今日は、資材部/購買部門が調達品の値段を下げる手法をご紹介します。資材部員はモノを買うときに、ただやみくもに値段を下げろ!ばかりを言っているだけではありません。それで値段が下がるのなら苦労しませんが、相手の営業担当は値段を高く売るのが仕事です。簡単には値段は下がりません。実は資材部員は色々な手法を用いてコストダウンを実現しているのです。今回は、実際に10年間価格交渉を続けてきた現役資材部員の僕が、次回の価格交渉で使えるコストダウン手法をまとめます。興味がある方、そして営業部門の方にも参考になると思います。材料の支給カレントセービング推奨品・トレンド品の採用コストトレンド取得まとめ:10つのコストダウン手法を駆使して値下げを勝ち取ろう!資材調達/購買部門のコストダウン手法10選を解説|営業も参考になる資材部門が使うべきコストダウン手法は以下の10個です。10選1単純値引き2手配数量増3競合・相見積4VE・VA5コスト査定6まとめ発注・まとめ購入7材料の支給8カレントセービング9推奨品・トレンド品の採用10コストトレンド取得ここでは代表的な10種類のコストダウン手法をまとめました。なんだか、カッコいい文言も並んでいますが、実際のところ価格交渉ではどのくらい有効なのでしょうか。一つずつ解説していきます。単純値引き単純値引きとは、その名の通り「単純に下げてください」とお願いすることです。単純値引き交渉の特徴は以下の2つです。・値下げ幅はほとんど期待できない最初にただやみくもに下げろと言っているばかり言っている訳ではありません、と申し上げましたが、やみくもに下げろと言っています・・・。実はこれも立派なコストダウン手法の一つです。家電量販店で販売員にとりあえず「値段下がりませんか」と言うように、資材はとりあえず値下げを依頼します。これは資材部員の習性のようなものです。単純値引き依頼の言い方は以下の通りです。泣き落としは、社内の予算などを理由に値下げを依頼することです。予算が厳しくて・・・なんとかなりませんか?というのは資材部員であれば一度は口にしたことがあるセリフです。長期的なビジネスを重視してくれる取引先であれば、コストダウンに応じてくれる場合もあります。根拠も無いのに強気に値下げ依頼する人がいますが、WIN-WINな関係では無くなるので、オススメはしません。単純値引きは、取引先側に値下げをする根拠が無いので、コストダウンの手法としてはあまり有益ではありません。よる交渉は、手配数量が以前よりも増えていることを根拠に値下げを依頼する手法です。数量増交渉には、以下の特徴があります。・値下げ幅は、その製品の特性と数量増の幅によって変わる発注数量が増えると取引先には以下のメリットが出てきます。=利益が増える・材料費が下がり製造原価が下がる=利益が増える手配数量が増えると取引先にとってメリットは多いので、資材部員にとっては値下げを要求する根拠となります。「数量増えた/今後数量が増える見込みなので、価格を下げて下さい」というのは、事業が今後拡大傾向にある場合に良く使われる手法です。数量はどのくらい増えたら、値段を下げてくれるの?購入する製品の特徴と交渉次第で、下げ幅は変わってきます。大量生産をしている規格品の場合、数量が1割増えてもそこまで製造原価は下がらないので、効果は少ないです。特注品の場合少し数量が増えただけでも、製造効率が改善され値下げが期待できることもあり得ます。数量増による値下げを要請する場合は、その製品の特性をしっかり理解した上で交渉しましょう。もりとは、複数の取引先の価格を比較し、安い取引先へ発注する手法です。以下の特徴があります。・但し本当の競合状態を創出しないと効果は低減する・競合状態を作るのは難しい競合とは「採用検討している取引先同士で価格競争させること」です。見積とは、「ライバルの取引先数社へ同時に見積依頼を行うこと」です。競合によるコストダウンは値下げを獲得するために必要不可欠な要素です。安い価格を提示しないと受注が貰えないと思わなければ、取引先の営業は価格を下げてきません。いう意味で競合によるコストダウンが一番有効な手法です。ポイントは本当の競合状態を創出するということです。ここがずれていると効果は低減します。本当の競合状態って何??本当の競合とは、「安い価格を提示した会社に必ず手配する状況」の事を指します。設計の制限で本当はA社しか採用出来ない場合、A社とB社への相見積してもそれは本当の意味での競合とは言えません。仮にB社の方が安価だった場合でもA社を採用せざる得ず、出来ることと言えば、A社に対して「B社より高い」ことを意識させて値段を下げさせることしか出来ません。B社にとってみると、自分が当て馬に使われたとしか思わないでしょう。その結果、今後B社へ見積依頼する場合に本気の価格を出してくれなくなります。そのため本当の競合状態を創出するためには、「設計部門と連携しA社、B社両方採用出来る状況を作り出す」必要があります。A社しか採用出来ない状況でも、それを取引先に気づかせずに競合状態を疑似的に構築する方法もあります(かなり手間もかかり難しいですが、具体的なやり方は別の機会にご紹介したいと思います)。資材部員なら競合によるコストダウンを目指したいねVE・VAによるコストダウンVE、VAとは、調達品の仕様を見直すことで、コストダウンを計る手法です。