ワークショップ、コンファレンス開催を通して、今後の研究連携の可能性を広げる活動をしています。※"+"をクリックし詳細をご覧ください。所属・職位は、キャラバン実施時のものです。)が8月4日にリオグランデドスル・カトリック大学(PUCRS)、8月5日にブラジル長寿村ヴェラノポリスを訪問しました。Sato教授の案内にて、産学連携拠点(TECNOPUC)、脳科学研究所(InsCer)、老年医学研究所(IGG)などを視察しました。Moriguchiを視察しました。Carli市長(右から二人目)を表敬訪問し、ヴェラノポリス市の概要について説明を受けました。-グルノーブル・アルプス大学間の協定書調印式を行いました。理事長がスピーチ、サインされました。Nawabi教授などと共同研究について意見交換を行いました。学長とも面談しました。国立中興大学でのワークショップ登壇者ケルン大学:ケルン(ドイツ)およびカロリンスカ医科大学:ストックホルム(スウェーデン)2019.3安井正人(KGRI所長、医学部教授)が3月12、13日にケルン大学、3月14日にカロリンスカ医科大学を訪問しました。ケルンでは、ドイツ国内で行われているトップ大学評価の候補となっているケルン大学に対するヒアリングに参加しました。ケルン大学http://www.uni-koeln.de/ストックホルムでは、カロリンスカ医科大学の学長と面談をしました。カロリンスカ医科大学https://ki.se/startケルン大学におけるヒアリングでは、戦略的パートナーとしての慶應の存在をアピールすることができました。ケルン大学執行部と今後の協力体制に関して意見交換をすることができ、今後は両校の交流をさらに深めていきたいと考えています。カロリンスカ医科大学では、学長と協議し、パートナーシップの重要性を確認することができました。研究留学を促進することで合意しました。Summit"に参加しました。開催、また大使館公使主催の夕食会に出席しました。Summitに参加しました。グローバルヘルスの課題を薄く広く扱っており、ドイツの二国間援助の対象国を中心に2500人を超える官民が参加していました。その後ケルンに移動し、ケルン大学を訪問。両校の大学院生を対象とした合同遠隔授業の最終確認と、2019年に慶應で開催予定の第二回合同シンポジウムや今後の共同研究体制についての打ち合わせを行いました。Summithttps://www.worldhealthsummit.org/ベルリン駐独大使館で開催した医学講演会では多くの在留邦人が出席する中、義塾の国際活動を前面に押し出し、彼らの関心の高さを感じ取ることができました。打合せをするとともに、来年開催予定の合同シンポジウムについて具体的な意見交換を行い、更にその後予定している同様の活動に向けて建設的かつ非常に有益な情報交換を行うことができました。9-10慶應義塾大学とグルノーブル研究機関との国際研究連携深化に向けグルノーブル訪問しました。Neurosciences、大学病院およびTIMC-IMAGを訪問し、iPS細胞、睡眠、そしてブレン・マシン・インターフェース分野の国際研究連携に関するディスカッションを行いました。https://www-timc.imag.fr/慶應義塾大学では、医学部と理工学部による医工連携が推進されていますが、グルノーブルではその推進加速度は非常に大きいです。グルノーブル研究機関全体との間で包括的なMoUを締結する必要がありますが、2014年9月22日に締結したMoUが5年間の期限付きであることを鑑みると、包括的なMoU締結は、来年の早い時期に臨まれます。在日フランス大使館が、慶應義塾大学との良好な関係を望んでいることから、今後は、慶應義塾大学、グルノーブル研究機関、そして在日フランス大使館からなる3者間の緊密な連携が必要不可欠となってきます。Age"に駒村所長が登壇しました。ワシントン大学ロースクールと医学部が法と医学の交錯領域を探究するコーデル・インスティテュートを立ち上げました。今回のコンファレンスは、その開所記念と合わせて2018年9月14日に開催されたものです。観点から4つのパネルを立て、討論を行うものです。Trust"と題して報告をしました。Waldmanの三教授が中心となり、実現したものです。近時、プライバシーを信託の観点から再構成しようとする潮流が台頭しておりますが、この三教授はかかる潮流をリードする研究者で今後の発展が期待されるところです。2018.33月13日、伊藤公平(理工学部長)他6名が香港科技大学を訪問し、両大学の交流について意見交換を行いました。わかれてより具体的な研究交流について意見交換を行いました。メディアセンター、ロボティクス研究所の見学を行いました。参加者は以下の通りです。Schoolへの参加や数ヶ月程度の学生のインターンシップなどについて意見交換を行うことができました。数理分野においてはセミナーなどを通じて研究交流を行うことになりました。(SAIS)にて、ケント・カルダー教授の司会のもと、西野純也(法学部教授)が、日韓関係の未来の展望について講演を行いました。講演後、40名ほどの聴衆からは次々と質問が寄せられ、熱心な議論が交わされました。最後に、カルダー教授からは来年度も同様の活動を歓迎すること、他のテーマについても取り上げる準備があること、また大学院生によるセミナーも歓迎することが伝えられました。33月8日午前、新アメリカ安全保障センター(CNAS)において研究キャラバンを実施しました。慶應義塾大学の土屋大洋(政策・メディア研究科教授)と宮岡勲(法学部教授)から研究報告を行い、CNASからは、リチャード・フォンテーン所長、パトリック・M・クローニン上級アドバイザー、ダニエル・キルマン上級研究員、ハリー・クレイザ研究員が出席し、議論を行いました。土屋教授からは、サイバーセキュリティのハードウェア的な側面、特に海底ケーブルの防護について検討すべきという報告がありました。宮岡教授からは、日本の武器輸出緩和を踏まえ、日米の防衛技術協力について報告がありました。その後、技術が安全保障に与える影響について議論が行われました。会議の最後に、来年度以降は大学院生によるプレゼンテーションも企画することに合意しました。33月7日午前、ワシントンDCのブルッキングス研究所にて研究キャラバンを実施しました。)が報告を行いました。ブルッキングス研究所からはミレヤ・ソリス日本研究チェアーの他、研究所内外の専門家が集まり、議論に参加しました。議論は非公開のプライベートラウンドテーブル形式で行われました。次回は公開シンポジウムの形での開催も検討することで合意しました。)がアトランティック・カウンシルを訪問しました。鶴岡准教授は、欧州とアジアを対ロシア・中国・米国との関係について比較し共通する課題と相違点について発表しました。その後、サイバーセキュリティも議論され、日米の情報協力の必要性を双方が認めました。日米同盟の目標が中国だけでなく、インド太平洋の広い範囲で協力すべきであると共通の認識を示しました。AI戦略についても議論しました。今後も同様の意見交換の機会を設定することで合意しました。33月6日午後、イースト・ウエスト・センター・イン・ワシントン(イースト・ウエスト・センターの本部はハワイ州ホノルル)にて、以下3名をパネリストとする公開セミナーが開催されました。口頭発表では、日米関係とアジア太平洋情勢を主なテーマに添谷教授から日米間で注目される「インド・太平洋戦略」をめぐる議論が、中山教授からはトランプ政権に対するこれまでの日本の反応と今後の展望が、最後に西野教授からは最近の朝鮮半島情勢に関する分析がそれぞれ報告されました。日米間の軍事安全保障面に主眼をおきながらも、議論全体は関係国の国内政治情勢や経済関係、あるいは歴史といった極めて幅広い領域に及びました。その後、議長兼討論者を務めるイースト・ウエスト・センター・イン・ワシントンのエレン・フロスト博士から各登壇者へ個別の質問とその応答が行われ、最後にフロアをほぼ満席にした参加者と登壇者との間での質疑応答が一時間近く交わされました。議論の様子はインターネットでストリーム中継もされました。翌日の3月7日には大学院生によるセミナーも開催され、大学院生4人による研究報告とそれに対するイースト・ウエスト・センター・イン・ワシントンの研究者および外部ゲスト研究者からのコメントが行われました。来年度も以降も同様の活動継続について検討することになりました。33月6日午前、土屋大洋(大学院政策・メディア研究科教授)他3名がハドソン研究所を訪問し、報告と意見交換を行ないました。参加者は以下の通りです。報告では日欧、日米関係が議論されました。添谷教授報告においては、日米関係を歴史的に振り返るとともに今後どのようにすべきか議論されました。ハドソン研究所の研究員の他、研究所外からもゲストが招かれ、トランプ政権下の日米関係とアジアについて議論されました。会議の最後では、今後の展開について打ち合わせを行い、来年度以降は大学院生によるプレゼンテーションも企画することで合意しました。Longevity"を開催しました。健康な長寿社会を目指すために、多くの人々が直面する老化に伴う様々な疾患や老化のメカニズムについての医学的な研究の知見を共有することを通じて、両大学間の研究、教育における協力関係がさらに推進することが期待されています。Cologne、大学病院などから14名、それぞれの機関で老化・長寿に関わる医学研究を行っている研究者が集まり、最新の研究成果についての発表と、討議が行われました。大学院学生も参加し、プレゼンテーションの前後にも両大学からの研究者と熱心にディスカッションされました。Researchを活用した大学院学生の交流やポスト・ドクトラルレベルの若手研究者の交流を推進することについて合意しました。Agreementの枠組みについて、今後これをより積極的に活用して教育、研究面での連携をさらに強化することとなりました。新たに開始することになった、ダブルマスターディグリー・5年BA/MAディグリーについての協定締結のための署名式が行われました。22月2日、清水聰(商学部教授)他8名のゼミ生が南カリフォルニア大学マーシャルスクールを訪問しました。Admiration」の理論に基づき、日本のデータを収集分析し、検証したものを英語で報告しました。報告の後には、活発な質疑応答が行われました。長寿研究に関しては、お二人の教授から、これから先進国が抱える大きな課題であるため、非常に可能性が高く、是非、自分たちの授業にゲストスピーカーとしてきてほしい旨、要請を受けました。海外担当の事務の方と学部生の卒業後の留学や、大学院生の交換留学の可能性などについて意見交換を行いました。Psychology(通称SCP:消費者心理学系では世界で一番大きな学会)と共催のカンファレンスの日本開催や共著書籍出版に向けて準備を進めることになりました。11月26日、中山俊宏(総合政策学部教授)他2名が香港外国記者会において登壇し、日本とアジアの安全保障について外国人記者や研究者と意見交換会を行いました。)から日本の防衛政策を主軸とする地域の課題について講演を行いました。香港に日本から外交・安全保障の専門家が来ることはめずらしいとのことで、聴衆からは熱心な質問・コメントがありました。世話役のデービッド・ツイード氏からは、今後もこうしたイベントが開かれることを期待する旨の発言があり、香港の別の場所でのイベント開催も検討することになりました。11月25日、土屋大洋(大学院政策・メディア研究科教授)他5名が香港科技大学を訪問し、香港在住の研究者たち日本とアジアの安全保障について意見交換を行いました。参加者は以下の通りです。Technologyhttp://sosc.ust.hk/index.html今後、東京または香港にて公開のシンポジウムやセミナーの開催を検討することで合意しました。慶應義塾大学の副指導教授による招聘も積極的に検討することで合意しました。その際、共著論文の執筆も視野に入れることになりました。周年記念式典に北京大学医学部長が参加されました。含む学部間協定を締結しました。北京大学客員教授に就任することとなり、2017年10月9日から11日に北京大学で客員教授授与式典にあわせて、岡野教授と安井教授が記念講演を行ないました。