)が、開催中の企画展「伝える、寄り添う、守る――『3・11』から10年」に合わせて、災害や原発事故報道について考える3回のシンポジウムを8月21日から9月にかけて開催する。10年の節目であることから、被災地の現状やメディアのあり方、防災・減災の取り組みについて考えるため、9月26日までの会期で実施。シンポジウムは、特別協力の地元紙の編集幹部や防災の専門家らが登壇し、企画展のテーマを掘り下げる。初回の8月21日は「地元紙が伝えた10年とこれから」のタイトルで、被災3県4紙の報道部長が、被災地の課題の変遷とそれによる取材・報道の変化、これからの被災地報道や地元紙の役割について話す。10年」で、28日に開催。取扱いに関する小委員会委員でもある関谷直也さんと、報道の難しさや、安全・安心をめぐるコミュニケーションについて議論する。検討を主導するなど、阪神防災への提言活動を続ける室﨑益輝さん、災害派遣トイレなどに取り組む一般社団法人助けあいジャパン共同代表の石川淳哉さんが登壇。)を招き、同館の尾高泉館長の進行で議論する。トラフ大地震が発生した場合、大きな被害が想定されている。横浜にも甚大な被害をもたらした関東大震災の発生(1923年9月1日)からもうすぐ100年を迎える。10年間の歩みや、将来の災害から人々や地域を守るための取り組み、メディアの役割について考えてほしい」と話す。初回と2回目は13時30分から15時30分までで、新型コロナの感染状況を考慮し、オンラインのみで実施。3回目は10時から12時30分まで、同館内での対面式・サテライト形式とオンラインで実施予定だが、変更の可能性がある。参加費は、オンライン参加は各回500円、3回通しで1000円。会場参加は無料(ただし入館料が必要)。詳細・申し込みは同館ホームページから。)でホタルが見頃となっている。)でホタルが見頃となっている。セミナーなどの多彩な催しが行われる。セミナーなどの多彩な催しが行われる。reserved.ヨコハマ経済新聞に掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はヨコハマ経済新聞またはその情報提供者に属します。みんなの経済新聞ネットワークみんなの経済新聞ネットワークお問い合わせ。