asia-magazine外資系では本当にクビ・リストラがあるのか詳しく解説する海外就職・転職の情報発信をしているアジアマガジン(@asia_maga)です。外資系企業に就職/転職を考えていている方にとって、外資系でのクビやリストラがあることは不安要素ですよね。結論を先に言ってしまうと、外資系ではリストラがあります。日系企業に勤めていると、なかなかリストラなんて縁のない言葉のように感じますよね。実際に就職相談にのっていても、外資系を考える人が増えてきています!そこで、今回は外資系企業のクビ・リストラに対する、考え方や事例について詳しくについて解説していきますね!この記事を読めば、外資系ではなんでクビやリストラがあるのか理解することができますよ!そして、あなたが外資系に転職をお考えでしたら、クビやリストラに怯えることなく転職活動をすることができます!すぐにでも、外資系企業を検討したい方は、この記事の後半部分で外資系就職におすすめの転職エージェントをご紹介しているので、是非チェックしてみてくださいね。転職するにあたって自分の今の適正年収や今後30年間の年収を知りたいと思いませんか?「doda」では、自分に合った適正年収を高精度に算出してくれます。年収査定は転職を考えている方はもちろん、そうでない方も一度は行っていますのでぜひ行うべきです。適正年収の査定はdodaのみ無料でできるので今すぐ試してみましょう!これから先のキャリアが気になる方におすすめです。クビが怖ければ外資系企業は避けるのが賢明な判断です。外資系でリストラがある理由を徹底解説!結論を先に言うと、外資系企業にはクビやリストラがあります。それには大きな理由が2つあります。上記の2つが、外資系にはクビやリストラがある理由です。それでは1ずつ解説していきます!1:アメリカの雇用慣習まず、1つめはアメリカの雇用慣習にあります。アメリカでは”Employment-at-will”という観念があります。解雇・離職が自由にできる環境となっているため、米国流の雇用方法が日本でも適用されている場合があります。海外では労働者も1つの会社でずっと働くという考えではなく、様々な会社を経験している方が多いのです。そのため、外資系でも転職を重ねている方が多くいます。労働者側が自由に離職できるように、企業側でも自由に解雇できるという文化があります。これを理由に、リストラも多くなる傾向があるのです。2:給料(人件費)に対する考え方の違い2つめは給料(人件費に)対する考え方の違いが原因です。業績が悪化している場合、日系企業では全体的にボーナスを減らしたり、基本給を減らしたりして対策をします。人材を確保したまま、コスト削減を行うのが一般的です。外資系では成果を出している人が転職してしまうのを防ぐために、成果を出している人の給料は変わらず、成果の出せてない人をリストラして人件費を削減します。外資系企業は成果主義です。そのため、結果が出せていない人材を流出することは外資系にとって当たり前の考え方なのです。以上が、外資系でクビやリストラがある理由です。良くも悪くも実力主義なので、成果の出せない人には厳しい環境になりますね。続いて、外資系企業がクビにできる理由をお伝えしていきます。外資系企業がクビにできる理由とは?日本の労働基準法が適用されているはずなのに、なぜ簡単にリストラできるのか?という疑問がありますよね。それは日系企業と外資系企業の給与体系の違いにあります。日系企業の給与体系は職能給と呼ばれ、終身雇用制度が元となって作られた制度です。勤続年数に応じて給料が上がっていく仕組みになっていますが、何を担当するかがかなり曖昧な部分があります。生産性もそれほど重視されません。日系企業は年功序列の会社が多いので、クビにしにくいと考えてください。反対に外資系は職務給と呼ばれ、担当する職務内容が重視されます。勤続年数や性別が関係なく、採用の段階で担当できる業務内容が重視されます。リストラとなる場合、「採用時に提示した職務内容を担えないので解雇」という明確な解雇理由があるので日本の労働基準法でも違法にはならないのです。以上が、外資系でクビにできる理由です。成果・結果を残せなければ、いつでも解雇(クビ)にできてしまうわけです!続いて、外資系企業でクビやリストラになるパターンを紹介しますね。外資系企業でクビ・リストラになるパターンを分析!成果が出せない以外にも会社都合で起きてしまう場合があります。上記の4つが、大きくクビやリストラにあってしまうパターンです。それでは、1ずつ解説していきます!1.人事評価のケース人事評価で成果が出せていないと判断された人はクビの対象になります。これは外資系が成果主義のため当然ですね。「アップ・オア・アウト」という外資系コンサルティングファームの通念があります。この意味は、2〜3年で昇進し責任あるポジションを任されなければ、ただちに会社を去りなさいという意味です。これは中途も新卒も変わりません。成果を出せずに同じポジションにとどまっていると、今後の成長が見込めないと判断され、クビになるケースが高いです。同じポジションにずっといることは、出世する意識が足りないと思われても仕方ありません。他にも、外資系ではチームのリーダーが人事権を握っている場合が多いので、チームリーダーとの関係がうまくいっていない場合もクビの対象になってしまうこともあります。外資系の人間関係はドライと言われますが、上司との関係などは大切にしていきましょう!2.部門廃止やチーム解散のケース本国の方針変更に伴って、自分の所属する部門の事業を廃止したりする可能性もあります。いった場合、他に担当できるようなポジションがなければ、クビの対象になってしまう可能性があります。外資系はポジションに穴が空いてしまった場合は、外部から人員を調達する傾向が多いです。その理由は、空いたポジションにはそのポジションのプロが欲しいわけです。外資系では本国の影響が大きいので、成果を出せていてもこのようなケースでクビになる可能性も少なくありません。3.日本からの撤退・人員削減のケース日本での事業がうまくいかず、撤退する可能性もあります。その場合には、ほとんどの社員がリストラの対象になります。日本で利益を出せていても、本国側の業績が悪くなると、その影響を受ける場合もあります。なると、日本市場から撤退してしまうのでリストラは必然的にされてしまうのです。4.M&Aによるポジション重複のケース外資系では日本以上にM&Aの動きが活発です。M&Aによって同じポジションで仕事をしていた人が重なった場合、どちらかがリストラになってしまう可能性も少なくはないのです。以上の4つが、外資系でクビやリストラになってしまうパターンです。続いては、リストラの対象になってしまう人がどんな人なのかをお伝えしていきます!外資系企業でリストラの対象になる人ってどんな人なの?リストラの対象になる人は、成果が出せない人というのはもちろんなのですが、他にも様々なケースがあります。対象になってしまうケース3つを紹介します。外資系では実行力を重視します。批判は誰でもできるという考えで、失敗する覚悟で実行しトライアンドエラーを繰り返せる人を求めています。批判や意見は積極的に言えても実行できない人はリストラの対象になります。外資系でも、リストラをするとなったら給料の高い人からみていきます。人件費は高いところから削減していくのが効果的ですので、この人は給料に見合った成果を出せているかを確認されます。その際に、見合っていなければリストラされてしまう場合もあります。外資系で年収が高い人=成果を出している人ですので、このケースはあまり対象になりにくいですが、高年収をもらっている人ほど自分に甘くなってしまうものなのです。意外かもしれませんが、外資系にも人間関係が大事な部分もあります。高い成果が出せていなくても、チームのリーダーや上層部との繋がりが強く、人脈が広い方はリストラの対象にならないこともあります。リストラすることで周りからの批判が高まり業務に支障をきたす可能性があるからです。逆に社内で孤立していて、このような人を候補に選んでも誰にも文句をいわれないだろうという方はリストラの対象となってしまうこともあります。自分がリストラ対象にならないための方法を伝授します!クビやリストラの対象にならないための方法があります。そのためには、様々なことを意識していく必要があります。外資系で働いていて3点の意識すべきことをお伝えしていきます!対象外になるために意識すること専門スキルを高める努力を怠らない社内でコミュニケーションをとる転職情報をマメにチェックする1:専門スキルを高める努力を怠らない外資系では即戦力、実力が優先されます。それは外資系企業が成果主義であるからです。自分の職務として任された分野に関してのスキルを高める努力を怠らないようにしましょう。「あの人は仕事に対して意欲が高く、成果もそれに伴って発生しているなぁ...」と思わせることができたら、それはベストです!常に、向上心を持って仕事に取り組むようにしましょう!2:社内のコミュニケーションを大切にする飲み会や仕事外で上司や同僚と仲良くする必要はありませんが、仕事中はコミュニケーションをとっていくことを意識しましょう。外資系といえども同じ人間です。仕事とプライベートでオンとオフが分かれていますが、仕事の中でもコミュニケーションを取ることは可能ですよね。簡単な「おはようございます」「お疲れ様でした」などの挨拶を怠らないこと。関係性をよくしていくなら、日本の企業のように多少のヨイショも必要です。外資系では自己主張が必要なので、自分の意見を発言していく努力も必要になります。この人がいなくなると社内環境が悪くなると思わせることができれば、リストラの対象からまぬがれられることができます!転職情報はマメにチェックするこちらは対策ではなく、もし対象になってしまったの話にはなりますが、転職の情報はマメにチェックするようにしましょう!クビといえど、いきなりなるものではありませんよね。上司と個別のミーティングが入ったりプロジェクトを任せられなくなる等、ある程度の予兆が感じられるかと思います。その際にはもし最悪のケースになっても対応できるよう、転職サイトに登録し求人情報をチェックしましょう!以上が、外資系でクビやリストラから防ぐ方法です。最後に、アジアマガジンからアドバイスをお伝えします!クビが怖ければ外資系企業は避けるのが賢明な判断です。これまで、ご説明してきたように、外資系は本国の状況によっても環境が左右されるので、日系企業のように安定していることは滅多にありません。日本市場からの撤退は、誰も予測できません。成果を出せる自信がなかったり、クビになるのが怖いという方は外資系企業への就職は避けるのが賢明です。外資系で働きたいという気持ちが高いのであれば、これらのリスクをふまえて仕事をするという覚悟と自分にとってチャンスが大きいと感じるかどうか?という価値観を大切にして考えてみましょう。外資系で働くことにはリスクが伴うことも忘れずに!外資系ではクビが多いことも事実としてありますが、キャリアアップのチャンスが掴みやすいことや、成果次第で高い給料が得られることも事実です。どれだけ転職回数が多くても、実力があれば評価してもらえる環境なので、日系企業にはない考え方を学ぶことができます。リスクが大きい分、得られるものも大きいのが外資系企業です。外資系企業への転職する手段は知人の誘いを除くと、「転職エージェント」を利用することです。就職するしないに関わらず、まずは外資系企業への就職のプロに相談をして、まずは自分自身の外資系企業への就職の可能性を把握しましょう!外資系への転職は考えているんですけど...外資系への転職は考えているだけでは何も始まりませんよ!まず、転職エージェントに登録するだけでも一歩踏み出してみましょう!外資系企業は英語面接が設けていることが多いです。英語の読み書きができても、英語の面接に慣れている人は割と少ないです。外資系企業の転職に強いエージェントなら、英語面接の対策やアドバイスをしてくれます。就職を考え始めたら、外資系への転職に強く、外資系の大手・優良企業も扱っている大手の就職支援会社(転職エージェント)に相談するべきです。求人企業から求められるスキルの詳細情報も知ることができるため、登録して転職活動を始める方も多くいます。・外資系企業の求人紹介に強い→外資系企業との強固な信頼関係を築いています。→外資系企業のカルチャーを熟知したコンサルタントが在籍しています。→依頼を受けた求人のご紹介だけではなく、その人のキャリアを把握し、企業にポジションを提案してくれます。あるギモンQ:なんで無料でサポートしてくれるの?A:あなたが入社した際に求人企業から紹介料を頂いているので、転職希望者からは一切費用を頂かないでサポートをしています。Q:紹介された企業には必ず応募しなきゃいけないの?A:ランスタッドは企業への応募や、転職をすることを強要していません。転職希望者の気持ちや考えを優先しているため、あなたで全て判断が可能です。面接の途中で辞退の連絡や内定辞退の連絡もコンサルタントが行います。Q:今すぐに転職を考えてないんですが?A:もちろん可能です。今後の転職であっても大丈夫です。複数のサイトに登録→エージェントから話を聞く→実際に面接で企業の話を聞く→さらに聞きにくい部分はエージェントを利用して企業に聞いてもらう→最後にあなたが判断することがマッチングへの近道です。求人を中心に、エグゼクティブの方向けの転職支援サービス。転職サイトであり、外資系の求人数がNo.1なので、まずはここに登録しよう!アジアマガジンは外資系企業への就職を応援しています!最後まで読んでいただきありがとうございました!最後に、本気でオススメできる転職エージェントをおさらいしましょう!登録は無料ですので、転職を考え始めたらまずは登録してみましょう。アジアマガジンが本気で推薦できるのは、業界No.1の『リクルートエージェント』です。Recruitment』はハイクラス案件のみを扱っているため、年収が600万円以上の人におすすめです!その分、ハイクラスの海外&外資系転職の実績とサポート体制は業界でもトップレベルです。福利厚生は期待するな。日系企業と比べて損or得?RECOMMENDこちらの記事も人気です。注意点など詳細情報をお届けします!アジアマガジンが本になりました!アジアで活躍する『挑戦者たち』100名に現地でインタビューした電子書籍です。Reserved.国内外の転職相談ならリクルート国内外の転職相談ならリクルート。