記事をお気に入りリストに登録することができます。IT人材の不足がいわれて久しい。ビジネスのデジタルトランスフォーメーション(DX)が進む中、事態はさらに深刻になっている。この状況を打開するためにITリーダーが考えるべき選択肢と2018年に踏み出すべき一歩とは何なのか。祐子氏は「バイモーダルなIT組織の構築と人材育成を軸に据えるべきだ」と説く。<目次>日本の技術者が「オフショア化」しているITリーダーが押さえておくべき、IT人材に関する5つの真実(1)「人材が枯渇している、もっと技術者を育てなければならない」(2)「これからはデジタルの時代だ。既存IT人材は不要になる」(3)「既存IT人材はデジタル化の意識が低い。新しい血を入れなければならない」(4)「『既存ビジネスの運営』を任された我々に、モード2対応は時期尚早である」(5)「これからは内製の時代だ。祐子氏デジタルビジネスに舵を切らなければならないにもかかわらず、多くの企業は「人材がいない」という問題に直面している。日本のIT技術者の数はそれほど多いわけではないが、この課題は日本に限った話ではない。世界中が同じ課題を抱えている。世界レベルで人材の獲得競争が起きている中で、日本は特に劣勢に立たされているのだ。その結果として、日本の技術者のオフショア化が進んでいる。「オフショア化」というと、かつてのベトナムや中国などの技術者を使うことをイメージするかもしれない。「米国、イスラエル、ドイツなどに比べると、日本の技術者は技術力があって生産性が高い割に、単価が安い。そのため、デジタルにおけるオフショアのロケーションとして見ることができる」と足立氏はいう。日本人技術者がもともと少ないにもかかわらず、日本にいる技術者に、日本企業の仕事をしてもらえない状況が生まれているのだ。ITリーダーが押さえておくべき、IT人材に関する5つの真実この「人材がいない」という状況を正しく把握するために、足立氏は5つの項目を検証してみせた。日本では総務省が、2025年までに100万人のIT人材を新たに育成する方針を打ち出している。「ただし、人材は不足しているが、ただ育成すればよいかというと少し違う。現状としてIT人材が『偏在』していることが問題だ」と足立氏は指摘する。ガートナーの調査によると、ユーザー企業にいるIT技術者とIT企業にいるIT人材の数を比べた場合、圧倒的にIT企業のほうへ人材が偏っている。人材不足感の正体は「偏在」また、IT企業のIT人材を年齢層を見てみると、2006年には20代・30代が中心だったのが、2016年のデータでは40・50代の比率が上がっている。首都圏に集中しており、その他の地方ではIT人材が採れなくなっているというのが現状だ。「総数はそこそこいるが、偏在しているためにうまく稼働していない人、能力を持っているのに発揮できていない人がいる。新たに増やしていくことも必要だが、この人たちをどう稼働させていくかも考えなければいけない」と足立氏は話す。(2)「これからはデジタルの時代だ。既存IT人材は不要になる」ガートナーの展望では、2023年までの5年間、企業のレガシーシステムの90%が使い続けられると予想している。新しい人材の育成も必要だが、同時に既存のIT人材もしばらくは必要だということだ。「ただし、今から5年が過ぎた後からは、おそらくシステムが入れ替わっていく。そのため、ものすごい勢いでレガシーの技術者は必要なくなっていく。その時に入れ替わりをうまくやっていかないといけない」と足立氏は指摘する。(3)「既存IT人材はデジタル化の意識が低い。「IT企業の中堅以上の人は、デジタルに対して前向きではなく、本人たちにやる気がない」と思われていることが多い。ガートナーの調査では、一人ひとりにデジタルプロジェクトに関わりたいかどうかを聞くと、「関わりたい」という人は53%と半分程度しかいない。デジタルプロジェクト経験の有無で分けて集計してみると、1度でも経験が「ある」人の86%は「デジタルプロジェクトに関わりたい」と答えているのだ。「デジタルへの士気が低いと決めつけるのではなく、何か小さなものでもいいのでデジタルプロジェクトを経験する機会を設けてみてほしい。そこで、意識が変わる可能性がある」と足立氏は語る。セキュリティがわかる」だけでは、もう立ち行かない...足を引っ張る人材採用のあいまいさあらゆる領域でセキュリティが求められる一方、「セキュリティ人材の不足」が深刻化している。その対策に苦慮している企業は少なくない。企業に最適な人材を確保し、限られたリソースで適切なセキュリティ対策に取り組むためにはどうしたらよいのだろうか。6タイプ別に解説、あなたの成長に必要なもの何事も改善するためには分析が必要です。あなたがリーダーとして飛躍するためには、まずは自分がどのようなリーダーであるかを知る必要があります。ここでは、これまで全国3000社以上の組織コンサルティングを手掛けてきた識学の知見をもとに「リーダー診断」を作成しました。「Yes/No」形式の診断にトライしてみてください。診断結果から、あなたのリーダーとしての成長に必要なものが見えてくるはずです。サービス業において、スタッフ教育が不可欠なことは言うまでもない。展開する店舗が多数にわたれば、教育は大きな時間と労力を伴う。学習時間を43%削減」「スキルアップで売上300%アップ」など、多くの成果が報告されている。そこで、本稿では経営に直結したデジタルによる教育改革に成功した8社の事例を紹介しよう。指示を聞かない」と嘆くダメ上司が知らない、正しい「仕事の任せ方」タイトルを見て、「部下に一瞬で言うことを聞かせるテクニックが分かるのか」と期待した管理職の方もいるでしょうが、最初に断っておきますとそんな方法はありません。落胆しないでください。多少時間を要するものの、上司の指示をしっかりと浸透させ、チームを目標達成に導く体制づくりは誰にでも可能です。全国3200社の組織コンサルティングを行う識学でシニアコンサルタントを務める濱中圭介氏が解説します。Experience:従業員体験)が注目を集めている。流動化など、社会的な変化がある。服部泰宏氏に解説してもらった。してもすぐ辞める...原因は採用ではなく「勘違い上司」?実践すべき5つのポイント採用した社員がすぐに辞めてしまったり、成果を上げられなかったりしたとき、採用活動を原因に挙げる企業をよく見かけます。そこで多くの企業は面接や募集方法などで工夫してみるのですが、それだけでは改善されません。本質的な問題は職場風土にあり、採用後の社員のやる気が大事なのです。その本質を改善するためには何をすべきでしょうか。英泰氏の著書『社員がやる気をなくす瞬間』(アスコム)を再構成して、今日から取り組める5つのポイントとともに、その答えに迫ります。会社情報チーム紹介SBクリエイティブ株式会社ビジネス+ITはソフトバンクグループのSBクリエイティブ株式会社によって運営されています。reserved.この機能は会員限定です「ビジネス+IT」の会員の方(登録は無料)のみ、ご利用いただけます。ログインする今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。投稿したコメントを削除しますか?キャンセルコメントを削除するあなたの投稿コメント編集コメントするキャンセル機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。問題の詳細をお知らせください。報告するキャンセルビジネス+ITルール違反についてはこちらをご覧ください。報告が完了しました閉じるコメントを投稿することにより自身の基本情報が本メディアサイトに公開されます投稿するキャンセル2度と表示しない必要な会員情報が不足しています。必要な会員情報をすべてご登録いただくまでは、以下のサービスがご利用いただけません。」さんのブロックを解除しますか?ブロックを解除するとお互いにフォローすることができるようになります。ブロックを解除するキャンセルブロックさんはあなたをフォローしたりあなたのコメントにいいねできなくなります。さんからの通知は表示されなくなります。さんをブロックしますか?ブロックするキャンセルブロックブロックが完了しました閉じるブロック解除ブロック解除が完了しました閉じる機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。閉じるユーザーをフォローすることにより自身の基本情報がお相手に公開されますフォローするキャンセル2度と表示しない閉じる。