記事をお気に入りリストに登録することができます。2020年の東京オリンピック開催で、スポーツウェアをはじめとするスポーツ用品業界も注目度が高まっている。ナイキやアディダスなどの世界の大手スポーツ用品メーカーは、スポーツの世界的な普及に足並みを合わせて、ブランドの浸透やタウンユースの拡大を図り、事業を伸ばしてきた。先進国を拠点とする各社は自国市場の頭打ちに伴い、「アスレジャー」と呼ばれるようなファッション性の追求、新しい顧客層の開拓、新興国への進出、M&Aによる事業拡大など、成長戦略の練り直しを迫られている。経て、現在、ビジネスや医療・健康分野を中心に執筆活動を行っている。すべて表示スポーツ用品とは、サッカーや野球といった競技別のユニフォーム、スイミングウェア、トレーニングウェア、ジャージ、ソックスなどの衣料品(スポーツウェア)のほか、スポーツシューズ、キャップなど身につけるアクセサリー、野球のバットやサッカーボールといったスポーツギアも含まれる。スポーツウェアは、スポーツの発祥とともに存在したわけだから、極めて古い歴史がある。日本の狩衣(かりぎぬ)。古代の貴族の狩猟服だったのが、平安時代には貴族の日常着になった。欧米の例では、ポロシャツもポロ(馬に乗って行うフィールドホッケーのようなスポーツ)用の競技服だったのが、日常着としても使われるようになったものだ。いえ、スポーツ用品産業が本格的に成立したのは近代になってから。グローバル化したのは戦後、1960年代以降のことである。スポーツ用品産業の発展は言うまでもなく、スポーツの振興と軌を一にしている。産業そのものがグローバル化したのは、オリンピックやサッカーのワールドカップなどの商業化によって、スポーツビジネスが巨大化し、さらにグローバルに広まったからだ。スポーツ用品ビジネスを巨大化させたのはテレビその背景にあるのはメディア、中でもテレビの普及である。テレビの中継があれば、自宅に居ながらにして、世界各地で行われるスポーツの試合をリアルタイムで視聴できる。テレビ観戦する人が増えることで、スポーツの認知度が高まり、やがてテレビに触発され、自分でもスポーツを始める人が増えるという構図である。戦後の日本の子どもたちは、テレビでプロ野球や高校野球を見て野球選手に憧れ、草野球に興じた。その結果、野球の競技人口が拡大し、同時に野球を観戦する愛好者も激増したのである。ここで注意すべきなのは、必ずしも競技者ではない「スポーツ愛好者」の増加がスポーツ用品ビジネスの発展に深くかかわっていることだ。プロ野球の球場の観客席では、贔屓のチームのユニフォームを着て応援している女性や小さな子どもも少なくない。多数の観客を動員できる人気スポーツは、競技人口をはるかに超えたスポーツ用品の“市場”を有しているわけだ。スポーツ愛好者は、スポーツを観戦するときだけでなく、日常着としてもスポーツウェアを愛用するようになる。いわゆる「タウンユース(シティユース)」である。スポーツウェアは、「吸湿速乾」のように基本的に機能性が高い。着心地がよく、体を動かすのがらくなものも多い。加えて、デザインも洗練されている。“かっこいい”のである。スポーツウェアはその性質上、視認性を高める必要があるし、興業上かっこよくなければ、競技者の士気にかかわり、観客にも競技のファンになってもらえないからである。してスポーツ用品が日常のライフシーンに進出すると、スポーツとはまったく関係ないが、流行に敏感な若者などがそれを取り入れ、ファッションブランドとして定着していく(スポーツ用品メーカーもビジネス上、ファッション性をより追求するようになる)。日本でも、老若男女が「アディダス」や「ナイキ」の服や靴で街を闊歩している。それが、巨大化したスポーツ用品市場の今日の姿である。世界ランキング1位はもちろんナイキ、アンダーアーマーも台頭スポーツ用品メーカーのグローバルランキングは、以下のとおりだ。スポーツ用品メーカーの売上世界ランキング一見してわかるように、すべて日米欧の先進国企業に占められている。先進国は「スポーツ大国」でもあるからだ。国民の所得水準が高く、生活に余裕がなければ、スポーツ産業の振興は難しい。目につくのが米国勢だ。米国は、オリンピックのメダル数でも常に上位を争っているように、名実ともに世界最大のスポーツ王国、スポーツビジネス王国である。それに前回のフィットネスクラブのランキングでも紹介したように、国民の健康志向が高く、スポーツ人口の裾野が広いといったバックボーンもある。世界第1位は米国のナイキである。日本で知らない人はまずいないだろう。1964年、フィル・ナイトとビル・バウワーマンによって設立された。ナイトは中距離走選手で、経営を担当した。バウワーマンは陸上競技の指導者で商品の研究開発を担当、ナイトの大学時代のコーチでもあり、ジョギングを世に広めた立役者でもあった。した関係で、当初の主力商品はランニングシューズ。意外に知られていないが、実は前身のBRS(ブルーリボンスポーツ)社はアシックス(当時はオニツカタイガー)の輸入代理店だった。前へ12次へ関連タググローバル化フォローするコンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツフォローするあなたの投稿コメントする関連コンテンツ記事コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツフィットネス業界の世界ランキング:コナミスポーツやライザップはトップ10に入るのか健康志向の高まりを背景に、今やフィットネス産業はサービス業としての確固たる地位を築いた。日本でも民間のスポーツクラブやフィットネスジムは毎年200か所以上も増加。テレビCMで一世を風靡した「RIZAP(ライザップ)」の躍進は多くの人が知るところだろう。世界規模でみても、フィットネスクラブ市場のトップ10には日本でもおなじみの企業が複数ランクインしている。今後フィットネスクラブは、成長期から成熟期に入り、合従連衡によるチェーン拡大の動きも活発化していくだろう。記事ロボティクス・ドローンアディダスの全自動工場「スピードファクトリー」は何がスゴいのかスポーツ用品メーカーのグローバル企業であるアディダスがドイツ本社近くに建設した「スピードファクトリー」では、全ての製造工程をロボットが担当しています。ロボットの導入によって人件費が高いドイツでも製造が可能になり、アジア地域で製造した商品を船便で輸送する必要がなくなりました。そのため、1年半かかっていた製造プロセスが数週間にまで短縮されています。低コストな大量生産の仕組みを維持しながら、ユーザーの要望に応じた個別生産を組み合わせる生産方式は、デジタル情報をやり取りして製造プロセスを高度化する「インダストリー4.0」の事例として注目が集まっています。大氏が「限界を突破したければわがままになれ」と語る理由リオ五輪でのリレー400m銀メダルは、多くの日本人に驚きと感動をもたらしてくれました。日本人が考える「限界」を突破する快挙だったことは間違いないでしょう。一流のアスリートは「限界」を超えることができるのでしょうか。メダル獲得者で、このたび『限界の正体』を上梓した為末大氏が「限界を突破する方法」を解説します。元サッカー日本代表監督の岡田武史氏が2014年、四国リーグに所属するFC今治のオーナーになったことは、世間を大いに驚かせた。J1やJ2ではなく、四国リーグの、しかも経営者という道を選んだのか。岡田氏が進めるITによるスポーツ変革の可能性とは。SELECT」で語った。記事ブランド向上・マーケティング・PR新日本プロレスはなぜV字回復できたのか?顧客接点強化のマーケティング戦略ビジネスの世界で「勝つ」ことはとても難しい。それ以上に難しいのが衰退へと向かいつつあったビジネスを「再生」することだ。日本中を熱狂させたプロレスブームが去って久しいが、当時ブームのけん引役だった新日本プロレスは再び新たなファンを獲得、見事なV字回復を見せつつある。新日本プロレスリングの社長として同社を率いる手塚要氏に「再生」を可能にした施策についてお聞きした。スポーツクラブの最前線を変える!ルネサンスが取り組んだ顧客サービス改革1979年に大日本インキ化学工業(現DIC)の社内ベンチャーとして、テニススクール事業からスタートしたルネサンス。現在の事業の中核となるのは、売上の約9割を占めるスポーツクラブ事業だ。それを契機に経営トップの号令のもと、構造改革「ルネサンス・レボリューション(通称ルネレボ)」に乗り出すとともに、基幹システムの刷新に着手した。記事コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツエイベックス・デジタルにおけるBI活用事例、データ分析の3つの課題をどう解決したかデジタル化が進行するにつれて、企業が活用すべきデータの種類も量も年々増加し続けている。デジタル化による影響が大きい業界ほど、BIツール導入の必要性が高まっているといえるだろう。エンタテインメント業界もデジタルの波による急激な変化が訪れている分野の1つだ。SNSの普及やサブスクリプションサービスの浸透などによりヒット曲を示す指標は多様化、アーティストデータの分析もより複雑化かつ高度化している。本記事では、エイベックス・グループのデジタル事業を担うエイベックス・デジタルにおけるBIツール運用事例を見ていこう。閉店...でも実は“成長市場”と言えるワケ近年、ゲームセンターが閉店するというニュースをよく見かける。大手のセガでさえゲームセンター運営から撤退し、業界としては崖っぷちな状況にあると言えよう。事実、店舗数はここ10年で見ても右肩下がりだ。市場規模で見ると、実は拡大傾向にある。スマホアプリの台頭やコロナ禍の影響などを通して、ゲームセンター業界では今、大きな変革が起きているようだ。記事コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ次世代のストレージ要件は「誰でも扱えて」「安心安全」、どうやって両立する?企業のデジタル戦略推進の基盤となるITインフラの中でも、データストレージが担う役割は年々大きくなっている。データ活用による収益向上や新ビジネス創出を可能にするには、サイロ化した既存データの一元化やセキュリティ強化といった要請に応える、新たな成長基盤となるストレージシステムの構築が喫緊の課題だ。その実現には、どのようなポイントを押さえていけばよいのか。本稿では、次世代のストレージインフラについて解説したい。米ネットフリックス(Netflix)が、韓国発のコンテンツを強化している。同社が2021年に韓国で製作した映画・ドラマ作品は15作だが、2022年に25作となり、2023年には34作まで増強する予定だ。ここまで韓国発にこだわるのか。そこには、ネットフリックスが抱える経営事情と、「飛び抜けたコスパの良さ」といった2つの理由が、複雑に絡み合っていた。記事コンテンツ・エンタメ・文化芸能・スポーツ理想のゲームをあなた自身が作りませんか?週末ゲームクリエイターのススメ質問です。Switch、Steam、VRゲームに毎日ハマっている方も多いでしょう。ゲームを通して、たくさんの世界と出会ってきたことと思います。Browsers)を記録した。2022年10~12月期放映のドラマ『silent』(フジTV系)のTVerにおける単話再生数が次々と記録を更新して話題になったのも、記憶に新しい。そんな好調の裏で、TVerのビジネスモデルにはどのような変化の兆しがあるのか。A氏(40代)とTV局局員のB氏(40代)に、TVerとTVが取り巻かれている現状を聞いた。会社情報チーム紹介SBクリエイティブ株式会社ビジネス+ITはソフトバンクグループのSBクリエイティブ株式会社によって運営されています。reserved.この機能は会員限定です「ビジネス+IT」の会員の方(登録は無料)のみ、ご利用いただけます。ログインする今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。投稿したコメントを削除しますか?キャンセルコメントを削除するあなたの投稿コメント編集コメントするキャンセル機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。問題の詳細をお知らせください。報告するキャンセルビジネス+ITルール違反についてはこちらをご覧ください。報告が完了しました閉じるコメントを投稿することにより自身の基本情報が本メディアサイトに公開されます投稿するキャンセル2度と表示しない必要な会員情報が不足しています。必要な会員情報をすべてご登録いただくまでは、以下のサービスがご利用いただけません。」さんのブロックを解除しますか?ブロックを解除するとお互いにフォローすることができるようになります。ブロックを解除するキャンセルブロックさんはあなたをフォローしたりあなたのコメントにいいねできなくなります。さんからの通知は表示されなくなります。さんをブロックしますか?ブロックするキャンセルブロックブロックが完了しました閉じるブロック解除ブロック解除が完了しました閉じる機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。閉じるユーザーをフォローすることにより自身の基本情報がお相手に公開されますフォローするキャンセル2度と表示しない閉じる。