Academy(エイチアールジン・アカデミー)は、普段の業務の中では身に付けることが難しい「人事のスキル」を、各分野の第一人者やエキスパートが解説・指導してくれる特別な講座です。広く重くなり続ける人事の役割を果たしていくためにも、最高のスキルを本講座でぜひ習得してください。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。前回のセッションの様子をレポート記事でお読みいただけます。セッションレポート過去開催時のイベントテーマをまとめてご覧いただけます。人事業務の効率・確度・精度を高めるために欠かせないHRテクノロジー。その主な製品の機能を分野ごとに比較できる資料群です。製品検討の参考資料としてご活用ください。DX(デジタルトランスフォーメーション)HRDX多くの企業がDXを推進するデジタル人材の確保に向かっている。その人材にどのようなスキルを持ってもらい、何を実現してほしいのか、具体的に定められているだろうか。ここがあいまいな状態で採用したり育成したりしても、事業に何の成果ももたらさない。配置や評価を正しくできず、離職にもつながってしまう。今回はこの問題を考えたい。4パフォーマンスを最大限引き出す魅力的なプラットフォームを整備せよ今回の要旨デジタルトランスフォーメーション(以下、DX)を成功に導く人材確保戦略策定にあたり、まずはDXを通じて成し遂げたいことを自社の経営ビジョンや戦略上で明確に定義することが重要である。その上で、定義したDX戦略を実現する、具体的な技術的要素を明らかにした人材要件と現有人材が具備するケイパビリティとの乖離(かいり)を埋める確保戦略の策定が成功の鍵となる。いった人材にとって魅力的なマネジメント基盤の整備が求められる。「DXを通じて成し遂げたいこと」を明文化するところから始めよ2022年6月「DX銘柄2022[1]」の選出企業が発表された。これは経済産業省が東京証券取引所と共同で、東証上場企業約3700社(当時)に対して行った「DX調査」への回答企業約400社から審査・選出された“デジタル技術を前提として、ビジネスモデルなどを抜本的に変革し、新たな成長・競争力強化につなげていくDXに取り組む企業”33社を指すが、特筆すべきはその数の少なさである。上場企業約3700社中の33社ということで、その数は1%に満たないのである。厳正なる審査を通過する必要のある「狭き門」という側面もあるが、あまりにも少ないといわざるを得ない。経済産業省は、改正した情報処理促進法の下、経営者に求められる、企業価値向上に向けて実践すべき事柄を取りまとめた「デジタルガバナンス・コード」の策定と合わせ、DXに向けた戦略や推進体制などの整備状況を確認し、準備が整っている事業者を「DX認定事業者」として認定する、DX認定制度[2]も導入。2022年9月現在、認定されている事業者数は484社となっている。認定事業者には非上場事業者も含まれているため、正しい比較にはならないが、先の東証上場の約3700社を母数にとっても、その数は13%弱となっている。わが国の全事業者を母数に取れば、その数はいうまでもなくさらに少なくなる。DX認定が全てではないし、認定されずともDXに取り組む企業は数多く存在するであろう。ここで伝えたいことは、そうしたいわゆるDX戦略の策定と開示を行っていると評価される企業はまだまだ少ないというのが実態ということである。した実態からも分かる通り、DX実現を求める昨今の潮流の割には、DXを通じて具体的に達成したい経営ビジョン、戦略を持っている企業は多くない。DXを通じて成し遂げたいことが明確でないとすれば、人材確保の方向性(取るべき手段、タイムラインなど)を定めることすらできない。したDX戦略の不在がもたらす「人材確保戦略」の問題点を実際の事例を基に見ていきたい。DX認定には「デジタルガバナンス・コード」に規定される項目に応じた要件・基準をクリアすることが必要だが、その中で企業は「ビジネスとITシステムを一体的に捉え、デジタル技術による社会及び競争環境の変化が自社にもたらす影響(リスク・機会)を踏まえた、経営ビジョンの策定及び経営ビジョンの実現に向けたビジネスモデルの設計を行い、価値創造のストーリーとしてステークホルダーに示していくべき」とされる。経営ビジョンを実現させるデジタル技術を組み込んだ戦略を策定し、それを踏まえた組織・制度の設計、具体的なデジタル技術、情報システムの活用と戦略の達成度を測る指標の定義までを求めている。「DXを成功に導く人材」とは誰か、DX人材の要件定義が第一歩DX戦略が明確であるということは、経営ビジョンを実現させるための事業戦略に具体的なデジタル技術、活用する情報システムやそれを扱う組織や人材が明らかになっていることである[3]。DX戦略を実現する「DXを成功に導く人材」に求める人材要件がはっきりしている状態とほぼ同義であるといえる。DXで既存業務の効率化を目指しているのであれば、業務効率化に資する現行システム改修やRPAをはじめとしたケイパビリティが必要となるし、消費者の潜在ニーズから攻めるべき事業セグメントを選定したいのであれば、ビッグデータ分析や機械学習、データアナリティクスのケイパビリティが求められる、といった具合に、DXを通じて実現したいビジネスゴールが具体的であればあるほど、それを推し進める人材に求めるケイパビリティやスキルも、より具体的なものとなる。準備ができている状態(DX-Ready)」であることが確認できることを条件としており、「経営者が、デジタル技術を用いたデータ活用によって自社をどのように変革させるか、を明確にし(1)、実現に向けた戦略をつくる(2)とともに、企業全体として、必要となる組織や人材を明らかにした上で(2.1)、ITシステムの整備に向けた方策を示し(2.2)、さらには戦略推進状況を管理する(3、4)準備ができている状態」が求められる。システム導入支援などに従事。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。Day(エイチアールジン・デイ)は、人が活き会社が成長する人事のWebマガジン「HRzine」が主催するイベントです。毎回、人事の重要課題を1つテーマに設定し、識者やエキスパードが持つ知見・経験を、参加者のみなさんと共有しています。キャリアパス、HRテクノロジーまで、人事部や人事に関わる皆様に役立つ記事(ノウハウ、事例など)やニュースなどを提供するWebマガジンです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。