医療機関で受けた美容医療で、身体に悪影響があったとする相談件数が平成21~23年度の3年間で5016件に達したことが消費者庁の調査で明らかになった。消費者庁によると国民生活センターと消費生活センターに寄せられた全国の相談件数は、平成21~23年度3年間の累計で5016件にのぼった。24年度の相談件数(今年1月時点)は、1456件(前年同期1024件)に達し、その内、295件(前年同期220件)件が生命や身体に影響がある危害トラブル関連の相談で占めるなど、昨年度を上回るペースで増えていることが明らかになった。施術別の相談件数では、しわ取り、脱毛、しみ取り、脂肪吸引、二重まぶた、豊胸、包茎などが大部分を占め、その内、約18%が「危害程度1ヶ月以上」となるなど被害の実態がより深刻であることが裏付けられたとしている。「ホームページや広告などの情報をうのみにしない」「受けたい施術や医療機関の情報」「リスクや施術効果について説明を求める」「その施術は本当に必要か」の4点について、施術前に確認するよう呼び掛けている。reserved.「美容経済新聞」に掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。