新興国株式インデックスファンドの中から、おすすめの銘柄をご紹介します。「新興国株式インデックスファンドはおすすめしないって聞いたけど...」と気になっている方は、ぜひ最後まで読んでいってくださいね。新興国株式インデックスファンドがベンチマークとしている株価指数や、今後の見通しについても紹介します。新興国株式インデックスファンドとは?新興国株式インデックスファンドとは、新興国企業の株式に投資するインデックス型投資信託のことです。新興国株式インデックスファンドの中には、つみたてNISAに対応している銘柄もあります。新興国に明確な定義はありません。インド・ブラジル・南アフリカ・ロシアなどが投資先に含まれています。中国や韓国は先進国というイメージを抱いている方も多いですよね。実際、経済や安全保障のレベルから、中国や韓国は先進国・大国といえます。投資信託においては、新興国株式インデックスファンドに組み込まれている点が特徴です。詳しくは後述しますが、全世界の新興国株式市場の動向を表す株価指数「FTSEエマージング・インデックス」は、韓国を投資先に含んでいません。目次へ戻る新興国株式インデックスファンドと連動する株価指数インデックスファンドでは、ベンチマークとなる株価指数と連動した値動きを目指します。新興国株式インデックスファンドの場合、ベンチマークとなる株価指数は、次の2つが代表的です。MSCIエマージング・マーケット・インデックスMSCIエマージング・マーケット・インデックスとは、新興国の株式を対象とする株価指数(時価総額加重平均)の中でも、特に有名です。世界的に有名な指数算出会社である、MSCI社(モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル)が算出しています。構成銘柄は、新興国27カ国の大型株と中型株です。新興国の時価総額の85%をカバーしています。構成国の内訳は、次の通りです。中国37.43%台湾13.91%韓国13.09%インド9.85%ブラジル5.17%南アフリカ3.51%ロシア3.35%サウジアラビア2.88%メキシコ1.74%タイ1.60%※その他の国を含むFTSEエマージング・インデックスFTSEエマージング・インデックスとは、全世界の新興国株式市場の動向を表す株価指数(時価総額加重平均)です。FTSE社が算出しています。組み込まれているのは、新興国20カ国以上の大型・中型株です。構成国の比率は次の通りとなっています。中国41.44%台湾16.20%インド12.43%ブラジル6.67%南アフリカ4.30%サウジアラビア3.48%ロシア3.21%タイ2.16%メキシコ2.11%マレーシア1.71%※その他の国を含むMSCIエマージングとFTSEエマージングの違いを比較どちらの株価指数も、BRICsと台湾で大半が構成されています。BRICsとは、ブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカの頭文字を並べた、高成長新興国の総称です。MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、韓国の株式を約14%組み込んでいる点が特徴です。韓国企業の中でも、サムスンに多く投資しています。FTSEエマージング・インデックスには、韓国が含まれていません。他の構成銘柄は、どちらもほとんど同じです。台湾のTSMC、中国のテンセント・アリババ・美団などに多く投資しています。過去の値動きや期待できるリターンも、ほとんど変わりません。信託報酬の安さや、韓国に投資したいかどうかで銘柄を選ぶといいでしょう。目次へ戻る新興国株式インデックスファンドのメリット新興国株式インデックスファンドに投資するメリットは、次の通りです。メリット高いリターンが期待できる分散投資ができる新興国の個別株がない証券会社でも買える高いリターンが期待できる新興国の株式に投資する最大のメリットは、高いリターンが狙える点です。先進国に投資するインデックスファンドでは、利回りが3~5%もあれば十分に優秀です。新興国株式インデックスファンドでは、それ以上の利回りを狙えることもあります。過去には10や20%といった運用利回りを叩き出した銘柄も。短期間に大きな収益を得られる可能性があります。投資信託では一般的に、同じ銘柄を数年~数十年間保有し続けます。新興国株式インデックスファンドは、価格変動が大きく短期間に大きな収益を得られる場合があるので、短中期的な投資戦略と比較的相性がいい商品です。分散投資ができる「経済成長が期待できる新興国に投資したい」と思っても、どの国や銘柄を選べばいいかわからない、という方は多いでしょう。新興国株式インデックスファンドでは、ひとつの銘柄を保有するだけで、分散投資が可能です。個別株より選びやすく、リスクもおさえられています。取り扱っている証券会社は比較的多いですが、その他の国の個別株は取り扱いが限られています。新興国株式インデックスファンドなら、新興国の個別株の取り扱いがない証券会社でも購入できます。ちなみにSBI証券は、東南アジアやロシア、韓国といった外国株式を豊富に取り扱っているネット証券です。新興国の個別株式に興味がある人は、口座開設を検討してみるといいでしょう。目次へ戻る新興国株式インデックスファンドのデメリット新興国株式インデックスファンドには、次のようなデメリットもあります。新興国株式インデックスファンドのデメリットリスクが高い信託報酬が高いリスクが高いインデックス型の投資信託とはいえ、投資先が新興国の株式なので、先進国に投資する銘柄よりリスクは高めです。先進国に投資するファンドもポートフォリオに組み込んで、リスクを上手くコントロールしましょう。信託報酬が高い新興国株式インデックスファンドは、全体的に信託報酬(=ファンドに支払う運用手数料のこと)が高めです。日本や米国に投資するインデックスファンドの手数料は、安いもので0.2%ほどですが、新興国株式インデックスファンドでは1%を超えることも珍しくありません。最初は微々たる微々たる差に思えても、後々収益に大きな影響を与えるため、手数料の安い新興国株式インデックスファンドがおすすめです。各ファンドの特徴は、後ほど解説します。目次へ戻る新興国株式インデックスファンドは保有しておくべき?おすすめしないって本当?このように、高いリターンを狙えるものの、一方でリスクや運用コストも高いのが新興国株式インデックスファンドの特徴です。「新興国株式インデックスファンドはポートフォリオに組み込む必要がない」「おすすめしない」と考える投資家もいます。日本や米国にだけ集中投資するより、新興国もポートフォリオに組み込んだほうが、分散投資の効果は高いです。新興国の株を個別で買うより、インデックスファンド経由のほうが投資する銘柄を分散できるため、戦略としては間違っていません。いえ新興国株式インデックスファンドをポートフォリオの中心にすると、全世界株式や米国株式のインデックスファンドが中心のポートフォリオより、リスクは高くなります。インデックス型の投資信託でも、新興国株式=ハイリスク・ハイリターンです。基本的に、ポートフォリオの中心は全世界株式や米国株式が無難です。新興国株式インデックスファンドは一部だけ組み込み、ご自身の投資方針に合わせて保有割合を増やす・あるいは減らす方向で考えてみてください。年齢やライフプランによってリスク許容度は変わる新興国株式に投資すべきかどうかは、ご自身の年齢やライフプランにもよります。投資期間を長く確保できる20代や30代であれば、ある程度のリスクは許容して、積極的にリターンを狙っていけるでしょう。ポートフォリオにおける新興国株式の割合が高めでも、大きな問題はないといえます。50代や60代の方、あるいは子供の学費や住宅ローンの頭金といった大きな出費を控えている方は、リスクを取ることに慎重になるべきです。新興国株式インデックスファンドの保有割合が高い場合、比率を下げて、より安全性が高い全世界株式インデックスファンドやS&P500連動型の米国株式インデックスファンドへの入れ替えを検討してみましょう。新興国で売り上げを伸ばしている先進国の企業に投資する新興国の経済が成長すると、新興国に進出している先進国の企業も儲かります。2000年代には、新興国の株式に投資する投資信託が流行しました。実際には、新興国株型の投資信託ではなく、新興国でも稼いでいる米国企業の株を買っていたほうがずっと儲かったというデータがあります。新興国の成長に期待しているなら、新興国で売上を伸ばしている先進国の企業に投資するのもひとつの方法です。新興国株式インデックスファンドの中でも、運用コストが最安クラスのおすすめ銘柄を厳選してご紹介します。各ファンドの気になる評価をまとめました。エマージング・インデックス※データは2023年5月11日現在のものです。Slimシリーズといえば、信託報酬の安さで有名です。新興国株式インデックスも、同じようなタイプの投資信託の中では、運用コストが最安クラスとなっています。連動する株価指数は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)です。つみたてNISAで投資できます。SBI・新興国株式インデックス・ファンド(愛称:雪だるま)は、株価指数のFTSEエマージング・インデックスと連動する投資信託です。新興国株式インデックス」と同じくらい信託報酬が安いため、比較検討するといいでしょう。Slimとの違いは、連動する株価指数がMSCIではなくFTSEエマージング・インデックス(円換算ベース)という点です。インデックス・マザーファンド」を通じて、おもに「バンガード・FTSE・エマージング・マーケッツETF」に投資する投資信託です。FTSEエマージング・マーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)・インデックス(円換算ベース)をベンチマークとしています。投資先の構成国は、中国が28.9%、インド19.7%、台湾15.7%、新興国8%、その他の国が27.7%です。今回ご紹介しているファントの中では純資産額が低めとなっています。いえ信託報酬は0.212%と、新興国株式インデックスファンドとしては安いです。インデックス(円換算)がベンチマークの投資信託です。エマージング・インデックスは、FTSEエマージング・インデックスとは異なる株価指数なので、混同しないように注意してください。エマージング・インデックスと連動する新興国株式インデックスファンドの中では、運用コストが最安クラスです。純資産額も充分となっています。投資する新興国株式インデックスファンドを選ぶときは、次の3点に着目しましょう。インデックスファンドの運用成果は、MSCIエマージング・マーケット・インデックスやFTSEエマージング・インデックスといった、株価指数に連動します。パフォーマンスが良好な株価指数を探しましょう。そのうえで、同じ株価指数に投資する新興国株式インデックスファンドを、「純資産額は充分か」「信託報酬は安いか」といった観点から比較する方法がおすすめです。2純資産額は充分かファンドの純資産額とは、その銘柄に集まっているお金のことです。純資産額が少ないファンドには、次のようなリスクがあります。純資産額が少ないことによるリスク充分な運用資産がないため、運用成績が上がりづらい繰り上げ償還になる可能性がある特に新興国株式インデックスファンドでは、ある程度の純資産額を確保できているかどうかが重要です。海外資産への投資では、有価証券の保管料が発生します。規模の小さいファンドだと、この保管料が負担となり、運用効率が悪くなりやすいです。規模を第一の基準にして新興国株式インデックスファンドを選ぶのは、適切と言い難いです。規模が小さすぎるファンドは避けたほうがいいでしょう。3信託報酬の安さ投資したい株価指数をベンチマークとしているファンドの中から、できるだけ信託報酬が安い銘柄を選びましょう。MSCIエマージング・マーケット・インデックスと連動する新興国株式インデックスファンドは多いです。銘柄によって、信託報酬は大きく異なります。新興国株式インデックス」は、MSCIエマージング・マーケット・インデックス連動型ファンドの中でも、信託報酬が最安クラスです。Slimシリーズは、できる限り低コストな運用を目指し続けるというスタンスを取っています。新興国株式インデックスファンドを、長期的にローコストで運用したい方におすすめです。新興国株式インデックスファンドに投資するなら、下記のネット証券がおすすめです!手数料が安い新興国株式インデックスファンドを豊富に取り扱っています。充実のサービス業界の中で口座数がもっとも多いSBI証券。今回ご紹介した4つの新興国株式インデックスファンドを、すべて取り扱っています。日本や米国、全世界の株式に投資できるファンドもたくさん取り扱っているので、さまざまな銘柄の中から自分にぴったりの投資信託を見つけたい方におすすめのネット証券です。手厚いサービス松井証券は大正7年創業のネット証券です。インデックス・ファンド」の取り扱いがあります。対応が非常に丁寧で、初心者でも安心して投資を始められると評判です。取引画面も見やすいですよ。ロボアドバイザーを利用すれば、銘柄選びのサポートも受けられます。100円から始められる米国株に強いお得なマネックスポイントマネックス証券は、今回ご紹介した4つの新興国株式インデックスファンドを、すべて取り扱っています。米国株や中国株に強いことでも知られているネット証券です。投資信託においては、マネックスカードというクレジットカードで積立投資した際のポイント還元率が、業界トップクラスとなっています。新興国経済は、先進国を凌ぐ成長力を持っていると考えられています。このように予想されている要因は、若い労働人口が多いこと、中間所得層の持続的な拡大が期待できることなどです。現在は米国株投資が人気ですが、「米国のインフレの伸びはピークを迎えつつある」「米国の利上げサイクルは終了しそう」といった見解もあります。した流れも、新興国株式市場にとって追い風となるでしょう。目次へ戻るまとめ~インデックスファンドで新興国株式への投資を検討しよう~新興国株式インデックスファンドは、インデックス型といえど投資先が先進国である以上、リスクは高めです。信託報酬も全体的に高めなので、「新興国株式インデックスファンドはおすすめしない」「新興国株式はいらない」と考える投資家もいます。新興国へ手軽に分散投資ができます。期待できるリターンも高いです。※サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。各種リスクが存在します。リスクを認識したうえで、お客様ご自身の責任及び判断に基づき、当サイトに記載されるサービスの取引を行ってください。