License)の第三版である。このバージョンから、プログラムに特許が含まれる場合でも、それを利用した相手を訴えることができないという条項が追加された。このため企業での使用が忌避されるようになり、これを契機として、これまでやろうとしていながらなかなか進まなかった「GPL排除」が一気に加速することになった。第11条GPLv3の基本的な内容は、GPLv2までと同様である。従来なら、特許が含まれる業務への利用でもソースコードさえ公開すればGPLのコードが利用でき、特許権もそのまま保持された。GPLv3では、それができなくなる。GPLv3では、GPLv3として公開されたソースコード中に含まれる特許は、無償で公開されたものとみなすことを要求しているからである。特許GPLのコードを使用し、特許が含まれるコードを作成したとする。そのコードはGPL条項に基づいてGPLで公開されなければならない。GPLv2では、そこに含まれる特許については、特許を持っている人間の裁量に任されており、つまりソースは公開はされるが、特許があるため厳密な意味で自由には使えないソース、という微妙なものが世に出ることになっていた。自主的に公開をしている以上、その利用者を訴えることは基本的には無いはずである(サブマリン特許という問題は常にあるが)。フリーソフトウェアである以上は、その処理は今後書き換えられ、新たな処理が追加されたり、別の特許が組み込まれたりしていくはずであり、形が大きく変わるであろうし、いずれ商売敵に使われるかもしれない。いえ企業のプロジェクトの多くは、フリーソフトウェアの崇高なる精神のためにGPLのコードを使って成果を公開しているのではなく、目的のプロジェクト達成のため、かつコスト削減のためにフリーソフトを使うのである。その対価としてソースコードの公開が、プロジェクトとして見てコストに見合うかどうか天秤にかけ、ソースを公開してでも使った方が安く上がる、となればGPLのコードが使われる。企業は利益を追求するものなので、これが本来の姿である。それでも、フリーソフトウェアの精神はともかく、これによって企業の技術は広く公開されることになるので、フリーソフトウェアの世界としても充分な利益はある。特許の公開など、企業ができるわけがないのである。GPLv3以降GPLv3では、特許について、そのコードを利用した第三者を訴える権利の放棄を要求している。特許そのものを放棄する必要はないが、公開したコードは自由に使うことが求められているため、その利用者に対して特許の使用料などを請求できない。このため、元々「GPL汚染」などと呼ばれるほどばい菌扱いされていたGPLが、さらに企業から嫌われることになった。GPL排除の動きが、以降、本格化することになった。企業にとって代替は、「ソースの公開を要求されない」ライセンスが最も無難ということになり、結果として「BSDライセンス」あるいはその類似ライセンスへと移行が進んでいる。BSDの動向FreeBSDはじめBSDはBSDライセンスでライセンスされている。BSDライセンスは、GPLと並び称される、代表的なライセンスの一つである。BSDの場合、Linuxと違って業務用途で広く使われているため、企業からGPLv3のコードを混ぜないで欲しいとの要望が強く、FreeBSDも、ベースシステムにはGPLv3コードを混ぜない方針とした。この方針は、おそらく永久に変更されることはないだろう。そんなBSDも、長くGPLのコンパイラーGCCに大きく依存するという弱点があった。GPL排除で最も難しいだろうと考えられてきたのはこのGCCの代替だが、clang/LLVMが実用化された。10.0から本格的にclang/LLVMに移行することでGPL排除が達成されている。参加の案内ダウンロード↑本の。