ゾンビ化する温暖化を疑う人々。朝日新聞社の言論サイトメインメニューをとばして、このページの本文エリアへさん購読のご案内ログインログアウト朝日新聞デジタル朝日新聞デジタル有料会員(プレミアムコース・ダブルコース)の方なら、ログインするだけで論座の全コンテンツをお楽しみ頂けます。ゾンビ化する温暖化を疑う人々。懐疑論と対策不要論の両方に関わっている人に経済評論家の池田信夫氏がいる。ブログ広告が、Youtube社(親会社はGoogle社)の「「気候変動に関連して信頼できる科学的なコンセンサスと矛盾するコンテンツとなっている広告は禁止」という方針に抵触して広告禁止になっている。それに対して、池田氏は2022年1月19日、Google日本法人社長宛てに公開質問状を出した(この中では上記の杉山氏の議論も援用している)。少数意見がメディアに取り上げられて、いわゆる両論併記(both-sidism)されるのも、時と場合によっては重要だ。ある企業が「喫煙は身体に良い」という広告を出したら、その企業や広告を流したメディアは許されるだろうか。イシューごとに検討する必要があり、両論併記されうるか否かは、メディアを含めた社会全体が持つ科学的知見の質と量に大きくよる。海洋研究開発機構の研究者とともに、懐疑論に対する包括的な反論を書いた。(2009)本稿では、改めて5回に分けて、池田信夫氏のGoogle支社長宛ての公開質問状への回答を中心にして、懐疑論や対策不要論の問題点を明らかにする。「国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」の最新報告書などの気候変動の科学と経済に関する最新の知見も紹介しながら、なるべくわかりやすく、懐疑論や対策不要論のロジックの間違いと事実認識の間違いの両方を指摘していく。1回目となる今回は、以下で池田信夫氏の10ある質問の中の最初の二つについて回答を述べる。池田氏の質問は、図表も含めて彼のブログの文章をそのまま引用しており、図表の出典などが不十分な場合もある。専門は環境エネルギー政策。(日本評論社、2015年)、『地球温暖化:ほぼすべての質問に答えます!』(岩波書店、2009年)など。2023年01月24日いったい何が決まったのか。日本にはどう影響するのか。日本は温暖化対策をした方が断然お得。最新ランキング週間ランキング1渡辺麻友の電撃引退に納得。教育現場への浸透は危ういもっと見る最新ランキング週間ランキング1渡辺麻友の電撃引退に納得。著作権お問い合わせ掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。