2009年から関係省庁と連携し、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー設備を学校施設に導入したり、設置した設備を環境教育の教材として活用したりしている。同省では2018年5月、全国の公立学校施設を対象に再生可能エネルギー設備の設置状況を調査した。平成30(2018)年度における再生可能エネルギーの設備別の設置校数は太陽光発電設備が圧倒的に多く、約89%を占める。平成30(2018)年度における再生可能エネルギーの設備別の設置校数(学校種別)。バイオマス発電設備の設置数の合計。バイオマス発電設備は平成30(2018)年度から調査を実施した。ついては調査の対象外とし、平成22(2010)年4月1日時点の数値を使用している*3:各年度の学校数は学校基本調査による。除いた学校数しかないため記載していない。公立の小中学校における太陽光発電設備の設置率は、平成27(2015)年度の24.6%から、平成30(2018)年度は31.0%に増加した。公立の小中学校に設置されている再生可能エネルギー設備のうち、停電時でも使用可能な機能を備えた設備の割合は、2015年度の44.5%から、2018年度は58.6%に増加した。停電時でも使用可能な再生可能エネルギー設備の設置数(小中学校)(資料:文部科学省)*:停電時使用可能とは、電力会社からの供給が停止した場合でも、再生可能エネルギー設備などから供給される電力が利用できることを示す再生可能エネルギー設備や蓄電池は環境教育の教材となる。エネルギーの消費や創出について考えることができ、実験を組み合わせれば技術の仕組みへの理解を深めることもできる。同時に、学校施設を活用した省エネ、創エネの取り組みや児童・生徒が学習した成果を地域住民へ発信することで、家庭や地域の環境意識の向上にもつながる。導入に補助(補助率は2分の1、補助下限は400万円)を行ってきた。対象に蓄電池単体整備の補助(上限額は1000万円)も行っている。調査結果は文部科学省のホームページからダウンロードできる。これからの時代は企業として省エネ、創エネ、畜エネへの取り組みが求められます。グローバルのトップ企業トリナ・ソーラーの高品質で高パフォーマンスの製品の中から最適なパネルをお選びください。