株式投資や仮想通貨に関する情報を初心者でも分かりやすくお届けします。わかる仮想通貨の仕組み仮想通貨の基礎知識2018.04.22初めてでもわかる仮想通貨の仕組み最近、ニュース等で仮想通貨がよく取り上げられていて話題になっていますが、「そもそも、仮想通貨って何のことだかよく分からない・・・。」と思っていらっしゃるかたも多いのではないでしょうか?しかも、20~30代の若い人達にとっては、投資自体に興味を持てなかったり、「お金がないから。いう私も、今までまさにそのように思っていました。最近あまりにニュースで話題となっているために調べてみると、「意外と、面白いかもしれない。ハードルが高くて取り組みにくいと思っていましたが、実は、若い人でもトライしやすいという事を実感しました。この記事では、仮想通貨の仕組みについてお伝えします。読み終えたころには、おそらく、仮想通貨をもっと身近に感じることができるようになるのではないでしょうか。スポンサーリンクアルトコインって何?取引所ってどういうところ?仮想通貨とは、目に見えない、インターネット上でのお金のこと仮想通貨とは、特定の国家による価値が保障されない通貨のことです。インターネット上でお金のように取引をされ、専門の取引所で円・ドル・ユーロ・人民元などの法定通貨と交換して入手します。商品やサービスの決済に利用できます。紙幣や硬貨のように目に見える形ではなく、電子データとして存在しています。不正防止のために暗号技術を用い、ネット上の複数のコンピュータで記録を共有したり、相互監視するブロックチェーンで管理されています。仮想通貨の代表としては、ビットコインがあります。これは、サトシ・ナカモトという人物の論文に基づくプログラムで管理されており、一番よく耳にする仮想通貨ではないでしょうか?仮想通貨は、株式やFXと同じように、価格が日々変動しています。仮想通貨を利用・投資したい人たちの需要が高くなると価格が上昇し、逆に需要が低くなると価格は減少します。このように変動がみられるのは、仮想通貨に対して、将来性や希少価値などを期待し、様々な思惑がある人たちの需要と供給のバランスによるためです。仮想通貨を売買する方法は、実は簡単です「取引所」という、仮想通貨を売買するウェブサイトに、銀行振り込みなどで日本円を送って、仮想通貨に交換することで始められます。難しそうに聞こえるかもしれませんが、取引所を経由すれば、ネットショッピングするよりも簡単に購入することができます。24時間いつでも、1000円以下の値段から売買ができます。アルトコインは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称アルトコインとは、「ビットコイン以外の仮想通貨の総称」です。仮想通貨といえばビットコインがとても有名ですが、ビットコイン以外の数多くの仮想通貨が存在しています。イーサリアム、リップル、ネム、モナコインなどといった名前を聞いたことがあるかもしれませんが、これらは全てアルトコインの仲間です。その数は、約1000種類存在しています。アルトコインにくらべて、ビットコインは取引量が圧倒的に多いですが、アルトコインは取引の種類が多く、選択肢が多様な仮想通貨です。関連記事:これから始める人に!仮想通貨の種類教えます取引所によって、取扱う仮想通貨や手数料、セキュリティ等が違います取引所とは、仮想通貨を買いたい人と売りたい人に取引の場を提供する仲介役を担っているところで、インターネット上に存在します。取引所ではオークション形式で取引が行われており、最も高く買いたい人と最も安く売りたい人の価格がマッチした時に、取引が決まる仕組みになっています。以下に、主な取引所を3社紹介します。取引所は、これら含めて全部で23社あります。取引所によって、取り扱う仮想通貨の種類や、手数料、セキュリティなどにそれぞれ特徴があり、これらを理解した上で取引所を選ぶことが大切です。)の額を計算して、税金を支払うための手続きのことです。個人の所得の計算期間は1月1日から12月31日までの1年間。確定申告書や決算書などの必要書類をそろえて、翌年2月16日から3月15日までに税務署に申告・納税します。人によっては、確定申告を行うことによって、納めすぎた税金が還付金として手元に戻ってくる場合もあります。仮想通貨にも税金がかかります仮想通貨において、仮想通貨を所持しているだけでは確定申告は必要ありません。利益が出たり、商品を購入したり、アルトコインと交換すると、税金がかかり、確定申告をすることが必要となります。一つの会社から給与所得を得ている人(会社員)は、1年に20万円以上の利益が出た場合に確定申告が必要となります。学生や主婦など家族の扶養に入っている人は、38万円(住民税の基礎控除額)以上の利益がでた場合、確定申告をする必要があります。フリーランス・個人事業主の人は、利益の額にかかわらず確定申告が必要です。逆にいうと、会社員の人は、一年間で仮想通貨による利益が20万円以下の場合は、税金を払う必要はありません。仮想通貨の取引で得た雑所得は、給与所得などほかの所得と合算した額に応じて、税率が決まります。雑所得は金額が20万円よりも多ければ多いほど、5~45%の所得税率が上がります。関連記事:仮想通貨の取引をするなら税金対策もしっかり考えるべき確定申告にも期限があります基本的に、毎年2月16日から3月15日までで、15日が土日の場合は翌週の月曜日が期限となります。いう税金が追加でかかります。無申告加算税は、納付する税額のうち50万円までは10%、50万円をこえた部分は15%となります。5%に減税され、逆に期限内に納税が行われないと延滞税がかかります。まとめ仮想通貨は、ハードルが高いと思われるかもしれませんが、意外にも、少しの金額から気軽に始めることができる投資だといえます。購入の流れや仕組み、取引所の選択、確定申告や税金がかかることなどを知っておかないと、損をしたり、取り返しのつかないことになるリスクもあります。仮想通貨のトレード期間は、おおまかに分けて3種類あります。初心者にもわかりやすい「貸仮想通貨」を優しく解説!仮想通貨にはいくつかの増やし方があります。仮想通貨の取引所は使い分けすべき?わかりやすく解説...仮想通貨の取引を始めたけど使ってる取引所は最初に登録した1箇所だけという人も多い...仮想通貨取引で億り人になった方の税金と対策をわかり...仮想通貨の取引で億をこえた大金を手にした人のことを「億り人」と呼びます。...ビットコインが暴落したらもうダメ?原因と今後をわか...ビットコインやリップルなど、仮想通貨が注目されています。