男女とも一定の年齢になると「がんの発症リスク」が高くなるため、「がん保険」加入を検討している方もいると思います。そこで、FPの観点から「がん保険」の必要性について述べることにします。その後、一般企業の経理や県税事務所に勤務する。ファイナンシャル・プランナーとして、2級ファイナンシャル・プランニング技能士・AFP合格した後、伏見FP事務所を設立し代表に就き今日に至る。まとめがん保険とは「がん保険」に加入すると、次のようなものが一般的に保障されます。呼ばれることもあります。2)入院給付金:入院日数に応じてもらえる給付金。支払日数に制限がないため、入院が長期に及んでも入院した日数分を受け取れます。10倍、20倍、40倍で設定されることが多いです。4)通院給付金:通院しながらがん治療を行う際にもらえる給付金。退院後にがん治療のため通院した場合でも、給付されることが多いです。5)先進医療特約:高額な治療費がかかる先進医療に備えるもの。技術料に応じて一時金がもらえます。6)女性特約:卵巣がん、子宮頸がんなど、女性特有のがんに備えるもの。手術を受けたときに一時金や給付金をもらえます。「医療保険」との違いはどこにあるのか?「がん保険」は、「医療保険」とは以下のような違いがあります。契約を承諾した場合は、(1)告知または診査、(2)第1回保険料の払い込み、のいずれか遅い日から保障が開始されますが、がん保険の場合は、加入後3カ月または90日の待機期間と呼ばれる免責期間が設けられています)2)補償対象の違い(「医療保険」はケガ・がんを含む病気。「がん保険」は、がんに限定)3)1回の入院で支払われる入院給付金の限度日数(「医療保険」は一定の制限あり。含む)で93.7%でしたが、直近の平成30年は88.7%となっており、年々低下傾向にあります(※1)。加入者数が減少しているということが要因として挙げられると思います。年代別「がん」リスクとは?次に、年代別にどの部位のがんを発症(※2)しやすいかについて見てみます。男性は、40歳以上で消化器系のがん(胃、大腸、肝臓)が多くなりますが、70歳以上ではやや減少し、前立腺がんと肺がんの割合が増加します。女性は、40歳代では乳がん、子宮がん、卵巣がんが多くなりますが、高齢になるほど割合が減少し、消化器系がん(胃、大腸、肝臓)と肺がんの割合が増加します。がん保険に加入する必要性があるのか?わが国の「公的保険」は、治療費の自己負担が、原則3割ですむ制度となっています。「がん保険」に加入する理由があるのでしょうか。以下の理由が考えられます。1)「先進医療」や「自由診療」によるがん治療を行いたい2)入院中の食事やベッド代にお金をかけたい以上のような要望がある場合には、「がん保険」への加入を検討するとよいでしょう。利用すると、自己負担額は平均約22.1万円となります(※3)。ひと月に医療機関に支払った額が高額になった場合に、定められた上限額を超えて支払った額を払い戻す制度です。「傷病手当金」という制度もあります。「傷病手当金」とは、がんやその他の病気、ケガなどのために仕事を休んで給与を受け取れないとき、所定の条件を満たすと、月給の約3分の2を、支給開始日から最長で1年6ヶ月間受け取れる制度です。「がん保険」には、「免責期間」があることが一般的です。免責期間とは、保険会社が保証を行わない期間のことです。このため、この期間にがんと診断されても給付金を受け取ることができません。免責期間は、一般的に契約日から90日間です。健康面に不安のある人は、早期に「がん保険」への加入を検討するとよいでしょう。「がん保険」の切り替えを検討している人は、新しい「がん保険」の「免責期間」が終わってから、以前の「がん保険」を解約するようにしましょう。まとめ「がん保険」は、ご自身が必要と思う保障内容がある「がん保険」に加入するというスタイルが良いと思います。前述したように、公的制度でもある程度保障はされるため、無理をして「がん保険」に加入して、家計の収支に影響を与えては、元も子もありません。「がん保険」は、あくまで「将来への備え」と考え、日頃からがんの発症確率を低くする生活を心がけましょう。関連記事なぜ、医療保険とは別にがん保険に入るの?医療保険でカバーできないの?医療保険やがん保険の「先進医療特約」に過剰な期待は禁物。