※登録内容はマイページで確認・変更できますメール※「@jinjibu.jp」からのメールが受信できるようにしてください。2021』によると、ミッション、ビジョンを「明確化できている」企業の24.3%が、「従業員に浸透していない」と回答しています。実に4社に1社がミッションの浸透状況に課題を感じており、社内全体に行き渡らせるのは簡単ではないことがわかります。ミッションを浸透させるために、どのような方法が考えられるでしょうか。ミッションINDEX[表示/非表示]経営陣・管理職が繰り返し発信し続ける行動規範を策定し、認識を揃えるミッションを評価項目に反映し、実現者を称える定期的な浸透度調査を実施し、人事施策に盛り込む経営陣・管理職が繰り返し発信し続けるトップからミッションの重要性を発信することは極めて重要です。トップが心からミッションの価値を信じ、従業員に伝えることではじめて、従業員もその思いを共有することができます。従業員がミッションを身近に感じられるよう、朝礼などの社内イベント、社内報、メール、社内ポータルサイトなどを通じて、一度きりの発信ではなく、継続的に発信していかなければなりません。社内で価値観の共有を進めてくれるキーパーソンの選定もポイントです。現場に影響力のある管理職の中から、特にミッションへの共感が強く社内の課題に敏感な人を選び、旗振り役にすることで、浸透の速度と速めることができます。行動規範を策定し、認識を揃えるミッションを実際の日常業務に落とし込むことで、従業員により深い理解を促すことができます。企業によって行動規範やバリュー、クレドなど呼び方は異なりますが、従業員一人ひとりが意識しなくても規範に沿った行動が取れるようになった段階ではじめて、「ミッションが浸透している」と言うことができます。ミッションを評価項目に反映し、実現者を称えるミッションに沿った行動をしている従業員に高い評価を与えるなど、ミッションにひもづいた評価制度を策定するのが効果的です。どのくらい行動に移せているかを定量的に評価することで、従業員自身に「達成するためにはどうすればいいか」を考えさせ、自律的に行動させることができます。トップや管理職から実践することで、従業員にも浸透させやすくなります。評価する際には、上司からの一方的な査定で終わるのではなく、部下自身に自己評価を行わせたり、上司からのフィードバックを行ったりするとよいでしょう。客観的な振り返りや自分の課題を知ることが可能になり、新たな目標につなげやすくなります。急に新しい評価制度を導入すると、ミッション策定に関わってこなかった従業員を中心に反発が出る恐れがあります。ミッションや行動規範を自分ごと化させるための研修やワークショップの実施、高い評価を得た従業員の表彰制度などで全従業員の意欲を高める必要があります。定期的な浸透度調査を実施し、人事施策に盛り込むミッションの発信から従業員までの評価を一通り終えたら、従業員にアンケートを実施し、社内での浸透度を調査します。浸透していなければ、取り組みがまだ不十分だと言えます。発信や研修、評価制度などの施策を再考する必要もあるでしょう。一度の調査で浸透が確認でき、狙い通りの結果が得られているとしても、人材の入れ替わりや会社のステージの変化によって調査結果は変わるため、定期的な実施が求められます。無料会員登録フォローすると、対象ジャンルの新着記事が掲載された際に通知します。利用には『日本の人事部』への会員登録が必要です。メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。用語の基本的な意味、具体的な業務に関する解説や事例などが豊富に掲載されています。掲載用語数は1,300以上、毎月新しい用語を掲載。基礎知識の習得に、課題解決のヒントに、すべてのビジネスパーソンをサポートする人事辞典です。すると、興味のあるコンテンツをお届けしやすくなります。メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。ご利用には『日本の人事部』会員への登録が必要です。メールアドレスのみの登録で、15秒で完了します。この記事をオススメこの記事をおススメあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。※コメント入力は任意です。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。コメントを書くあなたのオススメとして、ニックネーム、業種、所在地(都道府県まで)が公開されます。コメントコメントは必ず入力してください。以下に定めるご注意をご承諾の上、コメントを投稿してください。1.記載されている記事や回答の内容に関係のないコメントは、ご遠慮ください。2.以下の内容を含んだコメントの投稿を禁止します。『日本の人事部』事務局が禁止行為に該当すると判断した場合には、投稿者に通知することなく、コメントを削除または修正することもございます。個人情報を記載すると、トラブルに繋がる可能性があります。絶対に記載することのないよう、ご注意ください。4.掲載されたコメントにより発生したトラブルに関しては、いかなる場合も『日本の人事部』事務局では責任を負いかねますので、ご了承ください。5.ご投稿いただきましたコメントは、『日本の人事部』や、当社が運営するウェブサイト、発行物(メールマガジン、印刷物)などに転載させていただく場合がございますので、ご了承下さい。問題を報告ご報告ありがとうございます。『日本の人事部』事務局にて内容を確認させていただきます。報告内容は必ず選択してください。問題点は必ず入力してください。・このご報告に、事務局から個別にご返信することはありません。・ご報告いただいた内容が、弊社以外の第三者に伝わることはありません。・ご報告をいただいても、対応を行わない場合もございます。約7割の企業がビジョン、ミッションを明確化できているが、そのうち約2割の企業では浸透していない経営において重要なビジョン、ミッションを、どのくらいの企業が明確化できているのでしょうか。どのくらい浸透しているのでしょうか。調査レポート人事白書ミッションビジョン自社のパーパスを明確化できている企業は5割。自社のパーパスを明確化できているかどうかを聞いたところ、「できている」は50.0%、「できていない」は35.6%という結果となりました。今後、従業員の働き方をどのようにする予定なのかを聞いたところ、「テレワークと出社のハイブリッド」(79.0%)との回答が最も多くなりました。「ミッションの浸透方法」に関する人事のQ&A企業ビジョンを行動目標にして従業員に浸透させていく際の留意点お世話になっております。企業ビジョンを従業員に浸透させていく過程で悩みがあります。弊社では、私の定めた企業ビジョンをもとに業務にあたることになっています。経営理念(ミッション、ビジョン、バリュー)浸透を目指す際の研修プログラム例です。継続的な取り組みの一環として、研修を企画するときにご利用ください。Innovations)[5/16]注目コンテンツ【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。