自己紹介マイホームを購入しようと思い立ったことをきっかけにお金について考えるようになり、どうすれば効率よく増やせるのか調べたことで、ファイナンシャル・プランナーという資格があるのを知り、独学で2級ファイナンシャル・プランニング技能士を取得。その後、FP会社を設立する会社に入社しましたが、2006年に独立し、FP事務所MoneySmithを設立。住宅ローンアドバイザーや2級DCプランナーなどの資格を取得し、総括的なアドバイスを行う。セミナー、企業向けセミナー講師など行う。相談者に寄り添ったアドバイスをモットーに、将来を安心して過ごせる提案を行っています。裕一さんへ個別相談・問い合わせ※個別相談は、当サービスの利用料金とは別の費用が発生する可能性があります。詳しくは専門家にお問い合わせください。件ご質問ありがとうございます。最近Tポイントなどで、投資を勧める広告や実際に行っている方もおられるようですね。ポイント投資に対して、メリットやデメリットを考えると、基本的には、いくらポイントとは言え、ご自身の財産となります。この財産を、無かったものだと考えてゲーム感覚で投資をされた場合に、ポイントが大きく減ってしまった場合、何かポイントで物を買おうとした時に、ポイント分安く買えたのに、安く買えなかったということが考えられますが、もともと無かったものとして投資をされているので、ポイントが大きく減っても特に気にされないかも分かりませんね。逆にポイントが増えた場合には、買いたいものを増えたポイントで購入できるので、お得になったと言えますね。別の観点で見ると、いくらポイントと言え、ポイントは収入と考えられる可能性もあります。副収入が20万円以上ある場合には、申告する必要が出てきます。ポイント運用は気軽に資産運用が出来て、ポイントが増える可能性もありますが、ポイントもお金と同じだという事も考えて運用されるといいと思います。件ご質問ありがとうございます。教育資金の準備でみなさんがお考えになるのが学資保険なのですが、現在の学資保険がおすすめが出来ません。そこで、やはり直接投資になりますが、現在では国も貯蓄から投資へと投資に対して税制優遇なども打ち出していますね。その中で、最近はiDeCoも広く知られるようになりましたが、お子様の教育費の準備には適していません。そこで、NISAという少額非課税制度があります。この制度も現在の制度から少し形を変えて継続が決まっています。投資は長期・分散・継続と言われます。これから10年間、分散されながら積立を行うことで、リスクを抑えた運用は可能になります。目標をどれくらいの額にするのか、そのための積み立て額や利回りはどれくらいで、リスク許容度(どれだけ振れ幅に耐えられるか)を考えながら投資を行ってみてください。件ご質問ありがとうございます。おっしゃられている様に毎月積立を行われているというのは大変よいですね。今回のような大きく暴落するようなときには追加投資をされたいと思われる方もおられます。下がったタイミングで追加投資できる資金があるのであれば、追加投資をされた方が良いケースとなる可能性は高いと思います。その下落がいつまで続くか、買ったタイミングよりも下がった時の状況を耐えられるかも考えておきましょう。景気後退や今回の様な○○ショックなどで下落して、相場全体が下がっているのであれば良いのですが、ファンド自体の運用が悪くなっている場合には、注意が必要ですね。下がっている所で買っても更に下落していく可能性もあり、最悪の時には早期償還という可能性もあります。その時の状況はファンドの運用状況など、判断基準は下がるという以外にもあるので、購入の判断は慎重に行いましょう。件ご質問ありがとうございます。現在、2000万円問題で、老後資金が2000万円不足すると考えられる方が多くなっておられますが、FP業界では以前から3000万円は準備しましょうということを言ってきました。そこで、国の公的年金だけではなく、自助努力で老後資金を準備しないといけなくなりましたね。単準備40歳から65歳までで2000万円を作ろうと思うと、毎月66,666円の積立が必要となります。5%の運用利回りで運用できれば、毎月3万5千円の積立で2000万円になります。ここで、必要なのは証券会社というよりも、運用商品や資産配分が重要になってきます。商品のアドバイスやフォローをしていただける担当者がいるかというのも大切ですね。5%の運用利回りは決して、無理な数字ではありませんが、債券の割合を多くすると5%に満たない可能性も出てきます。iDeCoの制度としましては、最大月額6万8千円までの掛け金で積立ができ、掛け金が全額所得控除出来ますので、掛けている間は所得税が少なくなります。受け取る時も一時金で受け取る場合は退職所得控除の対象に、年金で受け取る場合は公的年金等控除の対象となり節税というメリットがあります。件ご質問ありがとうございます。投資に関しては、失敗してしまうと怖いと思われる方は非常に多いですね。投資も車の運転によく例えられるのですが、ルールを守って行えば、怖いものではありません。ある程度、資金が貯まってから始めようと思われる方も、とても多いのですが、投資は時間を見方につけることも必要で、早く始めて長く行うことも必要になります。投資を始める方や本気で資産形成をお考えの方には、投資信託での運用が良いと考えます。小額から購入でき幅広い投資先に投資することが出来るものです。投資信託は運用をプロに任せるので、投資の際には、どんなカテゴリーに投資をするかを決められると、その後はプロが運用を行います。インターネット証券では500円から始められるものもありますし、最近ではポイントで運用が出来るサービスもあります。証券会社などへ直接ご相談されるのも良いかも分かりませんが、総括的なアドバイスを行うファイナンシャルプランナーに一度、ご相談されてみてはいかがでしょうか。お金の貯め方全般2021/03/09貯金500万円。件ご質問ありがとうございます。資産管理に対しては、お金の色分けをしましょうということを良くお伝えします。基本的には3つくらいに分ければ良いのですが、まずは、何かあったら直ぐに必要なお金です。何かあったら直ぐに必要なお金は、お勤めされておられるのであれば、生活費の3ヶ月分から6ヶ月分は直ぐに使えるように普通預貯金などに保有されておかれると良いですね。次に、5年前後先までに使うお金です。車の購入や家電製品など、少しの期間が使わないけど、使う時に少なくなってしまっては困る資金は金利の良い商品などで保有されておかれると良いですね。最後に10年以上使わないお金や将来の準備として考えているお金です。こちらは10年以上使わないので、リスク性商品で運用されても良いと思います。10年未満ではマイナスになる可能性もありますが、長期で運用を行う場合、マイナスになる可能性が低くなります。消費選びや資産配分など、投資に関する情報を得ることや、アドバイスが受けられる環境で資産運用をされることをお勧めします。件ご質問ありがとうございます。投資に対して過度に不安に思われている方が非常に多いのですが、投資はちゃんと理解されて行えば怖いものではありません。車の運転に例えて説明をするのですが、車の運転も何も知らずに運転をすると怖いものですが、ルールを守って、基本を守って運転をすれば目的にまで早く行くことが出来ますね。投資の基本は長期・分散・継続と言われます。まとまったお金を運用に回すだけが投資ではなく、毎月少しずつ積立をして資産形成をするのも投資です。そこで、しっかりと資産形成を行うには投資信託を始められるのがお勧めです。投資信託はプロに運用を任せる投資法で、1銘柄を購入するだけで、株や債券を数多く購入することが出来るものです。最近では1万円以下でも購入できる商品もあります。投資信託でひとつのカテゴリーだけ購入せずに株や債券、国や地域を分けた購入をされると幅広い分散投資が出来ます。積立を行うことで時間の分散が出来ます。後は、長期で継続をされると次第に成果が出てきます。件ご質問ありがとうございます。前職で確定拠出年金に加入されていて、現在は、iDeCoの運用指図者になられているという事ですね。確定拠出年金は、利用されている金融機関に因って証券が決まっているので、その中での商品選択になります。基本的に商品も長期で運用できるものを選定されている所が多くなっているように見受けられます。基本的にはiDeCoでも直接、投資をされても銘柄や資産配分によって運用実績が変わってくると思います。どちらにしても、まだ運用期間が充分あると思いまうすので、利益を出すこと可能だと思います。投資をされる場合には、NISAを利用しなければ税制優遇は受けられませんし、iDeCoでの運用は所得控除や年金受取の際にも優遇されているというメリットがあります。いった恩恵を受けながら、投資が出来るので、iDeCoで拠出を再開されて運用をされても良いと思います。資産配分に対しては、ある程度株式の比率を上げるなどして、ハイリスク・ハイリターンを狙われても良いと思います。老後のお金全般2021/03/09FPのアドバイスで買った株。提示等をされるには、投資助言業という資格のある方に限られます。ファイナンシャル・プランナーでも証券仲介業という有価証券の仲介を行っている人もいます。いった場合は、個別株の売買も行っておりますので、個別株などのアドバイスも行うことは可能ですまた投資は自己責任が前提となりますので、基本的には投資による損失補てんは出来ないと考えられてください。販売側の方に重大な過失がある場合には、損失に対する補償が出る場合もありますが、基本的には難しいとお考え下さいまた納得のいかない取引などをされた場合には、証券・金融商品あっせん相談センターという相談にのっていただける窓口もあります。https://www.finmac.or.jp/こちらの方へお問い合わせください。件ご質問ありがとうございます。ご相談内容のようなご家庭は多いと思います。その中で、まず誰が保険に入っていなければいけないか考えないといけないですね。今回、ご不安に思われている様に、万が一、ご主人様が亡くなられた場合に、困るのは残された遺族ですね。基本的には末のお子様が18歳に達した年度末(高校を卒業する)までは、遺族年金が支給されます。お子様お二人が18歳以下であれば約10万円、上のお子様が18歳となり年度が替わったら約8万円が遺族年金となります。この不足分をご主人様に万が一の事があった時のために保険で準備する必要がありますね。現在の生活費を確認されて、不足分は収入保障保険という保険で準備されるのが良いでしょう。ご主人様が万が一亡くなられた後は、収入を増やされることも考えられておくと良いと思います。それ以外で考えなくてはいけないのは、けがや病気になった時の経済的な損失ですね。現在、貯蓄もほぼないと言われているので、入院などが長くなれば大変になる可能性もあります。ファイナンシャルプランナーにご相談に行くなどして、しっかりと今後のライフプランシミュレーションを確認されると良いと思います。Reservedホーム探す相談する専門家ログイン。