セミナー&研修.net|研修・講演・セミナーの講師派遣、オンライン研修対応1953年創業のコンサルティングファームが提供する企業研修。すべての研修はオンライン対応。セミナー実績は10,000件以上。電話MAIL企業はなぜ人材アセスメントを採用し続けるのか関連研修テーマB!今回のテーマは「アセスメントプログラムを企業の人事は評価し、昇進・昇格プログラムとして採用しつづけるのか?」ということですが、まず『適材適所』と『適所適材』の違いについて触れたいと思います。適材適所とは、その人材の能力を最も発揮できる仕事をやってもらうことです。適所適材とは、その仕事に必要な能力を最も備わった人材に仕事をやってもらうことです。創業まもない成長企業の経営者は、適所適材で人材を採用し配置します。これは理想の形と言えます。社員が増え、組織が拡大すると配置換えで異なる仕事に就かせ(ジョブローテーション)能力開発を合理的に行っていきます。これをCDP(キャリア・デベロップメント・プログラム)と言います。CDPは適材適所で人事を行うことになりますが、社員が増えるにつれ全員洩れなく適材適所で配置するのは難しくなります。会社組織はヒエラルキー(階層社会)、いわゆるピラミッド組織が一般的なのはご承知の通りです。管理・監督職への昇進・昇格も適材適所が理想、建前ですが、大手企業の実情は適所適材にならざるを得ないと言えるでしょう。どちらにしても正しい能力評価ができなければ、恣意的な人事になり機能しません。この点では、アセスメントプログラムはどちらにも適応できる有効なプログラムと言えます。本題のしかも結論を述べてしまいます。前述した通り、人材の登用は適材適所あるいは適所適材でも正しい能力評価が必要となります。組織体系のある中小企業では、社員の職務評価を業績や能力の社内基準を設けて、上司が部下を評価する仕組みを人事考課(評価)制度として運用し、昇進・昇格制度や賃金制度とリンクさせて社員の処遇決めていると思います。これは大手企業でも同じですが、大手企業はなぜアセスメントプログラムを昇進・昇格制度に組み込むのでしょうか。その答えは、「人事考課制度の評価は過去の職務経験の評価であって、将来を予測するものでは無いということです」。簡単に言えば、優秀な係長がその延長で優秀な課長になるとは限らないということです。係長と課長の役割(経営責任)・立場(権限の幅)が違う訳ですから、求められる能力も違うと考えるのが当然と言えます。アセスメントプログラムは、研修プログラムとしてターゲットとなる職位の職務状況を与え、仕事(演習)を複数してもらいます。シミュレーション(模擬体験)の結果として記録した言動や成果物から、ターゲット職位に求められる能力について評点を行い、最終的に適正について評定を行います。係長職に課長職の仕事をしてもらいます。構成され、受講者は課長に成りきって取り組まなければなりません。記録した言動や成果物は課長職としての仕事の成果になりますから、その評価は課長職としての能力評価となります。人材アセスメントプログラムで得られる評価データは、将来期待するマネジメント能力を発揮できるかできないかの予測評価であることがお分かり頂けたと思います。大手企業の人事部門は、社内の人事考課では過去の業績・能力の優劣をつけ、外部のアセスメント研修会社に将来予測のマネジメント能力の優劣をつけさせて、過去と将来予測の能力について総合的な判断で昇進・昇格を決定しています。問題は人事考課とアセスメント評価の割合になります。人事考課:アセスメント評価の割合が7:3か5:5か3:7か。3:7の割合の場合は、恐らくどんなに人事考課で高成績を残しても、アセスメントである基準以上の評点を獲得しない限り昇進・昇格は見送られるということになります。この現象は、アセスメントの依存が高い企業となります。実際そのような企業があるかと言えば、実はかなりあります。社員数や組織規模が大きく、アセスメントプログラムの導入が古い上場大手企業に見受けられる傾向です。昇進・昇格を控えた上場企業の社員に接してきた私は、アセメントプログラムの信頼度は相当なものであると断言いたします。人材アセスメントに研修に興味を持たれましたら、お気軽にお問合せください。最年少トップセールスを樹立。その後、サプリメント専門チェーン事業部門の責任者として、ショッピングセンター・百貨店などへの出店戦略をはじめとして、人材育成、プロモーション・広報などを一手に引き受け多店舗展開を達成する。その後、同社が倒産、サプリメント専門チェーン事業の譲渡交渉を担当。Webコンサルティングなど幅広い分野でコンサルティングを行う。講演数は年間150回を超える人気講師である。現在はFacebook、Instagram、LINEなどソーシャルメディアを活用した、顧客育成コンサルティングプログラムや営業力強化など企業の収益向上コンサルティングを中心に展開している。10:00〜18:00ご相談はこちら数多くの研修を手がけてきた研修アドバイザーが御社のご要望に合わせて丁寧に提案いたします。イメージなど分かる範囲でお伝えください。FAX:03-3808-2243このサイトはグローバルサインにより認証されています。SSL対応ページからの情報送信は暗号化により保護されます。お知らせサイトマップ。