朝日新聞の情報からですが今年の出生数が発表されましたね以下は朝日新聞の記事から少し前に出生数が100万人を切ったという事でしたが、この減少ペースは本当にまずいと思います。国も色々と考えているようですが僕の考えとしては『男性の自信回復』がキーワードの様に思います。男性が元気がない恋愛や結婚に関してビジョンがないというか『自分は無理』と考えてしまっている人が多いと感じます。真面目すぎるんですね。カウンセリングにお見えになる方は当然ご結婚されている方ばかりですがそれでも、ちょっと硬い人が多い印象です。自信を回復させてあげる少しだけノせてあげる。僕は男性カウンセラーなので意外と得意なところです。(*^ω^*)今年、新たに生まれた日本人の赤ちゃんが推計86万4千人にとどまり、初めて90万人を下回る。人口の自然減は51万人余りで、鳥取県の人口に近い人が減ったことになる。加速する人口減少は、日本社会の持続可能性に黄信号をともしている。19年、見通しより早く「人口の多い団塊ジュニア世代がほぼ出産年齢を過ぎ、いよいよ人口の少ない世代が親となっている。「令和まで結婚・出産を遅らせる『改元効果』は、あってもわずかでは。特定の出来事ではなく、経済状況の影響かもしれない」いま親になることが多い30代半ばから40代後半は、90年代半ばからの景気低迷期に社会に出た就職氷河期世代、ロストジェネレーションと呼ばれる。非正規採用が多く、賃金水準も他の年代より低い。「子どもは欲しいが、男性の正社員も少なく職場結婚が難しい」(43歳、女性契約社員)。「家族を持ちたいが、まずは正規採用が先」(42歳、男性パート)。不安定雇用に悩むロスジェネ世代の証言だ。社人研が15年の調査で未婚者に「結婚への障害」を尋ねると、男女とも「資金」が4割強で最多だった。政府は、子どもが欲しい人の望みがかなった場合の「希望出生率」1・8の実現を目指す。裏返せば、子を持ちたくても諦める人が多いことを意味する。「家族からの逃走」と表現する。「男女とも結婚や出産で失うものが多い。引きこもりなどで子が自立できない恐れもある。安倍首相は2年前、少子高齢化を「国難」と呼んで衆院を解散した。出生数を見る限り効果は出ていない。「生産年齢人口の減少対策は、女性の就労促進、仕事と出産・子育ての両立を可能にする政策・制度、さらに移民受け入れが必須だが、どれも不十分です」と落合教授は指摘する。親となる世代が減っている以上、仮に出生率が回復しても、数十年は人口が減少する厳しい時代が続く。出生減に歯止めがかからなければ、今世紀後半になっても人口は下げ止まらずに減り続ける。いま有効な手立てを採らなければ、この国の未来はやせ細っていく。【明けましておめでとうございます。皆さんの心に寄り添って私は漢方の「養生6割漢方4割」という考え方がとても好きです。主役は皆さんの持っている「健康になる力」。お薬やサプリメントは、その力を助けて延ばす助っ人です。この二つの力を結びつけるのが、カウンセリングを中心とした相談です。これからも柔らかな心で、皆さんの声を聴きながら寄り添っていきたいと思っています。お気軽にいらしてください。