インド就職情報miraistTwitterFacebookはてブLINE「インド就職を実現したい!」インド含む海外就業は日本と違う点が多く、不安に感じる方も多いですよね。今回は「インド就職で就業先を決める時にチェックすべき5つのポイント」を解説します。「こんなはずじゃなかった...」と後悔しないために、これからインド就職を目指す方の参考になると幸いです。どんな仕事を担うのかは、今後のキャリアに大きく影響します。そのため、しっかりと職務内容がイメージ出来るかが大切です。合わせて「募集ポジションの採用背景を知る」というもの大切なポイント。欠員補充の場合、前任者はどのような割合で実務を行っていたのか等、質問してみるとより仕事に対するイメージがより湧きやすいでしょう。新規・既存営業を担う場合、各営業の割合(想定)など、確認するといいでしょう。営業の場合は実績に応じた評価をされる給与制度の有無について事前に確認する事をお勧めします。企業規模や業務ボリュームにもよるものの、日系企業の場合、複数業務を兼任する事は珍しくありません。「経理・総務」と求人票に複数ポジションがあった場合、メインとなる仕事内容はどちらなのか、各業務の想定割合など事前に確認する事をお勧めします。入社後、ご自身のレポート先が誰になるのかも大切。日系企業の場合、大半は日本人がレポート先となるケースもありますが、企業によってはインド人が上司というケースも。多くの場合、面接内で面接官(interviewer)として話す機会があるケースがほとんどですが、面接スケジュールや急な組織体制の変更などで、レポート先(上司)と話す機会がない事も稀に発生するので要注意。レポート先となる上司とは一緒に仕事をする時間も多くなるため、相性はとても大切。面接内で、入社後の「レポート先は誰か」「レポート方法(やり方)は?」などしっかりと確認しましょう。会社全体の体制、所属先の事業部の体制なども確認しておきましょう。現地人(インド人)と日本人の割合についても確認することで、より入社後のイメージが湧きやすいと思います。あっても、在日本企業のように手厚い社内教育制度や研修制度があるというケースは非常に稀です。勤務条件もインド就業は日本就業と異なる事も多くあります。中には入社前後で勤務条件が変わったというケースも。基本な事こそ、しっかりと確認をする事が大切です。勤務条件として主な項目としては以下の通り。日本では週休2日制が一般的ですが、在インドの日系企業(主に製造業中心)やインド系企業の場合、土曜日出勤というケースも多く存在します。土曜出勤を設けている企業では、毎週もしくは隔週、月1休みなど様々。不動産や引っ越しなどのtoC向け(カスタマー対応)業界の場合、お客様の都合によっては土日出勤というケースも。その場合、平日に振替休日が取得可能かなど、事前にしっかり確認する事をお勧めします。エージェント作成の求人票にも必ず勤務時間の記載はあるものの、あくまでヒアリング時の情報であるため、入社タイミングによっては勤務条件の変更も大いにあり得ます。「入社後違いました」という事が無いように、面接時・オファー受諾時にご自身でもしっかりと確認することを強くお勧めします。日本では交通費は別途支給されるケースが多いですが、在インド企業(日系・インド系・外資含む)の場合は、残業代や通勤費は別途支給ではなく、給与の一部に含まれているケースが大半です。企業によっては「月額交通費5000Rsルピー」と設けているケースもあるものの、交通費は固定コストになるので事前にしっかりと確認が必要です。【確認3】勤務地インドの場合国土が広い事もあり、勤務地がどこにあるのかは大切な条件となります。北インドエリアかつ主な都市としては下記となりますが、場所によっては距離がかなり離れています。・グルガオン:デリー都市部から30km(車で約30~40分)・ノイダ:デリー都市部から50km(車で約1時間)・マネサール:デリー都市部から約60km(車で約1.5時間)・ニムラナ:デリー都市部から約130km(車で約2.5時間)勤務先は週5~6日通う事となり、職場は一日の大半を過ごす場所でもあるため大切な条件のひとつ。・実際に就業しているスタッフの住まいエリア(※日本人が好ましい)・住まい~勤務地までの通勤手段及び距離など、担当エージェントや就業予定先のご担当者へしっかりとヒアリングする事をお勧めします。可能であればご自身で実際に足を運び、実際に肌で感じておく事を強くお勧めします!コストと時間がかかるものの、その分しっかりとしたイメージを持ちながらインド就職活動を進める事が出来ます。日本では求職者の80%以上が重要視しているといわれています。海外就職・転職の場合でも、企業を決める上で大切なポイントのひとつ。「一般的な福利厚生とは?」など、事前にしっかりと理解しておく事をお勧めします。企業によっては、オファーレターに書かれてないケースも多くあります。その際は「入社前後で条件が違う!」と齟齬が起きない様、口頭だけではなくしっかりとメールなど文面で残すようにしましょう。【ポイント4】給与は「手取り額」まで確認を企業を決めるにあたり、給与は決め手となる大切な条件のひとつ。インド就業の場合は「手取り額」まで詳細に確認する事をお勧めします。Fund)が毎月基本給の12%控除される場合があるため、手取り額が想定よりも下回るケースも。日本とは条件が異なるケースも多くため、実際の手取り額まで事前に把握しておきましょう。JETRO(日本貿易振興機構)「税制」記載ページによると、所得税は下記の通り。所得額(ルピー)と税率(2019年度より適用される新税率)a.250,000以下:0%b.250,001~500,000:25万ルピーを超える所得の5%c.500,001~1,000,000:50万ルピーを超える所得の20%d.1,000,001以上:100万ルピーを超える所得の30%VISA基準の場合、「d.1,000,001以上:100万ルピーを超える所得」に該当します。企業により課税・非課税の対象は異なるため、実際の税額は企業により異なります。控除(Deduction)内容もしっかりと確認を手取り額を算出するにあたり、控除(Deduction)内容をしっかりと確認しましょう。企業によっては、企業が付与する福利厚生の条件を従業員の控除内に全額適応していたり、相場より控除額を高めに設定しているケースも。手取り額に大きく影響する箇所のため、控除の項目及び金額についてもしっかりと確認する事をお勧めします。【ポイント5】オファーレターはしっかりと理解!企業からのオファー提示時、必ずオファーレター(日本でいう内定通知書)を受け取ります。主な条件を中心に、基本的な内容を記載しているケースが大半です。インドは契約社会のため、サイン後はレター内に書かれた内容=受諾しているとみなされます。そのため、条件に齟齬がないかしっかりと理解・確認した上でサインを行う必要があります。付与される条件(有休や福利厚生等)もあるため、試用期間は明確に確認しましょう。多くの企業の場合、試用期間6ヶ月と設けていますが、企業によっては3ヶ月というケースも。稀に延長する可能性もあるケースもあるため、そのあたりの確認も事前に確認する事をお勧めします。period入社前になりますが、退職時の事も見据えて確認しておくのも大切。periodは1ヶ月と設けるケースが一般的ですが、企業によっては2~6ヶ月とやや長期的なケースも。poricyに記載されているので、場合によっては入社後の確認でもいいかもしれません。基本的に、オファーレター内には入社日が記載されています。企業様によっては、入社可能時期も採用決定条件のひとつとして考慮されている場合もあるため、入社日は非常に大切。現在就業中の場合、現職との引継ぎの兼ね合いなどで、オファー受取時には明確な入社日を記載出来ないケースもあります。その場合は、現状を企業側に伝え、レター内の入社日は仮として認識いただき、具体的な入社を進める中で決定していきましょう。最後に今回は、インドでの就職活動を行う時に気を付けるべきポイントについてまとめました!「こんなはずじゃなかった...」と後悔しないためにも、しっかりと確認を行う事が大切です。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。India人事・労務コンサルティング10年後の世界の中心で働きませんか?Miraistではインド就職をサポート致します。※弊社へのご質問など、お気軽にご記入ください。