DXマガジン人を育て、企業を変え、未来をつくる。DXマガジン総編集長コラム2022.09.28DXによる変革は「定着」がカギ、継続的な意識改革で6割の社員を味方につけよDXによる取り組みは、社内に定着しなければ意味がありません。そのためにはDX推進チームなどの一部のスタッフだけでゴールを目指すのではなく、全社員を巻き込む全体一丸体制の構築が大切です。周囲を巻き込むには何をすべきか。変革を盤石にするのに必要なこととは。ここではDXによる取り組みを定着させるポイントを紹介します。本連載はプレジデント社「成功=ヒト×DX」の内容をもとに編集しております。ShareTweetShare「6割の人」を味方にして変革を定着せよ本連載ではこれまで、時代に合わせた業務改革の進め方とITシステムの活用方法を紹介してきました。これらを無事に終えたら、最後はDXの総仕上げとして周囲に広げて定着させていきます。参考:前回の記事/新たにITシステムを導入するときのポイントはこちらITシステム導入を成功へ導くならクラウドファーストとノンカスタマイズが鉄則このとき実施するのは、まず2割の人たちに理解してもらうことです。「2:6:2の法則」を聞いたことがあるでしょうか。どんな集団でも、2割の上位の人、6割の中間の人、残り2割の人がいるという法則です。DXの取り組みを周囲に巻き込むときも、この法則に当てはまります。2割の人の理解を得られれば変革は進むでしょう。ゴールに近づくにつれ、6割の人もいつの間にか理解者に変わっているはずです。残り2割の人は、8割の人の理解を得られたとしても当面は理解を得るのは難しいと考えるようにします。変革で難しいのは何より「定着」です。変革を定着させるときのポイントは、中間の6割の人の意識改革を継続させることです。変革風土ができると、変化に強い組織に変わる社内の多くの人を巻き込み、変革を定着させるには、「デジタル推進体制を構築する」「未来を想像し、業務を改革する」「自社でITをコントロールする」といったDXを実践するためのステップを組織として習慣化することが大切です。そのためにはデジタル推進チーム、業務改革チーム、ITマネジメントチームを継続的に活動させ、参加者の主体者としての意識を育むようにします。人は一般的に決まったことを押し付けられるとどこか反発しがちです。自らが主体となって決めた場合、決まったことを守ろうとします。一部の人が盛り上がっても、多くの人は「関係ない」と思うでしょう。自らがプロジェクトに参加できる機会をつくることで、多くの人は変革を自分事と考えるようになり、やがて定着化します。多くの企業では、組織の縦割り化が進み、部門間のコミュニケーションが不足しています。自部門に閉じ、他部門を理解しようとしないことが原因の1つと考えられます。他部門を理解しようとする視点を持てば、考え方は少しずつ変わり、理解できるようになるはずです。全社員が参加するDXに取り組めば、変革風土を醸成できるようになります。その結果、DXを成功へと導くのはもちろん、変化に強い組織づくりも見込むことができます。変革を盤石なものにするDXによって縦割りの組織や企業、業界を横串でつなぐことができれば、これまでにない新たな価値を生み出せるようになります。一企業の取り組みでは、変革は限定的なものにとどまってしまいます。変革をさらに進めるには、他企業や多業種を巻き込むことも視野に入れます。これにより変革をさらに大きなものにすることができます。そこでこれからは、デジタルを活用して周囲を巻き込む「デジタルオープンイノベーション」を起こすことが必要です。オープンイノベーションとは、社内と社外のアイデアを有機的に結合させ、価値を創造することを言います。デジタルオープンイノベーションではまず、自社のDXの取り組みを周囲に伝えることから始めます。次の内容を周囲に伝えます。・自分たちはなぜ、DXに取り組もうとしているのか・どのような未来を目指しているのか・業界や社会にどのような影響を及ぼすのか・自分たちと一緒に取り組むことのメリットは何か他社や他業界を巻き込み、それぞれのアイデアやテクノロジを集約すれば、新たな価値を創出できます。それどころか、さらに大きな変革を生み出せるでしょう。立場を超え、お互いに意見をぶつけ合い、ともにゴールを目指すことでお互いを高め合うこともできます。考えられないほど大きな結果をもたらすこともできるでしょう。した機会に恵まれれば、人生において貴重な体験となるのは確実です。その中心となる人や企業は、自身の変革を盤石のものとするはずです。---------------------------------------------------------------------------------本連載は、プレジデント社刊行の「成功=ヒト×DX」の内容をもとに、筆者が一部編集したものです。代表取締役社長1987年富士通に入社。SEとしてシステム開発・顧客サポートに従事。2006年セブン&アイHLDGS.グループ傘下に入る。14年セブン&アイHLDGS.執行役員CIO就任。グループオムニチャネル戦略のリーダーを務める。