)<購読料(税込)>年19,440円(前納)食料醸界新聞は、毎号、トレンドに合わせた特集・企画をしています。次の14件3月16日「コーヒー・紅茶特集」コーヒーは国内のコーヒー総需給が42万4084�d、前年比96・6%で過去最高だった前年を下回った。家庭用は内食化の影響でレギュラーコーヒー(RC)、インスタント(IC)とも販売好調だ。輸入金額は103・9%であり、原料コスト高は解消していない。有機栽培などの認証コーヒーやスペシャルティコーヒーで嗜好品としての魅力を打ち出している。簡易抽出型RCやスティックコーヒーなど新形態が拡大している。小麦売渡価格は、前年に続き、昨年も上がり、メーカー各社は前年に続いて再値上げを検討。この4月に15%近い値下げとなることや米国発の世界同時不況による消費低迷を背景に末端の下げ圧力が日増しに強まっていることから、値上げすることが難しくなっている・・・本文3月5日「マヨネーズ・ドレッシング特集」マヨネーズ市場の成熟化傾向に対し、ドレッシング市場は着実に拡大基調が続いてきたのが07年までのパターンだったが、08年は食用油価格高騰が収まらずマヨネーズは2年連続の価格改定を余儀なくされ、ドレッシングにおいても最大手キユーピーが昨年夏にレギュラータイプの値上げを実施、値上げの影響は長らく成長分野といわれてきたドレッシング分野に色濃くでたようだ。総スケールとして目減り状態が続くなかで春商戦を迎えた。大手各社の規格変更を絡めた値上げも一巡し、この3月はシマヤが昨年の主力の粉末に続いて顆粒製品でも規格変更も絡めた改定に入った。それだけに収益改善を実践化していく上でこれからの需要期は非常に重要。08年の清涼飲料市場は前年比99%の着地見込み。7月は猛暑だったが8月が天候不順で大幅減、秋以降は消費低迷が飲料にも影響した。11月が前年比94%となり消費の冷え込みを実感させた。原料高騰に苦しむ一方、売り場では低価格競争が一段と進む厳しい展開で、各社とも大幅減益を余儀なくされた。コストアップにも関わらず、苦し紛れに販促費を増やしたことが利益に影響した。今年も飲料市場は良くて横ばいの見通し。数量拡大が見込めない中で「収益基盤の確立」が共通テーマで一致している・・・本文2月23日「ワイン特集」09年のワイン市場は数量ベースで前年並みの見通しだ。景気低迷で高級クラスのワインが期待できないため金額ベースは厳しい予想がされているが、その一方で受け皿となるミドルクラスに伸びの兆しが見える。潮目が変わり、次のステップをにらんだ地盤固めの大事な局面を迎えている。急速な悪化と、イレギュラー要因が多々あったが、今後の見通しのなかで、景気の影響と消費の低価格シフトが大きな壁。動きが鈍っているのも否めない。各メーカーが08年1月から、概ね10%希望小売価を改定、丸1年が経過して09年1月度は売上高も前年同月比はもちろん、一昨年同月も上回るメーカーがあるなど、昨年までとは潮目が変わった。一方で大手小売業のPBやオープン価格商品が拡大、昨秋からメーカー側も主要ブランドでの販促機会は増したものの、廉価商品の勢いは鈍っていない・・・本文2月12日「つゆ類特集」つゆ類市場は、いよいよ夏場のめんつゆ需要期に向かって動き始めた。昨今は濃縮タイプの成長で通年型商品が主流となってきているが、5月の連休を境に7月から8月前半にかけての3カ月ほどは、そうめんを中心とするめん類向けの消費が確実に高まるシーズンである。全国スーパーマーケット協会との合併に向けた動きや、日本チェーンドラッグストア協会との連携強化など、日本セルフ・サービス協会は業界の総力を結集して、この危機的状況を打開しようと懸命だ。長期的視野に立ち確固たるポジショニングと安定した市場の育成が求められている。市場規模は2004年に輸入量で997万ケース(1ケース700�_�g×12本)を記録したのをピークに、それまでの右肩上がりの成長から一頓挫し停滞期に入っている。高騰も収まってきたことで、さらなる商品価値の向上や、技術革新による新カテゴリーの創造なども求められてくる。今春、主要メーカーは既存主力品のリニューアルに重点を置き、中国生産品は原料段階から履歴が明確で、製造も管理基準が日本と同等水準の直営工場に限定している。・・・本文1月29日「パスタ特集」パスタは国産業界の春需施策がこの先順次の加速で、需要を喚起、マーケットの盛上げを図る。国産は昨春に値上げ、秋以降はその反動に見舞われており、一方、輸入品が外貨高を克服して大幅な伸びをみせ、国内パスタマーケットを牽引した。昨年は1〜11月でみて国内需給は26万3千�d強、前年同期比7・7%増。6年振りに5%ラインを超える大きな伸びペース。取り巻く経営環境は、米国に端を発した金融危機が世界的に波及し、景気の急激な悪化をもたらし、雇用情勢不安で消費マインドも一気に冷え込みをみせている。スーパーなど上場企業で2月期決算組の第3四半期(3月→11月)の営業成績をみても主要18社中約3分の1企業が昨年10月公表値を下方修正に踏み切っている。ともに快走を続けている。4〜6%増と不況風をものともしない。