ジャニーズ全般>うわさ公正取引委員会が元SMAPの稲垣吾郎くん、草�g剛くん、香取慎吾くんに対して「ジャニーズ事務所から圧力を掛けられていないか」の聞き取り調査を開始したと報じられています。3人のファンは、ネット上で、ずっとジャニーズが3人の活動を阻害していると訴えてきたわけだけど、いよいよ公取委が動きだしたって話。2017年、NHKが「公正取引委員会が、芸能事務所が芸能人と結ぶ契約の中で、独占禁止法に抵触する不公正なものがないかどうか、調査を始めたことがわかった」と報じたことで、業界全体の意識も変わっていったと思いますが。「タレントは事務所を辞めた後、○年間は芸能活動禁止」というルールを採用している大手プロダクションは結構あるんですが、明らかに独占禁止法に反しているだろう......と。事務所側からすれば、タレント発掘や育成に掛かった費用を回収するために、安易に移籍や独立をされてしまうと、商売にならないという話ですよね。確かに芸能界には、そういう慣例がある。あの3人に対しては、ジャニーズ独立後、CM以外ではテレビでほぼ姿を見なくなったし、一般視聴者も「ジャニーズを辞めて干されたのでは?」と疑問を抱いている状態だから。公取委は事前調査を終えて、テレビ局や広告代理店へのヒアリングをしているといった話も耳にしますよ。テレビにしても代理店にしても、そりゃあ「ジャニーズ側の意向に沿わなければ」となりますよね。それで、一時期は業界最大手の代理店が、あの3人の案件は一切扱わなかったし、テレビなんて、3人が出演したイベントを紹介する際に、彼らが映らないように不自然な編集を行っていた。調査でジャニーズサイドの“圧力”が認定され、警告を受けるなんてことがあれば、芸能界全体に衝撃が走りそうです。これまで「常識」だった芸能界のルールが、国から否定されることになるからね。それくらいしなきゃ、改善は見込めないってことなんだろうけど。いや、一定の歯止めはやっぱり必要なのではないでしょうか。野球やサッカーみたいに、ルールに則った「移籍金制度」を作るとかね。[サイゾーウーマン]この話、以前に何度か浮上したことがあります。Love-tuneの解散・退所問題を受けて公正取引委員会が動き出すまた、実際に国認定の団体から是正勧告を受けて、ファミクラの会員規約を改定したこともありました。本当に公取委が動き出して、「新しい地図」の3人や飯島さんに対してヒアリングを行うのであれば、ジャニーズとしてはかなりピンチでしょう。あからさまに「ボクたち圧力を掛けられて、テレビに出られないんです〜」と泣きつくことはないと思いますが、事実を淡々と並べていけば自ずと実態は明らかになりますからね。なれば、ジャニーズだけではなく、テレビ局を始めとした業界全体に激震が走ることは必至。ジャニーズ以上にえげつないことをやってるところもありますし、公取委には遠慮なくビシバシと厳しい調査&指導を行って欲しいところですが...その前に、やはり業界自身が進んでルールを作り、それに従って公明正大にやっていく仕組みを作れれば、それが一番良いことですよね。PROMISE[関連商品]※辞めジャニのSNSはこちらからどうぞ。※ジャニーズの最新情報はこちらでどうぞ。