|AI/人工知能のビジネス活用発信メディア【NISSENデジタルハブ】NISSENデジタルハブは、法人向けにA.Iの活用事例やデータ分析活用事例など、様々なお役立ち情報をお届けします。活用事例AI×IoTで新たな価値を創出!様々な企業で進む活用事例徹底紹介!IoTを十二分に活用するには、収集したビッグデータをもとに高度な判断を可能にするAIが不可欠だ。各企業が持ち味を生かし、IoTとAIを組み合わせて、さまざまなビジネスシーンに活用している。シェアするFacebookで記事をシェアするTwitterで記事をシェアするRSSで記事を購読するはてなブックマークに追加Pokcetに保存する端末をネットワークで接続し、収集したデータを効率化等に生かすIoT(モノのインターネット)。IoTはAI(人工知能)を活用することで、製造業や流通業などさまざまな業種に応用可能だ。そこで、AIとIoTを活用した事例をいくつか紹介したい。続きを読むAIとは?人工知能(AI)とは、人間の作業に頼ることなく自律的に知的作業を行なうプログラムを指す。直観的に理解しやすいのが、チェスや囲碁といったボードゲームを行なうプログラムだろう。Google傘下のDeepMind社が開発した囲碁プログラム「アルファ碁」が2016年3月に囲碁の世界チャンピオンに勝利したことから、AIが世間に注目されることになった。このアルファ碁には、対局を行なうことで碁石の最適な置き方を学習する「強化学習」が用いられている。碁のルールのほかに、囲碁棋士や開発者が「このように碁石を置くのが最善だ」のようにプログラムされておらず、アルファ碁は自律的に最適なゲーム進行が可能なのだ。これ以外にも、防犯カメラから不審者を特定したり、ヒトの発話を認識したりするなど、AIはさまざまな応用を期待されている。IoTとは?他方IoTを訳すとモノのインターネットだ。モノとは、小型計算機が内蔵された電子機器端末を指す。これらの端末がネットワークで接続されるのが、IoTだ。ネットワークに接続されると、ほかの端末やサーバーなどの計算機にアクセス可能なことだけが、IoTのメリットではない。端末には、外界からの情報を収集できるセンサーが搭載されている。このセンサーから収集されたデータがクラウドコンピューターに送信される。クラウドコンピューターでの計算処理は元の端末だけでなく、ネットワークに接続されたあらゆる端末に送受信可能なため、情報の利用範囲が格段に広がるのだ。スマートスピーカーを思い浮かべるといいだろう。スマートスピーカーに向かって行なわれる発話はクラウドコンピューターで認識されるが、その処理内容はスマートスピーカーだけでなく、ネットワークに接続された家電に送信可能だ。そのため、スマートスピーカーから家電を音声操作可能になるなど、利便性が高まるのだ。AI×IoTで新たな価値を創出AIとIoTとは相補的な関係にある。AIといっても、近年注目されているのがディープラーニング(深層学習)だ。大量のデータを学習させることで、人間以上の知的判断が可能になる。アルファ碁に搭載された強化学習のように自ら学習用のデータを生み出せるAIもあるが、成功事例が多いのが参照するデータを大量に学習させる方式だ。そのため、十分なデータなくしてAIが威力を発揮できない。他方IoTにおける高度な判断を支えるのが、クラウドコンピューターでの処理だ。ムーアの法則が示すようにハードウェアは年々進化するものの、処理を行なうソフトウェアがなければただの箱だ。ネットワークに端末を接続させるだけでは、従来のインターネットの機能と大差ない。このようにAIとIoTは、お互いの足りない部分を補うことで、実力が十二分に発揮される。AIが処理すべきビッグデータはネットワークに接続された「モノ」から収集し、IoTにおける高度な判断のためにAIが活用されるのだ。AI×IoTの事例センサーで取得した情報を農業に活用(日立)日本の農業において、少子高齢化による後継者不足や低収益性といった問題により、生産性向上に向けた取り組みが急務になっている。日立は、リモートセンシング技術をもとに、農業情報管理システムの研究・開発に取り組んでいる。農業情報として近年注目されているのが、宇宙空間を飛行する人工衛星からの映像だ。人工衛星は従来、天気予報や地形データ等を収集していた。これらのデータは大量なため、それを処理できる計算機は限られていた。近年、計算機の高速化やAIといったビッグデータを処理できるソフトウェアが誕生したことから、さまざまなシーンに人工衛星データが利用できるようになった。農業もそのひとつで、日立もまた人工衛星やドローンから撮影したデータをAIで処理されるシステム「統合型農業GIS」で、農地管理などが可能だ。活動量計で作業状態を計測(東芝)健康管理などに利用される活動量計は、ビジネスへの応用も可能だ。東芝は活動量計を作業員の動きをとらえるために活用、作業の効率化を図ろうとしている。活動量計に代表されるウェアラブルデバイスは、腕に巻きつけるだけでいいので、作業の邪魔にならないのも大きい。いった4種類の作業内容が推定可能だ。これらの情報はたった1日で分析され、標準作業工数とのギャップを把握し、改善が行なわれる。作業エリアを分類し作業状態を計測すれば、どこにギャップが存在するかが詳細にチェックできる。配送ルートの最適化や自動運転(ロボネコヤマト)ヤマト運輸が運用する配送ルート最適化システムがロボネコヤマトだ。近年運送業で問題視されているのが、受取人の不在だ。不在の場合には、再びドライバーが配送する必要があるため、コストがかさむ。そのため、配送の最適化が急務だ。ヤマト運輸はDeNAとともに、ロボネコヤマトを開発し、宅配便配送の実証実験を昨年実施した。配送ルートの最適化が第一弾ならば、無人配送は第二弾といえよう。荷物の配達前にアプリやパソコンから希望する時間と場所を入力し、無人配送車が注文した荷物を運搬する。実証実験では時速10キロメートルと低速だが、完全自動運転が実現されれば、無人で宅配できるサービスが完成するなど、コスト削減にもつながる。いったバリューチェーンにおける需要と供給を最適化するサービスを研究・開発している。最適な在庫管理により、無駄のない生産へとつながる。食品ロスの問題は大きい。食品には賞味期限が存在するため、賞味期限が切れると破棄される運命にある。食品ロスを解消することは、単に無駄な生産を抑えるだけでなく、発展途上国などの食糧不足の現状と照らし合わせて望ましい。日本も自給率が低いことから、できるだけ無駄のない棚卸が必要とされるだろう。WISEと呼ばれるAIシステムには、混合学習が用いられている。混合学習は、場面ごとに法則性を導き出せることから、きめ細かい需要予測が行なえるようになる。ディープラーニング(深層学習)と異なり、予想の根拠が人間に理解できるのも大きい。クルマやロボットの認知(NTT)自動運転を可能にするのが、障害物や歩行者、対向車といった物体の空間認知である。深層学習の進歩により空間認知が可能になり、自動運転にも応用されるようになった。空間認知は、自動運転だけでなく、ロボットの視野やルンバのような自動掃除機にも応用可能である。NTTは、これらの基礎となる空間認知の研究・開発を行なっている。ロボットやクルマに搭載されたセンサーは、空間認知するための外界の情報を収集する。これらのデータをAI処理するのに必要なのが、通信網だ。2020年には5G(第五世代移動通信システム)が始まる。5Gの威力は、スマートフォンなどの個人端末ではなく、クルマやロボットといった大量のデータを活用する「モノ」で真価を発揮する。通信を手掛けるNTTはグループ全体で、5Gと関連あるIoTやその処理プログラムのAIに力を入れているのだ。顔認証で入退管理や顧客チェック(大興電子)ビルメンテナンスや通信機器の保守事業から出発した大興電子は、防犯用カメラでの顔認証の研究・開発を行なっている。顔認証システムは、単に不審者の検出だけに役立つものではない。従業員の入退管理や、店舗へのリピーター検知にも役立つ。Goに代表される無人コンビニでマーケティングを行なう場合にも、これらカメラを利用した情報が重要になってくるだろう。降雪のセンシングで効率よくロードヒーティング(エコモット株式会社)エコモットは札幌を拠点としたベンチャー企業だ。北海道はメートルスケールの雪が降るため、雪を融かすロードヒーティングが普及している。ロードヒーティングを機能させるためには、センサーが雪を検知する必要がある。雨に反応する場合があるなど、最適な運用が行なえていなかったという。そこでエコモットは、「ゆりもっと」を使い降雪のセンシングを行なった。その結果、電気やガス、灯油などのコストを約30パーセント下げることに成功した。まとめIoTにより、ある端末で収集されたビッグデータが、ネットワークに接続された端末すべてに活用可能になった。それを処理するにはAIや通信網となる5Gの力が必要だ。各企業とも持ち味を生かして、さまざまなサービスを展開している。ベンチャー企業でもアイディア次第で独自サービスを誕生させられるだろう。5Gサービス開始まで間もなくだが、今後の展開が期待される。HUB編集部NISSENデジタルハブは、法人向けにA.Iの活用事例やデータ分析活用事例などの情報を提供しております。進むAIの活用AIをエネルギー事業に活用することで、発電量の高効率化やCo2の低排出効果による環境面の効果が期待できる。今回は海外のAI活用を活用したエネルギー事業を紹介する。さまざまな産業にダメージを与えているが、小売業もそのひとつ。そこで起死回生の手段としてAI(人工知能)を活用する小売企業が増えてきた。日本はAI人材不足?AI戦略でAI人材を増やす方針を発表した政府【2019年度】AI(人工知能)を様々な分野に導入し、活用することが、産業競争力を向上させるのに欠かせない。政府はAI人材を一気に育成しようとしている。NewsAIを組み込んだサイバーセキュリティがパワーアップIT化等によって、10年前では考えられなかった生活が実現している。便利になったことは素直に歓迎したいところであるが、その代償は決して小さくない。そんなサイバーセキュリティにとって期待されるのが、AI(人工知能)技術である。AIはどのように一般人の生活を守ってくれるのか見てみよう。代償とは、サイバー攻撃による被害である。活用事例AI✖️家でこれからの暮らし方を変える【最新活用事例3選紹介!】AI(人工知能)は住宅にまで組み込まれ、スマートホームとなった住宅は人間が快適に日々を過ごせる環境を提供する。Reserved.メール登録Xメール登録X。