新型コロナウイルスの影響もあり、ネットスーパー業界は活気づいていると言えるでしょう。そんななか、2021年には大手のスーパーではどのような施策が考えられているのでしょうか。今回は、イオン・西友・ヨーカドー・ライフのネットスーパー施策について見ていきましょう。伊藤忠グループのリサーチ会社マイボイスコムの第9回「ネットスーパー」調査をもとに、高まるネットスーパーの需要について見ていきます。この調査によれば、ネットスーパーの利用経験者は2割強、定期的な利用者は3.2%、不定期な利用者は7.9%という回答でした。ネットスーパーの利用理由としては、「重いもの・かさばるものを届けてくれるため」が50.2%、そのほかには次のような理由が2~3割ほどという結果になっています。買い物時間を節約できるため外出したくないときに便利なため深夜、早朝など時間を気にせず注文できるためまた、回答者の直近1年間に利用したネットスーパーとしては、以下のネットスーパーが挙げられました。イオンネットスーパー:35.2%楽天西友ネットスーパー:3割弱イトーヨーカドーのネットスーパー:3割弱これらのニーズに対して、各企業は対応を進めています。大手のネットスーパー施策イオンネットスーパーを展開するイオンリテールでは、現在200店舗でネットスーパーを実施していますが、今後2~3年で累計約250店舗への拡大を目指しています。加えて、料理のレシピ動画サービス「クラシル」とネットスーパーを連携させることで、レシピアプリから必要な食材を直接ネットスーパーで購入できる仕組みを構築。ロジスティクスパーク横浜港北」の全フロアを賃借し、ネットスーパーの新たな専用物流センターとして2021年前半に稼働を開始する予定です。新センターでは、倉庫内作業を効率化する搬送設備などの自動化設備を導入し、オペレーションの効率化や配送エリアの拡大と受注可能件数の増大を図ることとしており、生鮮食品や日用消耗品、惣菜など約2万アイテムを取り扱う予定です。イトーヨーカ堂は2020年7月にネットスーパーを大幅刷新しています。ネットスーパーアプリ」の提供も開始しました。イトーヨーカ堂では累計115店舗でネットスーパーを実施しています。最後に、ライフはAmazonと協業し、AmazonのWebサイトやアプリからライフのオンラインストアの商品を注文できるように新たなシステムを構築しています。一部地域で利用可能です。