ノートホーム産婦人科ゼミナール関沢教授の周産期講座5.切迫早産の治療についての最近の話題:長期の子宮収縮薬投与について5.切迫早産の治療についての最近の話題:長期の子宮収縮薬投与について早産の妊娠週数が新生児死亡や脳性麻痺などの周産期予後と最も密接に関連することが知られており、早産を防ぐことは周産期医療にとって最も重要な課題のひとつであり、その早産を防ぐ目的で切迫早産に対する子宮収縮抑制薬を用いた薬物治療が広く行われています。tocolysisと言いますが、tocolysisの方法は欧米とわが国とで大きく異なっています。tocolysisが行われています(1)。(FDA)や欧州医薬品庁(EMA)ではその使用の中止を勧告しています。tocolysisが行われ,結果的に長期間の入院管理が行われています。tocolysisが早産を防ぐことおよび新生児の予後の改善に有効であることに関するエビデンスはほとんどありません。加えて、内服での塩酸リトドリン(β刺激薬)の投与も我が国では依然多くの施設で行われています。昭和大学病院では、2003年頃より外来での内服での塩酸リトドリン(β刺激薬)の投与は中止していましたが、2013年12月までは規則的な子宮収縮がある、または頸管長の短縮が観察される場合に切迫早産と診断し、塩酸リトドリンを主体とする子宮収縮抑制薬を点滴投与していました。2014年1月以降は規則的な子宮収縮があり、かつ子宮口の開大または頸管長の短縮が観察される場合にのみ切迫早産と診断するという定義を明確化して共有することと、25週以降は48時間に限定した子宮収縮抑制薬を投与するプロトコールを採用しました。その結果を評価するためプロトコール変更前の分娩1548例と変更後の1444例について比較してその影響を検討しています(2)。その結果、塩酸リトドリンを使用した患者数は変更前、変更後でそれぞれ64人、15人と大幅に減少しました。その期間の使用薬剤総量も4654アンプルから514アンプルに減少しました。1574アンプルから193アンプルに減少しました。17)に有意な変化も観察されませんでした。129)にも差がなく、NICUのベッド占有率の増加などの影響は起こりませんでした。行い、その成果が公表されています(3)。それによると同薬剤を投与された273人のうち51例で有害事象を認めたと報告されています。それぞれ25例などであり、おそらく一般産科医の認識以上に有害事象が高頻度に発生していることが示されています。このように子宮収縮を訴える妊婦に安易に塩酸リトドリン内服錠を処方することや切迫早産の診断で子宮収縮や子宮口の開大所見がないにもかかわらず塩酸リトドリンや硫酸マグネシウムを投与すること、および切迫早産と診断された妊婦に子宮収縮抑制薬を長期投与することなど、切迫早産の管理法について、そろそろ再検討すべき段階に来ているのではないかと思っています。