雑誌ざっし定期的に号を追って刊行される仮綴(かりと)じ、冊子形態の出版物。英語で雑誌のことをマガジンmagazine、ジャーナルjournalともいうが、日本語の雑誌の起源はもともと倉庫を意味し、「知識の庫(くら)」の意のマガジンから洋学者の柳河春三(やながわしゅんさん)が雑誌とよぶようになったようである。漢字圏でも日本独特の用語である。使い方が一般的である。今日の雑誌の起源は、17世紀にイギリスやフランスで本屋が愛書家たちに提供した書物カタログにさかのぼる。分野の報告からなっていた。同年、それを模倣してロンドンでロイヤル・ソサイエティー(イギリス学士院)会報『フィロソフィカル・トランザクション』が創刊された。同時期、ドイツその他市民社会が成立した地域で雑誌が誕生し、新聞とは異なった定期刊行物のメディアとして発展していく。オランダの雑誌からの翻訳を中心に、独自の記事も加えた美濃紙(みのがみ)半裁十数葉で、木版刷りの小冊子であった。いう新聞と雑誌の未分化な月報であった。現在日本で定期的に発行されている雑誌の発行主体や判型等の主流は、以下のとおりである。週刊誌を中心としたB5、月刊誌を中心としたA5、そのほかB6、A3、B4などとなっているが、店頭での訴求力の増強をねらって、大型化、ときに変形の傾向もある。ほか多分野にわたる専門誌があり、統計に現れないもので、各種イエローページ(電話帳、住所録)、社内報、PR誌、カタログ誌、同人誌、サークル誌、タウン情報誌などが加わる。無料情報誌が参入してきた。雑誌と書籍の中間をいくムックmookも多く、IT(情報技術)時代を迎えてCD‐ROMなどによる電子雑誌も拡大してきた。啓蒙(けいもう)的評論誌が創刊された。(まるまるちんぶん)』(1877)、小説雑誌の始祖『芳譚(ほうたん)雑誌』(1878)、イギリスの『エコノミスト』を目ざした田口卯吉(うきち)の『東京経済雑誌』(1879)、小崎弘道(こざきひろみち)のキリスト教思想誌『六合(りくごう)雑誌』(1880)、女性読者を開拓した『女学新誌』(1884)そのほか多くの専門誌が創刊されて啓蒙と勃興(ぼっこう)の時期が終わる。明治中期ぐらいまで、新聞と雑誌の領域はかなり未分化であった。明治中期から末期にかけて、雑誌主導型の出版社も出現するなかで、雑誌が独自の商業的メディアになってゆく。これは、啓蒙期の雑誌と異なり、十分な利益が見込める読者数と雑誌広告の確立を意味した。読者の増加ということは、普通教育の達成による文字リテラシー(読み書き能力)の普及、雑誌を購入することのできる都市の賃金労働者の出現、電灯の普及などの要件が整ったのである。雑誌ビジネスとして名を残し、国民に大衆文化の影響を広める出版社が輩出する。民友社徳富蘇峰(そほう)主宰の『国民之友』(1887)は、平民主義を掲げ、ほとんどの雑誌の発行部数が1000部以下であった当時、万単位の売れ行きを示した。(1887)の成功を基に本格的な総合誌『太陽』(1895)をはじめ多くの雑誌を創刊し、雑誌王国を築いた。実業之日本社は『実業之日本』(1897)ほかを発刊して博文館に対抗し、販売面での返品自由の委託制度の採用、思い切った宣伝活動などによって勝利を収めた。1887年創刊の『反省会雑誌』は、99年『中央公論』と改題し、その後滝田樗陰(ちょいん)編集長のもと代表的な総合誌となっていく。大正から昭和初期にかけては、印刷技術や物流の改革により大量出版が確立し、『婦人公論』(1916)、『主婦之友』(1917。1954年『主婦の友』と改題)といった女性・家庭誌の隆盛がみられた。端を発した『雄弁』という硬派の雑誌と、『講談倶楽部(くらぶ)』というやや軟らかい雑誌の双方で基盤を築き、あらゆる分野の雑誌に手を出してゆく、日本の商業雑誌ジャーナリズムの原形がつくられたと考えられる。この講談社の『少年倶楽部』(1914)ほかの雑誌群、なかでも「面白くて為になる」のキャッチ・フレーズで創刊された『キング』(1925)は150万部の発行実績をあげる。大正デモクラシーの旗手吉野作造を主軸にして論陣を張った『中央公論』に対抗して、マルクス主義の旗を掲げた『改造』(1919)や、そのほかの社会主義誌、プロレタリア誌などの総合、文芸誌が続出した。日本独特の総合雑誌という文化の萌芽(ほうが)がここにある。(ともに1922)など、学習と教育だけでなく家庭まで裾野(すその)を広げた少年・少女向け雑誌が成立、また『文芸春秋』(1923)、『家の光』(1925)も創刊された。廃刊に追い込まれ、権力のデッチ上げによって、これら総合誌に関係ある著者、編集者が検挙された。自由の回復とともに復刊、創刊が相次いだ。ともに、民主主義を基調とする社会主義までの幅をもつ新しい論壇を形成した。この時期用紙不足が厳しく、資材をもった異業種資本が出版界に続々と進出する。GHQ(連合国最高司令部)から用紙の特別割当てを受けた『リーダーズ・ダイジェスト』日本語版(1946)は発行部数150万部を超え、戦後日本のジャーナリズムに影響を与える。わずかな期間、あだ花のように咲いたカストリ雑誌は、読み物、風俗を扱い、エロ・グロといわれながらも、抑圧から解放された日本人の意識を象徴していた。戦後10年、創刊された多くの雑誌は、GHQの干渉、インフレの収束によって淘汰(とうた)され、次の時代に移る。(1958)、『週刊平凡』(1959)、さらに少年漫画誌『少年マガジン』『少年サンデー』(ともに1959)などが新しい読者層を発掘、続く1960年代以降の雑誌界の主流として週刊誌が定着する。60年安保闘争のころまでオピニオン・リーダーたりえた月刊総合誌も、「戦後」が終わり、大衆社会の出現とともにしだいに影響力を失っていく。かわってこの分野に『潮(うしお)』(1960)、『現代の眼(め)』(1961)といった従来の出版社とは異質な資本によって刊行される総合誌が一時現れた。一部学生、インテリ層をとらえ、1959年創刊の『朝日ジャーナル』などとともに70年安保闘争までの思想界をリードする。『文芸春秋』は「国民雑誌」と称し、ヒューマン・インタレストに訴えるノン・フィクション中心の編集で、幅広い読者層を獲得して、伝統的な総合雑誌の型を破っていく。安保問題の終息とともに総合雑誌の影はしだいに色褪(あ)せ、人々の意識、スタイルも多様化、散漫化し、日本経済の高度成長と重なり、読者の関心は思想、文化、社会からビジネス、マイホーム、レジャーや趣味に移ってゆく。生活』の女性4誌も、女性の職場への進出によって地盤沈下し、BG(ビジネスガール。のちに通称がOL(オフィスレディ)に変わる)、ないし働いた経験をもった主婦層の出現により、ファッション、レジャーを中心とするグラフ誌『anan(アンアン)』(1970)、『non・no(ノンノ)』(1971)、団塊の世代(ベビーブームの1948年前後生まれ)を対象にしたニュー・ファミリー誌『クロワッサン』『MORE(モア)』(ともに1977)などへと移行する。これは同時にテレビ時代下の雑誌としての大型化、視覚化の流れでもあった。少年少女世代と成人世代の中間にあるヤング市場を志向して、男性雑誌が生まれ、カー、ファッション、ミュージックにセックス、漫画に劇画のいわゆる「劇画世代」をつくりだす。『平凡パンチ』(1964)、『週刊プレイボーイ』(1966)が若い男性の風俗をリードし、ユニークなミニ・マガジン『話の特集』(1966)、新しいライフスタイルを提唱した『宝島』(1973)、ウェストコースト(アメリカ西海岸)の風俗中心の記事で受け、「タテ割り」のレイアウトで目を引いた『POPEYE(ポパイ)』(1976)は、10代後半から20代前半の若者対象のグラフ誌の原型をつくった。タウン情報誌『ぴあ』(1972)、パロディー誌『ビックリハウス』(1974)も同型の類似雑誌を生み出すユニークな誌面を創出した。1980年代に入って、出版界は、従来の雑誌界にはみられなかった種類の大衆誌を市場に加えて、「本の時代」から本格的な「雑誌の時代」へと入っていく。応じて多様な展開をみせ、それは女性雑誌の相次ぐ創刊誌においてもまた例外ではなかった。した傾向は、出版界に限られなかったから、世は「大衆」の時代から「分衆」「少衆」の時代に変貌(へんぼう)しつつあるといわれた。そのなかで視覚に訴える新しい雑誌として、グラフィック・マガジンの『FOCUS(フォーカス)』(1981)や、あとに続いた『FRIDAY(フライデー)』(1984)があった。スキャンダラスなテーマを上手に扱って、男女共通の読者を把握し、最盛期は発行部数200万部を超し、「フォーカスする、される」「フォーカス現象」という流行語をも生み出し、各種大衆誌の写真ページが一斉にこの手法をまねるようになった。このスキャンダリズムも、過激に走りすぎたり、プライバシー意識の台頭、世論の批判もあって問題を投げかけて、21世紀になると下降に向かう。1990年代に入ると、1980年代に芽生え始めた情報誌が全盛を迎える。地方都市のタウン誌に源流があったが、日本全体の脱イデオロギー、思想の低下、「情報化」のなかで、『ぴあ』をはじめ求人、アルバイト、住宅、商品カタログ、テレビガイド、安売り旅行券、ブライダルなどあらゆる分野に、情報誌がビジネス機会をみつけだすことになる。ビジネスとしての雑誌事業は、つねにリスクがつきまとい、終・廃刊も多い。1996年に雑誌『思想の科学』が創刊50年目にして終刊、また伝統のある『中央公論』は、99年に中央公論社が読売新聞の系列に入ることによって休刊を免れた。『FOCUS』は2001年休刊となった(この浮沈の激しい雑誌の膨大な創刊号コレクションが東京経済大学に所蔵されている)。新しい社会問題の台頭により、雑誌出版にも潮目がみられることになる。多くの著名なアメリカの経済雑誌、ファッション雑誌、科学雑誌、ニュース雑誌の日本語版の発行である。『ナショナル・ジオグラフィック』『ニューズウィーク』『マネー』などである。これらの雑誌は水準が高く、日本の文化、教育に一定の影響を残している。質の向上を目ざす雑誌が生まれている。その傾向は続いたが、週刊誌が雑誌の主流を占めるにつれて、専門のルポ・ライター、コラムニストが現れ、雑誌のセグメント化が専門の各種評論家を輩出させた。(かじやまとしゆき)、井上光晴(みつはる)、竹中労らであり、『文芸春秋』は、立花隆をはじめとして、大宅ノンフィクション賞を設けることによって、ルポ・ライターを含むノンフィクション・ライターを輩出させた。(かくま)隆、小中(こなか)陽太郎、新聞ジャーナリズム出身の本田靖春(やすはる)、上前(うえまえ)淳一郎、内藤国夫らにも多くの誌面を開放することによって、いわゆるニュー・ジャーナリズムの旗手たちを育成した。しまねきよしは、その一例である。その後、一連の自動車工業労働をルポでとりあげた鎌田慧(さとし)、出稼ぎに焦点をあてた鎌田忠良(ただよし)、日韓問題を掘りおこした関川夏央(なつお)、斬新(ざんしん)な切り口で天皇制など日本という国の問題にアプローチしている猪瀬直樹、人物ルポ・アマゾン・電子技術など多方面で執筆した山根一眞(かずま)ら新しい世代が現れる。女性のライターの台頭も著しい。日本の貧困の側面をついた久田恵、タウン誌編集者という変わり種の森まゆみをあげておく。この傾向も、20世紀の終盤には、情報誌が強大になるにつれ、オピニオンを武器としたライターに対して、情報、データを集めるタイプのフリーランスのライターが多数加わってきた。不況のなかで大学を卒業したもののなかには、いきなりフリーランスの仕事を自ら選びとるものもおり、時代の流れといえよう。日本の「物書き」と海外のライター、レポーターとの間には、いくぶんの相違がある。アメリカのライターの多くは、高い学歴、とくに大学または大学院でジャーナリズム・スクールを卒業したものが基本である。その実業との接点のなかで、ライターの自主的団体、ギルド、専門機関のメンバーであることが必修条件である。認められて大都市の雑誌に移り、最終的には、雑誌ジャーナリズムの王国ニューヨークやワシントンでの仕事を目ざす。社員記者かフリーランスライターかが問題ではなく、どのテーマに精通しているか、優れた記事をものにできるかが問われる。このようなポストの上昇移動を社会も期待している。ネットワークのほか、厳しい職業倫理、ジャーナリストとしての社会的責任感に裏打ちされている。その職業団体は、つねに言論の自由と職業倫理に目を光らせており、違反に対しては名前の公表、除名などの制裁措置が課せられる。一方では、ジャーナリストへの国家や権力の不当な介入にはバックアップし、またジャーナリストの生活を援護するための仕事の紹介、原稿料の基準など周知する機関誌や年鑑(ライターズ・マーケット)の発行も行っている。それに対して、日本では、大学でのジャーナリスト専門教育の欠落、ジャーナリストの職業団体の未発達、ジャーナリストの適性、資格、能力の研究不足等があり、企業(雑誌出版社)横断的なジャーナリストの仕事(マーケット)は小さい。これらが、ジャーナリストの収入を不安定にしている。均・田村紀雄]世界の雑誌アメリカの雑誌は種類の多さと圧倒的な発行部数で他国の雑誌ジャーナリズムにぬきんでているが、国内では全国メディアの役割を果たし、海外雑誌への影響力も大きい。その変遷は近代雑誌盛衰の歴史でもある。急速な成熟に伴い、マスプロ商品の広告媒体としての社会的機能を認知されるようになった。印刷技術の発達、雑誌郵送に対する優遇措置が講ぜられるに至って雑誌の総数がしだいに増加し、全国をカバーするものがでてきた。1893年『マンシーズ・マガジン』発行人のマンシーは、製作原価を割る定価設定で部数4万を1年半後に50万部に伸ばし、この発行実績を基礎に巨大な広告収入の獲得に成功し、編集面でも広く一般大衆を対象に定め、アメリカン・ジャーナリズムの幕を開いた。マンシーの革命的な広告獲得システムは他誌にも影響を与え、『レディズ・ホーム・ジャーナル』を嚆矢(こうし)として100万部の販売部数を達成する雑誌が出現し始めた。1920年代以降広告に依存するマス・マガジンの時代が続き、新雑誌も登場するが、50年代なかばにはニューメディアとしての商業テレビの急速な普及によって、広告市場を奪われ、生産費の上昇、教育水準の向上、関心の多様化に対応できず、『コリアーズ』『サタディ・イブニング・ポスト』が廃刊に追い込まれた。テレビ視聴者に匹敵する購読者の獲得をねらった『ライフ』は年間予約料の大幅値下げを行ったが、発行部数を850万部まで伸ばしながら、予約購読者は読者増につながらないとする広告主の主張や雑誌郵送料の値上げなどで行き詰まり、同種の『ルック』とともに休刊するに至る。雑誌の主流はゼネラル・インタレスト誌からスペシャル・インタレスト誌に変わり、出版経営も広告収入依存型から一部売りを重視する販売収入依存型へ移っていく。20世紀末の時点で1号当り1000万部という発行部数をもつ巨大な雑誌がアメリカには少なくない。これは、日本では書店やキヨスク、コンビニエンス・ストアなど店頭販売に重点を置いているのに対し、アメリカでは、伝統的に郵送による年間(または数年間)予約読者に比重があること、また予約読者に大幅な値引きが実施されていることなど流通の仕組みの相違もある。その予約システムの代表が『リーダーズ・ダイジェスト』『TVガイド』『ナショナル・ジオグラフィック』などである。イギリスでは長い歴史をもつ雑誌が多く、高級誌の『エコノミスト』『ボーグ』、ユーモア誌『パンチ』などがよく知られているが、大部数ではない。発行部数の多い雑誌では、400万部前後の『サンデー』(新聞折込)、ラジオ・テレビ番組誌などあるが、アメリカのような大部数のニュース誌はない。これは大都市に大きな新聞があるためと思われる。フランスではニュース誌『レクスプレス』『ル・ポワン』『ル・ヌーベル・オプセルバトゥール』、グラフ誌『パリ・マッチ』、高級ファッション誌『エル』などが健闘しているが、いずれも部数的には伸び悩んでいる。ドイツではもっとも影響力のある『デア・シュピーゲル』、世界最大のグラフ週刊誌『シュテルン』、人間と自然を主題にした『ゲオ』、もっとも古い伝統をもつ女性誌『ブリキッテ』などが有名である。ロシアではユニークな風刺漫画誌『クロコディール』、ダイジェスト誌『スプートニク』、グラビア誌『アガニョーク』、政治に重点を置いた内容の『イトーギ』などが発行されているが、下降気味である。自由主義社会と異なり、政府の新聞出版総署と共産党の厳重な統制下にあり、雑誌そのものの創刊、発行が許可制になっている。雑誌用紙の配分も握られており発行は容易ではない。資本主義化により、企業が活発化し、国民の生活向上意欲の増大で、雑誌メディアもこれに追随しなければならなくなっている。政府の発表では、雑誌は1970年にわずか21種であったものが、2007年には約1万種にもなった。各地でビジネス、生活、ファッション、風俗をテーマにした雑誌が生まれているが、政治や社会問題を扱う雑誌は依然として許可されていない。政治を扱う『北京(ペキン)周報』など党の管理下にある。その他の「商業雑誌」もつねに廃刊、停刊の瀬戸際にある。(ぼえい)世界』、商業家向け『商業文化』などは発行されている。知的啓蒙,娯楽提供,広告媒体の機能をもち,時事性と言論性を有しているコミュニケーション・メディアとして,ジャーナリズムのなかでも独自の役割をになっている。週刊,月刊が多く,旬刊,半月刊,隔月刊,季刊もある。総合雑誌,専門誌等の商業雑誌のほかに,各種団体の機関誌,共通の問題意識をもつグループの同人雑誌,個人の雑誌,タウン誌,ミニコミ誌さらに政府の広報誌,企業のPR誌や社内報もある。一般に文字を中心にさし絵や写真を組み合わせて伝達内容を表現するが,漫画雑誌や写真を主とするものも増えている。1998年の日本の雑誌の総発行点数は3359点,発行部数は50億4898万冊で,書籍を含めた総発行部数64億8144万冊の78%を占めている。雑誌の起源は,ハンブルクの詩人・神学者ヨハン・リストが1663年に創刊した《エアバウリッヒュ・モーナツ・ウンターレドゥンゲン》や,1665年フランスのドニ・ド・サロが新刊書の要約を掲載,発行した《ジュルナール・デ・サバン》などとされる。今日雑誌を意味するマガジンmagazine(倉庫の意)の語を初めて冠したのは1731年英国で発行された《ジェントルマンズ・マガジン》といわれる。新聞との区分が意識され,今日いう雑誌らしいものが出現したのは1874年発行の《明六雑誌》あたりからといえる。明治中期から雑誌出版は企業化されて出版社の主要刊行物の一つとなった。雑誌はその言論性のゆえに,自由民権期から大正・昭和初期の社会思想興隆期,さらに第2次大戦期から敗戦後の占領期へかけて,常に権力による言論規制を最も強く受けてきた。意見伝達,娯楽提供の機能をもつマス・メディア。週刊,月刊が主流だが,旬刊,隔週刊,隔月刊,季刊などもある。内容によって総合雑誌,専門雑誌,娯楽雑誌,教育雑誌,各種団体の機関誌,個人雑誌,広報誌などに,また購買層によって一般誌,男性誌,女性誌,ティーンズ誌などに分けられ,評論,解説,実用記事などのほか時事問題,娯楽読み物,コラム,小説,まんがなどを組み合わせている。Monaths-Unterredungen"であるとされる。1711年にそれぞれ創刊された。日本で雑誌の先鞭をつけたのは,慶応3(1867)年創刊の『西洋雑誌』とされる。近年では,インターネットで読むことのできる電子雑誌(→電子出版)もある。雑多な事柄を記載した書物。