働く女性にも、男性と同じくらい保障が必要?女性の社会進出が当たり前になった昨今、結婚し子どもが生まれた後も、育児休業明けに職場復帰して働く女性が増えています。高収入の女性の中には、一家の大黒柱が入るような大型保障を備えているケースも見受けます。保障額は収入に応じて増やすものではなく、ホームヘルパーの費用が必要になるなど、あくまで遺された家族がどれくらい経済的に困るかで判断しなければなりません。妻に万一のことがあっても、夫の収入だけで十分暮らしていけるのであれば、それほど大きな保障額はいらないということになります。女性の場合、健康で長生きする可能性のほうが高いのですから、保険料分のお金を資産形成に回すほうが、将来の家計にとってプラスになるはずです。「女性向け」には安易に飛びつかない。医療保険を中心に、「女性向け」をうたった保険商品が各社から販売されています。会社により商品性に違いはありますが、主な特徴として、乳がん、子宮がんなど女性特有の病気や、妊娠・出産にともなう病気、リウマチなど女性に多い病気を手厚く保障するというものとなっています。入院せずに元気で過ごせたら、健康祝い金などのボーナスが給付されるタイプもあります。女性の不安な気持ちにフィットする内容で、シングル女性に人気があるのもわかります。確かに、女性ならではの保障内容は嬉しいですが、あえて手厚くする必要があるかよく考えましょう。かなりの部分がカバーできるからです。一般の医療保険への加入でも十分でしょう。女性向け保険は、女性特有の病気の保障やボーナス給付のための保険料を余計に払うことになり、一般の医療保険より負担が重くなることも知っておきましょう。お問い合わせサイト内検索ページトップへ。