※PDF版よりピックアップして掲載しています。◆インフルエンザインフルエンザは、インフルエンザウイルスを病原体とする急性の呼吸器感染症で、毎年世界中で流行がみられる。出現し、鼻水・咳などの呼吸器症状がこれに続くが、いわゆる「通常感冒」と比べて全身症状が強いことが特徴である。通常は1週間前後の経過で軽快する。インフルエンザは、全国約5,000カ所のインフルエンザ定点医療機関(小児科定点約3,000、内科定点約2,000)から、患者数が毎週報告されている。:https://www.niid.go.jp/niid/ja/10/2096-weeklygraph/1644-01flu.html)、2019年第2週に38.54、第3週に53.91、第4週(2019年1月21〜27日:2019年1月30日現在)に57.09と急増した。合計15週の平均)を上回っており、2019年第4週のインフルエンザ定点当たり報告数は、現行の監視体制となった1999年4月以降最多であった〔1999年4月以降、昨シーズンまでに、全国のインフルエンザ定点当たり報告数が50を超えたのは、2005年第9週(50.07)と2018年の第3週(51.93)、第4週(52.35)、第5週(54.33)であった〕。2019年第4週では、31都道府県で前週の報告数より増加がみられ、16府県で前週の報告数より減少がみられた。都道府県別の上位5位は、埼玉県(84.09)、新潟県(77.70)、千葉県(73.00)、宮城県(69.81)、神奈川県(67.94)であった。2018年第36週〜2019年第4週の定点医療機関(全国約5,000)からの報告数の男女比は例年と同様で、15歳未満の年齢群では1.1:1とやや男性に多く、15歳以上の年齢群では1:1.1とやや女性に多かった。定点医療機関からの報告をもとに、定点以外を含む全国の医療機関を受診した患者数を推計すると、2019年第4週は約222.6万人(95%信頼区間:211.6〜233.6万人)となった。前週の推計値(約213.0万人)より増加し、2018年第46週(約1.3万人)以降増加傾向であった。年齢別では、0〜4歳が約26.9万人、5〜9歳が約41.1万人、10〜14歳が約29.0万人、15〜19歳が約13.2万人、20代が約16.7万人、30代が約21.3万人、40代が約23.6万人、50代が約17.6万人、60代が約15.1万人、70歳以上が約18.2万人であった。今シーズンの2019年第4週時点での累積の推計受診者数は約764万人となり、年齢分布としては、15歳未満が40%、70歳以上が7%であった。全国約500カ所の基幹定点医療機関からのインフルエンザによる入院患者数(インフルエンザ入院サーベイランス)においては、2018年第46週(16例)〜2019年第3週(3,363例)は継続して増加したが、2019年第4週(3,205例)は前週より微減した。今シーズンの基幹定点におけるインフルエンザによる入院患者の累積報告数は12,242例となり、15歳未満が3,271例(27%)、70歳以上が6,613例(54%)であった。推計受診患者数における年齢分布とは異なり、高齢者が半数以上を占めた。シーズンの同期間に診断されたインフルエンザ脳症の報告数(2015/16シーズン:57例、2016/17シーズン:54例、2017/18シーズン:108例、いずれも2019年2月4日現在)を上回っていた。今シーズンのインフルエンザ脳症としての届出数は、これまで127例のうち、インフルエンザA型が107例で最も多かった(他はインフルエンザB型1例、型別不明19例:2019年2月4日現在、暫定値)。日現在、AH1pdm09が841株(62%)、AH3が488株(36%)、B型が20株(2%;ビクトリア系統10株、山形系統9株、系統不明1株)検出されている。累積ではAH1pdm09が約3分の2を占めているが、その割合は減少してきており、AH3の割合が増加している(インフルエンザウイルス分離・検出速報:https://www.niid.go.jp/niid/ja/iasr-inf.html)。今シーズンの抗インフルエンザ薬(バロキサビル、オセルタミビル、ザナミビル、ペラミビル、ラニナミビル)に対する薬剤耐性株サーベイランスにおいては、2019年2月6日現在、A(H1N1)pdm09亜型でバロキサビルに対して耐性を有するウイルス株が1例(1.5%)とオセルタミビル、ペラミビルに対して耐性を有するウイルス株がそれぞれ1例(ともに0.2%)、A(H3N2)亜型においてはバロキサビルに対して耐性を有するウイルス株が5例(10.9%)検出された。B型では、抗インフルエンザ薬耐性株は検出されていない(抗インフルエンザ薬耐性株サーベイランス:https://www.niid.go.jp/niid/ja/influ-resist.html)。例年のインフルエンザ流行は、11月末から12月にかけて始まり、1月末から2月上旬にかけてピークとなることが多い〔今冬のインフルエンザについて(2017/18シーズン):https://www.niid.go.jp/niid/images/idsc/disease/influ/fludoco1718.pdf〕。(インフルエンザに関する報道発表資料:http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou01/houdou.html)も増加傾向を示した。第4週には、インフルエンザによる入院患者数は前週より微減したが、現在も全国的に高いレベルで流行が続いている。一方で、患者および病原体の分布に変化がみられており、今後の動向に注視し、感染予防を継続して行うことが重要である。インフルエンザの感染予防策としては、飛沫感染対策としての咳エチケット(有症者自身がマスクを着用し、咳をする際にはティッシュやハンカチで口を覆う等の対応を行うこと)、接触感染対策としての手洗い等の手指衛生を徹底することが重要である。高齢者における感染への警戒の観点から、医療・福祉施設へのウイルスの持ち込みを防ぐために、関係者が個人で出来る予防策を徹底すると同時に、訪問者等については、インフルエンザの症状が認められる場合の訪問を自粛してもらう等の対策が重要である。