シミュレーションで少し先の未来を予測。シミュレーションで少し先の未来を予測。「デジタルツイン」が農業にもたらすもの生産技術シミュレーションで少し先の未来を予測。現実空間をデジタルの仮想空間に再現する「デジタルツイン」。コンピューター上の仮想空間に現実のデータを集約して分析やシミュレーションを行い、その結果を現実空間にフィードバックして作業の効率化や都市環境の最適化を図るこの技術が近年、活用の幅を広げている。新潟大学では、この「デジタルツイン」を農業の省力化と安定生産につなげようと、研究を進めている。プロジェクトの中心人物に話を聞いた。line「デジタルツイン」とは、インターネットに接続した機器などを活用して現実空間の情報を取得し、サイバー空間内に現実空間の環境を再現すること。現実世界と対になるデジタル空間を作ることで、リアルタイムなモニタリングやシミュレーションが可能となり、業務効率化につながる。このほか、デジタル空間でのフィードバックを現実に取り入れることで、トラブルの未然防止にも役立てることができる。デジタルツインのイメージ(出典:総務省)こうした先進技術を農業現場に応用しようと研究を進めているのが新潟大学だ。「フィールドを舞台に農業DXをけん引する高度農業人材育成プログラム」を立ち上げ、ICTを活用した土壌分析や天候予測を始めとする農業DX事業とその人材育成に取り組んできた。今年4月には作物の生育をシミュレーションするアプリケーション「新潟大学デジタル農場」のプロジェクトを公表。これまで研究室の中で蓄積してきた農作物の生育予測などのデータを、誰しもが気軽に利用できるようなアプリケーションに応用することで、農業の省力化や農業技術の継承をサポートすることを目指している。生産者にとっては、今進めている作業が正しいのかをリアルタイムで確認できるほか、環境要因を変化させることで一歩先の農作物を視覚的に確認でき、品質の改良や肥料の削減など効率的な営農にもつながるという。生育のシミュレーションにより作物の成育を予測できるため、生育不良や、病害虫の発生要因を取り除くことにも役立つだろう。「新潟大学デジタル農場」の利用イメージ「(同大)着任依頼、新潟県の教員らしい仕事とは何だろうと自問自答してきました。行き着いた答えが、主要産業である農業の発展に役立つ研究をしていくこと。長谷川英夫(はせがわ・ひでお)さんは、アプリケーション開発を進めている背景について、こう説明する。同大が農業DX事業を通じて積み重ねてきた土壌分析や天候予測などのデータを結び付け、農業の発展を実現するDX共創拠点とする考えだ。輿石裕之(こしいし・ひろゆき)さんは、実装には約3年ほどかかるとし、制作までの手順を次のように説明する。プロジェクト初年度に当たる2023年は、学内に点在する研究成果を一元化するとともに、同大付属農場の実験区に複数台のカメラを設置し、作物の3Dモデルを生成して正確な植生の情報を取得する。ここまでを第一ステップと位置づけている。「どんな環境要因で病害虫が発生しやすいかなど、データやノウハウは数多くあります。した断片的な情報を集め、植生モデルとして扱うことができるか精査します」(輿石さん)第二ステップでは、3Dモデルの状態が環境に応じて変化するシミュレーションの研究開発を行う。土壌環境や気象条件のほか、「葉の色や茎の太さ」といった、これまで勘と経験に依存してきた条件をも数値化し、シミュレーションのベースとなる数理モデルを構築していくという。その後の第三ステップで、学生からプロ農家まで、幅広い世代にとって使いやすいアプリケーションへと仕上げていくという。アプリケーションはPCやタブレット等幅広い端末で活用できるよう、サーバーに集約した植生モデルなどをブラウザ経由で確認できるようにする想定だ。農業に携わるすべての人が手軽に利用できるアプリケーションにするには一足飛びではなしえない。細密なフェノタイピング技術の確立、シミュレーションを意識した新たな数理モデルの構築、複雑な植生の正確な3Dモデリングなど、クリアすべき課題は多い。FOR(レディーフォー)」で研究資金の寄付を募っている。目標金額は545万円。募った資金は、3Dモデルを構築するためのカメラ導入費用やデータを分析するソフトウェア制作費などに充てる。「勘や経験に依存して進められてきたこれまでの農業。悪いことではありませんが、新規参入のしやすさや属人化の観点では少し課題になりえるところがあります。これからの農業はデータを中心に圃場や植物の状態を正確に読み取ることによって、ここで得た情報をもとに次の一手を打つことが大切です」と長谷川さん。輿石さんも「プロジェクトを通じて、皆さまの新たな挑戦をバックアップしたいと考えています。農家さんをとりまく環境が厳しさを増す中、受け身になることなく、日本農業そのものが活発になっていくことに役立つと嬉しいですね。このツールが学生の方々らにとって農業を身近に感じ、興味を持つきっかけにもなればと考えています」と展望した。農家による農家のための農業DX〜登録者30万人を目指す「アグリハブ」~ユーザー数が3万人に迫る勢いの農業管理アプリ「アグリハブ」。開発者は株式会社AgrihubのCEOであり、東京都調布市にある伊藤農園の若き後継者、伊藤彰一(いとう・しょういち)さんだ。日本の農地は約40%が中山間地域だが、近年はその農業条件の厳しさから、担い手不足や高齢化などの問題が深刻さを増している。離農やリタイアを生んでいる最たる原因は労働生産性の課題が大きく、傾斜がある農地ゆえに機械を導入するな...関連キーワードアグリテックスマート農業シェアするマイナビ農業編集部(石岡)地方紙記者、マイナビ農業制作職を経て、21年11月より編集部へ。おこし協力隊から生産者へ。農家さん向け】バイオスティミュラント製品のアンケート&モニター募集3分程度のアンケートで抽選で10名さまに1000円分のAmazonギフト券をプレゼント!人気記事ランキング無農薬・無肥料の自然栽培が軌道に乗るまで。年に3回の収穫を実現。Corporation「個人情報の取り扱いについて」の同意2023年4月3日に「個人情報の取り扱いについて」が改訂されました。利用目的の以下の項目を追加(7)行動履歴を会員情報と紐づけて分析した上で以下に活用。内容に同意してサービスを利用する。