歯科経営において、歯科医師は経営者という側面と歯科医師という2つの側面を持つことになります。これは様々な一般的な会社経営者からするとあまり類を見ません。似ていると言えば美容師などの職種がそうではないでしょうか?歯科開業と経営ただ、歯科医師の多くの方はそれらと違って「経営を体系的に学ぶ」ことをほとんどありません。勤務した経験や友人の事例などが経営を学ぶ機会であって、あとは経営セミナーなどが経営を学ぶ機会ではないでしょうか?もちろん、その経験が大いに学びとなって開業をし、それなりに患者さんが来院し、自費もある程度出るようになり順風な経営状態を得られれば良いですが、正直にお話すると残念ながらすべての歯科医院さまが良い経営状態をスタートと維持できるとは限りません。はじめは素晴らしい経営状態でも、医院展開をして下降線を辿ることになったり、常に人材に枯渇し疲弊していく医院経営者も少なくありません。経営がうまくいかないとき歯科経営において、歯科医師は自分に何役もの役柄が求められることを理解しなくてはなりません。・歯科医師として・経営者として・指導者として・患者に対するパフォーマーとして・企画、宣伝事業のリーダーとしてこの時点で、ほとんどの歯科医院経営者の多くが【知っている誰か】と【自分の経験】をい踏襲するだけではないでしょうか?経営において成功事例は常にその人だけのオンリーワンであって、同じことをやって上手くいくとは限りませんし、ほとんど上手く行きません。なったとしても第一人者より時間とコストはかかりますし、失敗も多くあります。ほとんど方は1回や2回程度の試みで「上手く行かなかった」「自分には合わない」と結論付けてしまいます。このような判断は会社経営ではありえません。上手くいこうが、いくまいが経営判断で決定したことは「期間と結果」を得るための【実行】であって主観的な個人の判断で結果を決めないからです。ここに個人事業主の限界と会社経営者の限界なき未来の分かれ道があります。ここで賢い選択は経営者としてすべて自分でこなそうとしないことです。歯科医院経営者はウェイトを歯科医師と経営者になるべく多くかけることが最善で、他の部分は任せる院内(社内・社外)環境の整備が重要です。その仕組みづくりの1つの選択肢としてコンサルタントの力を利用すべきと私は考えます。税理士はコンサルになるのか?結論から言えばNOです。スタッフ教育と指導方法を知りません。質問事項にある程度的確な答えは出しますが、税理士系のコンサルタントが経営状況を著しく改善させたというケースは私は知りません。彼らは経営をしたことがないからです。コンサルタントにも種類があるおおよそコンサルタントにも種類があるので気を付けなければなりません。・院長とスタッフ、地域をしっかり考える「結果型コンサルタント」です。言って私は「セールスコンサルタント」と「結果型コンサルタント」の間くらいかな?と思っています。自分の会社にホームページ製作事業部やリーフレットなどのデザイナー、動画コンテンツを作れるスタッフ(私自身も)や商材や様々な歯科医院さんとの長いお付き合いを通じて成功事例や失敗事例、そして歯科衛生士らが多く在籍する内覧会事業部を持っていて、一般的なコンサルタントよりは武器を多く持っているからです。自分に最適なコンサルタントを選ぶ際には上記のどんなタイプのコンサルタントを携えるかを基準にしたほうが良いと思います。コンサルタントにはコストは支払うべきです。その価格と内容は自分の目で判断するしかありませんが、基本的にコンサルタントの優良な情報はその本人の貴重な武器でもあります。優秀なコンサルタントはコスト認識の低いクライアントにはそれなりのものしか渡しません。上記のような「コンサルタントからタダで有益な情報を欲しがる経営者にはドロ舟にメッキを貼って売り切り商売にする」のです。上記のようなコンサルタントが増えるわけです。情報にはきちんと対価を払う姿勢を持つことが良いコンサルタントを見つけるコツでもあります。経営がうまくいかないなら経営は任せるべきです結論から言うと、歯科経営が上手くいかないなら自分のやりかたを捨てるべきです。自分のやり方が最終的に医院を手放してしまうのでも良いのなら、自分の好きに経営することも経営者の選択肢の1つです。自分が「どうも俺は経営がヘタだな」と思ったら経営はコンサルタントか誰かに1度は任せるべきです。その上でその手法が結果を出したのであればそれを自分に取り入れればいいだけで、結果として時間も労力もコストも少なくて済みます。敵は身内にいたりする最後にコッソリ書きますが、自分の歯科医院を悪くする理由に「奥様」という原因と理由がある場合が一定数あります。その場合「奥様」は歯科従事者ではありません。・スタッフが辞める・業者が「物売り」しか寄り付かない・イエスマンしかいなくなるこれらを感じ始めたら敵は身内にいるかもしれません。開業時にこの要因がある場合、スタッフは6か月いないに2人以上が辞めます。歯科衛生士が辞めたらその医院は黄色信号です。歯科衛生士は売り手市場なのでわざわざ嫌なクリニックで頑張る必要がないからです。・「奥様」を経営に参画させない、又は控えさせる・社会保険に加入していないのなら加入する(で、募集する)で、再スタートを図りましょう。相変わらず個性たっぷりのブログではありますが、あながち間違ってはいないと思います。つまらない時間とコストを掛けるのであれば、優秀なコンサルタントに相談する方が経営には結果が早めに伴います。Reserved.TOPに戻るお問い合わせ。