記事をお気に入りリストに登録することができます。コロナ・パンデミックをきっかけに、デジタルトランスフォーメーション(DX)の重要性が高まる中、企業はデジタル化によるディスラプション(破壊的創造)への対応を余儀なくされている。ビジネスモデルの変革には、既存ビジネスとの矛盾をできるだけ避けたくなるなど、制約がつきものだ。企業はどのようにディスラプションへ対応していけば良いのだろうか。所長の根来龍之氏に話を聞いた。経営者が経営戦略を間違えるワケ常識の外からアイデアを取り込む「強制発想法」とは「デジタル化」の考え方のキホンここ数年、デジタル化を起点とした企業変革の在り方が盛んに議論されるようになったが、その必要性が指摘されるばかりで具体的な考え方はほとんど示されていない。企業はどのようにデジタル化による変革を進めれば良いのだろうか。所長の根来龍之氏は、「現在のデジタル化の流れを作り出している要素は3つあります。それは、人工知能(AI)をはじめとする(1)『ソフトウェア化(ソフトウェアによる機能多様化と制御)』、IoTをはじめとする(2)『ネットワーク化(常時接続)』、そして、それらが促す(3)『モジュール化』です」と語る。これらを念頭に置きつつ、デジタル化を自社の事業変革に結びつける方法を考える際、ポイントになるのが「製品・サービス自体」のデジタル化と、製品などを作る際のバックヤードの領域、すなわち「プロセス」のデジタル化を分けて考えるということだ。)はデジタル化されてきた一方、商品・サービス自体はまだまだ“紙”の新聞の発行が中心であり、デジタル化が進んでいない。したこともあり、SmartNewsやNewsPicksなど、Webメディアの台頭を受け、新聞の発行部数は減少に向かっている状況がある。新聞社と同様に、「プロセス」のデジタル化が進む一方、「製品・サービス」のデジタル化が遅れている日本企業は少なくない。日本企業にはこうした傾向が見られるのだろうか。既存企業がデジタル・ディスラプション対応に遅れる理由なぜ、製品・サービスのデジタル化が課題になっているのか。根来氏は、プロセスのデジタル化は効率化競争であることが多く「日本では積極的に対応を進める企業が多かったし、今後もそうだろう」と述べる。製品・サービスのデジタル化については「経営者のデジタル・ディスラプション(デジタル化による破壊的イノベーション)の脅威への認識、つまり経営者の主観で切迫度が変わってくるため、対応が遅くなる場合がある」というのだ。日本にはこうした傾向があるのだろうか。それを紐解くキーワードとして「破壊的イノベーション」が関係しているという。一般的に、破壊的イノベーションというのは「これまでの技術を否定するもの」と考えられているが、それは広すぎる定義である。否定技術には、市場に出てきた時点で既存技術を代替することが明確なものと、そうでないものがある。レコードがCDに代ったのは前者だ。デジカメは後者の例だ。デジカメの最初の民生品が登場した1995年直後は、機能面から「デジカメがアナログカメラに取って代わる」とは考えられていなかったが、その5年後にはデジカメが主流となった。2010年頃には、デジカメから、スマホのカメラが使われるよう変化していった。根来氏は、「デジタル・ディスラプションによる機能の代替というのは部分的に始まり、徐々に拡大していくもので、経営者にはこのスピードを読み解く力が求められるのです」と語る。それを正確に読み解くのは難しい。それこそが、破壊的イノベーションへの対応の難しさだ。部分的に代替されていく機能が、完全に旧技術を凌駕するタイミングを根来氏は「完全代替」と呼ぶが、「すべての技術が完全代替にすぐに至るわけではない」ため、完全代替に至るスピード、タイミングが予測しにくく、企業の対応も経営者の主観によって変わってくるのだ。すべて表示さらに、すべての新技術が完全代替へと「進化」するわけでもない。1988年に登場したISDNは、パケット通信・回線交換データ通信にも利用できる公衆交換電話網として期待されたが、通信速度の遅さなどからADSL、そして光ファイバー回線に取って代わられ、2018年11月30日をもって新規受付を終了した。現在、多くの企業がDXやデータ活用に取り組んでいるが、成功している企業は決して多くはない。データをたくさん蓄積し、分析ツールもそろっているのに、なぜか価値のある知見が出てこない。そもそもどうやって分析したら良いのかが分からない......。企業はこうした事態に陥るのか。吉基氏に、データ活用に失敗する企業の特徴や、成功させるために必要な手順・スキルを聞いた。会社に頼らず、好きなことをして「個」で稼ぐ。そんな「クリエイターエコノミー」の時代の稼ぎ方について解説したのが、元LinkedIn(リンクトイン)日本代表の村上臣氏が上梓した『稼ぎ方2.0』だ。終身雇用や年功序列型賃金などの従来の日本人の働き方が大きく変わりつつある今、日本の大多数を占める「会社員」は具体的に何をしてクリエイターエコノミーに適応していけばよいのだろうか。村上氏が、『小さく分けて考える』の著者でMoonshot代表取締役の菅原健一氏と語り合った。「2025年の崖」まで残り3年に迫る中、レガシー化してブラックボックスとなっている基幹システムについて、刷新するのかそれとも残しつつ有効活用するのか、頭を悩ませる企業は少なくない。ここでは現場での事例を交えながら、既存の基幹システムを有効活用するためのアイデアを解説する。加え、欧米豪など、遠方からの客も続々と訪日している。最近、よく見かけるのが中国語でも韓国語でもない言語を話すアジア系の人々である。彼らはいったい何者なのか。2019年の水準(3188万人)越えにする」という目標は達成可能と見られる。心配なのは、人手不足による供給制約である。インバウンドの現況と、IT活用による人手不足解消の試みを分析する。近年、オンプレミスとクラウドが混在したハイブリッド環境や複数のクラウドを併用するマルチクラウド環境を選択する企業が増えており、企業内のシステム環境は複雑化する一方、社内のIT人材は足りず運用に課題を抱える組織が増えている。した状況を打開する方法はあるのか。ここでは、ハイブリッド、マルチクラウド運用の効率化に向けて取り組むべき3つのポイントを解説する。街に訪日外国人(インバウンド)が戻ってきた。都内の電車には大荷物の訪日外国人が「復活」し、筆者が久々に訪れた大阪市内のホテルでは、ロビーでチェックインの列をなす半数以上が訪日外国人だった。背景には、新型コロナウイルスの水際対策の本格緩和がある。2023年1月の訪日客数は150万人と、コロナ前の2020年1月の約6割の水準まで回復した。2023年は2000万人を超える水準まで伸びると期待する声も上がるが、コロナ前に主役だった中国からの客はほとんど戻っていない。インバウンドはこのまま順調に回復するのだろうか。コロナ前を振り返りつつ、インバウンドの現況を分析する。会社情報チーム紹介SBクリエイティブ株式会社ビジネス+ITはソフトバンクグループのSBクリエイティブ株式会社によって運営されています。reserved.この機能は会員限定です「ビジネス+IT」の会員の方(登録は無料)のみ、ご利用いただけます。ログインする今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。投稿したコメントを削除しますか?キャンセルコメントを削除するあなたの投稿コメント編集コメントするキャンセル機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。問題の詳細をお知らせください。報告するキャンセルビジネス+ITルール違反についてはこちらをご覧ください。報告が完了しました閉じるコメントを投稿することにより自身の基本情報が本メディアサイトに公開されます投稿するキャンセル2度と表示しない必要な会員情報が不足しています。必要な会員情報をすべてご登録いただくまでは、以下のサービスがご利用いただけません。」さんのブロックを解除しますか?ブロックを解除するとお互いにフォローすることができるようになります。ブロックを解除するキャンセルブロックさんはあなたをフォローしたりあなたのコメントにいいねできなくなります。さんからの通知は表示されなくなります。さんをブロックしますか?ブロックするキャンセルブロックブロックが完了しました閉じるブロック解除ブロック解除が完了しました閉じる機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。閉じるユーザーをフォローすることにより自身の基本情報がお相手に公開されますフォローするキャンセル2度と表示しない閉じる。