当院のむし歯治療で心がけていること、それは極力「健康な歯を削らない」ということです。むし歯の進行が浅い時にはフッ素を塗布して定期管理を行い、削らずに経過を見ていきます。削らない、抜かない、ということを意識して治療をしています。むし歯治療で心がけていること当院のむし歯治療で心がけていること、それは極力「健康な歯を削らない」ということです。むし歯の進行が浅い時にはフッ素を塗布して定期管理を行い、削らずに経過を見ていきます。削らない、抜かない、ということを意識して治療をしています。むし歯の治療は、症状が出る前に来院していただくと、患者さまの負担もなく治療もスムーズに進めることができます。むし歯の初期はほとんど痛みを感じません。そのため、日常のケアはもちろんですが、歯科医院での定期検診もとても重要になります。「歯がしみる」「歯が痛む」のような症状が気になりましたら、ぜひご来院いただければと思います。歯は、一度削ってしまえば、二度と戻ることはありません。やむなく削ってしまったところに対して、人工物に置き換える治療は施しますが、天然歯に勝るものはありません。人工物を入れた部分も徐々に劣化が始まって、次第に周囲に歯垢が溜まったり、むし歯になりやすい環境が増えたりしてしまいます。自身の歯を守り、長持ちさせるためには、やはり「早期治療」が欠かせません。早期治療であれば、痛みも少なく、また治療回数も少なく済み、時間的、身体的な負担も少なく済みます。仕事や子育てなどに追われてしまうと、「早期治療」にかける時間もなかなか取れないのが現状でしょう。そのため当院では、年に2〜3回程度の間隔で行う歯科医院での定期的なクリーニングや、健康状態のチェックなどを、無理のない範囲でおすすめしています。神経を抜く、抜歯になってしまうむし歯とは自覚症状で痛みがある場合、むし歯はある程度進行している状態です。状況によっては、むし歯が神経にまで到達していることも。詰め物が欠けたり、外れたりした場合、また歯が欠けてしまった場合にそのまま放置しておくと、そこに歯垢が溜まり、むし歯が進行してしまう原因になります。歯を抜くことは、身体の部分をひとつ「失くす」ということ。臓器などの他の部分に負担がかかることになります。できる限り、歯や神経を保存すること。そのために、どんな治療法が適しているのかをご提案し、また日常生活におけるアドバイスなども当院では行っております。治療を途中でやめてしまうリスクどんなに気を付けていても、成人を迎えたら老化現象が始まります。よって、身体や歯も徐々に劣化していきます。その中で治療をやめてしまうと、治療に時間がかかったり、あるいは治療そのものが難しくなったりするケースも考えられます。一歳でも若いうちに、また問題がまだ小さいうちに治療を開始しておくことは、最後まで自分の歯で美味しく食事ができ、自分の足で行動して活動できる身体をつくることにつながります。「痛みがなくなったから終わり」ではなく、むしろそこからをスタートとして、歯の健康管理に留意していただけたらと思います。治療において、すべての方に対応できる完全な無痛治療は不可能です。むし歯を削ったり神経の治療をしたりすると、痛みが出る場合があります。(詰め物が入るまでは若干しみることもありますが、治療が終われば緩やかに痛みがなくなります。)また、神経の治療後は鈍痛が残ることもあります。これらの痛みに対して、当院では適切に鎮痛剤などを処方し、対応しております。当院では、すべての治療において痛みが伴う可能性を考慮し、患者さまの負担が少ない処置を行っています。歯科医院によるセルフケアのアドバイス自身の歯を守るためには、食生活の習慣や、日々のケアが何より大切です。年齢とともに歯や歯ぐきが痩せる、歯の形がすり減るなどの変化がありますので、年齢に合わせてブラッシングの方法や、使用する道具も変えていく必要があります。そのため、ご自身に合ったブラッシング方法を定期的に歯科医院で診てもらうことは、とても重要です。それぞれの患者さまに応じて、むし歯や歯周病が発生しにくいような環境づくりを、プロの目からアドバイスしております。※上記の金額は1本あたりの価格です。3歯のブリッジなら3本分の金額となります。当院では、現金でのお支払いのほかに、クレジットカードでお支払いいただけます。医療費控除とは?医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。治療にかかった費用は医療費控除の対象になります。医療費控除は医療費の負担を軽減するために設けられた制度で、一年間に10万円以上の医療費が必要になった場合に所得税の一部が戻ってきます。本人及び生計を同じにする配偶者その他親族の医療費(毎年1月1日から12月31日までの分)を支払った場合には、翌年の3月15日までに申告すると、医療費控除が適用され税金が還付または軽減されます。年間お支払いになった医療費が10万円以上でなければ対象となりません。(申告額は200万円が限度です)所得金額合計が200万円までの方は、所得額の5%以上医療費がかかった場合に申告できます。控除金額について控除される金額は下記の計算額になります。所得税率は所得が多いほど高くなりますので、高額所得者ほど還付金は多くなります。還付を受けるために必要なもの確定(還付)申告書(給与所得者は源泉徴収票)領収書(コピーは×)印鑑、銀行等の通帳*確定(還付)申告書は地元の税務署においてあります。*申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。サラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。抜かない・削らない治療ブログ院長ブログスタッフブログ歯の豆知識お知らせ。