このようなスチュワードシップ・コード改訂の動きは、機関投資家のみならず、その投資対象である発行体企業にとっても決して無縁ではない。以上から、スチュワードシップ・コード改訂版は、直接の名宛人である機関投資家関係者のみならず、その親会社である金融機関グループの中核企業や、発行体企業のガバナンス担当者にとっても必読と言える。スチュワードシップ・コードの改訂版はまだ確定したばかりで、機関投資家内部の検討を経てこれから改訂版を反映した公表がなされていくものであるが、本稿が改訂版を検討する際の一助となれば幸いである。自ら「爆弾発言」と評する冨山メンバーの各発言・意見書は、刺激的な内容であるが、構造的な問題をより直截に把握することができる。上記の理由やご要望、お気づきの点がありましたら、ご記入ください。