McMillan氏らによる日本向けの経営戦略説明会をオンラインで開催した。McMillan氏は、多くの顧客企業がデータにビジネスの成長を期待していると述べ、「データの力をデジタル変革(DX)につなげるプラットフォームを提供する」と表明した。McMillan氏McMillan氏は2020年6月に就任した。近年のTeradataは、従来のデータウェアハウス(DWH)からアナリティクスへのポートフォリオの拡大、クラウドへの対応、サブスクリプション制の導入などビジネスモデルを大きく変えてきた。Ratzesberger氏が1年足らずで退任する事態もあったが、McMillan氏の就任で再び安定した成長と変革を続ける経営体制を取り戻している。会見でMcMillan氏は、企業が5G(第5世代移動体通信)やIoT、エッジコンピューティング、AI(人工知能)などのデータを生み出し活用していくテクノロジーを駆使し、データをビジネスの成長に不可欠な資産に位置付けているとした。データは量も種類も増える一方で、データを収集、蓄積、活用するための環境はサイロ化し、拡張性は乏しく、コスト効率も低い状況で、企業が真に求めるDXへの動きを妨げている。McMillan氏は、「9月にITの意思決定者へ行った調査では、実に88%がデータとアナリティクスの重要性が高まっていると回答した。データは企業にとって最大の資産であり、新しいビジネスの機会を指し示す。コロナ禍にも直面する中で、ビジネスを回復させ将来に歩みを進めなくてはならない」と語った。Vantage」を展開する。Cloudと協業し、Vantageを各サービスで利用できるようにしている。多くの顧客がクラウドライセンスに移行しているという。パートナーエコシステムMcMillan氏は、オンプレミスとハイブリッド/マルチクラウドのさまざまなリソースを柔軟に組み合わせ、データ活用のための拡張性を実現している点をVantageの特徴に挙げる。加えて広範なパートナーエコシステムを通じ、データを活用した顧客企業のDXの推進に臨んでいくと表明した。代表取締役社長の髙橋倫二氏は、経営層や事業部門での利用拡大が進み、「顧客の目標をしっかり把握した上で目的へ進むための支援を重視している」と説明。これまでに培った1000種類以上のユースケースを活用したコンサルティングサービスにも注力する。2021年に向けては新規の顧客獲得にも注力し、パートナーエコシステムを拡充していく。新規顧客として、JCBがマーケティングデータ分析基盤をVantageとAWSで構築したことも発表した。日本の最新顧客事例Vantageの現在とこれから12次のページ次ページ以降の閲覧はCNET_IDへのログインが必要です。一度ログインし特別な設定をしない限りその後一定期間ログインせずに記事を閲覧することができます。CNET_IDの登録は約1分程度で簡単に登録でき、最新情報をメールマガジンとして受け取ることもできます。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。Japanをご覧ください。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。