(C)週刊実話Webジャニーズ事務所が存続の危機に瀕している。創業者として日本のエンタメ界で権勢を振るった、ジャニー喜多川氏(2019年に死去)の性加害問題が、くすぶり続けているのだ。創業者の“性加害疑惑”対応にNHKが激怒かほか「あのVTRを見て、ジャニーズにはコンプラ担当が不在なのだと改めて思いました。自分は一連の性加害事件を知らなかったと言ってのけた揚げ句、第三者による調査委員会を設けないと宣言しているんです。現状のままだとファン離れは加速します。ジャニーズ推しであることは、性加害を容認してしまうことになるからです」(事情通)もう一つ、ジャニーズにとって予期していなかったのがテレビ局の対応だった。「NHKや民放各局の報道番組が相次いで性加害報道に対する態度を明確にし、時間を割いてジュリー氏の動画を何度も放送した。テレビ局のリアクションは想定外のものだったようです」(芸能プロ関係者)今後どのような選択をするのか...そうした中、懸念されているのが、自粛という名の締め付けだという。「一連の騒動の責任を取り、音楽番組へのジャニタレらの出演をしばらく自粛する可能性があるんです。テレビ朝日の『ミュージックステーション』やNHKの『紅白歌合戦』などが対象だとか。これをやられたら、ジャニーズサイドも火傷を負うが、テレビ局は視聴率が取れず大きな打撃を被ってしまう。これだけの自粛プランを考えているのは、ジャニーズとテレビ局は運命共同体だということを認識させたい考えがあるようです。共にスポンサーや売り上げなどで10億円程度の赤字になる。ジャニーズはこの性加害報道を何とかして沈静化させたいんですよ」(前出・事情通)現在の執行部が総退陣して新会社設立も噂されるジャニーズ事務所。いずれにせよ、選択を誤れば消滅の危機にあることを自覚するべきなのだが...。元記事を読む週刊実話WebFacebookでシェアTwitterでシェアこの記事をお届けしたグノシーの最新ニュース情報を、いいねしてチェックしよう!Twitterでも最新ニュース情報をお届けしています。「いいね」、フォローをしておすすめの記事をチェックしよう。