お手伝いをしていてつくづく感じることがあります。「皆、疲れているなー」ということです。数字結果は求められる、人は減らされる、報告書類は増える、部下に厳しく指導するとパワハラといわれる・・・などなど。上にも下にも犠牲者感と自己正当化が蔓延して見えます。今、ODの世界でも「できていないことを追及せずに、良いところを探しあおうよ」というポジティブアプローチが流行っているようです。このポジティブアプローチを勘違いして使っていらっしゃる場面もよく見ます。「誰かの責任問題などというのはやめて、笑顔で明るく対話しよう」という意見です。私は「誰の責任か」が不明確なまま、対話だけで戦略問題が解決したり、生産効率が上がったり、部門連携が良くなったり、人が育成された会社を見たことがありません。良くなる会社は、必ず「誰か」が、たった一人でもオーナーシップを持って立ち上がり、責任を持って問題を究明し、周囲を巻き込み解決行動をしています。「そんなことやったらギャップアプローチになって、また会社が暗くなっちゃう」というご意見もあるでしょう。確かに「問題の原因究明」においては、個人や一部署といった「部分」に責を帰するべきではないと思います。それこそシステム思考として、相互の関係性や過去からの規範など、ヒューマンプロセス全体の問題を問うていかなければ、単なるモグラ叩きゲームになり、本質的な問題にたどり着きません。「問題解決行動」の場面においては「皆でやりましょう」や「各々が意識して」では、本気の実行にはなりません。誰がやるかの「主語」を求めねばならないのです。日本人は、本来主語を求めることに躊躇のある民族に思えます。日本語の文法も、主語がなくても通じることが多いですものね。テレビでの不祥事会見を見てていても、「で、それは一体誰が責任をとって解決していくの?」が最後までわからないことがあります。コンサルテーションの場面でも主語を求めると、急に口ごもったり、暗くなりがちです。組織を変革し、本当に問題解決をしようと思ったときは、何より「誰の責任において行うか」を明確にすることが大切です。同時に、その「責任を持たせた誰か」を組織(チーム)として一人ぼっちで戦わせない、ということが大事なのです。これこそが私は、本当の意味での「ポジティブアプローチ」だと思っています。CCI内在的価値セミナー第5回「戦略と組織開発」を開催します。多くの企業から「外部環境が激変しているのに新たな戦略遂行のスピードが上がらない」という声と、同時に「[...]実施プログラムについてご質問やご相談等ございましたら下記にてご連絡くださいませ。アクセスマップお問い合わせ:03-5778-5192受付時間:10時〜17時30分(土日祝休み)ウェブでのお問い合わせはこちら。