この2社による提携が発表され、ネットショップのオーナーが簡単にリアル店舗で商品を販売できるサービスが盛り上がっています。編集後記ECサイトの商品をリアル店舗でかんたんに販売できる!『Yahoo!ショッピング』『楽天』『Amazon』『BASE』『STORES.jp』......企業はもちろん個人にいたるまで、いまや誰もが簡単にECサイトを開設できて、インターネットで商品を売り買いできる時代になりました。片手間にスマホですいすいっと検索できて、時間を問わず、隙間時間に気軽に買い物できるECサイトは、今後もよりニーズが高まっていくといえます。ECサイトを運営している方のなかには、自らのオリジナルブランドを販売しているという方も少なくないでしょう。その一方で、「自分のオリジナル商品をリアル店舗で販売してみたい」「手にとって、納得したうえで購入してほしい」という想いが芽生えてきたという方も多いのではないでしょうか。はいっても、自分でショップを経営するには莫大な費用や労力がかかります。自分でショップを持たずに誰かのショップの棚に並べてもらう方法もありますが、そのためには認知度や営業力、コネクションなども必要となってくるでしょう。一度は「リアル店舗で販売してみたい」と願っても、ECサイトとリアル店舗では勝手が違い、なかなか実現できないという方も多いと思います。誰もがネットショップのオーナーになれるこのご時世。オンラインからオフラインへの進出を万全な体制でサポートしてくれるサービスがすでにあるんです。Engine』には、書店・映画館・カフェ・美容院など、幅広い人気ショップが登録されています。メーカー・ブランド側は、自社で店舗を持たなくても、数あるショップのなかから、商品の魅力を最大限に引き出してくれるショップを見つけられます。初期費用や月額利用料は一切不要。商品が売れた場合のみ手数料が発生し、店頭売上額の50%がメーカー・ブランド側の利益となる仕組みです。リアル店舗側には、メーカー・ブランド側から商品の販売依頼が届くという仕組み。そのなかで気に入った商品を委託販売形式で、自分のショップで販売できます。めんどうなFaxやメール、契約書の類はなく、アプリだけですべての委託販売の手続きが完結します。時間をかけて商品を展示会で探しまわったり、売れるか不安な商品を恐る恐る購入したりせず、リスクなしで商品を販売できるんです。Engine』がショップを分析し、どんな商品を販売すべきかのサポートもしてくれます。Engine』が、今回サービス提携先として発表したのが『BASE』。無料で簡単にネットショップを開設できることで多くのユーザーを獲得しているECプラットフォームです。Engine』のユーザーに、個人や小さなチームでブランドや商品をつくるユーザーが多いこと。『BASE』もOIOIに“BASEショップ”を構え、ユーザーのリアル店舗進出をサポートしてきたことから実現したそうです。Engine』への手数料が常に5%オフになる」というものです。今回の提携を踏まえ、国内の『BASE』以外のECプラットフォームとの連携拡充や店舗数の拡大も目指しているといいます。今後は、海外へのサポート体制を構築しながら、「すべてのひとに自由なリテールを」のミッション実現に向けて前進していくとのことでした。Engine』が展開する、オンラインからオフラインへの拡充サービスは、世界的に注目されています。これまではオンラインが主戦場だったApple。世界中で続々とリアル店舗をオープンさせ、物販以外にもApple社製品を活用したワークショップを展開するなど、さまざまな動きを見せていますよね。この動きを加速させているのが、“BtoCの崩壊”だといわれています。これまで、メーカーは、スーパーマーケットやコンビニエンスストアといった小売店などに自社の商品を卸販売していました。近年では小売店側がPB(プライベートブランド)商品を積極的に展開しています。売れ筋を把握し、中間手数料を発生させることなく、自社で安くつくり、安く販売する──こうした小売店の動きが活発になり、メーカー・ブランドは小売店だけに依存することができなくなってきました。オンライン販売に特化してきたメーカー・ブランドが、リアル店舗でも自社の商品を販売しようという取り組みです。日本では、ECサイトにおける購買率が全体の5%であるといわれており、残りの95%はリアル店舗での購買といわれています。新たな顧客を獲得しながら売上を拡大させていくためには、リアル店舗の存在が切っても切り離せないといえるでしょう。日本は、よくも悪くも“右にならえ”な国民性。行列が絶えない飲食店や、たくさんの人が入店しているお店には、ついつい興味を持ってしまいますよね。いった、“人が人を呼ぶ”購買行動も、リアル店舗だからこその醍醐味です。ネット×リアル店舗の融合!洋服の青山発『デジタルラボ』もちろん、オンラインだけがいい、オフラインだけがいい、という“0か100か”の話ではありません。今後は、オンラインとオフラインをかけ合わせ、顧客とショップやメーカー・ブランドにとって、“いいとこどり”をするのが賢い選択なのではないでしょうか。紳士服チェーン『洋服の青山』を展開する青山商事では、ネットとリアル店舗を融合させた『デジタルラボ』の売上が堅調です。『洋服の青山』といえば、豊富な品揃えが特徴の大型店舗をイメージする方が多いでしょう。デジタルラボ店は、従来の『洋服の青山』と比べて、コンパクトなショップとなっています。その理由は、店頭に並ぶ商品ラインナップが、最低限の色柄のみとなっているから。店内には、大型モニターが設置されており、オンラインストアと在庫が連動しています。店内で実際に商品を見て触れて試着ができて、在庫を見ながら選ぶことができるショップなんです。リアル店舗で買い物をしていると、気に入った商品の色柄やサイズが売り切れていることがありますよね。一方で、ネット通販は在庫が一目でわかるかわりに、試着ができず、商品の質感もわかりづらいことが多くあります。したリアル店舗とネット通販、両方の課題を一度で解決できるとあって、『デジタルラボ』では、客足が好調に伸びているそうです。誰もがかんたんにネットショップのオーナーになれる現代。それでも、「商品を実際に見てほしい」「現物を見てもらえないとなかなか購買につながらない」など、ネット通販だけでは解決できないさまざまな想いが渦巻いていることと思います。Engine』や、『洋服の青山』の『デジタルラボ』などのネット×リアル店舗の取り組みは、今後も、さまざまな分野で広がりをみせていくのではないでしょうか。免責と補足情報サイトマップ。