大輔2021年11月号サマリー:先行きが不透明で将来の予測が困難な時代であることに加え、深刻なコロナ禍は企業の戦略策定をより厳しいものにしている。見る模索していることだろう。長年さまざまな企業でコンサルティング業務に携わってきた筆者らは、旧来の戦略策定の限界を指摘するとともに、企業価値を向上させるという意味で「日本企業の戦略は大いに改善の余地がある」と指摘する。本稿では、従来の戦略策定が通用しなくなった原因を明らかにするとともに、日本企業ならではの戦略に関する問題点を考察。筆者らが所属するマッキンゼー・アンド・カンパニーが考える、企業の中長期的な成功確率を高める10の要因を交えながら、資本市場から見て、課題のある日本企業の進むべき道を解説する。閉じる論文セレクションご利用の方は、PDFがダウンロードできます。世の中は、企業戦略に関する書籍や情報であふれ返っている。その中から何を信じて選択すればよいのか、悩ましく思っている人も少なくないだろう。そもそも戦略は戦争で勝利するために策定されていたものだが、現代では多くの企業によって企業の価値を向上するためのアプローチとして使われている。1954年にピーター・ドラッカーは著書『現代の経営』で「マネジメント」という概念を確立し、「経営戦略の父」と呼ばれたイゴール・アンゾフは1965年に『企業戦略論』で、戦略を体系的に整理し、戦略的意思決定が重要だと唱えた。その後、現代に至るまでに、研究者やコンサルティング業界からさまざまな戦略に関する考え方が提示されてきた。いまの不確実性の高い時代には、企業が持続的な成長を遂げ、企業価値を向上させる、優れた戦略が求められている。これより先の閲覧にはログインが必要です。