日本電産の1Q決算説明会が7月25日に開催され参加した。プレゼンは、いつも通り、永守会長CEO、佐藤CFO、IR永安氏、新社長は出席せず。今回から、車載と、家電等が別セグメントとなった他、キャパに関して説明があった。永守節はいつも通り、質疑も、車載やキャパに関するものが多かった。業績上方修正2018年度1Q決算は売上3838億円、OP466億円と堅調、上期を売上7500→7750億円、OP900→950億円、通期は上期の上方修正分だけ加算され、売上1.575→1.6兆円、OP1900→1950億円。中期目標である2020年度の売上2兆円(M&A約5000億円含む)、OPM15%、うち車載7000億円〜1兆円、などは順調そうだ。注目の新開示の車載は、売上772億円、OP109億円(14%)、家電商業産業は、売上1386億円、OP140億円(10%)、精密小型がOP165億円(15.5%)ゆえ、車載は精密小型部門に匹敵する収益性だ。遡って、2016年度1Qに車載は10%超え。EV・PHEV用トラクションモーター専用工場(鋳造、切削、スタンピング・プレス、射出成型など垂直統合一気通貫コンセプト)を建設中、キャパを現状の数十万台から、2019年に200万台超え、2020年に700万台へ。R&DとM&AR&Dは、これまで、500億円規模から、600億円を突破する。2017年度は、554億円、全社共通の知中央モーター基礎研究所や生産技術研究所などが67億円、HDDと車載など本体が208億円など。車載関係という意味では、売上高R&Dは4%とやや小さい。