baseは政府情報を自動収集し、一元化しているウェブサイトです。与える影響を分析した。分析には、昭和51年から平成28年の社会生活基本調査の個票データを用いて、テレワークではない旧来型の在宅勤務(いわゆる、内職)について分析を行った。分析の結果、下記の傾向がみられた。・旧来型の在宅勤務(内職)の生活時間の配分への効果は、近年の在宅勤務(テレワーク)と多くの共通点がある。・内職は男女ともに終業時間が早く、仕事時間を短縮させる傾向にある一方、女性は20-23時に再び仕事をする人もいる。・睡眠時間は、男女ともに内職か通常勤務かに拘わらず減少傾向にある。・内職の賃金は通常勤務と比較すると低いが、近年の在宅勤務(テレワーク)は通常勤務と同じか、若干高い。