†アベノミクス(あべのみくす、アベノミックス)とは、大手食品メーカー安倍屋が発売する洋菓子(フルーツゼリー)。値段は76円から78円と安いが、将来的には90円台から1980年代の240円台まで戻す予定。†アベノミクスは洋菓子として終戦直後から発売。当時は山形屋のさくらんぼ、愛媛屋のみかんなどで作る予定であったがアメリカの最大手企業であるGHQ社の圧力に屈し、アメリカ産の果物を大勢詰め込んだ意味の分からぬ製品が完成してしまった。これが終戦直後に発売したゼリー。東京五輪の年にGHQ社のマッカーサー前社長が死去。これを受け、当初の予定通りさくらんぼ、みかんや岡山の川をドンブラコ~と流れてきた巨大な桃、栃木屋のイチゴなどを使ったゼリーを発売。当時は400円台と庶民の手の出るものではなかった。1985年9月22日、安倍屋とGHQ社、ブルー・ホワイト・レッド、米屋、イエロー独立などがNYのプラザホテルで会談を行い5社の中で景気が成長していた安倍屋がGHQ社、ブルー・ホワイト・レッド、米屋、イエロー独立を子会社とすることで合意。いわゆるプラザ合意である。これにより1日にしてアベノミクスは150円台まで下落した。2007年、安倍屋の社長が腹痛で辞任。後継社長が、不動産ファンド陸山会の圧力に屈して子会社銀行の社長に子会社銀行生え抜きの白を据える。この子会社社長人事の誤りが安倍屋を奈落の底に突き落とすことになった。後継社長は辞任会見で記者に対し「あなたとは違うんです」と逆ギレし安倍屋の評価はうなぎ下がり。阿呆太郎が社長になるも2009年、安倍屋は自己破産を申請。ゼリーの生産は不動産ファンド陸山会と富豪のルーピーが共同運営する民主屋に移行。銘柄名を「友愛バラマキゼリー」に変更したが、前年のリーマンショックにより価格は80円台となり、100円ショップに置かれるようになった。福田社長に代わりこの社長室は1年で撤去された。2007年、腹痛で辞任する社長2009年発売のゼリー。ルーピー社長の好物でもあった。子会社銀行が結託して民主屋を乗っ取る。2011年、民主屋の傀儡社長がゼリー工場の自家発電設備を爆破。風評被害により、価格はついに70円台となった。2012年、民主屋が自己破産。復活した安倍屋への期待が高まり90円台となり、会社の株価は1万1000円を超えた。そのような中で迎えた左側役員480人を選ぶ株主選出選挙が行われ創業家が大勝し経営の実権を握ることになった。当面は安倍屋生産課長の甘利明氏が述べた90円台となる模様と思われたがGHQ社の雇用が上向いたこともあり105円となり一時危うくなっていた青い星との販売協定も130円台となったことを受け難なく通過。社員に聞いたアンケートでも創業家の孫の支持は民主屋が行っていたころから普通となっていた「5ヵ月超えたら30%」の法則を打ち破る5ヵ月経過70%代(一説に60%代)というとんでもない記録を打ち立てた。どれぐらいとんでもないかというと横浜DeNAベイスターズが日本一になるほどすごい。釣魚も琉球も我が領土と主張する会社の妨害工作により100円台まで下がり上がりかけたが概ね90円代後半を推移している。社の株価も1万5000円に行ってみたら1万3000円を割ってみたりと値動きが心配な兆候があったが2013年7月の右の役員240人を選ぶ株主選出選挙でも創業家側が改革派やライバル派閥だったところ、ライバル意識過剰な派閥との争いを制した。240人の選出選挙では民主屋が株主からの信頼を失い役員が100人に届かないというありさまになった。その5年後、再就任する社長この影響で今まで左の役員の過半数が議案に賛成しても右が反対すれば60日後に再び採決をしそこで過半数を得られなければ何も決められない体制だったがこれで左右両方が賛成するために何事も通せるようになったため株価が安泰しGHQ社との価格が100円に近い情勢になったのである。この影響で消費税を合わせると105円を超えるため100円ショップから姿を消した。2013年10月1日に14年4月から社内の一部税をあげることを発表した。GHQ社の協力もあり100円を13年11月に超え安定している。年が明けて2014年は「午尻下がり」と言われるが100円から105円は絶対死守していて、9月には110円台が見えるほどまで行った。†2012年、安倍屋は利益の改革を行うことを発表した。大胆なパッケージ化を進め、アイドルの握手券などを張り付け20代以上の購入を勧め、機動的なパッケージ化(一部)も進めてゼリーの下に足をつけ乳幼児の購入を推進、子会社に無理やり株を買わせる「民間投資」を行う。その投資から利益を得て公共事業への寄付、子会社銀行に無理やり社債の購入を押し付ける。これに敏感に反応した人間の手により90円代にまでになった。調子に乗った安倍社長は、「うちは社員の賃金上げたから法人税のちょっとを払わないよ!」と会見を行い、コンビニ大手のローソンも「賃金上げたからうちも払わない」と述べた。春闘では連合側が安倍屋の主張通り経団連に賃金アップを申している。これにより自己破産はおろか倒産してしまう可能性もあり70年間日本を支えたゼリーがなくなるのではと危惧する声も聞こえ、メルケルイエロー独立社長は「過度に価格競争を招いてるだけだ」と批判したが阿呆太郎副社長は「今まで、うちのゼリーの値段が安かっただけだ」と反論していて、IMFも「万が一のことがありうるから賛成しないからね!」とたかが一企業の分際にもかかわらず警戒していて、「ウォン安でうちの経済が悪くなる」ち韓国国営メディアが報道する異例の展開となってた。そこに今度は「社内の規制を緩める」としまた、社員の給料を10年後に150万も上げるというある意無謀な策を講じている。