シェア関連記事デジタルギフト2021/11/16これまでの宣伝や販売促進活動には、実物の商品や金券・クーポン券などが使われてきましたが、それらに代わり、ギフトやノベルティの発行から配信までをオンラインで完結できる「デジタルインセンティブ」が注目を集めています。デジタルインセンティブなら、在庫管理や配送費用がかからず、業務効率化を実現できます。SNSマーケティングなどと組み合わせることで、マーケティング活動をより効率化することが可能です。この記事では、代表的なデジタルインセンティブの種類や特徴、活用するうえでのポイントについて解説します。【まとめ】デジタルインセンティブの特徴を活かし、賢く活用しようデジタルインセンティブとは?オンライン上で配布できるギフトやノベルティのことデジタルインセンティブ(デジタルギフト)とは、URLやQRコードなどのギフトコードをメールやSNSなどで配布することができるインセンティブを指します。デジタルインセンティブの起源は、2000年代に配布された待受画像や着信メロディーなどのノベルティです。近年では、スマートフォンやインターネット、SNSを活用したデジタルマーケティングの一環として、デジタルインセンティブの活用に注目が集まっています。デジタルインセンティブを活用するため、必要な機能がパッケージ化された「デジタルギフトサービス」を導入する企業が増えています。デジタルギフトサービスなら、ギフトコードの発行からユーザーへの配信、受け取り状況の確認、キャンペーン後の効果測定など、デジタルインセンティブを活用したマーケティングをワンストップで実施できます。デジタルインセンティブの主な種類デジタルインセンティブの種類は年々多様化しています。デジタルマーケティングで使われるインセンティブには、次のようなものがあります。LINEなどのSNSで利用できる期間限定のスタンプデジタルインセンティブにはさまざまな種類がありますが、いずれも共通しているのは、オンライン上で発行や配信ができるため、実物のインセンティブと違い在庫管理や配送費用が不要な点です。販売促進や認知拡大、ファンの獲得など、自社のマーケティングの狙いに合わせて、最適なデジタルインセンティブを選びましょう。デジタルインセンティブの活用メリット3つなぜ、多くの企業がデジタルインセンティブを取り入れているのでしょうか。その背景には、デジタルインセンティブがもたらす3つのメリットがあります。従来のキャンペーンでは、当選者への景品配送や在庫管理に手間やコストがかかっていました。紙ベースのキャンペーンだと、それに加えて、応募者の応募ハガキの管理などにも手間がかかってしまいます。すると、大規模なキャンペーンを実施したくても、こうした管理やコストの問題がボトルネックになります。デジタルインセンティブはギフトやノベルティの発行や配信が全てオンラインで完結するため、キャンペーンにかかる手間やコストを大幅に削減できます。コストの削減と業務効率化を同時に実現できるのが、デジタルインセンティブを活用するメリットです。配布したインセンティブの状況を「見える化」できるデジタルインセンティブは、デジタルギフトサービスを通じて発行するのが一般的です。デジタルギフトサービスには、インセンティブの配信履歴や受け取り状況などを可視化するための「レポート機能」があります。キャンペーン単位でステータスを管理できるため「見える化」しやすく、より効果測定をしやすいのが特徴です。SNSマーケティングの効果をより高められる近年、スマートフォンやインターネットの普及により、SNSを利用するユーザーが急増しています。総務省の「令和3年情報通信白書」によると、普段利用しているインターネットサービスとして、SNSを挙げた人は48.6%でした。[注1]半数近くの人がSNSを利用するなかで、SNSをターゲットとしたキャンペーンやプロモーションは、企業の宣伝活動の中心になりつつあります。デジタルインセンティブは、SNSキャンペーンとの相性がよく、SNSでのプレゼント企画などと組み合わせやすいのも特徴です。デジタルギフトサービスでは、LINEやDM(ダイレクトメッセージ)を通じて、デジタルインセンティブを簡単に配信できます。SNSマーケティングに力を入れたいと考えている企業には、デジタルインセンティブの活用がおすすめです。総務省:令和3年度情報通信白書https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/pdf/n1100000.pdfデジタルインセンティブの活用ポイント3つそれでは、デジタルインセンティブは具体的にどのように活用すればよいのでしょうか。BtoC、BtoB、社内向けの3つのビジネスシーンに分け、それぞれの活用ポイントを紹介します。【BtoC編】新規顧客の獲得から既存顧客の維持まで一般ユーザーを対象としたBtoCでは、新規顧客の獲得から既存顧客の維持まで、あらゆるシーンでデジタルインセンティブを活用できます。新規顧客の獲得では、「新規会員登録の際にインセンティブを配布する」、「来店時にギフトやノベルティをプレゼントする」など、自社を選んでもらうためのフックとしてデジタルインセンティブが役立ちます。既存顧客に向けては、「誕生日に記念グッズをプレゼントする」、「契約更新の際にインセンティブを配布する」など、自社のファンを大切にするカスタマーリテンションの一環としても活用可能です。【BtoB編】景品よりも「情報」の質で見込み客を獲得する法人を対象とするBtoBでより効率的に見込み客を獲得するためには、ギフトやノベルティのプレゼントよりも、有益な「情報」をデジタルインセンティブとして活用されます。代表的なのは、お役立ち情報をまとめたeBookやホワイトペーパーを配布し、それを起点として顧客に自社のサービスへ興味をもってもらうという施策です。eBookなどのデジタルインセンティブを配布する際、顧客に企業情報や氏名などを入力してもらうことで、見込み顧客のリスト作成にも役立ちます。社内向けでは、従業員の福利厚生の一環としてデジタルインセンティブが役立ちます。入社年度の節目のプレゼントや、成績優秀者の表彰など、従業員満足度を高めるための施策としてデジタルインセンティブを活用することも可能です。【まとめ】デジタルインセンティブの特徴を活かし、賢く活用しようデジタルインセンティブは、オンライン上で発行から配信までできるギフトやノベルティです。在庫管理や配送費用がかからないため、キャンペーン実施にかかる手間やコストを大幅に削減できます。デジタルギフトサービスを導入することで、キャンペーンの管理が行いやすいというメリットや、近年勢いを増すSNSマーケティングと組み合わせやすいというメリットもあります。デジタルインセンティブの特徴を活かし、自社のマーケティングの狙いに合わせたギフトやノベルティを選ぶことが大切です。企業がオープン懸賞(キャンペーン)を実施すべき理由とは?ク...「新商品の販促をしたい」、「自社ブランドの認知度を高めたい」といった課題がある場合は、懸賞(キャンペーン)の実施を検討しましょう。販促やキャンペーンを実施するため、デジタルギフトを導入する企業が増えています。キャンペーンを実施するときの「配送コストが高い」、「オペレーションの負担が大きい」...社員のモチベーションを上げる3つの方法やお金以外の報酬を活...米国のコンサルティング会社の調査によると、日本企業は仕事への熱意のある社員が少なく、「やる気のない社員」が70%に達していることがわかっています。日本の生産年齢人口は1995年をピークに減少を続けています。自社の魅力を高め、優秀な人材を安定して確保するため、福利厚生に力を入れている企業が増えています。