センターと共同開発した計量モデルをもとに、四半期ベースで年度ごとの広告費を予測します。総額と主要媒体別の予測も行います。毎年2月には次年度全体の予測値を、7月には期中の情勢変化を踏まえた修正値を発表します。上位企業を対象に毎年調査を実施しています。取引、インターネットの利用状況まで多岐に及び、その規模は我が国最大を誇ります。月に発表し、調査報告書を発行します。実額を取り出し、年度ごとにランキングしています。業種別の分析などもしています。前年度の広告業界の動向やトピックス、データをリポートした広告界唯一の白書です。月下旬発行=日本経済新聞社が実施する「日経企業イメージ調査」の調査報告書です。成果発表や、新しい時代の広告動向を探るために、第一線の研究者や実務家を講師に迎えた講座・シンポジウムを開催しています。テレビは増加に転じる日経広告研究所は2023年度の広告費が前年度に比べて1.5%増えるという予測をまとめた。世界景気の後退が懸念される中、国内は経済活動の再開を支えに底堅い景気が見込まれ、企業の広告出稿姿勢を支える。22年度に落ち込んだテレビ広告が増加に転じる。インターネット広告は減速傾向だが、安定した伸びを確保する。日経広告研究所は2022年度の広告費が前年度に比べて1.1%増えるという予測をまとめた。2月時点の見通し(3.7%)から下方修正した。コロナ感染の収束時期は不透明で、世界的なインフレが企業収益を圧迫する懸念が広がり、企業の広告出稿に慎重さが出てきた。テレビ広告が減少に転じることが影響する。インターネット広告は2桁増を維持する。探究する』~デジタル時代への理論と実践~の動画12タイトルを会員専用ページにアップいたしました。探究する』~デジタル時代への理論と実践~の動画12タイトルを会員専用ページにアップいたしました。監修した報告書「パーパス・オリエンテッドな企業コミュニケーションの現在地とこれから」をアップいたしました。アワード2021』に参加している日本の有力企業290社が発信する社会志向型メッセージを徹底分析したレポートです。Z世代の大学生が企業の広報・広告担当者に向けてお伝えしたいことをまとめています。ASIA2022でのセッションと連携して、レポートのリンクをアップいたします。皆様、ぜひご覧ください。日経広告研究所は2022年度の広告費が前年度に比べて3.7%増えるという予測をまとめた。コロナ感染の収束時期は不透明だが、22年度も堅調なマクロ景気を背景に企業活動が活発化し、広告費は底堅い伸びが見込まれる。インターネット広告が高成長を持続し、全体の伸びをけん引する。日経広告研究所は2021年度の広告費予測を見直し、前年度に比べて10.4%増えると発表した。21年2月時点の予測値5.3%増から上方修正した。新型コロナウイルス感染の先行きは不透明だが、国内景気の好転に伴って企業活動が活発となり、前年度に大きく落ち込んだ広告需要の反動増が見込まれる。インターネット広告が一段と成長を高め、広告費全体をけん引する。日経広告研究所は2021年度の広告費が前年度に比べて5.3%増えるという予測をまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大が影響し、20年度の広告費は16.0%減と大幅に落ち込む見通し。パンデミック(世界的大流行)の収束時期は不透明だが、21年度はマクロ景気の好転に伴って企業活動が活発となり、前年度に大きく落ち込んだ広告需要が反動で増加するとみている。媒体別では、インターネット広告とテレビ広告が広告費全体の伸びをけん引する。同研究所は毎年2月に翌年度の広告費予測をまとめている。広告業売上高を広告費のデータとして使い、四半期ベースで広告費を予測している。今回は21年4-6月期~22年1-3月期を予測期間とした。2019年度の連結決算ベースの広告宣伝費は3年ぶりのマイナス日経広告研究所は2019年度の「有力企業の広告宣伝費」をまとめた。非上場の有力企業を含む3258社(親子上場の子会社分を除く)の連結決算ベースの広告宣伝費総額は6兆1275億円で、前年度比1.07%減少した。マイナスは3年ぶりで、米中貿易摩擦の激化などを背景に、自動車や電気機器などの輸出関連企業が広告宣伝費を減らした。サービスや小売り、その他金融などの内需関連企業は広告宣伝費を増やした。2020年度の広告費が前年度に比べて13%減少するという予測をまとめた。新型コロナウイルスの感染拡大により、経済活動が停滞したため、企業は広告出稿を手控えるようになっている。コロナの影響が直撃した交通・レジャーなどの落ち込みが目立つ。20年度はテレビ広告をはじめ、各媒体とも2ケタのマイナスが見込まれる中、インターネット広告は唯一、微増を確保する見通しだ。同研究所は毎年2月に翌年度の広告費予測をまとめ、7月に予測を見直している。広告業売上高を広告費のデータとして使い、四半期ベースで広告費を予測している。今回は20年4-6月期~21年1-3月期を予測期間とした。2020年度の広告費が前年度に比べて0.3%増えるという予測をまとめた。19年10月の消費税引き上げ後、消費の回復が鈍く、新型肺炎拡大の弊害も懸念される。米中貿易摩擦の小休止や大規模な財政支出を背景に、景気腰折れの可能性は小さいとみられる。東京五輪・パラリンピックが開かれる夏は、テレビを中心に広告出稿の増加が期待される。新聞や雑誌はマイナスが続くが、減少率はやや縮小し、19年度に鈍化したインターネット広告は伸び率を高める。同研究所は毎年2月に翌年度の広告費予測をまとめている。広告業売上高を広告費の基本データとして使い、四半期ベースで広告費を予測している。今回は20年4-6月期~21年1-3月期を予測期間とした。日経広告研究所は7月24日、2019年度の広告費が前年度に比べ横ばいになるという予測を発表した。今年2月に発表した時点の見通しを維持した。米中貿易摩擦の高まりを背景に世界経済の先行きに不透明感が広がっている。国内では、10月の消費税率の引き上げによる個人消費への影響が懸念され、企業は広告出稿に慎重な姿勢をみせている。媒体別では、新聞、テレビなどのマスコミ4媒体の伸びが鈍る一方で、インターネットの成長は続くとみている。調査~広告費全体は前年度と比べ横ばい。リスク要因増え、企業は慎重姿勢~日経広告研究所は2019年度の広告費が前年度に比べて横ばいになるという予測をまとめた。足元の国内景気は底堅いものの、米中貿易摩擦の激化や世界景気の後退が懸念される上、10月に消費税引き上げを控えて、企業は広告出稿に慎重な姿勢を取り始めている。媒体別では、新聞や雑誌、テレビなどマス媒体が引き続き弱含み、ここ数年急成長してきたインターネット広告も、個人情報の規制強化の流れなどを背景にやや伸び悩みの兆しがみられる。同研究所は毎年2月、翌年度の広告費予測をまとめている。広告業売上高を広告費の基本データとして使い、四半期ベースで広告費を予測している。今回は19年4-6月期~20年1-3月期を予測期間とした。