アフリカ「アラブの春」という言葉、一般に認識されている解釈は、民衆がソーシャルメディアを武器として前時代的かつ非民主的な独裁政権を倒し国政を民主化する、といったところであろうか。見ればアラブの春は世論から賞賛を受けていると言える。地中海地域を中心としたこの動きを春=民主化と歓迎してしまうのは勘違いというものであり、ましてや日本での反原発・脱原発の運動をこれになぞらえて鼓舞するなどあってはならないことである。日本には縁のない話のようだがそうでもない。これは世界を取り巻くエネルギー問題の根に巣食う妖怪物語である。アルジェリアの石油関連施設(ガス田)がテロ攻撃を受け邦人の技術者たちを含む多くの人質が拉致され救出作戦において双方に死傷者が出た事件、これも同根の問題である。一部を除くアラブ・アフリカ諸国が貧困にあえいでいることは事実である。その理由は教育がないから、政治が立ち遅れているから、雨が降らないからと我々の思考は何故かそこで停止する。アフリカ大陸に住む者を労働力つまり奴隷として売買していた。大陸の沿岸部に総督府がおかれる程度であり欧州の支配が内陸まで及ぶのは産業革命を待つことになる。工業化にともなう燃料の需要がアフリカに対する態度を変えた。アフリカには豊かな地下資源があった。欧州の列強諸国がアフリカ大陸の鉱物をどう嗅ぎつけたかはよくわからないが、おそらくは内陸では昔から現地人たちが生活必需品の「塩」の確保のために掘削を行っていて、そのついでに金や石炭がざくざくと出てきたのではないか、それらが海産物との交換のために沿岸部に運ばれて欧州人の目に留まり知られるところとなったと考えられる。近代を迎えて欧州は本格的な地質調査を行い、侵攻そしてアフリカ分割を重ねる。第二次大戦後までにはアフリカ大陸がきれいに塗り分けられることになる。その周辺に位置するイスラム教国はどうだったか。一部はかつてのオスマントルコ帝国の領土であったが第一次大戦に帝国が敗戦するとその版図は欧州列強に割譲されその植民地と化した。石油の発見が相次ぎ宗主国を潤すが現地民の生活などは誰にも顧みられることはなく、やがて激しい独立戦線の火がつく。市民は独立を手にするが、後には旧宗主国の息のかかった傀儡政権がもれなく残された。アラビア半島の砂漠に位置する数カ国はオスマン帝国の勢力圏外にいたため植民地化は逃れたが、次々と油田が発見されると甘い汁を見逃さないアメリカはすかさず傀儡政権を置き、あふれる石油がもたらす巨万の富は市民に還元されたが国政を牛耳るのはやはりアメリカである。大きな声でこう言うのを聞いた「ああ、わざわいだ、わざわいだ、地に住む人々は、わざわいだ。―ヨハネ黙示録よりこの国々にとって、地下資源はわざわいでしかなかった。アルジェリアは地中海に面する北アフリカの国である。去る十六日この国にある石油関連施設をイスラム武装勢力が襲撃し外国人を含む作業員数十名が人質にとられた。この施設は英国のブリティッシュ・ペトロール、ノルウェーのスタトイル、そして現地企業の提携で運営されていたため西洋人の技術者が多く派遣されており、中には施設建設に携わる邦人も十数名含まれていた。人質の国籍国政府からは慎重な行動が求められていたにも関わらず翌日はアルジェリア軍によるテロ撃退攻撃がはじまり、犯人側と人質側双方に多数の死傷者をもたらしたと伝えられている。イスラム武装勢力側はこれはフランスのマリ侵攻への報復行動であったと声明を出した。マリはどこにあるのか、なぜフランスはマリにちょっかいを出すのか。サハラ砂漠の西にあり、アルジェリアとは国境を接するこの国は豊かな地下資源に恵まれた。いや、呪われたというべきか。金の産出量はアフリカ第三位、ダイヤモンド・鉄・リンなど多種の鉱物が産出され今後も増産が見込まれている。燃料は石油の発掘が進められており欧州へのパイプライン構想が打ち立てられるほどの期待がかけられている。ウランが大量に埋蔵されている。フランスに限らず欧米の各国は以前からマリの主導権を得るべくそれぞれに好機を伺っていた。フランスはかつてマリの宗主国であり、前大統領が自ら手を汚し率先してリビアを攻撃したのも手伝い軍事行動ではフランスが存在感を見せ付けていたが、王手をかけるために国内紛争の解決と称し今年の初めからマリに侵攻していた。そのころ世界はシリアのあたりを向かされていた。アルジェリアのガス田を襲った武装勢力は人質の命と引き換えにマリへの脱出を要求している。仲間と称する武装勢力がマリで同様のテロ活動を開始するだろう。それはフランスにマリ総攻撃の免罪符を授けるだろう。そもそもこの事件の詳細はアルジェリア政府筋の発表を鵜呑みにするしかない。世界から隔絶された砂漠地帯で起きていることなど誰にもわからない。どんな出鱈目でも「報道」できる。シリア介入もリビアのそれも同様である。ニュース映像を見れば、銃を構えている男と血を流して倒れている男の二者がいて、そのどちらが政府軍でどちらが反乱軍側だということをいったい何を根拠に語っているのか、そしてなぜそれを丸ごと信じてしまうことが不思議でならない。流血惨事が存在するという事実以外は何一つ証明できないのにである。アラビア語が堪能な方なら分かるかもしれないが、被害者と加害者の双方とも叫んでいるのは「神は偉大なり」「神の加護を」のみである。それに好き勝手な字幕をつければいくらでも脚色できる。そこに登場するのがソーシャルメディア、情報受信者でしかなかった誰もが発信者として活躍できるというかつてない構造が歓迎されている。流血現場の当事者たちがより事実に漸近した声を発信し、政府や軍の虚偽をくつがえすことも可能になった。なったのだが、「誰もが」発信者になれることが迷路の入り口でもあった。「フェイスブックがネット上に生まれた翌年のに2005年に二つの暴動があった。イラン反政府デモとフランスの移民暴動事件、これらは暴動を扇動する道具にフェイスブックを試験的に駆使したものである。西欧では、イスラム教国の騒乱を見せつけ、移民の暴動を鎮圧することで現行政権の支持率があがる。(過去記事より)」ソーシャルメディアを駆使する側を「善」、そして従来の報道を「悪」とする思い込みが明らかに浸透している。世の中がそれほど単純であれば素晴らしいが、メディアを使い我々をだまし続けた政府や軍が今度は一般人になりすまし更なる虚構を築くことなどは容易であり、このソーシャルメディアの存在理由も実はそこにある。「アラブの春」とは資源権をめぐって欧米列強がかつての植民地に残した傀儡政権を一新し、あるいは不満分子を懐柔または粛清するための一連の暴力行為を指す。ソーシャルメディアは「暴力」を「正義」に塗り替える塗料である。して、もっと距離を置くべきである。フランス軍はマリの空爆に際してアルジェリアの空軍基地から戦闘機を送り出していた。これはアルジェリア政府がフランスのマリ介入に反対できない立場にあることを意味し、そのマリ介入の正当化の切り札なるであろう今回の事件にアルジェリアが関与していることをも意味する。西欧の多国籍企業のエネルギー施設などは最大限に警備されていなければならず、「警備に問題点があった」などという間抜けな指摘はありえない。あるのはテロの自作自演である。西洋からすれば「イスラム武装勢力」と名がつきさえすればそれだけで悪の象徴であり、西洋人(+日本人)の被害者が多く出ればそれだけ西欧の世論をマリ介入支持へと引き込むことができる。人質の命をまったく顧みない強行な作戦がとられたのも、「テロに屈するわけにはいかない」を無理に納得させようとする報道姿勢もそれを裏付ける。自由と平等と友愛の生まれたフランス本土では、市民は不景気に苦しみ移民に対する悪感情を顕わにしている。いう時節は国粋主義が台頭し、国政が右に傾きやすくなる。海外派兵も容認される。若者たちの職を奪う憎らしい移民たちの国を攻める兵士の姿に市民は胸を熱くする。景気対策をすることなく国民の不満を逸らした政府は支持率を上げることに成功する。シリアの戦火が下火になりつつある。用が済んだのだろう、マリという火薬庫に着火が完了したからだ。紛争地域の成り行きを「管理」するのは国連である。大戦争を回避しながら小競り合いを長期化させることでより多くの武器売買を促し、同時に先進国の覇権を拡大させる。カッダーフィーやアサドを糾弾し欧米の軍事介入を支持し、あるいは国連軍を派遣することがあっても、そこで生まれた難民にたいしては援助と呼べる活動はろくに行いはしない。地域の飢餓や貧困は国連には「あたりまえ」のことである。先進国の資源庫として、安い労働力の宝庫として今の貧しい状態を維持させることこそが国連の職務なのである。国連はフランスのマリ介入に続くかたちでマリでの紛争解決とテロ撃退を協議する委員会を立ち上げ、マリ周辺諸国の要請により英国軍・独軍の派兵を承認した。日本はまた何らかの支援を要求されるかもしれない。日本政府はこういった問題には徹底的に無力である。国民がさらわれようと殺されようと「遺憾」としか言えない。政府ならともかく企業から海外に派遣された日本人の皆様は一日も早く帰国されてはどうか。アフリカからは遠く離れてはいるものの、日本の日本人がすべきこと、少なくとも考えるべきことはあるはずだ。今の消費社会が貧しい国々を踏み台に成立していることに目を向けることである。使い捨てにしているポリ袋から自動車に至るまでその生産に必要な資源はどこでどう調達されているのか、足元を直視する必要がある。大金を払って輸入したとしてもそれを生産する国に、いや国民に還元されているわけではない。消費経済社会の最下層に組み込むことで地獄の責めを与えている。石油やガスだけではない。最先端の情報端末機の部品も、日本で使用されている建築資材もそのほとんどが輸入品、ひどい条件のもとで低賃金で働く労働者の、時には未成年である彼らの生産品である。わが国の国土は処分しきれない産業廃棄物で埋め尽くされようとしている。何をしようとしているのか。使い捨てを繰り返すことで経済を盛り立てることができると信じるならば、いつかは自らが使い捨てにされることを覚悟の上でそうするべきである。砂漠の国で犠牲になった技術者たちのように。脱原発中東アフリカ国連近代思想資源イスラーム古代ギリシアでは、地中海を挟んだ向こう側に果てしなく広がる大地をリュビアーと呼んでいた。カッダーフィーの築いた「リビア」はアフリカの古称である。アラブの春の流れを受けリビアのカッダーフィー政権を揺るがそうとする動きが苛烈を極め出したのが去年の始め、そしてある事件を契機に、NATOのリビア総攻撃がはじまった。ある事件、それは日本で起きた福島第一原発事故である。世界の目がフクシマに奪われる隙に、リビアは焼かれた。アフリカ、そしてアラブは日本にとって甚だしく関心の薄い地域であり接点もない。ひとつ、石油を除いてはである。アラブの春とは中近東に位置するアラブ諸国の市民による、現行政権に対する抵抗をさして言う。「春」「抵抗」という言葉の性格上、ワルは現行政権という事に決まってしまう。これは恐ろしい短絡であるが、では誰がそうきめたか。第一次大戦までにてアフリカ大陸と中近東はヨーロッパの列強が分け合い、数本の色鉛筆で塗りわけられるようになった。植民支配を受けた諸国はその後つぎつぎと独立を果したがそこには列強の傀儡政権が置かれた。支配を受けなかったかわりに欧米と激しく癒着した国も少なくない。筆者の住むトルコの十年前までの政権も英仏イスラエルによる指人形だったと言っていい。植民支配をする間、宗主国の言語が公用語となる。現地民の一部を懐柔し警察や軍部の高官地位やその他特権を与え治安維持を行わせる。集会や結社は禁止される。豊富な鉱物資源と労働力、農作物はそっくりそのまま宗主国の財産となるが学校や病院はほとんどつくられない。人々は文盲であることを余儀なくされた。中世の王侯貴族がやってきたような支配は続けるわけに行かず、列強は植民地から徐々に撤退し多くの国は独立を掴んだ。「独立」という言葉の魔術でいかにも新時代が到来したかに聞こえるが、その実はそれと程遠い。もれなく親欧親米の傀儡政権が残されたからだ。リビア、イタリア支配からの独立後は王国となり、自国の利益であるはずの石油収入は国外に流れ国民に還元されることはなかった。国はごく一部の世俗的な裕福層とその逆に別れた。西欧寄りの世俗主義にも国民の反感が募った。69年、将校カッダーフィーは反乱軍を率いて王を退位に追い込みリビア・アラブ共和国を建国、その元首となった。彼はイギリスに留学していた。留学中に汎アラブ主義に目覚めたという。逆に西側に洗脳されアラブと西欧の亀裂を生成するエージェントに育てられたとの説もあるがやや眉唾である。カッダーフィーによってリビアはそれなりに治まっていた。近隣諸国にやたら喧嘩をふっかけるは政治手段でしかない。砂漠ばかりで国民の少ないこの国、数ある部族たちがそれぞれ自治をし主張をし意見がまとまらないのこの国を民主主義で治めるのは理にかなわない。求められたのはやはり王制、しかも強固なイスラム王政であり彼はそれをやってのけた。民主主義を至上と考える国からは独裁者に映った。外国資本を追い出し石油の収入は都市開発や教育、医療、福祉に回された。石油採掘や工事のために多くの外国人が合法的に雇用され、決して貧しくないトルコからも多くの労働者がリビアへと渡ったのはそれだけ雇用があり、条件がよかった証拠である。いう国で革命を起こすためにはいろいろな道具を使う。砂漠の王国で起きていることなどは画面を通してしか知ることができない。逆にどうとでも語ることができる。映像を駆使して視聴者を操る術は欧米のお家芸である。「善人」と「悪人」の顔はハリウッド映画によって世界の人々の脳に刷り込まれている。太陽神アポロンのような顔が「善人」であればカッダーフィーは完璧な「悪党ヅラ」、説明がなくとも誰が悪役か明白だった。人を馬鹿にしすぎると尻尾も出る。8月にBBCが放送したニュースでのリビア反政府デモと銘打った画像(34秒以降)ではインドの皆さんがインドの国旗を振っていらっしゃる。反政府勢力の中身はアルカイダ(アメリカ仕込の偽テロ集団)や外国人傭兵であったとする報告もある。2月にリビア各地で数千人規模の反政府デモが起こったと報道されているが、この人口の希薄な国で普通に数千人集めるだけでも大変なのである。命がけの革命に加担するだけの理由を持った者をどこから見つけたのだろうか。ドイツとトルコの猛反対がNATOのリビア介入を引き止めていた。「人道を叫ぶならば先に介入すべき地域がある。原油生産地に限って介入したがるのは納得がいかない」トルコのエルドアン首相は石油を見据えた軍事介入を弾劾した。各国の世論も慎重になりつつある中、英仏は爆撃したい衝動を歯噛みをして堪えていた。「市民の覚醒を促したソーシャルメディア」フェイスブックやツイッターを賞賛する声は絶えない。確かに便利な道具である。東電や日本政府の罪をマスコミが隠蔽する中でインターネットの果した役割は大きい。ブログ活動や投稿サイトは日本のあり方を討論する場をもたらした。どんな道具も使う側の胸一つでいつでも凶器になり得る。国家が自国あるいは他国で暴動を誘発できるとしたら、その悪質さは計り知れない。フェイスブックがネット上に生まれた翌年のに2005年に二つの暴動があった。イラン反政府デモとフランスの移民暴動事件、これらは暴動を扇動する道具にフェイスブックを試験的に駆使したものである。西欧では、イスラム教国の騒乱を見せつけ、移民の暴動を鎮圧することで現行政権の支持率があがる。「福島原発のタイムリミットは48時間」3月15日ごろだったか、そんな見出しの情報がネット上を駆け回った。一号機が水素爆発、三号機がおそらく核爆発を起こし、日本の政府がそれでもまだ悠長なことをぬかしている間、世界中の目は福島に向けられ警鐘を鳴らし続けていた。中でもフランスの声がやたらに大きかった記憶がある。その「どさくさ」に国連はリビア介入を決議、英仏主導の攻撃が始まった。日本の一大事をたてに取られた、その怒りを分かち合える相手がいなかった。震災後まもなくサルコジ(敬称不必要)が原発の必要性と素晴らしさを語るためにわざわざ来日した。なる書簡を引っさげて現れた。靴や生卵で追い返さなかった我が日本国民は世界でも類まれなる君子だ。NATOの広報はリビアの惨状やカッダーフィーの残虐さを世界に発信し続けるが民間人の救済は二のつぎ三のつぎ、それどころか誤爆と称して多くの市民の命を奪った。漁船に乗り自力で脱出を図るが転覆し、漂流するリビア民間人をNATOの攻撃船は見殺しにした。トルコ政府は負傷したリビア国民と外国人労働者を船で救出しトルコで治療を受けさせ、外国人労働者は母国に送還した。カッダーフィーに辞任を求めこれ以上血を流してはいけないと訴え続けた。国連から圧力がかかりそれ以上できることはなかった。カッダーフィーが捉えられ殺害された映像は西欧の威力を誇示するかのように容赦なく公開された。ひと一人の命は地球より重いと言ったのは誰だったか、ならば地球はよほど軽いのか。名こそ惜しけれカッダーフィーには「アフリカ統一」の夢があった。労働力、そして足もとに眠るといわれる水資源をして荒野を緑で満たし誰一人餓えることのない国を作りたかったという。リビアの緑一色の国旗はイスラム教スンニ派の象徴としてだけではない。西欧の搾取から立ち上がり、民主主義でも共産主義でもない独自の主義主張に依り、アフリカの古称リュビアーを以って「緑のアフリカ」を築こうとしていた。アフリカの持ち主を自負する亡者どもがこれを見過ごす訳はなかった。彼らの資本主義帝国にとってアフリカは資源庫であり食料庫である。労働力の宝庫でもある。植民支配し、民主化の名のもとに傀儡政権を残して撤退し、学問をさせず灌漑も開拓もさせずにおいた。彼らの連呼する「民主主義」という耳に心地よい言葉には資本主義という兄弟がいる。帝王が人々にカネの掴み合いをさせながらそれを吸い取る構造に、あまり儚い夢を追わないほうが良い。ペリーが日本に近代思想と資本主義を、そのあとマッカーサーが民主主義を持ち込んだ。それを受け入れたことで日本は金持ちになり、だからその主義主張に疑いを持たずにここまで来てしまった。民主化が上手くいかない国を蔑視してきた。何かが気に入らない時は必ず民主主義の原則に照らし合わせて批判した、が、何一つ前に進まない。選挙で選ばれた政治家は無力、金の力が物を言い、かつての宗主国に富が流れる。そのうち春の夜は明ける。夢から醒める時がくる。その時までに我々日本人の行くべき道を模索してはどうか。家を越しましたため更新が遅れております。