実施した「働く女性の健康増進調査2018」の調査結果を寄稿させていただきました。関連性を明らかにしました。女性の健康に関する取り組みに力を入れる企業が増えてきています。学習指導要領に基づきリプロダクティブヘルスに関する授業が実施されています。知識の定着度については十分とは言えません。時期にもかかわらず、リプロダクティブヘルスに関する授業は多くの教育現場で行われていないのが現状です。具体的に検討し始める時期である高等教育の時期に焦点を当て、リプロダクティブヘルスに関する包括的健康教育の介入調査を実施しました。あるセクシュアリティの概念が多く含まれています。大学生向けの包括的健康教育を実践するための独自のプログラムを構築しました。オンラインアンケートにて行いました。本講義内容および調査は様々な性的指向や性自認を持つ方々についても十分に配慮、尊重をして実施しています。調査結果のポイント本講義を受講した約97%の大学生が包括的健康教育の講義は大学生にとって必要だと思うと回答しました。講義を大学入学時のオリエンテーションに入れ、全員が受講すべきだと思うと回答し、大学生らの高いニーズが明らかになりました。包括的健康教育は、学生のリプロダクティブヘルスに関する意識変容や行動変容をもたらすことが示唆されました。高等学校で使用する保健体育の教科書の中でも性感染症については取り上げられています。性感染症に対する正しい知識が不足していると回答しました(図1)。多いというヒアリングで得られた教育の実態がその一因として挙げられます。多かったと考えられます。これまで自分や身の回りに性暴力や性的同意が行われていない場面があったと思う学生が約42%もいるという実態が明らかになりました(図3)。理解することに繋がるということが示唆されました。受診について、本講義をきっかけに受診しようと思った人が約61%にのぼりました。下記3つの政策提言を作成しました。本調査結果の包括的健康教育に対する大学生のニーズの高さから、まずは大学等の高等教育機関において全ての学生が包括的健康教育を受講できるような機会の創出が求められます。OECD諸国と比較すると日本は大きく後れをとっています。以上より、リプロダクティブヘルス教育の改革には、幼少期からの包括的健康教育の導入と大人になるまでの継続的な教育機会の提供を両輪として推し進めていく必要があると言えます。本教育プログラムのコンテンツは、全ての項目ごとに基本的な知識、ライフプランとの関連性、追加情報の掲載先、相談機関リストについて網羅できるように作成しています。教育の提供者として、具体的な医療現場や地域の現場を知る助産師が講義を担当したことは学生から肯定的に評価されました。若者を取り巻く現状や実態に合わせて具体性のある話ができるといった点が高い評価を得ました。意識変容や行動変容がみられています。これらの結果より、本教育プログラムのコンテンツや提供者を活用した教育が多くの大学に頒布されることが求められます。回答した女子学生が約37%いる一方で、3か月後の婦人科・産婦人科の受診率は5.7%でした。受診することは重要です。必要性がわかるような仕組み作りを構築し、受診行動を促す必要があります。新政権になり、不妊治療の保険適用や緊急避妊薬(アフターピル)の規制緩和の検討が開始される等、リプロダクティブヘルスに関する政策が大きく動きだそうとしています。これらの制度や支援を推進していく上でも、制度や支援を利用する当事者たちやそれを支える周囲、さらには社会全体のリプロダクティブヘルスに関するリテラシーの向上は不可欠です。今まさに私たち看護職が行動すべき時だと思います。本提言書の全文はこちらから読めます。