Academy(エイチアールジン・アカデミー)は、普段の業務の中では身に付けることが難しい「人事のスキル」を、各分野の第一人者やエキスパートが解説・指導してくれる特別な講座です。広く重くなり続ける人事の役割を果たしていくためにも、最高のスキルを本講座でぜひ習得してください。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。前回のセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。セッションレポート過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。(2022年)」を実施し、その結果を発表した。調査の概要は以下のとおり。調査の結果については、同社は以下のように述べている。正社員の人手不足感を聞くと、「余剰」が25.4%、「不足」が43.3%と不足感が顕著となった。前年比では、「不足」と回答した割合が4.4ポイント増加した。不足している人材は、「スペシャリスト人材(IT人材など)」が49.8%、「役職についていない人材」が45.4%で、現場で即時活躍できる人材やマネジメント職以外の不足感が目立つ。中途採用意向は、「積極的」が52.9%、「消極的」が7.3%だった。前年より「積極的」が5ポイント以上増加し、中途採用意向が高まっていることが分かる。フードサービス」「IT・通信・インターネット」で「積極的」が高くなった。今後の中途採用意向[画像クリックで拡大表示]男性育休について直近1年間に男性育休取得の実績がある企業の割合は57.4%(男性育休取得の権利がある人「1割は取得できた」~「全員が取得できた」の合計)。今後1年間で男性育休が取得できそうと答えたのは約7割となり、取得者が増加することが見込まれる。進むことは見込まれるが、取得権利がある男性全員が育休を取得できるようになるには、まだ時間がかかりそうだ。企業の男性育休取得推進への課題として最も多く挙がったのは「取得希望者が少ない」ということだったが、求職者向けの調査では、「取得しづらい雰囲気がある」「収入面への不安」「業務への支障」など、取得したいと言い出せない理由が多かった。今後、自発的に取得を希望できるような職場環境づくりを求められると予測される。企業に人的資本の情報開示を求める動きについて聞くと、従業員数301名以上の企業は「知っていた」が75.4%、「情報公開を既に行っている・準備を進めている」は33.6%となった。従業員規模の大きい企業ほど認知や実施が進んでいることが分かる。人的資本の情報開示を求める動きを知っているか・アクションを行っているか[画像クリックで拡大表示]人的資本関連で改善したいことは、「コンプライアンスと倫理」「コスト」が上位に挙げられ、特に「コンプライアンスと倫理」は41.9%と最も高く、多くの企業で改善の優先度が高いと認識されている。人的資本関連で今後の経営の為に改善していきたい項目(上位抜粋)副業・兼業について副業・兼業の導入について「制度がある」と回答した割合は、前年より7.4ポイント増の68.7%となった。企業が副業・兼業の人材を受け入れている割合は46.4%で、制度がある割合に比べて低いものの、前年から5.5ポイント増加していることが分かる。副業・兼業の導入理由は「社員の収入を補填できる(37.6%)」「社員のモチベーションを維持できる(37.1%)」が上位となった。前年と比べて「新たな知見や人脈を獲得するため(33.0%)」「新事業の発案につなげるため(29.4%)」がそれぞれ約5ポイント高くなった。給与の補填など収入面だけでなく、新たな知見や人脈の獲得、新事業の発案といった、企業の成長に重要なスキル面を理由に、副業・兼業制度を導入する企業も増えているようだ。キャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースを提供しています。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。キャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースなどを提供するWebマガジンです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。