図面を元にした各種検討事項を行なっています。見積条件の明確化と提示価格へのエビデンスとなります。お客様との合意形成と、建物仕様に関する意思統一をサポート!BIM積算BIM積算を行う際には、情報収集が不可欠です。不足情報がある場合、想定や仮定を行い、要件からモデリングを行います。ゾーンモデルを活用し、面積やコスト単価、部位別コストを集計表に出力。数量分解と補正を繰り返し項目単位の判断を行います。検討内容の総合調整や精度の高い概算見積を工種別・部位別に作成します。リスト間での整合性をBIMソフトを正しく使い自動的に実現します。コスト検討・ライフサイクルコスト検討など様々な重要検討を行うために利用されるBIMです。総合的にシミュレーションを行い、設計の最適化を行います。干渉や納まり、機能や性能などの総合調整を行い確認や方針決定に利用します。設計BIMは設計作業をいかに効率化できるかが重要です。設計と施工のBIMを「連続した活用できる情報」にまとめ、BIM制作を行うことにより「フロントローディング」を実現します。施工BIM整合性のとれた設計情報を受け取り、施工レベルの調整、モノ決めをスムーズに進めます。モデルデータの状況よりも、いかに整合性が取れているかが重要視されます。施工図モデルや設備施工モデル、鉄骨モデルなど施工に関する情報を各用途ごとに活用しやすい様々なモデルを作成します。設計BIMと違い、実際の納まりや使う部材情報の登録、整備もこのフェーズでおこないます施工は設計情報の再整理、施工図は設計の一部、協力して作業をすすめていきます。設計施工から維持管理へ建築時に利用されたデジタルデータの情報は常に活用されBIMデータ国際標準IFCに基づいたオープンなBIM連携プラットフォームを利用し、今後新たに追加されるスマート化サービスや、機器とBIMがAPIを通し連携する仕組みをベンダー依存ではなく、データ(IFC)を中心に考え、多種多様なソフトウェアが参加できるオープンBIMによるBIMデータフローを整合する手法が必要になります。デジタルデータ(BIMモデル)がもたらす価値デジタルデータの活用は、施主・施工の両者にとって双方向的なメリットをもたらします。RC躯体の寿命を60年、設備の寿命を15年程度と仮定すると、この間2〜3回の大規模改修が必要となります。コストや工期の面をとっても、デジタルデータの活用によって大幅な工数削減が可能となれば、施工者側にとっては競争力、施主側にとっては負担軽減といったメリットを享受することができます。「デジタルデータの循環」として建物ライフサイクルを通じた利活用が理想です。国交省のBIMガイドラインでも触れられているように、BIMの情報マネジメントのISO19650が今後、国内においてもBIMデータフローの構築において重要な要素となってきます。IFCやISO19650などの国際標準の活用により、多種多様なソフトウェアソリューションを取り込めるようなBIMデータ構築、及びデータ連携手法を検討しなければなりません。データ(IFC)中心のコンセプトを基に、ライフサイクルに対応したBIM活用を目指す必要があります。共通データ環境(CDE)構築のために図面・関連ドキュメントの管理やBIM属性情報管理ツール、BIMモデリングツール、BIMデータをそれぞれ、設計施工時のプロジェクト情報と竣工後の資産情報を組み合わせ、適切な場面で適切な情報の入力・更新・管理を行う必要があります。手間が少なく、効率よく、少人数で対応できます。BIMを導入していない企業でも、BIMを利用している企業でも、データ共通基盤(CDE)を構築することがデジタルツイン・BIMデータフローの最短の道です。Manager(BIM-FM)やBIM-ロジスティックス(物流進捗管理)などはまさにBIMデータ(IFC)の次世代活用といえます。