2020NRIのコンサルタントは、お客様に付加価値を提供するコンサルティング活動や研究活動の中で,様々なノウハウや知恵、知識を蓄積しています。これらの蓄積は、内外での議論を積み重ねることで更にブラッシュアップされ、オピニオンとして体系化されています。Review』は、年間3回、コンサルティング事業本部に所属する多種多彩なコンサルタントのオピニオン、わが国を代表する企業のトップインタビューなどを通じて、時代の一歩先を行く最新情報を発信しております。※組織名、職名は掲載当時のものです。靖夫SDGs:持続可能な開発目標という言葉を最近よく耳にする。企業レベルでもSDGsに積極的に取り組もうという機運は相当に高まっている。き甲斐などに焦点が当てられており、「地球上のだれ一人として取り残さない」ことをコンセプトとしている。SDGsは地球規模の視点での持続可能な社会に向けた取り組みをまとめたものであり、世界の各国にとって普遍的な目標である。「これまでのシニア」と「10年先のシニア」では、消費の価値観が大きく違ってくることが示唆される。「これまでのシニア」である、現在の80代や70代は「昭和1ケタ世代」や「焼け跡世代」、また、60代は「ポスト団塊世代」と呼ばれている。バブルを経験している世代となる。今後、10年で、シニアの消費意識はどのように変化していくのか。含めてより広義に捉えた“ウェルネス”という概念が浸透し始めている。比較して規模の大きい注目市場であり、プレシニア・シニア向けウェルネス事業を手がける企業の増加が予想される。医療技術の進展に伴って平均寿命が延伸し、人生100年時代と言われるまでになった。した中で、ただ長く生きるだけでなく、いかに健康で自立した状態で過ごすかがより重視されてきている。「健康寿命」と「生命寿命」の差分をいかに減らすかが、今後の日本において重要な施策となっている。要介護への分岐点となりやすいフレイルと呼ばれる状態から介護状態になるのを少しでも遅らせ、健康で暮らし続けるためには何が必要となるのか。高齢者に対して提供するモノ・サービスは、ユーザーが身体の衰え、機能的問題を抱えた状態であっても健常者と同様に利用できる状態にする必要がある。現状では、高齢者が何を不便に感じるのかを考慮した商品・サービス設計まで取り組めている企業は少ない。今後は、CSR活動の一部ではなく、本業の収益向上につながる施策として、高齢者をターゲットにした商品・サービス開発を進めるべきである。東京2020オリンピック・パラリンピックに向け、バックキャストの発想と他社協業により、新たなソリューションを創出するパナソニック。販売はしておりません。当サイトよりご覧ください。