2022年7月13日この記事のテーマ・結論は以下。昔ながらのある理論に照らし合わせれば、それは明らかだ。その理論を、プロダクトライフサイクル理論と言う。どんな理論かザックリ説明すると、ある商品・サービスに関わる、「象徴的な出来事」を把握することで、その商品のおおよその寿命が予測できるという魔法のような理論だ。振り返ってみれば、この理論どおりになっている製品は数知れず。商品の盛衰に関わる象徴的な出来事は、だいたい等間隔(・・・)で起こるという点だ。この“等間隔”という性質を利用すれば、寿命予測が可能になる。ビットコインで言えば、ビットコインの登場(2009年)市場最高値更新(約13万円/BTC)、中国市場での取引停止、日本の取引所に登場(2013年〜2014年)この2つの象徴的な出来事が起こった時期から、だいたいの寿命を予測できる。2製品が有名になった時期」が何年か計算するSTEPその年数を4倍にする以上だ。ビットコインの寿命を予測してみよう。ビットコインのプロダクトライフサイクル理論どおり、等間隔で、2017年には市場最高値更新(約500万円/BTC)、億り人量産2021年にはふたたび市場最高値更新(760万円超え/BTC)と、象徴的な出来事が起きている。この先も理論どおりに推移するとすれば、ビットコインは2021年ごろから衰退期に入るので、寿命を迎えていく・・・という予測になる。プロダクトライフサイクル理論は、一発屋と呼ばれる芸人さんにも当てはまる。有名になってから、1年で人気の絶頂を迎えたとしたら、その1年後には忘れ去られる。忘れられるこの期間がだいたい等間隔になるからだ。忘却性の早さというデメリットを引き起こしているからだ。このように、世のなかの栄枯盛衰は、だいたいこの理論で説明できてしまう。更なる成長曲線を描いていくことがある。芸風を変えたり、テレビ番組の司会をするようになったりなど、あらたな一面をアピールできれば、その後も生き残っていく、という例が当てはまる。ビットコインで言えば、2017年にビットコインから派生した、ビットコインキャッシュビットコインゴールドなどがそれに当たる。残念ながら、結果は期待されたほどではなかった。ビットコインキャッシュ・ゴールドって?ちょっと調べただけでも、ビットコインに毛が生えた程度の性能しかないと分かった。それ以上興味がわかなかったので、以下に簡潔に概要をまとめる。ビットコインキャッシュビットコインの取引遅延を解消する目的で開発され、より多くの取引を処理できるように設計された。取引承認までの最速時間(約10分)は変わっていない。リップル:毎秒1500件(承認まで数秒)クレジットカード:毎秒2000件超(承認まで1秒未満?)に比べたら、競える土台にすらいない。ビットコインゴールド特定の権力者への富の集中を避けるためにつくられたらしい。双子で顔も性格も好きな女性のタイプもいっしょだけど、髪型は違うくらいのイメージ。仮想ずーかま・・・ふむ。(2022/4月某日)の価格は・・・ビットコインキャッシュ:46000円/BCHビットコインゴールド:4500円/BCGゴールドよりキャッシュのほうが、ユーザーの利便性を良くしようという明確な意図が感じられるから、10倍の価格差があるって感じか。・・・というわけで、プロダクトライフサイクル的には、衰退期に入っているとみられるつぎなる成長曲線を描くためのプロジェクト(ビットコインキャッシュ・ゴールド)はパッとしなかった以上の2点より、ビットコインはもうピークを過ぎた(バブル崩壊した)のでは?とぼくは考える。伸びるという意見もたくさん見かける。その根拠は・・・?イマイチ説得力はない。2025年に、1BTC=1億円(今のおよそ20倍)になる!・・・というよく分からない予想を信じたいだけな気がしてしまう。仮想ずーかまえ・・・今のうちに100万突っ込んだら・・・2000万?!と・・・。冷静になり、ギャンブルでしかないなと思い直す。仮想通貨の市場拡大ビットコインの半減期の2つ。仮想通貨って何?怪しい!という人は多いが、いずれはそういう人たちの意識も変わって、市場に人が増える。参入したらとりあえずビットコインが買われ、価格が上昇するというシナリオ。ひとつはビットコインの半減期。的なものをコンピュータの計算で探す必要がある。そのキーを最初に見つけた人(コンピュータの所有者)に、ビットコインが報酬として与えられるプログラムとなっている。この報酬目当てに計算してくれる人がいるからこそ、ビットコインの取引を記録・管理することができている。市場にコインがあふれ、誰も欲しがらなくなって価値が下がってしまう。そのような価値の低下を防ぐため、ビットコインはあらかじめ発行上限が決められている。約4年ごとに半減するようプログラムされている。報酬が半減する頃には、ビットコインの価値も上がっている想定のため、もらえるビットコインが半減するからと言って、もらえる価値が半分になるとはかぎらない。現状ではシステムが崩壊するほどの混乱は起きていない。半減期を期に撤退したりする。・・・安心してほしい。約数億円もの初期投資が必要だ。仮想ずーかまぼくら庶民には関係ない!ここまでが半減期の説明だが、その“半減期”を境に、ビットコイン価格が上昇してきている流れアリ。出典:coindeskJAPANビットコイン界隈の人々にとっては、もはや半減期はオリンピック扱いだ。次回のビットコインオリンピックは2024年とみられている。(商品寿命は終わってるけど)ふたたび過去最高値を更新するとしたら、おそらく“次回のビットコインオリンピック(2024年)”だ。最後にふたたび金メダルを手にするのか・・・それともこのまましぼんでいくのか・・・?!前者の可能性に賭けるのも、また一興かもしれない。(ただのギャンブルだが)もしビットコインを買おうとするなら、買うまえに知っておくべきことがある。分析の結果、流通している全ビットコインのうち、個人投資家上位1万人が、約3分の1の流通量を占めていることが判明した。大口投資者たちが仕掛けてくる可能性がある!!トレードの世界でよく見られるマネーゲームだ。大口の売りがたくさん入れば、とうぜん価格は下落する。損をしてしまうことだ。ビットコインがすでに終わっていると仮定するなら、2024年のビットコイン市場は、大口投資家にとっては、ラスト・カモり・チャンスだろう。われわれにとっては、ラスト・カモられ・イヤーになるおそれがあるということだこれから仮想通貨市場で勝負しようという新参者は、くれぐれも注意されたし。無心でビットコイン買うな!とりあえずでビットコイン買うな!有名人、インフルエンサーがビットコイン買ったことをアピってきても、それに吊られるな。儲けを出すための投資商品としてしか見れないのなら・・・さいしょから買わないほうがいい!仮想ずーかま・・・とはいえそのギャンブル的な要素が魅力なんだけどね。個人的にはビットコインはオススメしない!仮想ずーかまとか言いながら買おうとしてたんだけどね。買うならせめて、この記事で言ってることすべてに反論できるくらい、ビットコインや仮想通貨について勉強してからにしよう。なきゃそれこそギャンブルだ。ビットコインの商品寿命は、2021年で終わりを迎えている・・・という、プロダクトライフサイクル理論に焦点を当てて、ビットコインオワタ説を解説してきた。それだけでなく、ビットコインには問題が山積みだ。以下にビットコインの問題点をまとめたので、確認されたし。不正の懸念がある取引承認が遅すぎる価格変動が大きすぎる時価総額と実際に投入された金額のギャップがエグい❶不正の懸念があるこうすれば不正は起こらないよね?というアイデアを実現し、はじめて日の目を見た仮想通貨がビットコイン。実は、100%不正を防止できるわけではない。それが、51%攻撃という問題。これを説明するために、ブロックチェーン技術についてザックリ説明しよう。世界中にある1万台超のコンピュータで、おなじ取引記録を保存しているのがブロックチェーン技術(分散型台帳技術)だ。不正な記録を正しいものと認識させることはできない。51%が結託する・・・?さすがにないっしょ?という結論のもと、ビットコインは運用が開始された。中国の一部の権力者だけで全世界の20〜30%のコンピュータ(計算能力)を支配していたりそんな権力者たちが結託すれば、軽く51%を超えてくるなど、さすがにないっしょ?とはお世辞にも言えないのが実状だ。・・・もうお分かりのように、51%以上が結託すれば不正がまかりとおってしまうために、51%攻撃と言われている。攻撃を仕掛けるより、マジメに計算したほうが利益が大きいため、今まで一度も不正は起きていないそうだ。利益が得られなくなった権力者が不正をしかけてこないともかぎらない。実際に、“51%攻撃”による被害がおきている。いずれも時価総額が低いコインだったため、マジメに競争しなくても、低コストで攻撃を仕掛けることができてしまった。いうように、「時価総額が低ければ・・・」という条件付きではあるが、51%攻撃は絵に描いた餅ではない!ことが証明され、懸念は現実のものとなった。ビットコインがこのような懸念を抱えた背景を理解するために、ビットコイン取引の承認方法を知っておこう。計算力による証明)という取引承認方法を採用している。「よーいドン!」で世界中のコンピュータが一斉に開始する。報酬を与えるというものだ。この計算はマイニング(採掘)と呼ばれている。マイニングと呼ばれる理由や、マイニングの仕組みについての説明は長くなるので割愛する。詳細を知りたい方は、以下記事を確認されたし。世界中のコンピュータでおなじ取引記録を保存しておくという仕組み(=ブロックチェーン)を実現できたのだが・・・さきほども言ったように、51%の計算能力を支配する者があらわれれば、その者は不正し放題というリスクをはらんでいる承認方法だ。消費電力もハンパない!ビットコインの取引を記録するために年間に消費される電力は、ワシントン全体の年間消費電力とならぶとされる。計算にかかる電力消費のムダ環境への悪影響の懸念から、PoW方式を「環境的に持続不可能」とし、PoW方式の暗号通貨を禁止しようとする動きもある。持続可能)な社会を実現するには、ビットコインはふさわしくないという理屈だ。そんなこんなでビットコインの誕生以後、PoW方式は長年問題視されてきた。知りたい方は、以下記事を確認されたし。この記事を読み終わったあとにはきっと、上...仮想通貨はスマホのアプリなどとおなじく、仕様がアップデート可能。時価総額2位のイーサリアムという仮想通貨も現状PoW方式だが、2022年中にはPoSにアップデートするそうだ。計算者たちの利権争い開発者たちとの意見の対立などで、仕様変更が容易にはできない。取引がさらに遅延したり、サイアクの場合、ブロックチェーンの仕組みが維持できなくなるおそれがあるからだ。ちなみに、そのような対立のすえ、本流から枝分かれし、なかば強行的に仕様変更を実施することもある。それが、ハードフォークと呼ばれるコイン仕様の分裂である。仕様が分裂すると、あたらしい仕様のコインをタダでもらえたりする。利権争いの結果誕生したにすぎないかもしれず、必ずしも前向きではない。合意のうえの前向きな仕様分裂もある❷取引承認が遅すぎる誕生以来、取引量が増加しつづけているビットコイン。取引承認遅すぎ問題だ。ぼくたちが日ごろ利用しているクレジットカードの場合、1秒間に2000件超もの取引を処理できる。悲しいかな、1秒あたり7件そしてあくまでこれは最大であり、通常は3〜4件程度とのこと。ビットコインは、10分に1つの取引記録の塊(ブロック)がつくられる仕様となっている。ちなみに、取引記録の塊(ブロック)が一直線に鎖のようにつながっていくことから、ブロックチェーンという名がついた。10分間で処理できる取引件数は最大で、7件×600(秒)で、4200件となる。このように理論上の最大は4200件だが、実際には2000件程度らしい。取引が集中し、その2000件を超えた分の取引は、つぎのブロック(つぎの10分)へ持ち越しになってしまう。20分、30分と処置待ちの時間が発生する。処理待ちが多く発生する。処理されるまでに1日くらいかかったと記憶している。処置待ちで1日かかるとなっては笑えない。後追い承認で良しとしているのだろう。(支払いに問題があれば、連絡が来るとか?)ただ、指定の取引所の口座開設が必要だったり、利便性は良いとは言えない。多額の手数料を支払わなければならないという手数料の問題も抱えている。日本円で、500〜5000円程度の手数料也。高っ!コンピュータで取引記録を計算する人に、チップを支払う慣習になっているので、チップを多く払った人の処理が優遇されるからだ。チップをケチると、数日処理されないということも起こり得る。誕生から13年経っても、いまだ根本的な問題解決には至っていない。こんな仕組みはどや!という仮想通貨のプロトタイプとして、試験的に世に放たれたのがビットコイン。仮想通貨が当たり前の未来を大衆に見せたことで、当初の目的は果たした。・・・だが所詮はプロトタイプ。高性能でもない性能、仕組み的にも優秀な後発コインが複数出てきているのに、いまだプロトタイプが過大評価されているのには違和感がある。儲けるための商品として・・・だ。実用性のあるコインがどれかが明らかになったとき、ビットコインは時価総額1位の座を明け渡すことになろう。価格変動幅(ボラティリティ)が大きいたった1日で、価格が30%変動することもめずらしくない。価格安定性に欠けるため、通貨としての利用には向かない。法定通貨全体の時価総額およそ1京円(10000兆円)なのに対し、仮想通貨全体の時価総額は、2021年末時点で、その約30分の1程度(約340兆円)しかない。容易に価格変動が起きてしまう。そのため、市場価格は常に不安定な状態となっている。上限10万円分までと、使える額も限られている。(そりゃお店からしたら、売上げがビットコインの時価総額に影響されたら困るだろう。法定通貨に置き換わる日も来るかもしれない。今後そういう国が増えるかもね!と、よく言われたりする。法定通貨の為替レートが安定してる銀行口座が誰でもつくれる先進国での需要は、現状ほぼない。(日本を見れば明らか)市場へ決定的なインパクトを与えるのは、先進国での需要だろう。「アメリカにいいようにされたくない!」との政治的背景も絡んでのことらしいから、少し毛色が違う。経営者が従業員に給料を支払う場面を考えてみれば容易に分かる。ある社員の給料を法定通貨で30万としよう。15万で済んだぜイェーイ!という月もあれば、100万も払わなきゃいけないの?という月もあり得るということになる。ビットコイン保有者にとってはうれしいニュースだったのかもしれないが、エルサルバドルの会社経営者の悲鳴が聞こえたのはぼくだけだろうか。時価総額は・・・1900万枚×500万円=95兆円!仮想ずーかますげー伸びてる!仮想ずーかまアゴがね・・・じゃなくて、ここで冷静になって考えてみてほしい。平均いくらで買ったのか?だ。仮に平均50万円とすると、4.75兆円。全員が一斉に法定通貨に換金しようとしたら・・・なんと10分の1しかお金が出てこない・・・!!つまり1BTCあたり、50万円ぽっち。実態はさらにその半分(25万円)とか・・・あるいはもっと・・・かもしれない。いえ、時価総額と投入されたお金にギャップがあることは普通のこと。コインの価値が高まれば、必然的にそうなる。これはほかの仮想通貨にも言えることだ。問題は、ここまで述べてきた事実から明らかなように、ビットコインに実用性がないというところ。将来的に需要が見込めなければ、価格を維持しようがない。みんな、いつかは売って、儲けるために持っている。それが悪いというわけではないが、そのためだけに持っている。ビットコインで決済したいから、ビットコインを持ってるわけじゃない。ビットコインの機能に魅力を感じてるわけじゃない。ビットコインの値動きが魅力で持っている。「価格が上がりそう」だから持ってるだけ!そこがこわい。ここでもう一度引用しよう。分析の結果、流通している全ビットコインのうち、個人投資家上位1万人が、約3分の1の流通量を占めていることが判明した。高く売る機会を伺っている人ばかりなのだ。保有者総での投げ売りレースが開幕する。保有するビットコインはすべて売り抜け済みだろう。将来的に価値があるか?と考えたときに、あまり良い未来は見えない。“みんなの期待感だけ”で、価格が吊り上がってる感がイナメナイ。「ビットコインはただのギャンブルだ!」ウォーレン・バフェットが言ったとか言わないとか仮想ずーかまほぼほぼ同意。(ほかのコインにも言えるけど・・・)バフェットが言ったからというわけではないが、まったくそのとおりだとおもいます、神よ。仮想ずーかまとか言いながら、100万円分買おうとしてました、神よ。ビットコインは世界初の仮想通貨というだけで、いまだ基軸通貨のような扱いをされている。価格が上がってきたところで売り抜けるのか。仮想ずーかま買わない!という選択をすることにした。仮想通貨を単なる投機(ギャンブル)目的の商品と考えるのはやめたからだ。現状では仮想通貨全体が投機である感は否定できないが、だとしても、ビットコインはほかのコインより、ギャンブル要素がだいぶつよい!そんな投機的な面ばかりに注目せず、本質を見よう。考え方が変わってきた。ビットコインに決済機能を期待するからいけなかった。以下記事も読んで損はないはずだ。本記事中の意見・見解は、著者の個人的な見解です。資産の管理にはリスクが伴います。あなたが興味を持った銘柄に対して、あなた自身で調査することを忘れないでください。※サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。注目のNFTプロジェクトを4つ紹介!NFTは「株」です。本ブログ中の意見・見解は、著者の個人的な見解です。資産の管理にはリスクが伴います。あなたが興味を持った銘柄に対して、あなた自身で調査することを忘れないでください。10年後に笑おう!お品書きいざ上部へ閉じるお品書き閉じる。