浩一、以下「パーソルP&T」)は、自社のDX人材育成に関与、もしくは関与する予定の企業の経営者・会社員1,000名を対象に、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」を実施しました。この調査は、各社のDX戦略の目的や育成における課題、教育方法など、DX・デジタル人材育成に関する傾向を明らかにしました。<主な調査結果>育成課題について、「取り組んでいるがDXにつながらない」が最も高く、28.2%、次いで「推進できる人がいない」(27.4%)、「ニーズに合った育成サービスがない」(25.3%)と続く。教育方法について、各層で「自社のe-ラーニング」が最も高くなっており、経営層は「自社のe-ラーニング」が59.3%と最も高い。上位3つが同様の結果で、階層別での傾向には大きな違いは見られず。教育内容は「AI/データ」が最も高く46.5%、次いで「DX企画」(38.8%)、「DX基礎知識」(35.3%)と続く。育成が必要と考えるDX人材レイヤーとして、「現場でDXを企画・推進するデジタル変革人材」が最も高く65.6%、次いで「現場でデジタルを活用できるデジタル活用人材」(46.2%)「高度なDXスキルを有するデジタルコア人材」(42.5%)と続く。教育予算について、一人あたりの予算は「10万円以上~50万円未満」が22.8%「50万円以上~100万円未満」が16.9%でボリュームゾーン。eラーニングだけでは解決できない、インプットだけではなくアウトプット(実行)も含めた「実践的な学び」の機会を2022年は業種・企業規模を問わずデジタル人材育成の取り組みが加速した1年でした。各社ともデジタル人材育成は人事部門ではなく、DX推進・デジタル推進部門が企画・実行を担い、社内のe-ラーニングを用いてDXの基本や先端テクノロジー(AI、IoT、RPA等)知識のインプットに取り組むケースが増えています。デジタル人材育成の課題として最も多かった回答が「取り組んでいるがDXに繋がらない」という結果です。階層別に担うべき役割と養うべきスキル・能力を設定し、幅広い対象者にインプットだけではなくアウトプット(実行:身の回りの業務を俯瞰し、学びながら改善を進めること)も含めた「実践的な学び」の機会を増やしていくことなど、育成方法を見直し、抜本的にやり方自体を変えていくことが求められています。◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。)で働く人のための情報ポータルサイト。(2023年4月分)プレスリリース掲載に関して弊社媒体向けニュースリリースにつきましては、受付フォームをご用意しております。申請いただいたプレスリリースは、編集部により掲載可否を判断させていただきます。プレスリリースは、弊社が運営する各メディアにて共有させていただきます。受付フォーム事務局からのお知らせ人事が選ぶ、最高の栄誉。健全かつ円滑な次世代労働市場の創造を目指す人材サービス業界団体の連携横断組織「JHR」。日本テレワーク協会テレワークを通じ、調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与する。一般社団法人NEOAプロのエンジニアが派遣並びに請負など業務形態により、設計開発技術を提供する技術提供サービス業界の事業者団体。ATDインターナショナルメンバーネットワークジャパン米国ATDの活動に賛同しているパートナー。