丈)は、インフレ時代に株で資産を作る方法を学べるオンライン講座「インフレを株でチャンスに変える講座」を2022年11月8日(火)に販売を開始します。■詳細紹介ページ:https://www.kabunogakkou.com/ld/inflation/official.php当社は、安易に投資を行い、人生に大きなダメージのある失敗をしてほしくないという思いから「正しく、実践できる株式投資・トレードを学ぶ」講座、教材を販売しています。今回新たに発売を開始する講座は、エネルギー価格の上昇や円安によるインフレ時代に突入し、誰もが影響を受ける経済の変化に、株で資産形成を行うために必要な知識を得ていただくために開発しました。講座ではインフレ時代の資産形成の方法、株では「投資型」「トレード型」の違いから、それぞれがどのような人に向いているのか、また失敗する人の特徴から成功のポイントまで、現役トレーダーの講師が実践をイメージできる講義を行います。■生活費高騰、デフレ時代が完全に終了し、経済がインフレルールに転換2022年4月よりあらゆる商品の値上げが本格的に始まり、生活に直結する食料品、日用品も次々に値上げの声を聞くようになり、中には20%~30%台の値上げもあります。この値上げと比例して給与の金額が上がっているわけではなく、値上げと同時に家計に影響を与えています。日本銀行情報サービス局から発表された「生活意識に関するアンケート調査」の「物価に対する実感」の調査では1年前と比較して物価がかなり上がったと回答する人の割合が増えていることが分かります。■20歳以上の男女550人の調査「インフレで今後に不安」74.36%にインフレの影響で様々な商品が値上がりする中、「株の学校ドットコム」では、20歳以上の男女550人に「インフレに対する意識調査」を実施しました。調査では「インフレによる今後の不安はありますか」の問いに対して74.36%の人が「不安がある」と回答しています。インフレに対応するための対策をしている人や、新たに取り組みたいものがある人は少なく、いずれも7割近い人が「対策をしていない、取り組みたいものはない」という回答になりました。この結果から、不安はあるものの「まだ具体的に行動に移すほどの緊急性を感じていない」もしくは「行動に移したいけど何をして良いか分からない」という人が多いと推測されます。現役トレーダーの窪田剛氏が講師となり、インフレ時代に突入した今、株での資産形成について基礎から実践のコツまで学べる講座です。株式投資の可能性に出会い、サラリーマン時代、元手わずか30万円で株をスタート。株歴は15年以上で、これまでに数億円を超える資産を作り上げている。2006年から、株で資産形成をしたいと願う人を対象に、世間では教えられない株の本質を教える活動をスタート。仲間と創業したCMBトレード塾という株を教えるスクールを運営。シリーズ累計30万部を超える書籍「株の学校」。28歳の時に株で稼いだ資金でネパールに学校を寄付するなど、貢献活動も積極的に行っている。https://www.kabunogakkou.com「株の学校ドットコム」は、2005年設立のオンライン株式スクールです。現役の個人投資家・トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持をいただいています。受講者数は85万人を超え(2022年9月現在)、同種のサービスとして最大級の規模を誇っています。2015年に発刊した書籍『株の学校』も、いつの時代でも色あせることのない株の本質を説いた内容が評価され、増刷を重ねて株本としては異例のシリーズ累計30万部を突破しました。する金融商品仲介業者(関東財務局長(金仲)第581号)です。■トレジャープロモートについて「最高の知恵を、最高の方法で、最高の人々に。」トレジャープロモートは、株式投資や企業経営など、個人や会社の経済状況に大きな影響を与えるトピックについて、世界最高レベルの研究と実践をなし、その成果を広く日本社会に還元することを使命として、2002年の夏、その母体となるグループが発足しました。資金を長期的に増加させていく投資技術について、日本の教育は十分なものとは言えません。個人向けの投資教育にいたっては、まったくなされていないと言っても過言ではありません。初歩的な知識もないために、安易な投資で失敗するだけでなく、手数料の高いファンドを売りつけられて損をしたり、誰かの無責任なアドバイスの言いなりになって大切なお金を失ってしまう人が後を絶たないのは憂慮すべき事態です。「貯蓄から投資へ」を掲げる政府の推奨もあり、初心者が株に取り組むハードルは年々下がっていますが、まずは無責任な誰かのアドバイスに騙されることのないよう、本質的な知恵を学ぶことが重要と言えます。その上で、株式投資・トレードで単に資産を増やすことを目的とするのではなく、その先にある個々人の幸福と、より良い社会を実現する真の教育が日本には必要です。主軸を置いたコンテンツの企画・制作、それらを効率的かつ効果的に学習するためのシステム開発・運営、広く届けるためのメディア運営などを行っています。Fax:03-3401-7788※記載内容(リンク先を含む)のサービスや表現の適法性について、ドリームニュースでは関知しておらず確認しておりません。このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります。ご覧いただく場合はメディア会員登録もしくはログインをお願い致します。10:00話題の「高齢トレーダー」、その実態とは。