2003年12月東証マザーズ上場。よると2022年9月末時点の筆頭株主は、中村祐輔氏で6.49%を保有。務める片桐豊雅氏などで構成される。嶋田順一氏は1961年6月生まれ。Medicine代表取締役を兼任する。同社へは2021年12月に経営企画室長として参画。取締役を経て、2022年7月より代表取締役を務める。報告セグメント「医薬品の研究及び開発」並びにこれらに関連する事業」(以降、医薬品の研究及び開発事業)および「がんプレシジョン医療関連事業」の2報告セグメントに大別される。2023年3月期第2四半期累計期間の事業収益は514百万円、うちがんプレシジョン医療関連事業が98%を占めた。全社費用控除前の営業利益は両事業とも赤字で、各▲382百万円、▲48百万円だった。事業モデル分子標的治療薬、がんペプチドワクチンなどを用いた患者にとってより副作用が少ないがん治療薬の研究及び開発を行う。分子標的治療は、体内の特定分子を狙い撃ちしてその機能を抑える治療法。ターゲットとなる分子を特定することで効果の向上や副作用の軽減が図れる。同社はがん細胞増殖に関わる分子を標的とし、これを攻撃することで細胞のがん化進行を止める「がんペプチドワクチン」などを用いた治療法の確立をめざす。現在は4507塩野義製薬と食道がん患者を対象にした第3相臨床試験実施に関する覚書を締結するなど、KPIで示す図の通り複数のパイプラインを持つ。Medicine(CPM)を中心に行っている。TOP>研究開発>研究領域>がんペプチドワクチン医薬品の研究及び開発事業における同社収入は研究活動により得られる医薬品候補物質を製薬企業等に対して提供することで得られるもの。マイルストーン、提携対象の製品が上市に至った際の、売上高に応じて支払われるロイヤリティ収入がある。製薬関連メーカーのみならず異業種からの参入も見えており、こうした異業種間の連携を通じ技術革新等が飛躍的に向上、同社を取り巻く事業環境に急激な変化をもたらす要素を内包するものと考えられる。Pharma(2022年3月期売上高300百万円)などが挙げられる。Medicineの2社が連結子会社に該当する。強み・弱みがん免疫療法開発に関して持つ様々なノウハウが同社の強み。2018年度の調査では「がん免疫療法」全体で世界20位、「がんワクチン療法」分野で世界3位の特許出願件数を誇る。一方で抗がん剤市場は異業種を含め参入企業が増加しており、上市後に期待していたほどの市場規模を確保できない可能性がリスクとして存在する。バイオベンチャー全般の課題だが、医薬品開発は長期化・大規模化の傾向にあり、延期や資金繰りによっては開発が中止となる可能性が常に考えられる。KPIパイプラインがKPIとなる。進捗・スケジュールは下図の通り。200~300百万円台の推移が続いていたが、2022年3月期は受託検査サービスの収入増加により1,153百万円だった。営業損失は▲2,000百万円前後だが、徐々に赤字幅が縮小している。フリーCFは定期預金の解約により投資CFが大幅プラスだった2016年3月期以降は恒常的にマイナス。有利子負債は無いものの、累積損失の積み重なりから低下している。