分娩のリスクや赤ちゃんの健康など心配に思うことがあるでしょう。各都道府県では、分娩のリスクに対応するため、ママと赤ちゃんの命を守る周産期母子医療センターを整備しています。ここでは、どのような設備を備えどのようなリスクに対応しているのか、総合・地域の役割や一般病院との違い、東京都独自の取り組みなどを解説します。?周産期母子医療センターとは?一般病院や助産所との違いは?東京都では周産期連携病院も整備が進む周産期母子医療センターあわせて読みたい周産期医療とは?周産期とは出産の周辺の時期つまり出産前後の時期を指し、世界保健機関(WHO)では妊娠22週から出生後7日未満までの期間と定義しています。この時期は妊娠・分娩・産褥(さんじょく)・新生児管理が混在し、母子ともに突発的な異常が起こりやすい時期でもあります。緊急事態が起こったときに、ママと赤ちゃんに対して同時に高度な医療を提供するのが周産期医療です。周産期医療では産婦人科と小児科が連携し、絶え間なく総合的な医療を提供しています。ハイリスク妊娠といわれます。対応する施設が周産期母子医療センターです。センター」に分けられます。センターが296ヶ所です。センターは、地域の周産期医療システムの中核を担う施設です。センター1ヶ所につき数ヶ所の割合で整備されており、地域の医療機関と連携をとりながら24時間体制で周産期の救急医療に対応しています。(※2)一般病院や助産所との違いは?妊娠が判明してから出産までは地域のクリニックや助産所、一般病院をかかりつけ医とすることが多いでしょう。これらの施設は、正常分娩や予定帝王切開など、リスクが低い分娩を行っています。一般病院や助産所にかかっていても、高度な医療が必要とされる状況になったときは周産期母子医療センターに紹介もしくは搬送となります。一方で、周産期母子医療センターに指定された施設でも通常の産科診療を行っており、リスクの低い分娩も受け入れています。周産期母子医療センターに指定された施設の産科で出産を希望する場合は、分娩予約が可能か問い合わせてみると安心です。東京都では周産期連携病院も東京都での例をご紹介します。東京都は独自の取り組みとして、周産期連携病院を指定しています。ミドルリスクの妊産婦に対応するための施設で、自院のかかりつけではないミドルリスク妊産婦の搬送を24時間体制で受け入れています。地域の診療所からの紹介や周産期母子医療センターからの逆紹介もあり、必要な人に必要な医療が届けられるよう体制を強化しています。高齢出産の増加などを背景に、出生数に見る低出生体重児の割合は1980年代から2000年代初頭にかけて増加傾向にありました。現在は9.4%ほどで推移しています。ハイリスク妊娠や集中治療室での治療と聞くとポジティブなイメージがわかないかもしれません。周産期母子医療センターの整備は着々と進められており、ママと赤ちゃんを守る体制は整えられています。ママと赤ちゃん、そして医療の力を信じ、必要以上にストレスをためないよう心穏やかに過ごしたいですね。※この記事は2022年7月時点の情報をもとに作成しています。掲載した時点以降に情報が変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。広告出稿についてじゅくみ〜るままのてへのご意見やご要望、各種問い合わせは以下のフォームよりご連絡ください。