場合、見た目を良くする目的で行われるため、原則として保険(公的医療保険)は適用されず、自費診療(全額自己負担)となります。そのため、費用が非常に高額になりやすいのですが、例外的に歯科医師が「治療が必要」と判断したときには、保険適用で矯正治療が受けられる場合があります。今回は、矯正治療が保険適用で受けられるのは具体的にどのような場合なのか、またどのようなところで治療が受けられるのかについて、見ていきたいと思います。保険が適用できる矯正治療とは日本矯正歯科学会のウェブサイトによれば、以下の3つのケースに限り、矯正治療に保険が適用できるといいます。厚生労働大臣が定める疾患とは、先天性の咬合異常のことです。唇顎口蓋裂やダウン症候群、筋ジストロフィーなど、全部で59の疾患が指定されています。これらの疾患はたいていの場合生まれて間もない頃にわかることが多いので、小さいうちから歯医者にかかることが多いでしょう。永久歯の前歯3本があごの骨の中に埋まっていて、大人になっても生えてこないときも、保険適用の対象となります。保険適用になるのは、歯肉を切り開いて埋まっている歯を矯正力でけん引する「埋伏歯開窓術」という外科手術が必要な場合です。生えてこない永久歯の前歯が1~2本の場合は自費診療となります。顎変形症とは、上唇が突き出ている上顎前突症や反対に下唇が突き出ている下顎前突症などのように、顎の骨の形や大きさが原因で顔がゆがみ、かみ合わせに支障がでている状態のことをいいます。保険適用になるのは、顎骨の骨切り手術や顎矯正手術が必要になるほどの症状があり、手術の前後に矯正治療を行う場合です。手術は口腔外科医や形成外科医が行い、矯正治療は歯科医が行います。似たような名前の疾患に「顎関節症」があります。顎関節症とは、口を開け閉めするときにカクカク音がする、口が開きにくい、顎が痛いなどの症状が現れる疾患のことですが、顎関節症の場合は保険適用にはなりません。「スプリント」と呼ばれるマウスピースで治療する場合は保険適用になります。保険適用で矯正治療を受けられる医療機関は限られている上記の疾患のいずれかにあてはまった場合でも、どのクリニックでも保険適用で矯正治療が受けられるわけではありません。保険適用で治療が受けられるのは、「厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関のみ」なのです。保険適用での矯正治療を希望される際は、まず治療を受けられるクリニックがどこにあるのかを探しましょう。厚生労働大臣が定める施設基準とは保険適用で矯正治療を受けるには、そのクリニックが厚生労働省定める基準をクリアしていることが必要です。医療機関の探し方では、保険診療で矯正治療が受けられるクリニックはどのように探せばよいのでしょうか。「地方厚生(支)局」の一覧のホームページ<https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/>を開いて、8つの支局からお住まいの地域にある厚生(支)局を選びます。