アカウント問い合わせメニューホーム>BOOK日本の人口動態から見る未来2020-06-17こんにちは高峰です。「そういえば、年金も先送りされ、定年延長し、働き方改革と消して、みんなが働くことが当たり前のような雰囲気を作ろうとしているな。」これから、私たちは何を考えて、どんなビジネスを考えていけば良いのかヒントになれば幸いです。AltmannによるPixabayから日本の人口は2020年には1億2千万人、2050年に1億人を下回り、9千7百万人で、65歳以上が35%以上となる超高齢化社会になると言われています。2010年)また、2020年においても、1億2千万人中、65歳以上が29%程度となることから、コロナウイルスの影響で2021年にのびたオリンピックを境に、経済が発展すればいいのですが、その経済を支えるはずの、15歳から59歳までの労働人口が急速に減少していくことも人口動態から分かっています。(我が国の人口ピラミッド(平成27年10月1日現在))結局、ビジネスとしては、テクノロジーを活用して高齢者のケアをいかに付加価値をつけて行うかが重要と思いますね。SchützによるPixabayから少し古いですが、2017年の総務省の統計では、日本の年齢構成として、最も人口が多いのは66歳から68歳の昭和22から24年生まれの第一次ベビーブームの世代です。その次がその子供の年代に当たる41歳から44歳の第二次ベビーブーム世代となっています。その後は人口は減少していきます。これは確定していることです。移民を受け入れない限り、人口減少は確定しています。起きているのは、高齢者が多く、支える労働者人口が減っているため、収支バランスが崩れているからですね。悪いことに、この国の経済消費を支える45歳から55歳の人口が第二次ベビーブーム世代により、開催予定であった東京オリンピックの時(もう1年のびただけですので、誤差ですが)の今年、2020年に1つのピークを迎えます。その後人口は減少し続け、その結果、経済消費も拡大いにくくなることもわかっているのです。(ハリ・S・デント著「バブル再来」より)2020年、残念ながら、コロナウイルスの影響で、経済は思わしくありませんが、2021年に予定されている東京オリンピックを前後に、人口のピークを迎えた消費を担う45歳から55歳の人たちによる、大きな消費が期待できるはずです。ステイホームの習慣が定着化してきましたので、新しいビジネスチャンスがたくさんあるようです。その消費により、日本経済の発展が加速されることを期待したいですね。高齢者の割合が1/3Pixabayから転載しかしですよ、人口が減り、高齢者の割合が1/3となる日本がこれから将来にわたり、先進国であり続け、豊かな国として栄え続けるためには、高齢者でも若年者でも誰でも付加価値を創出できる、新しい産業を作り出していく必要があるはずです。高齢者は人生での経験が豊富なわけです。その貴重な経験を若手が引き継ぎ、そしてテクノロジーを活用して社会にその経験をノウハウなどのコンテンツにして普及していく仕事は普遍的で、どの産業分野においても期待できるのだと考えられます。高齢者の持つ経験と知識を有効活用するために、若手と組んで、二人で一人分の仕事を行うのですが、そのアウトプットが高付加価値で貴重な仕事になるようなことを狙うと面白いかもしれません。khalilによるPixabayから日本という国は、資源と食料の少ない狭い土地に住んでいる私たちは、いろいろな障害があると思います。海外から資源を輸入し、加工して、海外に輸出して儲けた高度経済成長時代と違い、単に加工しただけではもう儲けることはできません。将来にわたり、子供や孫たちに素晴らしい未来を贈らなければならないのです。それは、やはり新しい企画、新しい産業、新しい働きかななど、今までの延長線上ではないことを生み出すことが大切な時代になってきたのだと思います。生産されるものは「物」ではなく「コト」や「サービス」など無形の知的創造物なのかもしれません。そのような知識創造された物を沢山創出するコトで、この日の国日本は永遠に成長できる、豊かで暖かい国になれるはずなのです。そのためにも、アジアでも高齢化社会を早く迎え、かつ、産業的には先進国である日本において、高齢者向け新サービスは有力な候補だと思います。まとめ日本の人口動態とコロナウイルスの影響からみた将来の日本を支えるかもしれないビジネスの見方について紹介しました。「コト」を中核にしたステイホームを有益にする新サービス経済動向を人口動態から予測する、ハリ・s・デント氏「バブル再来」、経済動向を予測するのに最適な本でお勧めです。thinking】こんにちは高峰です。先日、このYoutubeを投稿しました。