2021年8月17日2030年。あなたは密閉された低圧チューブ内に浮く、25人乗りポット型カプセルの中に座っている。キロ以上のスピードで目的地までひとっ飛び。そんな未来が来るかもしれない。Swisspodこれは、ハイパーループと呼ばれる超高速ポッド輸送システムだ。2020年の時点では、実現はまだ遥か先の話に見える。たち、そしてスイスのスタートアップ企業によって、未来の交通システムが本当に実現するかもしれない。この近未来型輸送システムの構想を提案したのは、テスラの創設者イーロン・マスク氏。米国のほか欧州、中国、インド、中東で関心が高まっているようだ。英実業家リチャード・ブランソン氏のヴァージン・ハイパーループが競合大手企業の1つ。4億ドル(約440億円)超を調達している。そのほか米ハイパーループTT、カナダのトランスポッド、スペインのゼレロス、オランダのハートなどが頭角を現す。ヴァージン・ハイパーループは、2029年までに商用路線を始めたい考え。インドのムンバイとプネーを結ぶ世界初のハイパーループ実現に向け、今年建設工事が始まる予定だったが、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)で遅れている。コンセプトは、スイスにとって目新しいものではない。国内にはかつて、地下トンネルを高速で走る「真空チューブ列車」のネットワークで、スイスメトロと呼ばれる構想プロジェクトが存在していた。同構想は1979年、スイス人エンジニアのロドルフ・ニース氏が考案。このプロジェクトは1990年代に勢いを増したが、ゴッタルドトンネル建設計画との競争の中で政府の支援を失い、2009年に打ち切られた。スイスメトロNG協会は現在も、高速地下輸送の研究を推進している。その間、新しい世代の科学者や起業家はハイパーループに目を付けた。ヴァレー(ヴァリス)州にある新興企業スイスポッドは、25人乗りカプセルのプロトタイプ開発を進めている。2025年までに世界市場への投入を見込む。同社のデニス・トゥドール最高経営責任者(CEO)はswissinfo.chに「我が社はジュネーブとチューリヒ間(約270km)を17分で移動できるポッドを設計した」と語った。カプセルとそのテクノロジーの詳細は明らかにされていない。中国産の部品はパンデミックにより到着が数カ月遅れたが、トゥドール氏は「すべて通常に戻った」と話す。間もなくテストが行われる予定だ。スピンオフプロジェクトとして2019年に設立され、現在30人のスタッフが働く同社は、ルーマニアの投資家から巨額の事前投資を確保した。スイス南部のヴァレー州は、ハイパーループのハブ拠点になろうと熱心だ。キロメートルの高速ハイパーループテストトラックと研究センターの建設地に選ばれた。開発はスイス連邦鉄道とユーロチューブ財団が請け負う。2021年に着工し、テストトラックは8〜10年間運用する計画という。規制ハイパーループ輸送を認める新しい法律が、米上院議会に上程される予定だ。欧州では欧州連合加盟16カ国が強い関心を示し、欧州委員会が調整を試みている。スイスポッドは6月、欧州委員会のハイパーループ開発イニシアチブに参画したことを認めた。欧州大陸でプロジェクト展開が加速してほしいという。環境に優しいこの新輸送システムの規制に関するロードマップのほか、規格化の策定を目指す。2050年までに気候中立を目指すEUの政策の一環でもある。連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)の名誉教授で、かつてスイスメトロのプロモーターだったマルセル・ジュファー氏が現在、スイスポッドのアドバイザーを務める。同社の可能性について、ジュファー氏の意見は残酷なほど率直だ。kmのジュネーブーチューリヒ線は不可能」と話す。スイスのような小国の場合、最適な速度は時速400〜450キロで、都市間の距離が短いと速度を上げても意味がないと説明する。ジュファー氏は、トゥドール氏のスイスポッドプロジェクトについて、国内では可能だが、空間はトンネル内に限られ、チューブ内は不可能と指摘する。これを実現させるには、政府を説得することはもちろん、重電大手ABBのような大規模なセメント・土木会社の参加が不可欠だという。「プロジェクトの実施・投資で大企業を取り込めなければ、ポッドの完全開発は到底できない」トゥドール氏は、スイス製のテクノロジーを使い、スイスでハイパーループシステムを構築することは「名誉」だと意気込む。中国、インド、米国、アジアの他地域などで市場の成長が進んでいる現状も認める。トゥドール氏は「私たちは世界中にカプセルを販売したい」と語った。kmを実現できる推進システムの構築だ」と、トゥドール氏は話す。他にも多くの技術的な問題がある。ハイパーループのチューブから乗客をどのように避難させるのか。チューブ内の低圧状態をどうやって維持するのか。真空状態で、設備がオーバーヒートするのをどう防ぐか。最大25人を輸送できるだけの強力な磁気浮上システムをどうやって構築するのか。事情通は、小規模なハイパーループのプロトタイプを実行可能な商業プロジェクトへ大規模投入するためには、政府の資金と支援が不可欠だと指摘する。業界はまた、州や事業者が合意した国際規制・基準を通じて足並みをそろえなければならない。地震や破壊行為が発生した場合、インフラに甚大な危険が生じる。欧州の鉄道イノベーションにおける官民パートナーシップ「Shift2Rail」のエグゼクティブディレクター、カルロ・ボルギーニ氏は、明確な障害が複数あると語った。同パートナーシップは、ハイパーループ開発イニシアチブの監督を支援している。ボルギーニ氏は「テストや小規模運用の先に、いつデモ版が登場するのか、キャパシティーの明確な証拠がいつ得られるのかなど、多くの疑問点がある」と言う。EU、米国、インドで6~7件の異なる取り組みが進むが、それが維持できるのか、あるいは最終的に1つにまとまる必要が出てくるのかどうかも未知数だという。ボルギーニ氏は、今後2年間が非常に重要になると指摘する。「これらの企業は24カ月以内に、実用に耐える1つ以上のハイパーループを備えた実際的・具体的なプロジェクトを示さなければならない。Biz-Create◆『Biz-Create商談会』のご案内!!12同大学のキャンパス内で不用品の売買取引ができるアプリ。