組織学会|企画・定例会/支部研究会/国際交流お使いのブラウザがJavaScriptがオフになっている場合、正しく閲覧できない場合があります。第一線で活躍している組織論研究者が、最先端の理論を駆使し、ビジネスの諸問題を読み解きます。アカデミックで身近に感じられないとお考えの皆様、東京・丸の内で開催される「企画・定例会」に一度、足をお運びください。2020」を行いました。以下の通りシンポジウムを開催します。:以下のGoogleフォームに必要事項を入力してください。申込締切:2022年3月13日(日)※お申し込みいただいた方に、Zoomのアクセス情報をお送りします。●参加申込フォームhttps://forms.gle/vgk2QPEdeU5WMD9b6■組織調査2020とは組織調査2020とは、日本企業の実態把握を目的に行われた質問票調査です。もと、大学および民間から参加した有志32名が調査の企画、質問票の設計、そして調査と分析を行いました。調査は、組織全体の戦略や組織構造、HRM施策、イノベーション成果などを把握するマクロ調査と、その組織で働くミドルマネジャーの資源や心理、行動を把握するミクロ調査から構成されています。2020年9月から2021年2月に調査を行い149社からマクロ調査への回答を得るとともに、そのうち39社から710名の方にミクロ調査への回答を得ました。調査のねらいと全体像については、以下の文献をご参照ください。ワーキングペーパー』.プログラムにつきましては、以下よりダウンロードください。ヒト・モノ・カネといった経営資源の流動性が高まってきているが、流動性が高まるとイノベーションにはどのような影響が出るのだろうか。Innovation”の研究内容とその後の研究の発展に基づく清水洋教授の講演、および青島矢一教授との対談を踏まえて、流動性が高まる中で考えるべきポイントは、どこにあるのかを参加者とともに探っていきたい。この講演では、サーベイフィードバック型の組織開発の実際とインパクトについて解説します。サーベイフィードバック型の組織開発は、近年、HRテックやタレントマネジメントシステムの導入、あるいは、ワークエンゲージメントの測定などにおいて、多くの企業で実践されています。サーベイの結果が現場にフィードバックされず、効果をあげられないケースも多々でてきているようです。講演は、ビジネスパーソン、実務に興味のある研究者の方々を想定し、なるべく平易な言葉で行います。サイト※参加申込期限:12月5日(日)17時まで※オンライン開催(Zoom使用)となりました。工された商品は、実は我々の生活の身近なところにある。それが、スーパーなどで我々が手にするお馴染みのパック詰めの卵である。その理由の一つとして、業界初の機能を付加した装置を次々に開発し製品化したことにある。卵のパック詰め専業メーカーとしては、世界的には後発であるにもかかわらず、どのようにして現在の地位を確立してきたのか。その秘訣を会場で明らかにしていきたい。新型コロナ・ウイルス感染拡大の影響により、Zoomによるオンライン開催に変更(参加費無料)となりました。企画・定例会PDFファイル(ダウンロード)概要:昨年のラグビーワールドカップでもチームが一つになることの大切さに気付かれた方々も記憶に新しい。どんなリーダーでもフォロワーでもその組織のメンバーであれば必ず組織を変革することができる。全員がリーダーと同じ気持ちでいること。与えられたり指示されたりするのを待つのではない。最終的に決断を下すのはリーダーだが、常にフォロワーもリーダーと同じように主体性を持って考える。これは、今回のスピーカーでもある中竹氏の理想とする組織でもある。中竹竜二氏(株式会社チームボックス)と鈴木竜太教授(神戸大学)との対談からラグビーを通じて、チームが動く組織論とリーダーシップ論について、会場の皆様方と議論を深めていきたい。新型コロナ・ウイルス感染拡大の影響により、Zoomによるオンライン開催に変更(参加費無料)となりました。企画・定例会PDFファイル(ダウンロード)概要:イノベーション、すなわち新たな価値を生み出すための手法やクリエイティブ・ツールが普及し、多くの現場で実践されている。その一方で、成果につながっていない現場も少なくない。イノベーションにつながらない理由は何だろうか。すれば創造的で革新的なアウトプットを出せるのだろうか。そのためにはクリエイティビティの本質を再認識する必要がある。平田智彦氏(hyphenate株式会社)と井上達彦教授(早稲田大学)との対談から浮かび上がってくるポイントを通して、クリエイティブ・ワークに何が必要かを会場の皆様方と確認していきたい。新型コロナ・ウイルス感染拡大の影響により、Zoomによるオンライン開催に変更(参加費無料)となりました。参加申込サイトより申込をお願いいたします。参加申込を頂いた方には、5/24までにご登録いただいたアドレス宛てにZoomの視聴URLの連絡をいたします。※既に参加費をお支払いいただきました方には返金いたします。どなたでもご参加いただけます。(お問い合わせを頂く際は、☆を@に変えてください。Studies』が日本で初めて主催するワークショップです。発表申込および参加申込が必要となりますので、詳細はホームページを参照してください。6月30日がエクステンデッドアブストラクトの締切となります。奮ってご応募ください。Consortiumを予定しております。その申込も6月30日です。プログラムの詳細については、また改めてご案内させていただきます。広く組織研究について発表し議論するためのワークショップです。Studiesをターゲットとしている方々には、またとない機会です。Studiesや他のジャーナルのエディターやレビュアーが、発表者の論文のブラッシュアップを支援します。Studiesは北米などで主流の研究だけではなく、ヒューマニティ、歴史、哲学など幅広い研究の受け皿となっていますので、組織研究者に限らず、関連する他領域の方々にも奮ってご参加いただければと思います。今回は若手の育成にも力を入れておりますので、博士課程の学生、若手研究者の方々は是非積極的にご検討ください。キーノートも充実させる予定です。申込資格:EGOSの会員である必要はありません(もちろん入会は大歓迎です)。セミナーと研究報告を開催いたします。UniversityのDavid氏より、論文作成についてのワークショップ(15時~16時)と、ご自身の最新の研究成果(16時30分~18時)をご報告いただきます。David氏は、主に制度理論の観点から新たな産業の誕生やアントレプレナーシップなどを研究され、AJSやOSなどに優れた研究成果を発表されております。全てのセミナー、研究報告は英語で、通訳はつきません。ワークショップ、研究報告、いづれか1つのご参加も歓迎いたします。どなたでもご参加いただけます。員:先着150名(定員に達し次第締め切り)申込方法:専用サイトよりお申込ください。経営における会計や計算は、単なる受動的な手段ではなく、実践を創造する能動的な制度であります。studies)として、ヨーロッパを中心に多くの研究が蓄積され、近年では日本の経営および会計関係の研究者の間でも注目されています。Miller教授をお招きします。)・服部泰宏(神戸大学准教授)の講演を行います。)があり、各支部が独自の研究会を行っております。会員の方は地域に関係なくご参加いただけます。オンラインで開催します。多くの皆様のご参加をお待ち申し上げます。18:00-20:00実施形態:オンライン(Zoom)事前登録URL:https://us02web.zoom.us/meeting/register/tZYsdeCgpjMpH92DoeTPLxPdjb52f2dbK7wPお手数ではありますが、上記URLから登録をお願いたします。登録後に、ミーティングURLが自動返信されます。メールアドレス:wakaba【at】@econ.kyoto-u.ac.jp※【at】を@に置き換えてお送りください。引き継ぎました九州大学ビジネス・スクールの目代武史と申します。第78回九州支部の定例研究会を下記の要領で開催いたします。今回は、通常の定例研究会のセッションとして広く研究報告を募ります。奮ってご参加ください。テーマは特に限定しておりません。若手からベテランの先生まで成果報告の機会としてご活用いただけることを期待しております。九州ないし西日本地域の会員の皆様を中心とする研究会ですが、ご発表者は地域的に限定せず広く募りたいと存じます。プログラムが決まり次第、改めて開催案内をご連絡させて頂きます。講師)「消費者生成メディアを媒介としたオープンイノベーションコミュニティのマネジメント:小説投稿サイト「小説家になろう」を事例に」クロージングと交流会:16:20~※対面参加の方にはお茶菓子を用意します。オンライン参加の方もよろしければご一緒ください。【参加方法】12月5日(日)までに、以下の申込フォームより参加登録をお願いいたします。オンライン参加希望の方にはZoomの会議URLを、対面参加希望の方には会場を、ご登録時のメールアドレス宛てにご案内いたします(対面の会場は、名古屋大学東山キャンパスになります)。※対面参加は、組織学会会員に限られます。報告、交流機会が少なくなっております。関西部会では、こうした機会を増やすために定期的に、彼らを支援するオンライン研究会を実施しようと思っております。今回は、制度の影響、女性経営者のキャリア、企業間共同開発について報告してもらいます。フレッシュな報告に耳を傾けてください。奮ってご参加ください。18:00~20:00開催方式:オンライン(Zoom)事前登録URL:https://zoom.us/meeting/register/tJcpcO-rrj0pH9C5V8_r70z74Z8n21UneSP_お手数ではありますが、上記URLから登録をお願いたします。登録後に、ミーティングURLが自動返信されます。事前登録は当日の例会開始の前にお済ませいただきますようお願いします。メールアドレス:wakaba【at】econ.kyoto-u.ac.jp※送信いただく際は、【at】を@に置き換えてお送りください。新型コロナウィルスの感染状況が依然として終息の兆しも見えないため、学会の各種イベントは引き続き対面での議論を避け、オンラインで開催することを余儀なくされています。このため支部例会での積極的な研究報告の登録は見込めない状況にあることに鑑み、九州支部では第77回に当たる例会を下記の通りオンライン講演会の形式で開催することにいたしました。Networkの紺野登代表理事をお招きし、策定の経緯、規格の概要、普及状況などについてお話し頂きます。奮ってご参加ください。Suddaby教授をお招きし、講演会(オンライン)を開催いたします。組織コミュニティの集合的記憶の更新過程を通じて起こる組織アィデンティティの変化について研究動向を議論していただきます。セミナーとの共催となります。皆様、奮ってご参加ください。セッション『コロナ時代の環境適応』開催のお知らせ新型コロナウイルスは、戦略や組織運営、コミュニケーション、ワークライフ等のあり方に大きな変革を迫っています。このコロナ渦における経営の環境適応のあり方を考える合同セッションを開催いたします。奮ってご参加ください。下記URLより事前登録してください。新型コロナウイルスの影響を受けて、国際的に企業の行動と経営体制は大きく変化している。国際経営論における近年の重要な研究課題である、国際企業の本社=子会社の関係と、経済成長における企業の役割の国際比較について、国際的な研究者を招聘し議論する。閉会(予定)参加方法:登録専用Webサイトにて、事前登録の必要あり。URLを開催前日までにメール配布予定。※お名前・ご所属を2020年8月24日までにお知らせください。後日、Zoomの会議URLをお知らせいたします。:※2022年2月4日(金)18:00開会に変更となりました。School)講師紹介:インペリア・カレッジ・ビジネス・スクール教授。新たなビジネスモデルや、新技術、新組織に対応した企業変革を中心に関心をもち研究を行っている。クラウドソーシング、インターネットワーキング、デジタルイノベーションなど最新の動向にも精通している。Policyなどのトップジャーナルにて多数の論文を発表している。しくはこちらのページをご覧ください。2022(2020)(協賛:組織学会)以下の日程で開催致しますので、ご案内申し上げます。effort!※詳細は大会ウェブサイト(https://jomsa.org/worldpom/)をご覧ください。IDをご作成の上、お申し込み下さい。fee」をご選択いただけますようお願い申し上げます。※組織学会が開催する国際オンラインセミナーについて、日本経営学会との共催となりましたのでご案内いたします。Singapore)国際ビジネスを専門とし、海外直接投資や多国籍企業の国際化など多くの分野でAMJ、OS、SMJなどに数多くの論文を掲載。詳しくはこちらのページをご覧ください。※講師の日程調整の都合上、当初の予定より早まりましたので、第7回の記載とさせていただきます。※今回より参加申込を廃止し、Webinarのリンクを皆様に公開してご参加いただく形に変更いたしました。approach.司会兼コーディネーター:椙山泰生(椙山女学園大学)詳しくはこちらのページをご覧ください。詳しくはこちらのページをご覧ください。Scienceなどに多くの論文を掲載している。しくはこちらのページをご覧ください。戦略的イシューのカテゴリー分類の企業成果への影響に関する結論は未だ流動的である。戦略的イシューのカテゴリー分類間(例えば、「機会」と「脅威」など)のバランスの良し悪しが、どの程度企業成果に影響を及ぼすかについても未解決である。そこで本研究では、「機会」と「脅威」といった戦略的イシュー間のバランスの良し悪しの及ぼす企業成果への影響を、セーリングレースを対象とするプロセス研究で解明したい。戦略的イシュー間のバランスが成果に与える影響を検証している。しくはこちらのページをご覧ください。詳しくはこちらのページをご覧ください。entrepreneurship?”に基づく。Universityの卒業生を対象としたデータにより定量的に分析を行うものである。内生性を考慮した分析結果によれば、起業家教育プログラムは企業の新規設立率には有意な正の影響を与えないが、新規設立企業の廃業率を低下させ、売上を向上させていた。この研究結果に基づき、起業家教育プログラムについての示唆と現在進行中のプロジェクトについて概説する。詳しくはこちらのページをご覧ください。