大阪成蹊学園は、持続可能な開発目標(SDGs)の達成に向け積極的に取り組んでいます。メッセージ日本や世界を取り巻く環境は大きな変革期にあります。経済発展や情報技術の進歩により人々の生活が便利になった一方で、少子高齢化や感染症の流行、気候変動やエネルギー問題等、私たちの生きる未来には解決すべき様々な課題が横たわっています。SDGs(持続可能な開発目標)の達成とともに目指される「社会的課題の解決」と「経済発展」の両立には、世界の潮流を正しく見極めるための知識や知恵を身に付けることが不可欠です。3年目を迎える「未来展望セミナー2022」では、今回も各界を代表する著名な講師陣をお招きし、日本や世界を取り巻く重要な課題への理解を深めることのできるセミナーを開講します。企業の将来を担う方、地方行政に携わる方、若者の教育に携わる方、そして日本の未来を牽引する全ての方のご参加をお待ちしています。受講者の声(2021年度アンケートより)個人の参加者様より地球温暖化にブレーキをかけ、未来の人類に大切なこの地球を渡していくために、いま私たちができることはいったい何なのか?改めて考える必要があること、それも時間は迫っていることを教えていただきました。世界中の知恵を今CO2削減に向けて、国を挙げ取り組んでいく中、日本の取り組みの現状をしっかり教えていただきました。地球規模での変化を身近に感じ、早急に公私とも行動すべき時だと思いました。法人の参加者様より脱炭素社会を目指す取組は、経済発展の足枷やコストではなく、成長戦略の柱であるという考えを持ちました。いった分野に投資を促すことや金融支援することは、社会貢献にもなることから、自らの仕事にも返していきたいです。どんな国を目指すのか、政治と財政再建の問題について理解が深まった。コロナ禍だからこそ考えていかなければならないし、個人が考えていく重要性を感じました。全体を通して、世界の食糧問題に対して危機感を持つようになった。今後さらに気候危機や中国の輸入拡大といった様々な問題が山積するなかで、特に日本は元々自給率の低い国であるし、中国の輸入拡大により他国からの食糧供給が少なくなってしまったら飢餓の問題が深刻化するのではないかと不安になった。今のうちに具体的な対策を考えていかなければならないし、この状況を誰もが知り真剣に考えていかなければならないと思った。米中との貿易の歴史の実態など勉強になりました。これからの時代は、中国サプライチェーンに入り込む、もしくは引き込むという視点が面白いと感じました。中国に小会社を持つ当社が担える役割を考えたいと思います。世界経済における日本の立ち位置が理解でき、危機感を新たにすることができた。デジタル化は不都合を解く、という言葉が印象的だったが、いわゆる問題の本質を明らかにしてデジタル化で解決する、そういう人材をどう育成できるのかを真剣に考え、実践していかなければ生き残れないと感じた。新型コロナ禍で旅行や外食などの外出型消費は激減し、巣ごもり消費が活発化するなど消費行動は大きく変容した。非接触志向の高まりから、ネット通販やキャッシュレス決済サービスの利用に加えて、テレワークも浸透し、デジタルシフトも加速した。統計を用いて、ウィズコロナの行動変容を振り返り、ポストコロナの消費者像を予測する。ある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員などを歴任。著書に「若者は本当にお金がないのか?~統計データが語る意外な真実」(光文社新書、2014)など。ベトナム国ダナン市に6館のスパ&ホテルを展開。同社にとって初の海外進出がアセットからオペレーションまで100%出資外国子会社で日系企業最大投資(開発面積13ヘクタール・ホテル22階建て294室・全天候型1ヘクタール超スパドーム)となる。セオリーと真逆の「身の丈以上の挑戦」とされる中、ベトナム人の親子三世代に愛される日本文化発信基地を目指す。代表取締役2015年ホテル三日月グループ代表取締役に就任。2019年には日系企業で初となるダナン市所有地の土地リース契約の落札に成功。2018年にダナン市主催の投資セミナー、2021年に財務省再生プロジェクト部局横断的勉強会の講師等、国内外を問わず講演歴多数。個人や地域での暮らしに密接にかかわりつつ、グローバルのさまざまな社会活動と大きく関連する。デジタル革命、格差の拡大の中で、「国際保健」から「グローバルヘルス」に大きく転換したグローバルの保健医療分野の現在を読み解き、持続可能な開発目標の理解を含めて、保健医療という軸から近未来の社会について、現役の国連職員の立場から議論する。ネパール、英国などで医師として診療に従事。経て、2018年より現職。「持続可能な医療を創る」(岩波書店)、「イギリスの医療は問いかける・良きバランスへ向けた戦略」(医学書院)など。中国の政治経済と米中の覇権争いについて中国の台頭に伴う米中対立の激化は世界全体に大きな影響を及ぼしかねない。本講演では、まず第20回党大会を迎える中国の政治と経済の実情を分析し、高度成長期が終焉した中国社会の今後を展望する。その上で、米国の国内状況や対中政策を踏まえ、覇権大国と新興大国の間で複雑に展開する競争と協力について検討し、日本の採るべき方途を論じる。フォーラム上席研究員などを兼任。2022/10/21(金)日本企業のCSVの取組と今後の展望CSV(共有価値の創造)を提唱したのは、経営戦略の大家と言われる米国ハーバード大学のマイケル・ポーター教授。CSVは企業の強味・ノウハウを活かして社会的課題を解決するビジネスであり、日本企業をはじめ世界的に受け入れられた。セミナーでは、CSVの概念整理と事例紹介、今後の課題などを解説する。社会貢献と誤解されるCSRだが、その本質を踏まえて、CSRとCSVの同時性を解説する。(株)に入社し、中東・東南アジアで海底石油関連プラントエンジニアリングのプロジェクト・マネジメントに従事。就任し、CSR部員塾・塾長を兼ねる。2019年5月より現職。離脱、コロナ危機と、頻発する危機と圏内の足並みの乱れがクローズアップされがちな欧州連合(EU)。EUが単一市場のために形成するルールは国際基準に影響を及ぼす特別なパワーがある。EUのパワーの源泉とSDGsでの先行を目指すEUの野心について紹介したい。(現・みずほフィナンシャルグループ)を経て、2001年、ニッセイ基礎研究所に入社。2019年7月から現職。修士(商学・早稲田大学)。近著に「EUと新しい国際秩序」(日本評論社、共著)、「沈まぬユーロ」(文眞堂、共著)など。2023/1/27(金)AIとDXが促す組織構造と企業文化の変化AIはデータを食料に成長する。よって、企業においてAIを本格的に活用するためには、DXは必須である。DXを進めるためには、組織構造の変化と企業文化の変容が本質的であり、そして企業経営層の意識改革が求められる。本講演では、さまざまな業種の企業に対してAI活用に関する技術的助言を行った経験から、AIを企業に“馴染ませる”方策について考えてみたい。2011年に第11代所長に就任。センター研究顧問、NEDOロボット・AI部PL、ブリヂストン特別技術顧問、ブレインパッド顧問。ビジネス・社会受容性を包括的に考慮したシステムデザインが必要である。空飛ぶクルマの機体や運航サービスの開発状況と課題、多様なユースケースと市場性、ビジネス上の課題を列挙して社会的大規模なイノベーションについて考えてもらう。(株)豊田中央研究所に入社。修了し、2008年より慶應義塾大学システムデザイン・マネジメント研究科教授。2021年に同研究科顧問に就任、現在に至る。ダウンロード受講申込の受付は終了いたしました。多数のご応募ありがとうございました。18:30~20:00(質疑応答を含む)※会場受講の方につきましては、終了後に懇親会(参加費無料)を予定しております。新型コロナウイルス感染症の状況により懇親会を中止する場合がございます。※応募者多数の場合は抽選となります(抽選結果の通知は4月上旬の予定)。※お申込みの企業・団体内において、各回ごとに受講者を変更できる「法人申込」も可能です。受付は終了いたしました。多数のご応募ありがとうございました。受講申込の受付は終了いたしました。多数のご応募ありがとうございました。Q&A受講申込みについて受講申込みはどのようにすればいいですか?2022年1月12日(水)10:00~3月31日(木)23:59までの間に、本ページお申込みフォームよりお申込み下さい。※申込み多数の場合は抽選を行いますので、あらかじめご了承ください。受講者の決定は4月上旬を予定しております。申込み者全員にメールで結果を通知いたしますので、しばらくお待ち下さい。決定通知の際、受講決定者には<受講者番号>と<受講料入金方法>をご案内いたします。受講料の支払い方法及び支払い期日は?銀行振込でお願いいたします。詳細は4月上旬にご案内いたします。受講資格等はありますか?特にございません。受講について(会場・オンライン)申込み者以外でも受講できますか?お申し込みの企業・団体内において、各回ごとに受講者を変更できる「法人申込」が可能です。受講される方の氏名等は、各回の開催一週間前を目安に公開講座事務局よりお問合せさせていただきます。会場受講とオンライン受講の併用はできますか?原則不可です。公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。)にて前日までにご連絡下さい。その回のみ、オンラインでの受講方法をご案内いたします。事前に配布されるテキストなどありますか?特にございません。講座の資料等は当日に配布いたします。オンライン受講の方には、受講方法とあわせて事前に公開講座事務局よりメールで送付いたします。試験や宿題はありますか?特にございません。休講になる場合がありますか?またその場合、振替開催などはありますか?講師の急病や、台風等の自然災害発生時には、やむを得ず講座を休講とする場合があります。日程を設定いたします。本サイトでの告知のほか、公開講座事務局よりメールまたはお電話で、受講者様にご連絡いたします。送付していただけますか?はい、万が一ご欠席された方で、資料送付をご希望の方は、公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。後日自宅または勤務先へ、郵送またはメールにてお送りいたします。請求書・領収書の発行は可能ですか?発行可能です。領収書をご入用の際は、公開講座事務局までお電話(06-6829-2620)もしくはメール「miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp」(コピーする場合は@マークを半角にしてください。)にてお申し出ください。講座の録音・撮影は可能ですか?講義の録音・録画、及び個人を特定できるような写真撮影等はお断りしております。受講申込の受付は終了いたしました。多数のご応募ありがとうございました。TEL:06-6829-2620(土・日・祝除く9:00-17:00)MAIL:miraitenbo@osaka-seikei.ac.jp(コピーして使用する場合は@を半角にしてください。りそな総合研究所へのSDGsに関する相談は下記にお問い合せ下さい。