週刊誌報道により、その制作過程が問題視されているドラマ『新聞記者』(ネットフリックス)。この「新聞記者」と題する映像作品はドラマの他にも映画・ドキュメンタリーと2作品あり、いずれも同様の問題を抱えていることをご存じだろうか。一連の作品全てに関わっているのが、ドラマのモデルともなった東京新聞記者の望月衣塑子氏だ。彼女の非常識な行動とその裏にある「目的」を詳報する。関する街頭活動の妨害事案。この件に関して著者が神奈川新聞に送った質問書の回答が届いた。Project)への資金提供問題。この事案、「また立民のブーメランか」と笑って済ませられる問題ではない。その背後関係を探れば探るほど、立民、TBSそしてその間をつなぐ「新左翼テロリスト」というワードが浮かび上がってくるのだ。関する街頭活動の妨害事案。今度は事実と異なる発信を繰り返している。正当な演説行為を妨害しておきながらそれを「表現の自由」と開き直る一方で、自らを撮影する者に対しては「犯罪」と指弾し、その後は事実と異なる発信を繰り返す―。このような記者はジャーナリストではなく、もはや"扇動者"に過ぎないであろう。記事を読むまたも!中国を利する"NYタイムズ"と"朝日新聞"【白川司】NYタイムズに、「チャイナ・イニシアチブ(中国の経済スパイ活動を取り締まるための政策)」に米国の大学が弊害を訴えているという記事が掲載された。いつものごとく、追随するように朝日新聞(デジタル版)でも同様の記事が掲載。朝日新聞の方は取り締まりの対象を中国人ではなく「アジア系」と記載するなど、なお質が悪い。「チャイナ・イニシアチブ」ができた理由に言及せず、ひたすら事態を「差別」とする両社の記事は、ただ中国を利するだけだ―。記事を読むDappi報道に見る野党・メディアの"ダブスタ"【朝香豊】ツイッターアカウント"Dappi"から「虚偽の投稿で名誉を傷つけられた」として、立憲民主党の小西洋之議員と杉尾秀哉議員が都内のウェブ関連会社を訴えた損害賠償請求訴訟が12月10日に東京地裁で始まった。この一連の"dappi問題"、肝心のツイート内容の検証はおろそかにされ、ただ政府に対する攻撃に使われている様に思われてならない。そもそも大手メディアが一アカウントを批判し、国会議員が裁判に訴えることは「表現の自由」を萎縮させる結果となるのではないか。変異株「オミクロン」で再び世界がコロナ禍に悩まされている。日本も外国人の入国を原則禁止とするなど、従来に比べ強い対応を取りつつある。「オミクロン」については従来のワクチンで効果があるのか、はたまたその病原性は、など不明な部分も多い。かかわらず、例によってコロナを巡る"諸悪"が再びうごめき始めている。PCR信者、K防疫至上主義、8割オジサン―などなどだ。鮫島浩氏の記事に対して、国民民主党の玉木雄一郎党首が「直接取材して書いてほしい」とのツイートを発信した。玉木氏を取材した事のある山口敬之氏は、『玉木氏は記者の取材には極めて丁寧に対応する政治家であり、このような発信をする事自体極めて異例』と指摘する。本人のジャーナリストとしての資質もさることながら、このような人物を重宝し続ける大手メディアにこそ罪があろう。報道されていた中国の極超音速滑空体(HGV)の発射実験について、アメリカ政府関係者が正式にそれが行われたことを認めた。これにより、中国は米国のミサイル防衛網を掻いくぐってその全土に攻撃を行うことが技術上は可能となった。米国には原子力潜水艦のSLBMによって報復攻撃を行うという「抑止力」があるが、日本が攻撃された際に米国が自国民をリスクに晒してまで報復するかは全くわからない。それなのに自前の対抗策を全く持たない日本は、この中国の動きに対して全くの"ノーテンキ"である。記事を読む太田光「炎上」がしめすテレビ局の奢り【白川司】10/31日に放送されたTBS・選挙特番のMC、太田光(爆笑問題)があまりにも失礼だとして「炎上」している。太田氏のベテラン与党議員に対する質問は確かに相手への「敬意」を欠いたもので、そもそも内容自体がレベルとして低いものであった。問題とすべきは太田氏を前面に立て、何の反省も示さないTBSの卑怯さであろう。司】ついに眞子様と小室圭さんがご結婚された。国民の多くは祝福をして差し上げたいと思いつつも、二人を「冷めた気持ち」で見ている...というのが実状ではないだろうか。メディアも何とか盛り上げようとしているようだが、全くそんな流れを作れていない。一方で、その「国民の冷めた視線」を全く方向違いに論じているのが毎日新聞だ。皇室をサゲたいあまり、通常の感覚とはズレている彼らのヘンな見解を紹介する。世界中で中国に対する批判が「一見」高まっているように見える。詳しく見てゆくと、様々な打算などから「口だけ」というケースが実に多いことが分かる。記事を読む"ウイルス起源"の攻防を報じない日本メディアの「質の低さ」【山口敬之の深堀世界の真相45】アメリカの共和党は8/2、新型コロナウイルスの起源に関する報告書を公表。この報告書は実は同党が昨年9月に出した「最終報告書」の付録というべきもので、にもかかわらずこのタイミングで発表されたのは、同じく"ウイルス起源"の調査を進めるバイデン政権にプレッシャーをかける意味合いがある。このような米国政治のダイナミズムを報じる日本のメディアは残念ながら皆無だ。比較的中立で党派性が少ないとみられている日本経済新聞の世論調査の結果が、永田町に衝撃を与えている。調査では内閣支持率が6月に比べ9ポイント下落し、34%となったというのだが、この内閣支持率を他の諸条件と照らし合わせると、党内で「菅下ろし」の動きが高まる可能性が高いというのだ。考~LGBT配慮が「国際社会の常識」はリベラルの洗脳だ!【ナザレンコ・アンドリー/新連載第4回】2021年6月11日、国際重量挙げ連盟(IWF)がトランスジェンダー選手の五輪出場を認めた。この動きは女性スポーツの死を意味するもので、逆に女性アスリートの人権を侵害するものと思える。メディアはこのようなLGBTに配慮した動きを「国際社会の常識」とするばかり...。実際は世界の多くの国で過剰なLGBT配慮にカウンターが起きているばかりか、法律でLGBTを促進することを禁止する国もあるのだ。東京五輪に対して「中止・延期すべき」が8割...と大々的に報道するメディア、そして「中止すべき」とのニュアンスを醸し出す著名人たち。今度は「東京五輪中止」への≪流れ≫を作ろうとする雰囲気が蔓延中の日本。明確なプランと実行の意思があれば、東京五輪をまだ十分に成功に導くことができると確信する。一連の疑惑にどう答えるのか」との記事を掲載。期待に胸を膨らませて会見場に向かったものの、そこには「ここはそのような場ではない」として、敢然と回答を拒否する山尾氏の姿が。記事を読む「風評加害者」と戦う気概【島田洋一:天下の大道】4月13日、菅義偉首相は、福島第一原発で無害化された処理水を海洋放出する方針を正式に決定した。被災地の復興に必要な正しい判断であると言えるが、今後懸念されるのが「風評加害」との戦いである。Online(ウィルオンライン)。