事例5(年収600万円)のサラリーマンが、iDeCoをやった場合、税金がどのように変わるのかを考えてみます。事例6(年収600万円、iDeCoあり)iDeCoの掛金は事例2(年収300万円、iDeCoあり)と同様に、年間276,000円(毎月23,000円)とします。)を毎月23,000円積み立てている。「所得」の額を出す年収(黄)が600万円なので、給与所得控除の表から式を読み取り、給与所得控除(緑)の額174万円が計算されます。年収(黄)から、給与所得控除(緑)を引くことで、所得(オレンジ)の額426万円が計算されます。いう追加の青いカードが使えます。このカードが増えた分だけ、事例5(年収600万円、iDeCoなし)と比べて青い陣地が広がるということです。広がる面積(=控除額)は、iDeCoの年間掛金である「276,000円」そのものになります。このため、事例6(iDeCoあり)は、事例5(iDeCoなし)と比べて、青い陣地全体が276,000円分だけ広がったことがわかります。「課税所得」の額を出す事例6(iDeCoあり)は事例5(iDeCoなし)と比べて、控除所得の青い陣地が広がった分、課税所得の赤い陣地が狭まったことがわかります。所得税、住民税ともに276,000円分、狭まっています。税金は、所得(オレンジ)全体にかかるのではなく、所得控除(青)を差し引いた、課税所得(赤斜線)に対してかかります。課税所得(赤斜線)の陣地が小さいほど、税金は安くなります。所得から『掛金額』を引いた分、税金がかかる部分(赤斜線)が減るので税金が減るよ」ということです。所得税の税率は10%となります。「速算表の控除額」である97,500円を引く必要があることです。住民税の税率は、誰でも一律10%です。課税所得に税率を掛けることで、住民税の所得割の額が出ます。所得税は、復興特別所得税(2.1%)を足す必要があります。最終的な所得税は、179,900円となります。調整控除を引くまず、事例6の「調整控除」がいくらになるのかを計算します。「200万円を超える場合の計算方法」で計算することになります。人的控除ではないことに注意です。このため、基礎控除(所得税)38万円と基礎控除(住民税)33万円の差である5万円が「人的控除の差の合計額」になります。結局、事例6の調整控除も2,500円になります。最終的な住民税は281,200円となります。281,200円となります。事例5と比べて、手取りが55,700円も増えていることがわかります。事例6(iDeCoあり)iDeCoのない事例5と比べると、事例6では、合計55,700円も税金が減っていることがわかります。iDeCoの年間掛金が276,000円でしたから、掛金の20%ちょっとが減税されて戻ってくるということです。この20%とは、この事例の所得税率の10%と、住民税の10%を足したものです。減税される額は、約55,200円と計算できます。減税される額は、約41,400円と計算できます。(掛金の15%が戻ってくるということ)自分の所得税率は、年収が上がるに連れて増えていくので、iDeCoによる減税額も、年収が上がるに連れて大きくなっていくことがわかります。常に自分の所得税率が何%なのかは意識しておきましょう。基本的なサラリーマンの事例として、年収300万円の独身者の税金を考えてみます。事例1のサラリーマンが、結婚をして「配偶者あり」になった場合、税金がどうなるのかを考えてみます。事例5(年収600万円)のサラリーマンが、ふるさと納税(8万円)をやっている場合の税金を考えてみます。均等割とは絵で覚える税金Twitterでも随時更新しています。よろしければフォローしてください。