地球の1つ外側で太陽の周りをまわっている火星です。今回の記事では、その火星の土地とは実際誰のものなのか、そしてその購入方法や、詐欺の可能性などについて解説していきたいと思います。火星をはじめとする他の星は、誰のものなのかということがふと疑問に思った方もいるでしょう。条約によって、どこかの国がその土地を占有することは禁止されていました。これが明記されているのが、1967年に発効された宇宙条約です。火星や月の土地が購入できるようになった経緯しかし、その条約にはある穴があることを発見した人物がいます。個人が土地を所有することは禁止していないということに気が付いたのです。この条約が制定されたのが、まだ月面着陸が成功するよりも前のことですから、まさか個人が地球以外の天体の土地を持つなんてことは考えなかったのかもしれませんね。ホープ氏は、この盲点をついて月の土地を販売しようと思い、1980年にサンフランシスコの行政機関に出頭し、所有権の申し立てを行ったところ、正式にこれが受理されました。それに加えて、月の権利書宣言を作成し、国連、アメリカ政府、ソビエト連邦に提出し、これも受理されます。してホープ氏は「ルナ・エンバシー社」を設立し、月や火星の土地を販売する不動産業を開始したのです。スポンサードリンク火星の土地の購入方法についてそれでは次に、火星の土地を購入するについてご紹介したいと思ったのですが、2018年8月10日現在、火星の土地の販売は休止されているようで、今後これが再び販売されるかどうかは未定です。月の土地については引き続き購入が可能となっていますので、是非そちらをご検討なさってみてはいかがでしょうか?この土地の購入は、「ルナ・エンバシー」の日本代理店である「ルナ・エンバシー・ジャパン」の公式サイトから購入が可能です。1エーカー(1200坪)が、なんと2700円で販売されています。購入をご検討中の方は、公式サイトを見てからよくご検討ください。公式サイト、詳しい説明はこちら↓この購入に意味はあるの?詐欺の可能性は?正直この記事を読んでいただいた感想としては、皆さんも色々突っ込みたいところがあるのではないかと思います。(笑)そもそも、この購入に本当に意味があり、本当にその土地が自分のものになるのか、これは実は詐欺なのではないか?などなど、気になることだらけですよね。この土地の売買は先にお伝えしましたように、ちゃんと権利宣言もされた上でのものなので、ちゃんとしたサービスとして提供されており、一応本当に個人でその土地の購入ができるということになっています。この先、本当に月や火星が開拓され、そこに住むということが現実的な話になった場合、この権利が本当に有効に働くかということについては、販売元も保証はしていません。国際的な動きからそれが何らかの理由で破棄され、効力を失う可能性も否定できません。そのため、地球上で土地を買うのとと同様に考えるのは無理があり、あくまで、楽しみ方の1つとしてという考え方で購入された方が良いでしょう。販売元もそう明言しており、ただし、もし本当にその権利が誰のものかということが問われた場合には、その権利を守るために動くということも明言しています。誰かを驚かせるためのプレゼントとして、または、いつか本当に価値が出るかもしれないと信じて、興味本位から購入される方が多いようです。2018年8月5日まとめ今回の記事では、火星や月の土地は誰のものなのか、そして火星や月が購入できるとはどういうことなのかということについて詳しく解説しました。実際は未知で謎多き星の土地といういわゆる「ロマン」を販売しているということのようです。世界ではすでに、600万人以上もの方が購入しているというから驚きです。