よる計画停電や電力不足をきっかけに「スマートハウス」への注目が高まりました。「災害時のエネルギー自給自足による備え」も加わり、一段と切実さを増しました。商用電源やガスなどの使用量の削減、電力ピーク時間の変動、といった最適制御が可能になります。断熱等級4、耐震等級2(建築基準法=等級1、最高等級3)以上で設計してきました。畜エネに関しては特に高価なものになり、計画上話題には上るのですが、実施までには至っていません。3首都直下地震等による東京の被害想定報告書(平成24年4月):東京都防災会議2.これからの省エネ住宅:2020年の義務化、そしてZEH2020年には一般の住宅に対する義務化も実施する方向で検討が進められています。現在でも弊社の考え方はクリアできています。省エネ型の設備機器を搭載していることが求められます。House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の頭文字をとった略称で、エネルギー消費量が正味ゼロの住宅のことをいいます。「ゼロエネルギー住宅」や「ゼッチ」と呼ばれることもありますが、同じ意味となります。人間が生活している以上、住宅で消費するエネルギーが完全にゼロになるということはありません。「正味ゼロ」つまり「プラスマイナスゼロ」という意味です。省エネをしっかり行うことでエネルギー消費量をできるだけ少なくした上で、それでも必要となるエネルギー消費量と同じ量のエネルギーを自ら生み出すことができる住宅を、ZEHと呼びます。具体的には、壁の断熱や、断熱性能の高い窓を導入することで、しっかりと断熱を施し、エネルギー消費量を基準値以下に抑えた住宅にしなければいけません。エアコンや給湯器など、エネルギーをたくさん消費する住宅設備の省エネ性能を高める必要があります。創エネ設備を設置し、エネルギー消費量以上のエネルギーを生み出す必要があります。性能が問われることになります。2020年の義務化ではありますが、あと2年、あっという間のことです。現在計画している住宅でもこの考えを考慮して計画をしています。大人になるっていうこと。