※2030年⇒2050年に期間変更されました。「独立型」での利用がほとんどでした。太陽光発電システムを電力会社と繋がず、発電した電気はその場ですぐ使うかバッテリー(蓄電池)に貯めて後で使うというのが独立型の特徴。東南アジアのような発展途上国では電柱を立ててケーブルを引くといった大きなコストがかからないため重宝されている。電気の配線網はかなりの田舎でも行き渡っているバッテリー(蓄電池)は寿命が短い。メンテも大変!ときてるので、一般家庭で普及するわけがなかったそんなときに救世主が現れました。”余った電気をバッテリーに貯めるのではなく、電力会社に買ってもらおう”これなら寿命の短いバッテリーにお金をかけることなく、余剰電力も無駄になりません。そこには電力会社との間に「系統連系」しなければいけなく、技術的・法的な問題をクリアしなければならなかった。定義され、保安管理のための電気主任技術者が必要とする通産大臣への認可が必要とする...等々、なにやら大掛かりなことになってしまうようで、とても一般住宅に普及する訳がないのは一目瞭然でした。「500kW未満の太陽光発電システムの手続きが大幅に簡単になった」さらにこの時、電力会社の余剰電力の買い取りも決まりようやく一般家庭への道が開かれたのでありました。国が補助金をスタート(太陽光発電のモニター制度という形で)当時の太陽光発電システムの価格「3kW/600万円」という高額な設置費用を補助金でカバーしつつ、ゆっくりと始まっていきました。日本は「2020年までに温室ガス25%削減」を目標に掲げ、それを世界に向けて発信しているので、太陽光発電の普及が不可欠であることが政府によって言及されています。太陽光発電システムの普及は国を挙げての一大イベントみたいなものです。現在、日本では「第5次エネルギー基本計画」のなかで、2050年までに温室効果ガスを80%削減する目標を立てています。太陽光発電はその中の「再生可能エネルギー」に分類され、経済的に自立した主力電源化を目指すと位置づけられています。今までは売電に頼り、とても自立したエネルギーとは呼べない面もあった太陽光発電ですが、今後は太陽光発電システムの価格低減、蓄電池の普及、光熱費の削減効果、HEMS・ZEH(ゼロエネルギーハウス)等と併せ、より一層の普及を図っていく方針です。このような視点から見ると、太陽光発電の未来は明るいですよね。