日本は少子高齢化を本格的に迎え、若手の社員を採用し継続的に雇用するのが厳しくなってきました。このような昨今、採用手法で注目されるのが「ポテンシャル採用」です。今回は「ポテンシャル採用」について、言葉の意味や導入の背景と目的、メリットとデメリットについて解説しています。人事担当者の方や転職希望者の方は必見です。「ポテンシャル採用」の意味は、「人材が保持するスキルや能力などに関係なく、将来性や潜在能力を見極め評価する手法」です。OK」「人物重視」「ゼロからスタートといった内容が多いのが特徴です。「ポテンシャル採用」では転職希望者に能力や経験でふるいにかけることがありません。社会人としてベーシックなスキルや知識があれば採用の対象となります。新卒採用も「ポテンシャル採用」に該当する新卒採用とは、学校を卒業して社会経験のない人材を採用することですが、基本的には実務経験なしという場合がほとんどであるため、「ポテンシャル採用」に該当します。IT関係やデザインなど、専門的な知識を要する職種となると、大学や専門学校などので習得したスキルが応募の条件となることがあるでしょう。一般的な総合職の場合は、企業が求める業務も多種多様であり、実務経験がないまま入社し、その後必要なトレーニングや研修を受けることになります。いった意味では、新卒採用は基本的に「ポテンシャル採用」であると言えます。「ポテンシャル採用」を導入する背景と目的とは?少子化による20代から30代の若手人材の不足まず第一に、少子高齢化に直面しているため、否応なく若手人材が獲得が難しくなってきます。企業における20代~30代の若手人材の不足は深刻化しており、年齢の不均等さからも、さまざまな問題が生じるとされて言われています。企業によっては管理職がズラリと揃いながらも、企業を底辺で支える若手人材がいないことで、組織的にも頭でっかちになることは否めません。世代の違いから生まれるコミュニケーションの行き違いや中堅どころやリーダーの不在など、企業経営を支える「人」のバランスが崩れてしまうのは、企業としては致命的と言えるでしょう。将来的には企業をしょって立つ若手人材が不足しているということは、企業存続の危機を招く恐れがあるため、一刻も早く手を打つ必要があるということです。今、こうした背景を受け「ポテンシャル採用」を導入し、幅広い見解で将来を見据えた採用を試みることに注目が集まっています。不況による中途採用枠の減少1996年代のバブル崩壊後、日本は一気に不況へと突入しました。その後、15年超にわたり経済が低迷を続けながらも、2012年12月には「アベノミクス景気」より、戦後2番目の長さを誇るいざなぎ景気を抜く勢いとなったことは記憶に新しいでしょう。不況文化として根付いてしまった中途採用枠の減少は、ズルズルと足を引きずり、今もなお中途採用枠の減少は完全に回復したと言い切れません。そこで、少しでも優秀な人材を獲得するために、転職者の潜在能力を先読みし、将来性のある人材を採用を検討する「ポテンシャル採用」が導入されるようになったのです。「ポテンシャル採用」の導入で採用の制限がほぼなくなったのは確かでしょう。将来有望とされる優秀な転職希望者が不安なく「我こそ」と応募をしてくる時代となったわけです。「ポテンシャル採用」のメリット・デメリットとは?「ポテンシャル採用」の転職希望者と企業側のメリット<転職希望者のメリット>業務経験がなくて基礎的なスキルがあれば入社できる可能性がある。20代~30代の若手なら、さらに入社のチャンスは高くなる。興味があったりチャレンジしたい分野への就職に広く門戸が開かれている。<企業側のメリット>若手人材の不足が解消できる。将来性のある優秀な人材をすくいとることができる。「ポテンシャル採用」の転職希望者と企業側のデメリット<転職希望者のメリット>ポテンシャル採用を実施している企業は中小企業がほとんどである。双方で、メリットの方が多く、優勢であることがわかります。企業側のデメリットとしては、人材を実務経験を問わず採用するため、入社後に人材育成のための費用がかかることを留意しておく必要があります。「ポテンシャル採用」は大手企業「jr」や「ヤフー」も導入また、「ポテンシャル採用」の導入は若手人材の確保に苦戦する中小企業が多いですが、中には「JR」や「ヤフー」などの大手企業も積極的に導入を試みた経緯があります。まとめ「ポテンシャル採用」とは職種で求められる能力や経験に関わらず、企業や組織での将来性や、自己の潜在能力を評価する、主に転職者向けの手法のことです。履歴書の活字だけでは読み取れない、将来性や秘めたる能力を積極的に見極めることによって、採用のチャンスを広げたり、企業内の年齢的なバランスを保つことを目的としています。人事関係の方は、「ポテンシャル採用」によるデメリットも考慮しながら、採用の検討をすることが大切です。転職者の方は、メリットをフルに活用して少しでも良い条件での入社を目指しましょう。USTRANS.Biz編集部TRANS.Bizの編集チームです。