災害拠点病院を担っています。当医療センターの救急医療は診療各科の一部分であるにすぎない歴史が長く続きました。赤十字社の精神はその中にも顕在し、当時の組織の中でも救急医療を提供しているものの、体系的な形を為していなかったのは事実です。)の二次医療圏に位置し、人口120万人余を対象としておりますが、昼間人口は東京都の推計人口予測によると当医療圏には162万人余が存在するとされています。渋谷駅(JR山手線、埼京線をはじめ、東京急行2路線、東京メトロ2路線)の乗降旅客数は215万人に上り、圏内の駅は50余が存在し、通過人口を含めると数百万単位での人口通過が予測されます。医療圏外でも港区、新宿区を近隣に控え、首都「東京」という特殊性を鑑みても単純に医療圏では算定できない人口数を抱えている地域であります。過密集中する中でそれぞれの地域に発生する救急事案に広域に対応することが求められています。救急診療のための組織(救急部)や施設(救急外来)の設置はされていないものの、救急医療を提供していました。と日本赤十字社産院が統合され日本赤十字社医療センターとなり、旧病院建屋に名実共に統合された昭和51年4月に初めて病院組織図内に救急部が組織され、救急部施設(救急外来)の設置が成され、看護単位を配置するとともに救急病床(5床)を有していました。平成18年4月に「救急医」が赴任し、救急部から「救急科」へ組織改編されました。これは「救命救急センター設置」にむけた当医療センターの大きな一歩でありました。研修医の救急科研修も始まり、平成20年10月31日に「東京都救命救急センター」として認可されました。整うこととなりました。システムの基幹病院(スーパー総合周産期センター)」となり、当医療センターの診療の2つの柱(周産期・救急医療)を活かした体制が確立しました。しての参画をいたしました。東京都内には平成27年1月現在で26施設の救命救急センターがありますが、当センターは23施設目として平成20(2008)年10月31日に認可され、開設されました。上に「三次救急医療」を追加する形で始まり、これにより心肺停止や重症外傷、敗血症などの重症病態患者が当センターに救急搬送されてくるようになりました。救急患者数の推移(下表)によれば、総受診者数は若干の変動はあるものの、年間25,000人程度で推移しています(現在は新型コロナウイルス感染症の流行により診療体制を制限しているため、患者数は減じています)。2020年より新型コロナウイルス感染症により著しい診療環境の変化が生じ、当救命救急センターは地域(医療圏)に求められる重症患者の治療に重きを置く運営へと方針変更してまいりました。2022年は、2020年より続く新型コロナウイルス感染症の第6波~第8波が発生したなか、最も大きな救急医療環境の変化を経験し、応需率の低下(救急要請数の急増)を記録しました。in)は「時間外受診のみ」であるため、休日受診数は100人超であることも稀ではない現状です。医療崩壊に伴い、救急告知病院が減少している昨今において、受診患者の集中が顕著となっているわけではありませんが、休日における「小児患者」の占める割合(図1)が大きいことが挙げられます。Reserved.ページトップへ。