経営)東映テレビ・プロダクション(完全子会社。テレビ作品制作を手掛ける)東映シーエム(完全子会社。リミテッドなども出資。東映系のシネマコンプレックス、T・ジョイおよび一部の他社との共同経営劇場を運営。自社買付や他社から委託された作品の配給、東映の小規模作品の配給も手掛ける)AMAZONLATERNA(ティ・ジョイの子会社。映像・ゲーム・演劇・出版物などの企画、製作、販売などを手掛ける)東映衛星放送(完全子会社。東映チャンネルを運営)東映建工(完全子会社。東映セントラルフィルム(1988年解散。セントラル・アーツのみ存続)東映化学デジタルテック(映像効果関連の業務を行う。現在は、東映ラボ・テックと合併)東映貿易(現在は東映アクティスという名で、東映エージエンシーの貿易営業部内で農業機械などの貿易業務を行う)東映俳優センター(現在は東映マネージメントとして、東映直営の東映東京撮影所の一部門として運営)東映興業(プロ野球球団・東映フライヤーズ(現・北海道日本ハムファイターズ)の運営会社。球団は1973年に日拓ホームに売却、会社自体も1985年に東映不動産と合併)東映不動産(1985年に東映興業と合併して東映興業不動産となり、2006年に東映本社に吸収)衛星チャンネルコヨーテ(配信や放送、映画のオリジナルコンテンツの企画開発などを手掛ける。2021年現在、東映は朝日新聞社に次いで第2位のテレビ朝日HD株の18.8%を保有し[10]、テレビ朝日は東映株の11%を保有。系列局の朝日放送(現在の朝日放送グループホールディングス)も2006年に東映が売却した自社保有株を0.5%取得している。東急電鉄と阪急電鉄はお互いの子会社がライバルであり、特に百貨店やプロ野球球団では長年のライバル関係にあった。千葉県流山市と八千代市にある「東映団地」は当時開発された団地。1975年9月~1976年8月期売上高390億4367万円(映画製作配給126億3300万円、興行114億5100万円、テレビ90億1000万円、教育15億6300万円、観光不動産43億8300万円)[104]。1980年9月~1981年8月期売上高596億円(映画製作配給162億円、興行127億円、テレビ147億円、教育24億円、観光不動産139億円)[105]。1988年4月~1989年3月期売上高960億円(映画製作配給226億円、興行127億円、テレビ147億円、ビデオ195億円、教育27億円、観光不動産238億円)[106]。1960年代まで収益の柱だったボウリング事業は1972年を境に急激に衰退したが、ボウリング場は立地条件がよいため、この転換事業に手掛けたマンション販売や建売りがよく売れ、観光不動産部は他に全国の劇場再開発やホテル建設を推進し大きな収益の柱になった[107][108][109]。1991年4月~1992年3月期売上高1022億円(映画製作配給258億円、興行106億円、テレビ184億円、ビデオ249億円、教育29億円、観光不動産293億円)[110]。1995年4月~1996年3月期売上高899億円(映画製作配給222億円、興行94億円、テレビ169億円、ビデオ180億円、教育24億円、観光不動産207億円)[111]。ダルタニアスを除き東北新社とともに制作協力。2021年6月17日閲覧。2019年1月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年2月18日閲覧。2019年2月18日閲覧。オリジナルの2021年7月16日時点におけるアーカイブ。2022年3月11日閲覧。オリジナルの2022年3月11日時点におけるアーカイブ。2022年3月11日閲覧。120006801930。115-226頁、2022年4月9日閲覧。2018年9月28日閲覧。スターで綴るメディア興亡史』日経BP社、2006年、211-215頁。4-8222-0158-9。2021年1月23日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月11日閲覧。