迅速抗原検査キットの供給量は少なく、今冬初めは各クリニックおよび病院で確保できるキット数は限られることが予想されます。日以内の流行地域への移動歴を考慮して、使用適応を判断する必要があります。6.感染症診療の基本である「診断→治療」の流れは守ることが大切です。法など)で診断可能な感染症や、その他突発性発疹や尿路感染症など、発熱を呈する感染症が多く存在します。非感染性の発熱(川崎病含む)もまれではありません。感染症は、明確な出席停止や隔離解除基準があるため、根拠のある診断をしないと、登園・登校に支障が出ます。7.実施すべき診療は必ずしも抗原検査と核酸増幅検査だけではありません。線検査(誤嚥なども鑑別)なども有用です。迅速診断キット(キットの供給状況により核酸増幅検査)を行う場合もあります。時間以内)を満たします。迅速診断キット(キットの供給状況により核酸増幅検査)の陽性は、その治療には直接結びつきませんが、周囲への感染拡大防止や、その後の経過を推測することに役立ちます。(2)インフルエンザの流行の主体は小児であり、迅速診断キットを用いず発熱等の症状から「インフルエンザ」と診断すると、次に挙げる問題点が生じる可能性がありますので、できる限り迅速診断キットを用いた確定診断が大切です。流行期の陰性的中率は低いので、診断はあくまで総合診断です。1小児では発熱性疾患が多く、その他の重症疾患を見逃す可能性があります。2「インフルエンザ」と診断されると、登園・登校停止となる患者も増加するため、過去のインフルエンザシーズンと比較し、休園、学級もしくは学年閉鎖、さらには休校する施設が多くなり、保育園・幼稚園および学校活動への影響が大きくなります。3見かけ上、インフルエンザ(いわゆるインフルエンザ様疾患)の患者が爆発的に増えるため、真のインフルエンザ流行状況を把握することが難しくなります。疫学的な関連性について検討することも難しくなることが考えられます。このため、各地域でのインフルエンザ定点サーベイランスの運用とデータの解釈には注意する必要があります。4全例に抗インフルエンザ薬治療を行った場合、抗ウイルス薬による薬剤低感受性ウイルスの選択圧が高まります。薬剤低感受性ウイルスが検出される頻度が高まるかは不明ですが、その可能性については否定できません。5必ずしもインフルエンザ迅速診断キットを用いて検査診断しなくてよい場合は、以下のような状況があげられます。