■ご紹介が多いことが信頼の証、愛される不動産屋さんを目指して※上記タイトルはそれぞれ同ページ内アンカーリンク、または別ブログページへのリンクとなっております。成ハウジングがお客様に選んでいただける企業として成長できるようスタッフ一同頑張りますので、ぜひご一読いただければ幸いです。事前情報をお知らせ、会員登録の強みからはじまります。未公開物件とは・・・?不動産を探しているお客様の中で、未公開物件って何だろう?と思われた方はいませんでしょうか?いろんな不動産業者のホームページや、インターネット上にも「未公開物件」という表記は良く見かけることかと思います。一般的には未公開物件とはどのような物件を言うのでしょうか?「未公開物件」という言葉自体に定義があるわけではありませんが、一般的に我々不動産業者が使う未公開物件という扱いのものは、広告やインターネット上の掲載を禁止・制限しているものであったり、これから販売をする予定の新規現場であったり、戦略的に情報を制限していたりする物件の事です。これらの原因から、一般個人のお客様が不動産を探してもなかなか見つけられない物件情報が不動産会社には多数存在します。これを未公開情報と一括りに扱っております。厳しいから売却しているのを、近所の知人に知られたくない」、「まずは様子見で急いで売るつもりもないので、大々的に宣伝したくない」とか、「内覧をしたいお客様に魅せられる状況にない」とか売主様の事情は様々です。個人の中古住宅の場合、売りに出ているイメージと、広告をすることで人がたくさん見に来る不安から、業者を通してからでないと紹介不可とするケースが多くあります。業者の場合、あえて未公開情報として物件の情報に制限をかけるケースがあります。いまや、インターネットで誰もが情報を検索できる時代に、情報が氾濫することで売れ残りのイメージ、安売りのイメージがついてしまうのを避ける目的から、業者の中には情報に制限をかけ、実際に本気で探されているお客様にだけ情報を公開する等、一定の戦略からこうした未公開物件が出てきます。実際に販売する前に価格が最終決定していなかったり、特定の懇意にしている業者以外は売却予定が無い特別な現場もあるため、個人ではどうしても探しきれない情報として、不動産業者の未公開というのは強みにもなるわけです。不動産業者は、法律により売主様と専任媒介契約を締結した不動産業者は一週間以内にレインズ(不動産流通機構)に登録の義務がありますが、これを守らない業者が多いのも事実としてあります。さまざまな未公開情報を保有しております。これは、成ハウジングは、地域密着として武蔵村山市のイベントやボランティア活動、管理を行うことにより地場の工務店様、地主様とのコミュニティ、現地販売会等のイベントを行うことから不動産建築業者からの信用・信頼等、成ハウジングの行っている不動産業としての活動が、「売買のみ」「賃貸のみ」「管理のみ」という限定ではなく、幅広く多岐にわたって情報を知りえることのできる総合不動産業ということから、チャンスが多いところにあります。チームサポート体制システムとして、地元の専門家とつながることにより、情報はあらゆる業者から入りますので、例えば「売買」しか行わない不動産業者で知りえない「管理をお願いされている大家さまから、管理を辞めて資産処分依頼」という案件であったり「賃貸・管理」しか行わない業者が知りえない「売りたかったけど、貸してもいいよ」という売却物件からの賃貸であったり、弁護士の相続案件などなど、不動産総合窓口である成ハウジングであるからこそ、多数の未公開情報が集まっている理由です。成ハウジングがお届けします未公開情報はホームページでは掲載できない物件が多数ありますので、直接お問い合わせを頂お客様の希望に合った物件があればご紹介をしています。当社の会員登録から必要事項を記入していただきますと、お客様は成ハウジングのお客様ということになり、未公開物件を紹介しても構わないと許可を受けているため、会員登録をすれば見られる情報件数が増えたり、会員の特典が受けられます。成ハウジングのお約束でもあるように、会員登録をしたからと言って、しつこい営業はいたしませんので、気軽に会員登録をお勧めしております。意をしながらも、是非会員になって頂きたくお願いをしております。売主様の事情から、当社のお客様にしかご紹介が出来ないので、不特定多数に情報を公開することができません。お客様として登録があれば、お客様自身でも探すことが出来るのが未公開情報なので、当社ホームページ上からでも、未公開物件を自分で探す事が可能となります。会員登録時に希望の条件を教えて頂ければ、メールや郵送など、お客様の希望に合わせて迷惑のかからないように情報を配信することが可能となります。成ハウジングの会員登録では、住宅ローンに関するご相談、FPサービスが無料となるほか、各種専門家への相談も無料となります。