Coolに過ごそうDayTradeNet健康、家族、趣味などあれこれを綴るブログです。Tweet早いモノで今月21日が車検。ディーラへはすでに手配済みなのだが、さてタイアをいつ交換しようかなと。過去ログを見ると、前回は2013年の3月下旬に交換している。ブレーキをかけたときの路面からのフィールで、タイアが減ってきているのがわかるので、ちょっと気になってはいたのだ。先日久しぶりに洗車したので、スリップサインをチェック。上下の写真では赤い矢印のところにある。1.6mm以下になると車検が通らないからね。3mmで交換・・これは前輪だが、後輪の溝はもっと深い。念のためディーラーでも確認してもらったが、まだ変えるのは勿体ないとのこと。いうわけで車検が終わってから交換することに。C6でドリフなどはしないからね。(笑)それはそうと、現在9万4千キロあたりなのだけれど、最近特に調子がいい。ハイドロ足はトロトロに柔らかく、極上の乗り心地。エンジンもシルキースムースでトルクフル。例によって軽いのだけれど、フィールもナチュラルで素晴らしいステアリング。確証はないのだが、これ以外心当たりがないのだ。トヨタ、ホンダらが販売に乗り出す次世代"燃料電池車"の不都合な真実2018年からアメリカ・カリフォルニア州で導入される新しいZEV(ゼロ・エミッション・ビークル)規制では、州内での年間販売台数4500台以上のメーカーに対し、排ガスゼロの自動車、つまり電気自動車か燃料電池車を一定数販売することを義務づけています。これまで暫定的に認められていたHVは新規定では認められないのです。2020年には日本全国のガソリンスタンドの数が、現在の約3万5000軒から約2万5000軒に減るといわれています。仮に、これと同じ数の水素ステーションをオンサイト型で建設したとすると、費用の総額は約12兆5000億円にも上ります。一方のオフサイト型ですべて建設したとしても約3兆7500億円もかかります。1km走行当たりに排出する二酸化炭素は、電気自動車(EV)の52・5gに対して、燃料電池車は現状で144gから225gとガソリン車よりも多く、将来の進歩を勘案してもEVのほうがはるかに高効率です。水素社会の実現に必要なインフラの規模や、高額な燃料電池のコストや耐久性、エネルギー効率などを考えても燃料電池はいまだ開発途上の技術だと言わざるを得ない。同時に、通常のハイブリッド車や低燃費エンジン車などこれまでZEVと認められていたプリウスなどがすべて対象外となる。アメリカで本格的に商売をしたい自動車メーカーは例外なくEVかFCV、あるいはPHEVを全販売台数の一定比率で売ることが義務づけられるのだ。異例の事態!トヨタが震災以来の国内完成車ラインを長期休止!原因はエンジン関連部品の影響かトヨタ自動車は2月8日から2月14日まで、国内全ての自動車工場の操業を休止すると発表した。2月1日より残業と、休日出勤を休止しているため、2月5日の定時退社から最短で10日間のライン停止ということになる。これだけ長い期間、国内全ての完成車ライン工場の操業を止めるのは、東日本大震災を除き異例。こんな事態になったのか?ソニーがCMOSセンサーの増産を見直しソニーは29日、2015年度第3四半期(10~12月)の決算を発表した。売上高は、前年同期比0.5%増の2兆5,808億円。営業利益は同11%増の約2,021億円、税引前利益は同15.2%増の1,933億円。純損益は約1,201億円の黒字。イメージセンサーの分野では、最近まで絶好調というイメージがありましたが、昨年の秋あたりから失速しているようですね。これは主にスマートフォンが原因のようですが、デジカメのセンサーへの影響も気になるところです。中国経済1月の中国製造業PMIは12月比べ-0.3悪化。6ケ月連続して基準を下回っている。昨夜の成績は?米国ナスダックマーケット1(月)は大きなカットロスがないので、楽な展開でした。+580ドル36分時点での確定ロスは▼850ドル。残り5銘柄なので、一銘柄あたり200ドル獲れれば負けはなくなる。▼250ドルルール通りのカットロス。+230ドル上のATVIのロス分をおおよそカバー。▼100ドルルール通りのカットロス。+400ドル陰線の後で手堅く手仕舞い。+400ドルは上出来。+180ドルDOJIが出たので手仕舞い。▼240ドルルール通りのカットロス。▼120ドルルール通りのカットロス。▼140ドルルール通りのカットロス。ここまでで、▼40ドルなので、ほぼ負けはなくなったわけだ。以下の2銘柄はホールドで、どこまで行けるかだ。+210ドルプルバックは呑み込まれていないので、ホールド。長い陰線が出たら終わりでしょう。陽線に呑み込まれたので手仕舞い。いう地合いで+400ドルオーバーは上出来。カットロス額がトータルで少なかったのが幸いしたマーケットだった。本Webサイトは客観的情報の提供を目的としており、投資等の勧誘または推奨を目的としたものではありません。各種情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社は一切責任を負いかねます。チャートはCQGを使用。