GAPPA)」を発表したことを契機に、東京オリンピック・パラリンピック2020を視野に入れ、2019年塾内外のステークホルダーが集まり発足しました。以後、継続的に、塾内横断的、かつ、幅広く自治体や企業等とも連携をとって、スポーツ・身体活動推進に関するプロジェクトを実施しています。2022年度、日本では健康日本21(第二次)最終評価が終わり、次期計画を策定する重要な時期を迎えています。2022」にてGAPPAから4年経過した世界の現状を報告しました。本シンポジウムでは、日本と世界の身体活動の現状を共有するとともに、2030年の持続可能な行動目標(SDGs)、更にその先に向けて、塾内外のステークホルダーと、今後行うべきことを考える機会とします。多分野連携の気運を醸成し、より強硬なつながり・広がりを形成するため、参加者も交えて話題性のある身近なテーマを議論し、多様なステークホルダーとの協働を進めるきっかけとします。SDGs並びに本シンポジウムの趣旨について簡単に説明します。Milton氏の講演内容も踏まえ、世界の身体活動の状況と今後の展望についてまとめるとともに、日本の身体活動の状況や課題を共有します。参加者の皆様と一緒に、本シンポジウムを通して「多分野連携で進めるスポーツ・身体活動」について考えるための共通認識ができればと思っています。(ふじさわプラス・テンプロジェクト)、学際的な超高齢者コホート研究(川崎ウェルビーイングコホート研究)、運動施設と医療機関との連携等に尽力している。臨床・教育面では生活習慣病の運動療法の指導や、身体活動の普及啓発に注力している。田中ウルヴェ京メンタルヘルスには精神疾患の有無だけでなく個人のwell-beingのあり方も含まれています。国際オリンピック委員会(IOC)ではオリンピック選手のメンタルヘルス課題に対してSDGsにおけるwell-beingと連動して発信しています。オリンピック選手などのトップアスリートはメンタルヘルスの理解が社会的に広まっていないことから、自身の課題を表に出しにくいことが研究で明らかになっています。誰にとっても共通課題であるwell-beingを含む「メンタルヘルス=心の健康」について、アスリートの研究をきっかけに理解を深め、今日から誰もが始められることについて考えます。博士号取得(システムデザイン・マネジメント学)。トップアスリートから経営者、医師、アーティスト等の心理コンサルティングに携わる。日本スポーツ心理学会認定メンタルトレーニング上級指導士。IOCマーケティング委員。「アスリートは強靭な精神を備える。」と信じられている場合があり、アスリート自身もそうあるべきと考えることも少なくありません。昨今、著名なアスリートの告白により、スポーツ界のメンタルヘルスケアのあり方が注目され始めています。演者は、日本ラグビーフットボール選手会と共に、国内アスリートのメンタルヘルス支援策の開発に向けた研究を実施しています。当日は、研究で得られた知見、また今後の展望を紹介します。【略歴】1987年岐阜県生まれ。センターにて、若者のメンタルヘルス支援に関する研究に従事。若年層のメンタルヘルス研究に従事し、健康教育ツール開発、アスリートのメンタルヘルス支援プロジェクトの立ち上げに尽力。若年層が健康かつ幸せに育つ社会を目指し、研究と実践の橋渡しを行う。今、運動やスポーツが、働く人のWell-Beingと企業の持続的な成長に、いかに貢献できるかに注目が集まっています。日本の唯一資源である「人」を資本化する「健康経営」が、官民連携により全国に拡がり、今後は、SDGsとESG投資等の人的資本開示の国内外の動向と相まって、一層に推進されていきます。2003年からは、大手企業でEAP等の健康開発事業に携わる。事務局長として、健康経営会議を開催し、働く人の健康を企業の人的資本と捉える「健康経営」を社会実装することに取り組み始める。甲斐裕子スポーツ・身体活動の健康効果については、多くの研究が蓄積されています。実社会では運動不足・不活動がまん延しています。このエビデンス・プラクティスギャップを埋めるには、どうすればいいのでしょうか?演者は、エビデンスの社会実装を目指す「実装科学」にヒントがあると考えています。修了、博士(人間環境学)を取得。2004年より体力医学研究所に勤務、2020年より現職。研究テーマは、運動と座りすぎの健康影響の解明、ポピュレーションアプローチによる身体活動促進および座りすぎ是正対策の開発。約20年にわたり企業や自治体との共同研究を多数実施。蟹江憲史オリンピックとSDGsをはじめとして、SDGsとスポーツとの関係は、最近ことに注目されている。教育をはじめ、プロスポーツでもこの課題に注目する団体が出てき始めている。本講演では、スポーツとSDGsとの関係を解きほぐしながら、広がりつつある取り組みのいくつかを紹介して、スポーツとSDGsについての動向についての知見を深め、今後のあり方を探りたい。【略歴】同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表。専門は国際関係論、サステナビリティ学、地球システム・ガバナンス。国連におけるSDGs策定に、構想段階から参画。SDGs研究の第一人者であり、研究と実践の両立を図っている。(GSDR)の2023年版執筆の独立科学者15人に選ばれている。下記Peatixよりお申し込みください。安全・安心に運動を行うためのハンドブックを公開しました。reservedhttps://sportssdgs.keio.ac.jp/wp-content/uploads/2021/10/Fujisawa-150825_web.mp4。