フレイルの有無によって、死亡リスクを減らすために必要な1日の歩数は異なってくることが、日本の高齢者を対象とした調査ではじめて明らかになった。死亡リスクを減らすために必要な1日の歩数は、高齢者全体およびフレイルでない高齢者では、1日に5,000~7,000歩で効果は頭打ちになるとみられる。フレイルに該当する高齢者では、1日の歩数が5,000歩までは、死亡リスクに有益な効果があらわれないが、5,000歩を超えると、死亡リスクは減少するという。研究結果は、厚生労働省の身体活動指針である「アクティブガイド」で推奨されている”+10(プラステン、今より10分多く体を動かそう)”の実践が有益であることを裏付けるものになった。三軸加速度計により測定した歩数と、死亡との関連を検討したもの。社会的な活力などの心身の予備能力の低下がみられる状態で、健康な状態と要介護状態の中間に位置する。生活習慣を改善することで、フレイルの状態を改善しえると考えられている。目標設定も容易で、自身の歩数を知ることが身体活動のモチベーションを高めるのに効果的だ。高齢者のフレイルを予防するために、健康増進の効果を期待できる歩数の目標値を設定することは重要となる。そこで研究グループは、2011年から京都府亀岡市で実施されている、介護予防の推進と検証を目的とした前向きコホート研究である「京都亀岡スタディ」の参加者の歩数を評価した。中央値で3.38年間の追跡調査を行い、歩数の少ない人から4群に分け比較した。高齢者の死亡リスクを減らす効果は5,000~7,000歩で頭打ちにの結果、歩数がもっとも多い群に比べもっとも少ない群では、生存率が有意に低い(死亡率が高い)ことが示されたものの、歩数が多いほど死亡リスクが下がる傾向は、5,000~7,000歩で効果が底を打つことが示された。1日の歩数が5,000歩未満の高齢者は、歩数を1,000歩増やすことで死亡リスクが23%低下するものの、すでに5,000歩以上を歩いている高齢者が歩数をさらに増やしても、有益な効果はみられなかった。現状ですでに歩数が多い高齢者はもちろんだが、座りがちで歩数の少ない高齢者も、今より少しでも歩数を増やすことでより長生きできる可能性が高まることが示唆された。研究グループはさらに、歩数と死亡イベントの量反応関係をフレイルの有無によって層別分析を行った。研究の高齢者全体のフレイル該当割合は24.7%だった。歩数が約5,000歩を超えると、死亡リスクが大きく下がった。フレイルでない高齢者は、高齢者全体の結果と同様で、1日に約5,000~7,000歩で死亡リスクの減少効果が底を打つことが分かった。研究結果は、厚生労働省の身体活動指針である「アクティブガイド」で推奨されている“+10(プラステン、今より10分多く体を動かそう)”の実践が有益であることを裏付けるものになった。“+10′′は、日常生活で実行できる3メッツ(安静時を1とした時と比較して何倍のエネルギーを消費するかを示す値)以上の中強度の身体活動を、今よりも1日あたり10分間増やすことを促す取り組み。がん、認知症などの発症を含む複合アウトカムの相対リスクが3.2%低下することが示されている。着目した健診が開始された。どのような生活習慣の改善がフレイルの予防や改善に効果的かは十分に分かっていなかった。今回の研究により、高齢者においてはフレイルの有無によって歩数と死亡リスクの関係が大きく異なる可能性が示された。「我々の調査結果は、フレイルや座りっぱなしのライフスタイルをもつ多くの高齢者が、どの程度歩いたり体を動かしたら良いかについての目安を示し、高齢者の身体活動不足の改善に役立つエビデンスとなります」と、研究者は述べている。フレイルの概念を考慮すると、歩数と介護認定との関連も検討する必要がある。日本人を対象としたいくつかの研究でも、フレイルは要介護認定リスクを高めることが報告されている。日本の介護費を削減するために高齢者の身体活動量の増加が重要であるというエビデンスを示すこともできる。木村みさか客員研究員と共同で行ったもの。Exercise」にオンラインで掲載された。「身体活動量の最適値はどの程度かを示す定量的な議論ができるようになりました。「フレイルの有無によって目標とする歩数が異なることから、よりきめ細かい身体活動の指導や健康政策の立案に役立つエビデンスとなると思います」と、研究者は述べている。食後1時間以内の入浴は避けるなど今すぐできる対策0年金と保険の仕組みついて教えて下さい。Replyコメントをキャンセル次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。[...]「転職弱者」のシニア営業職。「転職弱者」のシニア営業職。職場を探そう」と、シニア転職に挑む50、60代が増えている。生前贈与の持ち戻し期間が7年に延...「転職弱者」のシニア営業職。「転職弱者」のシニア営業職。「転職弱者」のシニア営業職。職場を探そう」と、シニア転職に挑む50、60代が増えている。支援の現場ではシニア転職の成功事例だけでなく、失敗事例も目にする。