2021年7月11日この記事では、私が米国個別株の売買判断をする際に必ず確認する7項目を使って、フェイスブック(FB)の銘柄分析を行います。7つの判断基準の考え方の詳細は以下の記事にまとめています。米国株個別株の購入を検討する際に、私が必ず確認する内容(指標)についてお話しします。皆様の投資対象を決定する際の参考にしていただければ...成長性や割安性などがとても魅力的で、所有したこともありましたが、今は既に売却済みです。売却に至った経緯なども織り交ぜながら、今回は銘柄分析を行います。米国個別株の売買判断をする際に必ず確認する7項目については以下の表のとおりです。2から6の5項目で判断基準を満足しています。5/7※2021年7月10日時点のデータです。350ドル)解説Facebookと言えば、世界で、28億人以上が利用していると言われている、SNSサービス「Facebook」を展開する企業です。お実は、またおは利用していません。なんか、面倒くさいんですよね。こ私は利用してるよ♪またこ学生時代の友達とかの近況とか知れて楽しいよ♪またおというわけで、今回の記事は、またこに意見を聞きながら作成しました。世界の人口が約77億人であることから、全世界で約28億人が利用しているFacebookは約3.5人に一人が利用しているサービスとなります。そのほかにも10億人を突破しているInstagramやワッツアップなどのアプリも展開しています。現時点では、これらサービスに対抗するSNSサービスは見当たらないのが現状ではないでしょうか。Facebookは、これら利用者によるネットワーク効果もあり、売上、利益ともに毎年20%超の成長を続けています。広告というのは、人の集まるところに掲載することに価値があります。渋谷のスクランブル交差点に広告を出すのと、田舎の民家の窓に広告を出すのでは当然、渋谷のスクランブル交差点の方が、広告単価は高くなります。渋谷であれば、若者が多いため、広告も若者をターゲットとした方が効果が高いと考えられます。踏まえた広告を出せるというのがFacebookやInstagramの強みとなり、WEB広告の分野で圧倒的に稼ぎまくっています。成長率に比べ株価が割安これだけの成長をしている企業で、予想PERが30を切るというのは、数字だけ見ると、とても魅力的に思えます。今後数年、同じように成長を続けていければ、株価も、利益と比例して上昇することが予想されます。※PERの調べ方や、割安の判断などについては以下の記事で説明しています。本記事では無料で、口座開設なども行わずに米国株のPERを調べる方法についてご紹介します。SNSの王者であり続けられるかFacebookやInstagramはSNSで現在1番利用されているサービスです。私はどうしてもmixiが頭をよぎってしまい、投資することが出来ません。独占禁止法など政府の圧力Facebookは、忘れたころに、どこかの国(特にヨーロッパ)や本国アメリカの各州・政府などから独占禁止法(反トラスト法)で訴えられています。Facebookなどのビックテック企業は、ライバル企業や技術力の高い企業などを買収することで、自信が成長するとともに、将来ライバルとなりえる企業ををつぶすということをやってきました。またこ結構えげつないことしてるのね(;’∀’)またお生き残るためにみんな必至なだけだよ。あと、買収される側も、大手の潤沢な資金が使えたり、既存ユーザーに新サービスを提供できるという魅力もあるよね。これら政府の目が厳しくなるということは、買収の許可が国から下りず、今後の成長の原動力を失うことや、強力なライバルの出現の可能性につながります。これら独占禁止法の法廷対応などに時間をとられてしまうというマイナスもあります。おTikTokがアメリカ企業に買収されるという騒動の時、一番相性のよさそうなYouTubeを持つGoogleやFacebookが手を挙げれなかったのは、こういった事情があったようです。まとめまたおの見解これまでの成長と、PERから判断すると買いと判断します。SNSは流行り廃りが早いと私は考えており、今後もSNSの王者でいらえるか確信がないため、長期投資での購入は向かないと考えています。ほかの銘柄についても、サイドバーのカテゴリーの”銘柄分析”にございますので、併せてご覧ください。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。付いている欄は必須項目です次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。