ホームインスペクション、住宅診断を行うときの注意点ホームインスペクション・住宅診断についての基礎知識、どんな時に行うものなのか、住宅診断とはどういうものなのか、瑕疵保険の有用性までも解説します。発生、瑕疵が発生した場合どうするか?とても気になることではないでしょうか。コーラルは常に売主様買主様の目線で質の高い売買後フォローとアフターケアを提供しています。コーラルでは常にお客様からのご意見やご感想を当社のサービスにフィードバックし、高品質&低価格な売買サービスをご提供出来るよう改善しております。そのサービスの1つ、第三者機関による建物状況調査サービス(ホームインスペクション)と瑕疵保険は売買後の安心に不可欠なものではないでしょうか。一部が改正され、平成30年4月1日以降、不動産の重要事項説明書に「インスペクション」に関する説明が義務付けられることになったのです。ここでは、このホームインスペクション(住宅診断)と瑕疵保険についてご説明させて頂きます。以下は実際に有った引渡し後の出来事。こんなことあったら嫌ですよね。中古戸建て住宅を購入したら、引渡し後2ヶ月たってからトイレの床が水浸しに。中古戸建て住宅に住んでもうすぐ1年。娘から「羽アリが飛んでいるよ?」と言われる!えっ、それってシロアリなんじゃないと不安になった。引渡を受けえて初めての梅雨の季節。雨が降った後、室内の壁に濡れた跡が。ん、もしかして雨漏り?って心配に。中古マンションを買って引っ越しをして新生活スタート。お風呂にお湯沸し等の集中機器が有るのに何故か使えない。他専門機関の専門家がチェックします。ホームインスペクション(住宅診断)とは、一級建築士や二級建築士などで住宅に精通したホームインスペクター(住宅診断士)が、第三者的な立場から、また専門家の見地から、住宅の劣化状況、欠陥の有無、改修すべき箇所やその時期、おおよその費用などを見きわめ、アドバイスを行う専門業務です。(日本ホームインスペクターズ協会のサイトから引用。建物のコンディションを把握し、安心して売買取引を行うことを目的に実施されます。既存住宅(中古住宅)では空家に係らず居住中の住宅について調べることもあります。新築住宅についても調べることもあります。劣化状態を診断するのが基本です。機材を使用する詳細診断もあります。この数年、中古住宅を買う方がその購入前、つまり契約前に購入判断のために住宅診断(ホームインスペクション)を利用する方が急速に増えてきました。大きな買い物をするだけに最終判断をする前のチェックとして住宅購入者にとっては必要なサービスです。日本でも2018年4月から、中古住宅取引の際にホームインスペクション(住宅診断)の説明が義務化されました。建物の状況を当事者の双方が確認した事項を記載した書面交付」などの重要事項説明が義務付けられたのです。この時代の流れを背景にコーラルでは、売買時におけるホームインスペクター(住宅診断士)による建物検査と専門保険会社の保険のセット付保。(かし)保険に加入するためには、住宅の基本的な性能について、専門の建築士(検査機関)による検査に合格することが必要です。)が保険を付けることで、引渡しから1年間や5年間の瑕疵担保責任を実現しようというものです。対象となる中古住宅は1981年施行の新耐震基準を満たしていることが前提となります。売主が個人の場合(個人間売買タイプ)と売主が不動産会社(宅建業者販売タイプ)の2種類があります。どちらも瑕疵の補修費用などを保険金でまかなう仕組みは変わりませんがが、個人間売買タイプでは検査機関が、宅建業者販売タイプでは不動産会社が瑕疵担保責任を負う形になります。保険の対象となる部分は新築と同じく構造耐力上必要な部分と雨水の浸入を防止する部分のほか、保険法人によっては特約などで給排水管や電気設備を対象としているケースもあります。保険金の支払い対象となるのは補修費用のほか調査費用や転居・仮住まい費用などで、不動産業者が倒産などで買主に直接支払われる場合は必要な費用が全額カバーされることになります。46.6%を占めている。ポイント減)となっている。こだわらなかった」、「主に既存住宅」の何れかを回答した新築住宅購入者を指す。31.5%を占めている。41.8%を占めており、既存マンションでは「建物保証のみ利用」と「住宅設備保証のみ利用」の割合が同程度となっている。75.7%を占めている。70.0%を占めている。11.7%となっている。2)不動産会社等による建物保証及び「既存住宅売買かし保険」の利用にあたって実施された検査、ならびにそれ以外におこなった民間の建物検査(ホーム・インスペクション)。3)不動産会社が提供する無償のインスペクションサービス(主に買主側の購入申込前に実施)がおこなわれた場合を含む。リフォーム実施率注4)は、59.8%となっている。47.3%となっており、既存住宅購入者の半数近くが購入後に買主自らリフォームを実施している。