暗号資産が創造する未来シリーズ「小論文文集」第30回目:安田裕美子(平成29年11月執筆)をお届けいたします。Kindleでも購入が可能ですが、一人でも多くの方にお読みいただきたいと考え、無料公開する運びとなりました。受講生の皆様が書いたこの小論文には、たくさんの未来が詰まっています。この小論文に書かれたことが、今後の未来で実現できれば、どの様な笑顔が創造されるのでしょうか?すてきな未来を想像し、お読みいただけたら幸いです。過熱する仮想通貨市場2017年は仮想通貨元年と言われているが、まさに日を追うごとに市場が熱くなっています。ビットコインは年始の10万円から、11月現在では80万円を超え8倍となっており、イーサリアムは5千円から同3万4千円へ推移しています。仮想通貨はこのまま世界通貨として通用するのであろうか。世界通貨が生まれた未来はどのようなものであるのかを考察してみました。ビットコイン時価総額は10兆円と言われています。1年前は1兆円であったので10倍に伸びているが、世界の市場としてはまだまだ小さいマーケットです。ブロックチェーンのCEOピータースミス氏は、ビットコインの価格は2030年までに50万ドルに成長すると予測しています。日本では、今年四月に銀行法等の一部を改正する法律案が成立し、仮想通貨法が追加されています。国民に法定通貨が信頼されている日本で、このような追加法案の成立は、日本も仮想通貨が世界通貨になることを念頭に置いたうえでのことと言えます。それどころか日本は仮想通貨大国になれるチャンスを1歩進んだと見ています。現在国の金融インフラに沿って生活できているのは、世界の中では一部の国だけであることを日本国民はあまり知りません。「インターネット」「スマホ」のネットワークインフラが揃っている国は非常に多いのです。そこに「お金のインターネット」である仮想通貨が揃えば、どのような場所にいても世界経済に参加できるようになるわけです。安い賃金で先進国の仕事を下請けしていた国の中でも直接先進国とやり取りをすることが可能になります。仮想通貨市場が大きくなればまさに全世界参加型の経済が可能となるのです。上記のようなことから仮想通貨市場は「バブル」ではなく、金融の「イノベーション」と言えるでしょう。まとめ世界には国の発行する証明書を取得できないために、あらゆる経済活動に参加できない立場の弱い人が約25億人存在すると言われています。前述のようにスマホの普及率は日本より高い新興国も多いのです。そのような状況がブロックチェーンのシステムをつかって、不正ができず安全確実なシステムで管理することにより、証明書代わりになることができると考えています。現在、弱者とされている人もスタートラインに立つことができる未来が仮想通貨にはあります。支援したくてもインフラが整わず断念していた心ある人間をより動かすことができます。私は仮想通貨の未来は「世界平等」であることと考えています。安田裕美子(平成29年月11執筆)特記事項:記事として掲載する構成上、原文内容を一部更新しております。免責事項:シリーズ「小論文文集」に掲載される論文は、その正確性や完全性を当協会や執筆者が保証するものではありません。(初級編)は、ブロックチェーンに精通した業務を行っているプログラマーやエンジニアの方々からも支持されている検定資格です。難しく分かりにくい技術用語や単語を明確に理解し、「どの様な例え話を用い、他者へ伝えることができるのか!?」を知れる、日本で唯一の検定講座だからです。講座は「お金について」を含め、1から重要な項目を前編後編合わせて3.5時間の中で、しっかりと学ぶことが出来る内容になっていますので、「興味はあるけれど講座についていけるのか、少し心配」という方であっても、安心して受講いただけます。日々の生活や仕事はもちろん、ビジネスや新たなチャレンジにも役立つ資格であるため、他の受講生の皆様とともに、しっかりと仮想通貨システムおよびブロックチェーンの理解を深めていただけたら幸いです。編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。/暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。サイトマップ特定商取引法に基づく表記プライバシーポリシーお問い合わせ。