2022年2月28日こんにちは。私は正真正銘の超ブラック企業で勤務経験があります。元から完全ブラック寄りの超グレーではあったのですが、仕事内容が趣味の領域であったことや、楽しさや、ブラックだけれども上司もとても理解のある方で、メンバーもよく、小さい会社が故に意見もかなり通る会社だったので、ブラックながらもボランティア気分で結構楽しくわちゃわちゃ働いていました。(どーゆーことやw)しかし2度目の育休からの復職後、会社は完全にオールブラック化...。筆者は会社から頼まれて育休中にお手伝いで少しずつ働き出しましたので(ちなみに育休中に働くのは合法ですよ♡今度記事にします。)、なんと私が不在の半年間の間に一緒に働いていた部門の職員、1人を除き全員が退社しているという驚愕の事態が起こりました。育休明けて戻った後、沢山の不当解雇やパワハラ・マタハラを受けて退職して行く子たちにアドバイスをした経験や、救うことができなかった経験から、この記事を執筆しています。一人でも多くの方がブラック企業からの脱却ができますように...→あなたの市場価値がわかるサイトミイダス適性年収を診断して、今の会社の年収ってなんやねん!私ってこんなに価値あるんじゃん!今働いている会社に固執する必要ないわ!と思うのも精神衛生上とても良いですよ。請求などを検討しましょう。離職率が高いいうまでもなく、離職率が高いと言うことは、従業員が入社前と入社後の仕事や条件に何かしらの矛盾を感じているということ。矛盾があったにしても、残る理由があれば辞めません。(例えば筆者が勤めていた会社は昔ブラック寄りのグレーでしたが、やりがいと楽しさで働いてました。)長時間労働を強いられるこれも論外ですね。長時間労働って何もいいことがありません。人間のパフォーマンス能力もやる気も下がります。本当に締め切り前でギリギリ!などの期間があるにしても、会社は改善点を見つけてそこに投資すべきであって、従業員に長時間労働を強いることは違法です。労働基準法では、1日の労働時間(休憩時間を除く)の上限を8時間、1週間で40時間と定めています。36協定で定められた時間外労働の上限時間は、原則月45時間・年360時間までです。参考:https://www.mhlw.go.jp/content/000463185.pdf休日出勤が当たり前のようにあるこちらも論外。法定休日を超えての労働や、時間外手当の四球がない場合は違法となります。上記労働基準法でご確認ください。有給休暇が取れない有給制度はあるが、会社の雰囲気で決して取りずらい、または有給ってなんですか?→【結論】超ブラックです。給与の減額が行われる給与の減額も会社の勝手な判断で行うことは違法です。会社側から減額の要請があった際には、雇用契約書や就業規則を確認し、簡単に合意しないでくださいね。万が一合意してしまった場合には、必ず書面のコピーなどを残しておきましょう。退職させてくれない・退職する旨を伝えたら今すぐ辞めろと言われる退職の相談で揉めて退職させてもらえない、または今すぐ辞めろと残業代などももらえなそう。これもブラックあるある。不安な場合は、「退職代行」も一つの手です。一律料金43,800円ちょっと高いですが、弁護士法人の運営する会社で安心。残業代や給与未払いなど法的に戦いたい場合はこちらがおすすめ。証明書関係をなかなか発行してくれない従業員から在職証明書や、退職者からの離職票の発行は会社の義務です。パワハラ・マタハラが日常に繰り広げられている論外です。社員全体の雰囲気が萎縮しているパワハラやマタハラが横行しているような会社だと、上からの押し付けが厳しく、社員が自由に発言したり、自由に仕事をするのが難しくなります。よって、上司の機嫌ばかり気にして行動し、全体の雰囲気が萎縮してきます。なってくると精神衛生上はもちろんのこと、仕事のパフォーマンスの低下にも繋がりますよね。退職者が全員悪者扱いされている退職者が悪者扱いされている場合は、会社側が悪いのに、退職者を悪者にすることによって会社の悪事を隠していることが多いです。会社の都合により引継ぎなどがしっかり行われなかった場合でも退職者のせいにして残った社員から不満が出ないようにしているのです。同じ釜の飯を食った仲間なんですから最後まで仲良くできないものか。ブラック企業かなと思ったらやることブラック企業とわかったら、退職前にしっかりと準備しましょう。証拠を集めようあ、うちの会社ブラックだ、どうしよう。思ったら、まずやること!証拠を集めてください。戦う場合も、戦わずして静かにやめようと思っている場合も、雇用保険の申請などでかなり優遇されることが多いので、証拠集めは重要になってきます。(→今度記事にします)どこの機関に相談するにしても、証拠があるのとないのでは対応が変わってきます。戦う気がないにしても、失業給付金支給の際の要件も変わってきたりしますので、集められるだけ証拠集めしておきましょう。労基署に相談してみよう労基署の方は、キホン労働者の味方です。内容をまとめて一度相談してみましょう。残業が多すぎる休日出勤が多すぎる賃金の支払いがおかしいなど、待遇面だけを解決したい場合は、労基署への相談で改善される場合もおおいです。人数の少ない職場で内容が詳細ですと、匿名でも誰が依頼したかわかってしまうことが多いです。会社に残るつもりでしたら、そこは覚悟してください。労基署は基本的には従業員の味方ですが、会社がでっち上げの不祥事などを報告した場合は負ける可能性がありますので、本気で勝ちたいなら弁護士などに相談したほうがいいと思います!退職の検討・残業代未払いの請求→退職代行という手もあり!退職したら次の仕事どうしよう...人が足りてなくて辞められない...ままどん退職代行っていうサービスもあるよ!次の仕事の紹介もしてくれて一石二鳥!転職先が決まればお金もかからない会社もあるんだって!精神をすり減らすくらいなら、退職を検討しましょう。日本には沢山の会社があります。転職サイトに登録すると、その数の多さに驚きますよ。心配しなくても仕事はあります。今の会社にすがっている理由はなんですか?もっといい条件の、もっと楽しい会社が日本にはたくさんあります!ブラック過ぎてやめさせて貰えない、もう話したくもない、といった場合は、退職代行の会社を利用するのも手です。会社からは嫌がられますが、担当者と全く話をすることなく、スムーズに退職できます。ブラックではありがちな書類の遅れもなくしっかり発行して貰えます。筆者のいた会社でも実際書類の発行も遅れ、雇用保険の申請が遅れてしまい、雇用保険をもらい損ねてしまった同僚もいました。給与未払いや残業代未払いなどがある場合は、お金を払ってでも利用した方が結果的に金銭的にもプラスですし、就職祝い金で実質0円で利用できる退職代行会社もあります。一律料金43,800円ちょっと高いですが、弁護士法人の運営する会社で安心。残業代や給与未払いなど法的に戦いたい場合はこちらがおすすめ。実際筆者の会社は退職時に人事とモメる職員多数で、円満に退職した職員が皆無でした。そんな中、この退職代行で退職し、人事とも上司とも一切話をせずに、心の平穏を保ちながら退職した子がいました。個人的な昭和の考えでは、退職代行ってナンジャそりゃ!と少なからず思いましたが、他の退職者のように退職証明書など発行して貰えないなんて意地悪されることもありませんでした。退職後も書類のやりとりなど会社と連絡する事項がありますが、代行を通すと全て代行して貰えます。パワハラやマタハラで精神的苦痛を感じているのなら、得られるメリットを考えるとオオアリだと思います。こんなにスムーズに退職して書類も貰えるなら、他の子たちにも退職代行勧めればよかった...と思いました。そこまでするほど意地悪な会社じゃない・退職時はそんなに揉め事にならない、と言うレベルなら、勇気を振り絞って自分で退職届を提出しましょう。まとめ:【超ブラック企業経験者が語る!】ブラック企業の見分け方10選とブラック企業からの正しい脱出法ブラック企業で消耗している時間があったら、さっさと退職して転職して、HAPPYな時間とHAPPYな精神衛生、HAPPYな給与を手に入れたいですね。きの退職代行サービスや弁護士相談なども使って、退職して、HAPPYに生活しましょう。(残業代請求できれば結果大きくプラスになります)法テラスなら、30分無料で相談できるので、自分の置かれている状況を相談するにはいいかもしれません。(国が出資している機関なので、法律相談心配な方にも安心です。一人でも多くの人がブラック企業から早く解放されますように。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。