朝日新聞の白々しい言い訳、「ケント・ギルバートさん、山岡鉄秀さん」と「朝日新聞」のやりとりから凛太朗の気になったこと気になったことを書いています。議論の最中から思わぬ方向へ展開して今日に至ります。その要約がメルマガ【アメリカ通信】にまとめられていましたので転載します。「意に反して慰安婦にさせられた」という意味だ。河野談話は慰安婦制度の強制性を認めている。◆山岡・ケント吉田清治証言を虚偽と認めて撤回した事実を海外に向けてしっかりと告知すべきだ。◆朝日新聞2014年8月5日の朝刊に掲載した撤回記事は英訳してネット上で公開してある。(URLを示す)—ここで想定外の事態が発生します。確かにURLを打ち込むと、その英訳記事が見られるのですが、ケントさんも私も見たことがなかったのです。そこで、二人で出演した動画でケントさんが思わずつぶやきました。番組では該当記事のURLも大写しにして視聴者に見せました。すると、番組を見ていたネットに知識のある複数の方々からツイッターなどで連絡があったのです。当時は研究が乏しく同一視』という慰安婦と女子挺身隊の混同を認めた重要な記事のふたつだけに、グーグルなどの検索エンジンを忌避するメタタグ、と呼ばれるコードが仕込まれていたのです。それはこういうものです。noarchive"普通、ネット上に記事を配信する場合は、できるだけ多くの人に読んで欲しいと考えます。そのためには、検索エンジンの検索結果のできるだけ上位にリストされることが重要です。Optimization)と呼びます。朝日新聞の虚報に関して最も核心的なこれら2本の記事だけに見つかりにくくする仕掛けを仕込んでいたのです。訳ありの個人や組織が行うこととされています。犯罪の連絡用サイトを運営する組織がわざとサイトを隠すために行うことが多いのです。どうりで見つからないわけです。朝日新聞のサイト内検索を使ってもヒットしないのですから徹底しています。さらなる疑問が呈されました。朝日新聞デジタルの日本語サイトに掲載されていることがわかったのです。Shimbunという英語サイトは別に存在しています。これはいったいどういうことでしょうか?実は、これらの記事は一見英語で書かれていますが、プログラム上は「日本語の記事」と定義されていたのです。日本語の記事として日本語のサイトに掲載されているのです。海外の人の目に触れる機会は非常に少なかったと言えるでしょう。私たちは即座に「なぜこんなことをするのか?」と朝日新聞に質問しました。すると朝日新聞はこう回答しました。作業漏れでこのふたつの記事だけ取り忘れてしまいました。ご指摘を受けて削除いたしました」(山岡要約)IT業界で働く方々は異口同音に、そんな作業手順は考えられないと言います。問題記事を様々な角度から自分で検証してみました。驚くべきことを発見しました。なんと、挺身隊と慰安婦を混同したことを認めた記事の日本語オリジナルにも、いつの間にか例の検索回避のタグが挿入されていたのです。詳しく調査してみると、2014年8月5日の配信時には入っていなかったことがわかりました。問題のタグを後から挿入していたことがわかったのです。朝日新聞にこの矛盾の説明を求めました。すると朝日新聞は今度は「指摘されたメタタグを削除する作業の際に誤って挿入してしまいました」と答えてきました。(山岡要約)もちろん、まったく説明になっていません。このような細工を把握していなかった可能性を示唆しています。これらは偶然に起こることではありません。誰かの指示で、誰かが行ったということでしょう。英語サイトに移すように求めましたが、朝日新聞は「日本語・英語で対照しやすい形でお示しする」と言って拒否しています。誰のために対照するのでしょうか?日英の記事が並んでいるわけでもないのです。終止符を打とうと思ったのですが、ネット民から次々と新たな発見が寄せられてきました。問題記事はグーグルでも朝日新聞のサイト内検索でも出てこなかったのです。朝日新聞のサイト内でも検索できるようになっていると思い込んでしまいました。ところが、あるネット民の方が改めて検証したところ、グーグルでは検索できても、サイト内検索では依然として検出できなかったのです。配信から一年を経過すると検索できなくなるシステムになっているようなのです。聞蔵という朝日新聞の有料データベースでは問題記事を含むすべての英訳記事が英語サイトに収録されていたのです。有料で限られた研究者の目にしか触れない環境では躊躇なく英語記事として収録されていたわけです。これは大きな矛盾ですね。朝日新聞に書簡を送付しました。天網恢恢疎にして漏らさず。事態は思わぬ方向へ発展し、まだ収束していません。興味深いことは、朝日新聞との対話が期せずしてオールドメディア(紙媒体)とニューメディア(インターネット)の衝突となったことです。この顛末は近く本にまとめて出版します。私は8月に「情報戦はこう戦え」(育鵬社)という本を上梓し、いかなる場合も「感情的にならず、事実(ファクト)を積み上げて議論する」ことの大切さを実体験を踏まえて説明しました。現実に国益を損ねている具体的な問題を除去することを目的に地道な努力を続けております。引き続き皆様のご支援をお願いいたします。前に絶対見てください(騙されないために)。投稿ナビゲーション入管法の改正(移民政策)は、こんな恐ろしい結果が待っている。最近の投稿インボイス制度の登録申請期間が9月30日に延長されました。52回「憂国忌」のお知らせ安倍元首相デジタル献花、20代と30代が中心となり立ち上げてくれました。最近更新した記事インボイス制度の登録申請期間が9月30日に延長されました。凛太朗の気になったことシェアTOPへ。