Memories(”モノ”を通じた記憶の対話)」と題したワークショップシリーズを昨年11月から全4回にわたり開催しています。第3回目となる1月29日のワークショップでは、令和元年に日本政府より旭日小綬章を受賞されましたスイス・チューリッヒ大学(東アジア芸術史学科長)のハンス・ビャーネ・トムセン教授をお招きして開催します。名前で明確に区別され、時に国粋主義(ナショナリズム)的に結びつけて語られることも少なくありません。その歴史を紐解くと、美しさの中に見えてくる世界や先人の想いがありました。ついてお話をお聞きします。​トムセン教授は「異文化の芸術をよりよく理解するためには、根強いナショナリズムと向き合う必要があります。アートの観点からいまいちど”国境”の役割を考えなおせば、今までの、そしてこれからの韓日関係をよりよく理解することができるでしょう」と語ります。皆様のご参加をお待ちしています。9歳まで日本で暮らし、デンマークと日本を行き来しながら育つ。米国・プリンストン大学で博士号(伊藤若冲研究)取得後、シカゴ大学での教職などを経て、2007年より現職。2009年以降、スイスにある美術館所蔵の日本美術工芸品を積極的に紹介するプロジェクトを続けているほか、2017年にはチューリッヒで三笠宮彬子さまを講師に迎え、日本美術に関する講演会を開く。スイス国立博物館で2019年に開催中された「日本のハイジ」展を中心となって企画、実現させた。これらの功績が評価され、日本政府より2019年度旭日小綬章を贈られる。使用言語は英語のみとなっておりますが、質疑応答の際には日本語でご質問いただくことも可能です。【参加方法】こちらのURLよりご登録ください。【前日までにご準備いただきたいこと】1Zoomというウェブ会議ツールを使います。初回のみインストールが必要です。方は事前にお願いします。お使いの方も必ず最新版にアップデートしてご参加ください。2Wifiでインターネットに接続可能なパソコン(カメラとマイクと内臓のもの、または別付)をご準備ください。Peace」が開催されます。ASIAは国際交流NGOピースボート、NPO法人ホロコースト教育資料センターと共に協力団体として参加します。自然災害やバッタの大量発生による食糧危機など様々な危機に見舞われた2020年。アントニオ・グテーレス国連事務総長は、新型コロナウイルスによるパンデミックを世界にとって第2次世界大戦以来の「最大の試練」と表しました。2020年を振り返る中で、改めて「平和」について考えるならば皆さんは今、何を思い浮かべますか。今回は世界の「平和」をつくる、社会変革を試みるソーシャル・アクティビストとして活躍する皆さんが平和、社会変革、ソーシャル・アクティビズムについての対話を行います。私達の「平和」は誰から与えられるものでもない、とするならば、私たち個人と「平和」の関係はどのようなものになるのでしょうか。一緒に考えてみませんか。史子さんがお話しされます。ASIAからは共同設立者の神山かおりと佐々木彩乃がそれぞれ話します。※事前登録は必要ありません。ZOOMリンクから直接参加いただけます。Memories」シリーズ第2弾は、NPO法人ホロコースト教育資料センターとの共催です。NPO法人ホロコースト教育資料センター(愛称Kokoro)は、世界への広い視野、寛容な心を育むことを目的として、年間約100ヶ所の学校や自治体から依頼を受けホロコースト史を教材とした訪問授業やパネル貸出を精力的に行っています。記憶の風化がますます加速化する戦後75年目の今年、コロナ禍で歴史の継承も含めてあらゆることがオンラインに移行しました。「歴史博物館」をキーワードに、一緒に考えてみませんか。ゲスト講師には、ミュンヘンのナチ・ドキュメントセンター館長ミリアム・ザドフさんをお迎えします。同センターは、かつてのナチ党本部跡地に2015年に開設された歴史資料館です。コロナ禍で休館を余儀なくされましたが、現代アートを取り入れながら、21世紀の課題を表現した今年の企画展は新しい試みとして話題をよびました。この度の講演では、同センターの「歴史を継承する場」としての役割について、また21世紀の新しい課題に直面するなかで、どのような展示や企画の工夫をしているかなどについてお話ししていただく予定です。第1部の講演と質疑応答は日本語通訳がつきますが、第2部のディスカッションは英語で行います。途中の退室も、カメラのON・OFFも自由です。お申込みを心よりお待ちしています。München2015年に、かつてのナチ党本部(褐色館)跡地に開館。豊富な写真と一次資料で、ナチズム発祥の地ミュンヘンの歴史を、ヒトラーの「ミュンヘン一揆」、ホロコースト、戦後のネオナチ運動や忘却への抵抗などのテーマでたどる。2018年よりミュンヘン・ナチドキュメントセンターの館長を務める。2014年から2019年まで、米国のインディアナ大学ブルーミントン校の歴史学准教授。チューリッヒ工科大学、カリフォルニア大学バークレー校、ベルリン・フンボルト大学、アウグスブルク大学の客員教授。Culture』(2012)。pulishers)がまもなく出版される。NPO法人ホロコースト教育資料センター代表。命や人権を尊ぶ心、他者への寛容な心を育んでほしいと願い、ホロコースト史を教材とした学校訪問授業を行う。世界40ヵ国で出版される。これまでのNPOの活動に対して、カナダのヨーク大学より名誉博士号、米国ワシントン大学より特別功労賞が授与される。2016年11月、国連に招かれ、NPO活動について発表する。毎年大学生のポーランド・ドイツ研修旅行を引率。共著に『「ホロコーストの記憶」を歩く~過去をみつめ未来へ向かう旅ガイド』(子どもの未来社)がある。ASIA共同設立者として、記事の編集やコンテンツディレクションを担当。ジャーナリズム、多国間主義教育など多岐にわたる。Scholarとして近現代東アジアにおける女性の社会的役割について比較研究を行う傍ら、ウェブメディア等に寄稿を続けている。ASIAが採択されました。ASIAが採択されました。ASIAのプロジェクトは「映像制作を通じた韓日”Z世代”の建設的議論の促進:ポップカルチャーを超えた関係のあり方とは?」。韓国と日本の間に位置する「対馬」での現地取材を通して制作されるドキュメンタリー作品を通じ、隣国であるがゆえに生まれる葛藤や対立の反面、表面上の交流を超えて社会・文化的に深めていくことの出来る2カ国の関係の「これから」を浮き彫りにすることを予定しています。ASIAだからこそ提供できる視点の豊かさや価値観の多様さを存分に発揮し、地域における持続可能な関係性構築に向けた建設的な対話を促していきます。皆様、そしてご指導・ご鞭撻を頂きました全ての方々に心より御礼申し上げます。ありがとうございました。supportsオンライン・フォーラム「コロナ禍の複合的危機を問う」を開催しました。Peaceologyと共催したオンラインフォーラム「コロナ禍の複合的危機を問う」が7月20日(月)に開催されました。パンデミックと大規模な自然災害が重なる未曾有の事態に、複合的に発生する諸問題について支援や協力の仕方を考え直す必要に迫られています。今回は様々な分野の専門家が集結し、感染症・災害という越境的な問題に際して、人的交流が制限される中で現在゙起きている九州地方やアジア各地の災害にどのような支援ができるのか議論されました。ASIAからは代表2名が出席し、隣接するアジアの国々では災害に関する意識や知識・経験を共有する必要性があること、そして私たちのプラットフォームを使って出来ることなどを参加者の方々と議論させて頂きました。その模様をお伝えします。今なお被害が広がる九州の大災害を受けて、一般社団法人ピースボート災害支援センター(PBV)実働者の方々のお話では”コロナ禍”における自然災害支援について以下のような課題が共有されました。いつ災害が起こっても対応できる知識「災害リテラシー」を一般に広める為にはどのような取り組みが必要なのか、具体的なエピソードも。2万人の動員を記録し、売り上げの全額を被災地へ寄付したことで知られる【舞台「イシノマキにいた時間」】の俳優陣の方々からは、舞台の誕生秘話や災害支援にあり得る多様な視点、また演劇という文化活動が社会問題の解決にどのような役割を果たすのかについての興味深い内容がシェアされました。被災地へ寄せる想いを文化活動を通して「温かい支援」に繋げていく原動力に、一同が圧倒されました。同舞台は8月の4日(火)、5日(水)にオンラインで再演されます。人権教育のスペシャリスト、NPO法人ホロコースト教育資料センターの石岡史子さんには、問題解決における対話の必要性、そして教育現場での演劇の活用などが示唆されました。石岡さんからは具体的な事例としてユネスコ後援で行なっている演劇技法を通じた人権教育「ハンナのかばん」が紹介され、さらなる様々な領域の専門家のコラボレーションの可能性についてが参加者で話し合われました。代表、佐治洋さんにもご参加頂き、ネットだからこそ出来る双方向的な発信の形について共有された他、災害支援に際してメディアと他団体が協力する可能性について議論することができました。現在起きている自然災害に対して、また今後再び起きた際に、これ以上の犠牲を出さない為にはどのような取り組みが有効なのか。一人一人が「いま、ここで」出来ることを考え、そして日々の行動に繋げていく必要があります。私たちも、NGO団体として地域間で協力しあいながら、建設的な対話を重ねて可能な取り組みや支援の在り方を模索していきたいと思います。参加者の皆様、ありがとうございました。(Required)Website。