大学レベルで日本語を教えたいアメリカの日本語教師養成プログラム異なる州で教えたいアメリカ短期滞在で日本語教師の経験を積みたいアメリカでの就労許可どこで日本語を教えることができる?アメリカには日本語教育を行う様々な施設があります。)補習校および日本語学校:日本人子弟あるいは継承語話者向けの授業が主ですが、近年では第二外国語としての日本語コースを実施するところも増えてきています。ロサンゼルス日本文化センター、国際交流基金ニューヨーク日本文化センター等)営利目的の企業(マンツーマンのチューター、グループ授業等)オンラインの学校(州が支援するバーチャルスクール、営利目的のオンラインクラス等)日本語教育機関の検索はこちらからできます。作成したデータベースです。ためのスキル習得方法:学位取得:アメリカでは多くの大学が教師養成プログラムと学位を提供しています。アメリカの日本語教師養成プログラム一覧をご参照ください。日本語教師会への参加:アメリカには多くの日本語教師会(全米および州・地域レベル)が各地に存在し、日本語教育に関連した様々なワークショップやセミナーを定期的に開催しています。Japanese)では日本語教育のオンラインセミナーを様々なトピックで開催しています。Level)次のセクションの「大学レベルで日本語を教えたい」をご参照ください。schools)で日本語を教えたい場合は、直接、各学校へお問い合わせの上、応募資格(必要な学位や資格、教授歴など)を確認してください。私立の場合は、州の教員免許/資格の保有を応募資格の中に含めていないケースも多いようです。schools)で日本語を教えたい場合は、対象となる州の教員免許/資格を取得する必要があります。Education)に教員免許/資格の申請を行わなければなりません。手順は以下を参考にしてください。Education)のウェブサイトを確認し、免許/資格の取得要件をリサーチしましょう。一般的な必要事項:適切な学歴(学士号や修士号。海外で学位を取得した場合は成績証明書が必要です。英語の言語能力(英語を母国語としない者)アメリカの日本語教師養成プログラム:こちらのプログラム一覧をご参照ください。プログラムの中に組み込まれています)「LangCred.org」のウェブサイトを是非ご参照ください。ご希望の「State」で検索をし、「Japanese」でフィルターをかけると、州ごとに異なる免許/資格の取得手順を確認できます。日本語教師養成プログラムのデータベースやFAQページもあります。日本語教師を目指す方々を対象とした免許/資格の取得に関するオンラインセミナーを2016年に実施しました。同セミナーの内容は以下のリンク先でご確認いただけます。教員免許の取得方法は、大きく分けて、教育分野の学士号を取得するところから始める「通常ルート」と、他分野で学士号を取得した人、または他国で学士号を取得した人のための「代替ルート」の2パターンあります。どのような手順で免許/資格を取得するべきか、慎重に選択しましょう。希望する学校で教える為にどのような免許/資格が必要なのか、電話で問い合わせをしてアドバイスを受けましょう。メンターを見つける免許/資格の取得は複雑ですが、日本語教師のコミュニティーからアドバイスを受けることもできると思いますので、ぜひお近くの日本語教師会に参加してください。「日本語教師会リスト」をご参照ください。教師養成を受ける大学でメンターとなってくれるアドバイザーも見つけましょう。申請の際に心強い味方となってくれるでしょう。Education)のウェブサイトで申請概要を詳しくお調べください。電話で積極的に問合せもしてみましょう。注:州によっては日本語教育に特化した教員免許を交付していないところもあります。certificate")を取得しておき、それが有効な間に正式な免許を取得する、というケースも見られます。注:ある1つの州で教員免許/資格を取得できたとしても、それは他の州でも自動的に有効となるわけではありません。州によって教員免許/資格の要件やプロセスが異なるからです。他の州の免許/資格であっても柔軟に受け入れ措置をとっている州も多く、これを「reciprocity」と呼んでいます。TESL、カリキュラム・指導など)の修士号または博士号を取得する必要があります。近年では、博士号がないと終身雇用の常勤ポジションには就きにくくなっており、また、修士号しかない場合には、プログラムの財政状況によって変動しやすい短期契約のポジション(1年限定あるいは契約更新が可能なポジション)に就くケースが多いようです。詳しい応募資格については、各大学に直接問い合わせてみましょう。アメリカの日本語教師養成プログラム(2021年4月更新)この日本語教師養成プログラムのリストは、アメリカで日本語教師になることを目指している方々のための参考資料として作成したものです。同リスト内の教師養成プログラムにご関心がある場合は、直接、各大学へお問い合わせください。協力して下さった機関の回答結果に基づいたものです。米国全体の包括的なデータではございませんが、参考情報としてご活用いただけましたら幸いです。データも活用させて頂きましたことを申し添えると共に、ここにNCSSFLに対する御礼を申し上げます。jflalc.orgまでご連絡ください。)異なる州で教えたいアメリカの公立学校(K-12)で教えるには、必ずその州の教員免許/資格を有していることが必要です。州によっては他州の教員免許/資格であっても柔軟に受け入れ措置をとっているところもあります。これを“reciprocity”と呼んでいます。LangCred.orgのウェブサイトでは、アメリカにおける教員免許/資格に関する情報を大変分かりやすく掲載しており、各州の「reciprocity」についても確認することができます。CredentialのReciprocity情報はこちら。)また、Teach.comでも州ごとの情報が掲載されており、州外の教師向けの情報もチェックすることができます。Programがあります。Programでは、アメリカの大学で日本語の授業も担当しながら、学位(学士号または修士号)を取得するプログラムで、正規の大学生・大学院生と日本語講師という二つの役割を両立させる必要があります。Programは、派遣先大学の日本語プログラム(新設または既存の日本語プログラム)の講師として、責任をもって任務に取り組むこととなります。任期中に学位取得を目指すことはできませんが、ほとんどの大学で1学期につき1~4つの授業を履修または聴講することが可能です。詳しくはALLEXホームページをご確認ください。Teacher)をアメリカの初中等教育機関へ最長2年間派遣しています。***********************************この他にも、個人の負担額は大きくなりますが、民間の事業として以下のようなプログラムもあります。日英バイリンガル教育を実施しているアメリカの教育機関に対する日本人のアシスタント教員の派遣を行っています(「アシスタント教師派遣プログラム」)。コンサルティングや手続き代行等の諸経費は自己負担となります。詳しくはISECEホームページをご確認ください。チェックしてみましょう。一時的な就労ビザの説明ページも参考になるでしょう。