中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。IT中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。中国で「48万円のEV」が大ヒット、裏にある納得の理由。記事をお気に入りリストに登録することができます。2020年後半から、中国で突如として電気自動車(EV)が売れ始めている。その背景には、コロナ禍を契機にした意識とライフスタイルの変化がある。市場をリードしているのは、「代歩車」と呼ばれる小型で低価格のEV。テスラなどの400万円前後の高級車も売れている。代歩車では「クルマの玩具化」、高級車では「クルマのデバイス化」が売れる鍵になっている。中国政府が掲げる「2025年にEV化率20%前後」までには、まだまだ乗り越えなければならない課題はあるが、目標達成への道筋が確実に見え始めている。消費者ビジネスの視点でIT技術を論じる記事を各種メディアに発表。近年は中国のIT技術に注目をしている。著書に『Googleの正体』(マイコミ新書)、『任天堂ノスタルジー』(角川新書)など。「2025年に20%前後」達成も見えてきた中国で「突如として」売れ始めたEV中国で2020年7月から電気自動車(EV)を中心にした新エネルギー車が売れている。その事実を多くの中国メディアが「突如として」という形容詞を使って報道している。(CPCA)の統計によると、2020年2月から6月まではコロナ禍の影響により、新エネルギー車の販売台数は前年割れとなっていたが、7月から売れ始め、中国政府が事実上の新型コロナ終息宣言を行った9月以降、記録を更新し続けている。(CPCA)の統計より作成)新エネルギー車とは、電気自動車(EV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)、ハイブリッド車(HEV)、その他の新エネルギー車の総称だが、85%程度がEV、15%程度がPHEVでほとんどを占める。すべて表示コロナ前、中国の自動車市場、新エネルギー車市場の前途は明るいものではなかった。自動車全体は、2017年の2887.9万台をピークに減少傾向が続いている。これに入れ替わるようにして増えるはずだった新エネルギー車も2019年は前年割れとなり、EVシフトに黄色信号がともった。それが2020年後半の需要急増で、2020年は136.7万台と記録を更新することになった。ガソリン車を含めた自動車販売全体は、2017年をピークに下降の一途をたどっている。(CAAM)の統計より作成。(CPCA)の統計より作成)「EVを買って後悔」、消費者の心は離れていたのになぜ?突如としてEVが売れ始めた理由は、何よりもコロナ禍による消費者の意識とライフスタイルが変化したことが大きい。他人と接触することなく移動できるマイカーという移動手段が再評価されている。コロナ禍以前、消費者の自動車に対する関心は薄れていた。若者の車離れが進んでいた。中国の若い世代は1日に7.5時間もスマートフォンを使うとも言われる。運転をする時は、スマホが使えないというのが最大の問題だった。中国でも?「若者のクルマ離れ」が示す、14億人の国で「若者が4割減る」恐怖とは...一方で、公共交通はQRコードやNFC(非接触通信)を使ってスマホで乗れるようになり、シェアリング自転車やタクシー配車、ライドシェアもスマホから利用でき、簡易的なMaaS(マース)環境が実現できている。大都市では、曜日によってナンバー末尾による乗り入れ規制、深刻な駐車場難などの問題もあり、多くの若者が公共交通を使って、スマホを使う時間にあてたいと考えるようになっていた。中国ビジネスの今がわかる、連載「中国イノベーション事情」の記事一覧はこちらからご覧いただけますまた、EVは航続距離の問題、バッテリー発火事故に対する不安などもあり、ガソリン車もEVも売れないというのが、コロナ前の中国における車市場だった。中国の自動車関係メディアは、「EVを買って後悔している」というオーナーの声を頻繁に取り上げている。最大の理由は、自動車特有の自由さが失われることだ。ガソリン車であれば、「今日は天気がいいから山の方に行ってみよう」という気ままなドライブが楽しめる。EVではそうはいかない。事前に、充電ステーションの場所を調べておき、ドライブルートをある程度決めておかないと、バッテリー切れで立ち往生することになる。多くのオーナーが「遠出をする回数が減った」と言う。製造業IT「クルマのサブスク」は“崖っぷち”の自動車業界を救えるかコロナ禍で感染防止が期待できる移動手段として、再び注目されているのがマイカーだ。先が見えない状況では、購入という大きな決断は下しにくい人も多く、販売はむしろ落ち込んでいる。近年利用者を増やしてきたカーシェアリングも、不特定多数の人が使うことから一部では衛生面で懸念する声もあり逆風が吹いている。そんな中で最近よく耳にする「クルマのサブスク」は特効薬になるのだろうか。今後どうなっていくのか自動車部品メーカーは、コロナ禍で完成車メーカーと共に赤字に転落したが、2021年3月期はほとんどが営業黒字を計上する見通しだ。コロナ危機を乗り越えられても「CASE」という100年に一度のパラダイムシフトの渦中にあるのは変わらない。東京都は「2030年までにガソリン車の新車販売ゼロ」の方針を発表、政府も「2030年代半ばに新車販売をすべて電動車」とする議論を開始し、電気自動車(xEV)の波が一層強まっている。「DX(デジタルトランスフォーメーション)」の掛け声が高まる中、「製造業こそDXの効果がダイレクトに反映される業種」という認識が広まり、「製造業DX」を推進する動きが目立っている。システムやツールを導入しても、業務改善には至っていないケースが多いのが実情だ。製造業DXにおけるデータの効果的な活用で成功している製造業の成功事例を交えて解説する。米中対立の激化によって、半導体製造技術がビジネス面ではもちろんのこと、国家安全保障の分野においても重要な武器となりつつある。世界のトップを行くのは台湾TSMC(台湾積体電路製造)であり、残念なことに日本勢は手も足も出ない状況である。政府は国策によって半導体産業を復活させようとしているが、TSMCがなぜここまでの企業に成長したのかという本質を理解しなければ、実現は難しいだろう。自動車業界は「100年に一度の大変革期にある」といわれるほど環境の変化にさらされている。各社が将来への投資を進める中で、2000年代のマツダは経営に課題を抱え、先行領域の技術開発リソースも不足していた。スカイアクティブテクノロジー」を発表し、V字回復を成し遂げた背景には、どのような戦略と試練があったのか。イノベーションの人見光夫氏が明かす。各国の経済安全保障の要である。新型コロナの流行で引き起こされた世界的なサプライチェーンの大混乱や、緊張が高まる地政学的な要因から半導体不足が顕著になった。そのため、米国やEU、日本、中国などが軒並み、自国・地域内における先端半導体の自給体制構築に巨額を投じ始めている。意外と知られていないのが、インドも壮大な半導体製造計画を持っていることだ。IT業界に数々の優秀な人材を送り出すインドが、半導体大国に生まれ変わろうとしている。Technology)」。近年、この領域を狙ったサイバー攻撃が数多く報告され、トヨタ自動車でさえも関連企業が被害に遭って大きな影響を受けた。このため、サイバー攻撃からOTを守る「OTセキュリティ」が重視され始めているが、ほとんどの企業は有効な対策を確立できていない。敏博氏に、その現状と課題、対策を聞いた。世界の自動車メーカーは、交通事故による死傷者、重篤な傷害者をゼロにしようと志し、自動運転の実現へ向け開発を続けている。この自動運転、実現においては、電気自動車(EV)と相性がよいとされる。今回は自動運転とEVの関係を解き明かす。会社情報チーム紹介SBクリエイティブ株式会社ビジネス+ITはソフトバンクグループのSBクリエイティブ株式会社によって運営されています。reserved.この機能は会員限定です「ビジネス+IT」の会員の方(登録は無料)のみ、ご利用いただけます。ログインする今すぐビジネス+IT会員にご登録ください。投稿したコメントを削除しますか?キャンセルコメントを削除するあなたの投稿コメント編集コメントするキャンセル機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。問題の詳細をお知らせください。報告するキャンセルビジネス+ITルール違反についてはこちらをご覧ください。報告が完了しました閉じるコメントを投稿することにより自身の基本情報が本メディアサイトに公開されます投稿するキャンセル2度と表示しない必要な会員情報が不足しています。必要な会員情報をすべてご登録いただくまでは、以下のサービスがご利用いただけません。」さんのブロックを解除しますか?ブロックを解除するとお互いにフォローすることができるようになります。ブロックを解除するキャンセルブロックさんはあなたをフォローしたりあなたのコメントにいいねできなくなります。さんからの通知は表示されなくなります。さんをブロックしますか?ブロックするキャンセルブロックブロックが完了しました閉じるブロック解除ブロック解除が完了しました閉じる機能制限のお知らせ現在、コメントの違反報告があったため一部機能が利用できなくなっています。そのため、この機能はご利用いただけません。詳しくはこちらにお問い合わせください。閉じるユーザーをフォローすることにより自身の基本情報がお相手に公開されますフォローするキャンセル2度と表示しない閉じる。