未使用額が発生する場合、その翌年度に限り、補助事業を延長のうえ未使用額を執行することが可能です。延長を行わない場合は、未使用額は返還となります。(未使用額の返還により、その後の科研費の審査に不利益が生じることは一切ありません。(様式F-14)」)の作成をお願いいたします。」については、次年度に使用する予定の見込額を入力ください。見込みが立たないということでしたら、作成日時点の残高(ご自身のDr.Budgetで確認できます)を入力してください。※研究分担者の次年度使用予定額(未使用金額)については、各分担者にご確認のうえ、合算して次年度使用予定額としてご入力ください。※補助事業期間を延長した研究課題と令和5(2023)年度公募に新たに応募している研究課題の間において重複制限は適用されません。延長したことのある課題については、別の案内ページをご用意しています。科研費電子申請システム記入例・作成上の注意(日本学術振興会HP)学内締切:2023年2月3日(金)(科研費電子申請システムにて、提出ください。