米専門家グループが発表した「9・11の疑惑」5年前の「9・11」に起こった出来事を前提として現代のさまざまな問題が語られている。9・11の事実として伝えられていることには多くの疑問点もある。米国の専門家グループが9・11事件について「旅客機の燃料ではビルの鉄骨を溶かす融点に達するまでの熱が生じない」など多くの疑問点を提出、「21世紀の原点」となった事件についての真相解明を求めるプレスリリースを今年1月に発表している。ロバート・M・ボウマン、ジェイムズ・H・フェッツァー、ウェイン・マドゥスン、ジョン・マクマートリー、モーガン・レイノルズとアンドレアス・フォン・ビューロウを含む一流の専門家や学者たちのグループは、「政府の上級職員たちは、9/11に本当は何が起こったのかについての重大な事実を隠蔽した」という結論に達した。彼らは他の者たちと共通の理由で「9/11の真実を求める学者たち」を結成したが、それは自分たちが研究した結果に基づき「(ブッシュ)政権が、ニューヨークとワシントンD.Cでの危機的なできごとについて国家をあざむいてきた」という確信を持ったからだった。これらの専門家たちは、「もうひとつの真珠湾攻撃」さえなければ米国民が決して容認するはずのなかった国内外における政策を彼ら(米国民)が支持するよう操作するために、こうしたできごとが政権内にいる人物によって画策されたかもしれないと示唆している。彼らは「現政権は自らを調査する能力がまるでない」と信じ、「責任を取ろうとしない政権に、議会がその責任を負わせられるかもしれない」という希望は、単なる甘い夢想などではないと信じている。世界中の通信社に対し、大学の情報資源を活用して、S911Tが発見したことがらを立証または反証するための科学的助言を確保するよう勧めている。異常な事態には意外な対抗措置が必要だと彼らは信じているのだ。これがなされれば、歴史的に重大なイカサマのひとつが世界の目の前で丸裸にされ犯人たちの正体が明らかにされるだろうし、それはまた、これまで以上に悲惨な不正からこの国を救う唯一の希望かもしれないと強調した。上を実行するメディアの中にニューヨーク・タイムズ紙が入っていることを彼らは望んでいるが、彼らの意見では、同紙はこれまで何度も「実績あるわが国の新聞としてリーダーシップを発揮する」という期待を、説明し難い一連の過失を犯して裏切ってきたという。不正な選挙や、イラクでの戦争へと導いた数々の嘘、また国家安全保障局によるアメリカ市民に対する不正なスパイ行為といった重要な違憲行為の積極的な調査すら、同紙は怠ったのだ。現代史における、ひとつの重大な岐路となるできごとの真実を暴く手助けをすることで、タイムズ紙は失った評判の埋め合わせができるかもしれないと彼らは見ている。一人を除いて政府が誰も起訴するに至っていないことや、彼らの知る限りにおいて、能力のなさや職務怠慢で処分を受けた者が一人もいないことは、事実と認めるには驚くべきことだと彼らは述べている。公式発表の陰謀論—アフガニスタンの荒野にいる一人の男の支配下にある19人のアラブ人ハイジャッカーがこの事件を引き起こした—は、彼らが調査研究した証拠となるデータでは支持され得ないのだ。彼らは、「公式にオサマ・ビン・ラディンのものとされた数本のビデオ・テープさえも本物ではない」と疑うに足る理由があると確信している。彼らは、政府の調査にひどい欠陥をみつけた。ブッシュ(政権)への移行チームの一員で、コンドリーザ・ライスと共著もあるフィリップ・ゼリコウが責任者を務めた。ブッシュの支持者で国家安全保障関連の責任者だった彼に、客観的で公平な調査の指揮ができるなど、望めるはずもなかったのだ。デイヴィッド・グリフィンが著書『9/11調査委員会報告:削除と歪曲』で実証したとおり、彼らは9/11調査委員会の報告書が削除、歪曲や事実誤認に満ちていることを発見した。例を挙げると、飛行機が衝突したわけでもなく、ホンの僅かな火災の被害があっただけなのに攻撃から7時間後に崩壊した47階建ての世界貿易センター(WTC)のタワー7について、公式の報告書では一切言及されていない。これらの専門家や学者たちが大いに問題だとみなしている検討事項のいくつかを、以下に挙げよう。高層ビルが火災で崩落したことがない。一、英BBCの報告に依ると、19人の“ハイジャッカー”のうち少なくとも5人はサウジ・アラビアで元気に生きている。FBI(連邦捜査局)に言わせると、彼らは攻撃の際に死んだことになっている。一、WTCのプロジェクト・マネージャー、フランク・ディマルティーニは、同ビル群は航空機の衝突に耐える荷重再配分の能力を備えて設計されており、その効果は「蚊帳に鉛筆を突き刺す」ようなものだと語った。かかわらず、タワーなどは完璧に崩壊した。一、鉄の融点は約2700度(華氏。ジェット燃料の火は最適条件下でも1800度(摂氏982度)を超えることはなく、2000度(摂氏1093度)で6時間耐熱後UL(損害保険者研究所)の認証を受けた鉄で造られたビルが、火災による熱で崩壊するはずはなかったのだ。一、ペンタゴンに衝突したと言われている77便はオハイオとケンタッキーの州境付近でレーダーから姿を消し、ペンタゴンに衝突する少し前に、同所にとても近い場所から“再び姿を現した”。一、民間航空機を4機もハイジャックしたほどの巧妙な異国の“テロリストたち”は、ペンタゴンの西側部分への衝突では同ビルに最小限の打撃しか与えられないことを知らなかったように見受けられる。一、運輸省長官のノーマン・ミネタはホワイト・ハウスの地下壕で、航空機がペンタゴンにぐんぐん近づいているとき、チェイニー副大統領が「命令は依然として有効なのですか?」と尋ねた若い将校を厳しく非難するのを目撃した。この命令は同機を撃ち落すことではあり得なかったはずで、その反対だったはずだ。一、空軍の元総括監察官は、ペンシルヴァニアで墜落したとされる93便は「機体の残骸を一市街区以内の範囲にまき散らしたはずだった」と述べている。それらは8平方マイル(約20平方キロメートル)ほどにバラまかれていた。一、9・11当日勤務していた航空管制官のインタビューを録音したカセット・テープが意図的に壊され、小さく切り刻まれ、その細かい破片は、テープの完全な破壊を保証するためにバラバラに分けて捨てられた。一、ペンタゴンは2000年10月24日に、ボーイング757型機が同ビルに衝突するという想定の"MASCAL"という訓練を行った。他者ともどもコンドリーザ・ライスはくり返し、国内線の航空機が武器として使われるなど「誰一人夢にも思わなかった」と言い張った。WTCの3つのビルの崩壊が自然落下速度に近く、ほぼ左右対称に倒壊したという事実と整合性があるのは制御爆破解体のみであると、彼ら自身の物理学的調査は立証している。コンクリートを非常に細かなチリにしつつ、それらのビルは己の足元へと崩れ落ちた。9/11の残虐行為は、大統領の側近だったカール・ローヴによる表現「現実を自らの手でつくる」という手段の一例である。彼ら専門家や学者たちは、そう結論づけざるを得ないと認めるに至ったのだ。スター・ウォーズ防衛計画の責任者を務め、101回の戦闘任務経験のある退役空軍中佐。調査報道ジャーナリスト兼コラムニスト。電子プライバシー情報センターの上級研究員。テキサスA&M大学名誉教授。ジョージ・W・ブッシュ政権下で労働省の元チーフ・エコノミストおよび国家政策分析センター内、刑事裁判センターの元責任者。元ドイツ国防副長官およびドイツ諜報機関の責任者で、25年国会議員を務めた。※S911Tの核メンバーであるフェッツァー教授とスティーヴン・ジョーンズ教授から「一般市民のためになるような形で、また厳重に非営利目的であること」を条件に、翻訳および配信許可を取得。このプレス・リリースでは触れられていないが、ブリガム・ヤング大学のジョーンズ教授(物理学)は別途「実のところ、なぜWTCのビル群は崩壊したのか?」という文章で、崩壊が事前に仕掛けられた爆弾によるものだという仮説を書いている。noted.日刊ベリタに掲載された記事を転載される場合は、有料・無料を問わず、編集部にご連絡ください。見出しとリード文につきましてはその限りでありません。印刷媒体向けの記事配信も行っておりますので、記事を利用したい場合は事務局までご連絡下さい。