インデックス型投資信託の手数料を比較・分析する割安な手数料の基準—国内株式型このように一筋縄では行かないインデックス・ファンドの手数料率ですが、同タイプのファンドで採用している手数料率の多くが一定の範囲に収まるということは確かにあります。手数料率がそのような一定範囲内にあるファンドであれば、インデックス・ファンドとして標準的な手数料(信託報酬)を採用していると言えるでしょう。その比率を参考にすれば、個々のファンドの手数料(信託報酬)が同タイプのインデックス・ファンドとしては「割安」であるか、それとも「割高」であるかを判断することができます。なる手数料率を調べてみました。日経225、TOPIXなどの株価指数に連動する国内株式型のインデックス・ファンドについてですが、手数料(信託報酬)の比率は、大部分が税抜きで0.5パーセント以上0.95パーセント未満の範囲内で分布しています。多くのファンドが集中しているのが0.6パーセント以上0.65パーセント未満の範囲ですので、これを基準として「割安」か「割高」かの判断ができそうです。国内株式型のインデックス・ファンドにおいては、手数料率が0.7パーセントを超えるものは比較的に割高であると言ってほぼ差し支えないと思われます。手数料率が0.5パーセント以上0.55パーセント未満のファンドも0.6パーセント以上0.65パーセント未満に次いで多くなっています。ところが、0.5パーセント未満のものは確定拠出年金(DC)などの年金用ファンドに限られますので、国内株式型のインデックス・ファンドとしては、0.5パーセントが事実上最低水準の手数料(信託報酬)であると言っていいでしょう。運用手数料(信託報酬)が税抜きで0.5パーセントから0.6パーセント程度であれば、国内株式型のインデックス・ファンドとしてはかなりリーズナブルな水準であると結論付けられます。法外な手数料をとるファンドがある注意するべきことは、国内株式型のインデックス・ファンドには、手数料率が極端に高いものがいくつか含まれていることです。国内株式型のインデックス・ファンドとしては、税抜き0.85パーセントの手数料でもかなり高めと思われるのですが、何と税抜き1.5パーセントを超えるものさえ存在しているのです。これはアクティブ運用の株式投資信託と比べてもむしろ高めであるという驚くべき数字です。実は、国内株式型のインデックス・ファンドでは、当方の調べた限り、税抜き0.9パーセントを超える手数料のファンドはほとんど存在しないか、極めて例外的にぽつりぽつりと点在しているだけです。ところが集計してみると、なぜか1.5パーセント超という最高水準のところにだけ、いくつかのファンドが集中しているのです。そのことからみても、「1.5パーセント超」という突出した手数料の「異常さ」は際立っていると言えます。実は、これらを設定・運用しているのは、複数の大手金融機関系列の投信運用会社です。名前を言えば「ああ、あの会社か」とほとんどの人が知っていることでしょう。このような例を見ると、「インデックス・ファンドだから低コスト」という思い込みは捨てるべきであると改めて気付かされます。セールスマンの言うことを鵜呑みにせず、きちんと目論見書をチェックするべきです。プライベートバンキングに関するご相談、スイスのプライベートバンクのご紹介を一切無料で承っております。詳しくは、こちらをご覧下さい。