アメリカに於ける科学者の意見と一般大衆との間では注目に値する違いがある。Centerによる2009年の世論調査では「科学者の84%が化石燃料の燃焼のような人間の行為によって地球が温暖化していると言っているが、一般大衆の意見ではそうした見方は49%しかいない。地球温暖化に対して合意することに批判的な人たちの多くは他の問題に関する科学者の合意に、全面的に、もしくは部分的に、反対していて、それは特に環境のリスクに関連したことで、たとえば、オゾン層の減少とか間接喫煙に対してである。Scienceの著者であるが、懐疑的な科学者たち、ニュ−ス解説者、シンク・タンクの人たちの重複したグループの出現によって、一見して関連しない論争を行っているが、これは科学の分析を政治的なイデオロギーに置き換えようとする組織的な試みの結果だと言っている。ミサイル防衛といったテーマが思い浮かぶ。ムーニー氏のこの著書の本当の価値は、ムーニー氏がこうした歪曲の舞台裏を暴いていることにある。科学を攻撃している団体や人物が誰で、科学への誹謗中傷を作り上げる戦術や、その誹謗中傷が強力な政治的武器として機能する仕組みはどのようなものかが明らかにされる。ムーニー氏はまず、科学への不信感を作り出し、ごく少数の警告にしか耳を貸さないというブッシュ政権の態度によって引き起こされた危険な事態を概観するところから始める。実際、「共和党の闘い」というのは必ずしも正しい表現ではない。共和党員が全員揃って科学に挑んでいるわけではない。科学に反感を持っているのは、キリスト教原理主義者や企業のトップ経営者たち、狂信的な反エコロジー主義者といった、一見共通点がなさそうだが、党内の選挙戦略を支配している極右の結びつきなのだ。反トラストの環境保全論者、セオドア・ルーズベルト大統領は共和党員だったのだ。http://wiredvision.jp/archives/200509/2005090907.htmlMooneyはブッシュ政権下では問題が政治的になり、科学的ではなく、論争の的になるようなことがだんだん優勢になってしまい、それに対して疑問が出て来たので、「科学に対する共和党の戦い」を書いたと言っている。Bushと彼の企業仲間が国家を略奪し、我々の民主主義をハイジャックして来たか。」と言うタイトルの本である。Reasonと言う本がある。Reason:イラク戦争を強行した“傲慢さ”、京都議定書を批准できなかった“愚かさ”、大衆心理を操作してしまう“危うさ”—そのすべてが語られた衝撃の書。