土壌侵食を抑制するための段畑が整備されている場合には、空から写した画像上で規則的な縞模様が表れる。その状態が画像のテクスチャ特徴量である“Variance"と”Entropy"の値に反映していることから、リモートセンシングデータの画像解析を行い、保全係数値分布データを作成する。乾季から雨季への移行期である9月は、降雨が無い年もあれば、豪雨に見舞われる年もあり、土壌侵食に寄与する降雨係数値の経年変動が大きい(図1)。1990年~2000年の降水量データを用い、月単位の流亡土量を計算し、年間推定量の平均値で表した土壌侵食危険度が高い地域を地理情報として表すことができる(図2)。本手法は、様々な土地利用形態を仮想した場合の土壌侵食危険度を評価することが可能である。全ての農地で年3回同じ時期に作付けられるパターンを想定すると、9月に播種され、その時期が裸地化する場合(パターン1)には、流亡土量の多い年における土壌侵食の加速効果が顕著であり、9月の植被率が高い場合(パターン3)には抑制効果が顕著である(表1)。システムの構築が可能である。算定される流亡土量は、地表面の微小な性質や斜面上部からの土砂流入効果を考慮していないので、実際の量よりは概して過大であり、本手法は地域間比較や土地利用変化による効果等の評価に適用される。7050005005215。