらんになってみると良いかもしれません。最新のAIが空売りでの利益期待が高い銘柄を選んでくれます。他にも、コースによってはバリュー株やグロース株などに特化して銘柄を選んでくれることも可能です。気になる場合は、一度ご覧になってみてはいかがでしょう。投資をする場合には、ある程度のリスクヘッジをかけながら投資した方が良いでしょう。相場が荒れている時には重要な戦略になりますので、ご参考になれば幸いです。こちらも併せて読みたい大型連休明けがアブナイ?フラッシュクラッシュとはまだコメントがありませんこの記事にコメントするコメントをキャンセル名前よく読まれているブログ今買うべき株銘柄の見つけ方【米国グロース株編】2022年から大きく下がり始めた米国株。米国株式市場の動向を表す主要3バルチック海運指数と株価の相関と海運株の今後の見通し世界経済の先行指標とされるバルチック海運指数(BDI)。随時、東証プライム企業一覧・東証プライム脱落の企業一覧(プライム落ち銘柄一覧)の最新情報を更新していきます。2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻の影響を受け、コモディティ価格が軒並み上昇しています。歩み値の15時を見ると、大引けに大量買いがいつも起きています。