近頃、都心を中心に限られた土地に対して最大数の部屋を確保することで利回りを上げる極小アパートが増えてきております。新入生を中心に人気となっております。築年数の浅いこうした物件は引越しシーズンになると上京の方の申し込みは内見しないでご契約する方も多く人気が伺えます。新入生に限らず都内に通いやすく相場より家賃が安いので居住スペースの広さを求めない寝るだけのスペースとして借りるコストパフォーマンスを重視した単身の忙しいビジネスマンにも人気があります。この状況は日本を超えてニューヨークマンハッタンでも同じような事が起きているようです。世界で一番高いニューヨークマンハッタンの家賃相場。Studio(日本でいう1K)で2,500ドル~そこで登場したのがニューヨーク市の低・中所得者向けのプログラムを通じ相場より賃貸することが出来る物件。日本の極小アパートよりは広いですが24m2~33m2程。通常のマンハッタンの賃貸ですとこの広さでも30万~とこの家賃でも高額ですが上記プログラムを通じると18万円程。上記物件に6万件の応募ですので圧倒的です。2015以下日刊スポーツ記事抜粋このアパートがここまで人気なのは、高い天井や大きな窓など、狭いスペースが実際より大きく感じられるように特別に設計されていることもあります。机を広げると、10人掛けの大きなテーブルになったり、ふたり掛けのソファがマーフィーベッド(ビデオ参照)に早代わりする仕掛けとか、狭いスペースを上手に使えるように様々な工夫がなされています。皿洗い機やバルコニーなど、マンハッタンの通常レベルのアパートでは見られないアメニティも付いていて、狭いながらも、コンパクトで機能的な空間となっています。通勤事情の心配から、郊外ではなく、オフィスに近い便利な立地に住みたい人も急増中。ニューヨークの地下鉄はとくに時刻表などはなく、朝や夕方などのラッシュ時にはよく停止したり、遅延が起こったりするので、時間通りにオフィスにたどり着くのが難しいときもあるからです。そこで増えてきたのが、都会のど真ん中で日本のような極小ワンルームアパートに住み、時間のロスをなくす方法です。この傾向は、他のアメリカの大都市、サンフランシスコ、シアトル、ボストンなどでも同様に起こっているようです。ニューヨークも日本の大都市圏と一緒で、かなり独身者が増えているのも、ワンルームや極小アパートメントに人気が集まる理由かもしれません。狭いスペースを素敵に、また頭を使って色々な用途に使うアイディア、例えば折りたたみ式のベッドやスライド式で動く棚なども考えられ、住みやすい工夫がされています。アメリカでも、郊外の広い庭付きの広い家で、家族と住む、というスタイルはすでに一昔前のスタイルなのかもしれません。現在、アメリカでは人口の約3割が単身者であるといいます。ニューヨークに限ると5割にもなるといいます。した独身者の生活に合った小さめアパートメント自体は少ない。年金生活者など、高い家賃が払えない人も多い。単身者にとって都合の良い住まいが、このマイクロアパートメントなのでしょう。確かに自宅は狭いけれど、必要なものはすべて身近に、手の届くところにあり、通勤や買い物なども徒歩や自転車などで楽々です。都市に住む便利さを享受しつつ、自分の快適な暮らしを最低限の家賃で楽しむ。いままで海外で若い世代を中心に行われてきた、ルームシェア、つまりシェアハウスが日本でも浸透してきました。海外ではルームシェアを経験し、様々なトラブルや面倒を経験し、やっぱり個人でのんびりできる、またプライバシーも完全に確保できる、「小さいけれども安らぐ我が家」を求める人が増えているのかもしれません。若い世代ならまだしも、既にある程度、人格や生活スタイルが決まっている大人が他の人と家の設備をシェアするのは簡単なことではありません。結婚してもその後離婚する人、または高齢者ですとすでに配偶者を亡くしている人も多いですし、最近は「おひとりさまのすすめ」のような本も出版されたりして、おひとりさまの生活スタイルや文化は、アメリカでも確実に浸透しつつあるのです。ニューヨークでは、最近片付けのプロを雇ったり、住まいスペースを快適にするための専門家を呼んで相談したりと、住環境や、いま持っている環境のなかで、より快適に暮らす方法を模索している人が増えています。昔は、すこしでも住環境が気に入らないと、引っ越したり、他の物件を検討したりしていました。最近の賃貸料の高騰から、なかなかいまより良い物件が見つからない、または見つかっても、今以上の家賃を払いたくない人がほとんどです。働いて、お金を稼いで、仕事で昇進して、広い家に住んで、豊かな暮らしをする、そういった典型的なライフスタイル自体がだんだん変わってきていることを、肌で感じる不動産事情。「ミニマムな暮らし」への提言は、これからの人々の「身の丈にあった自然体の暮らし」への契機になることでしょう。まとめ築年数が経過をしても単身世帯は増え続ける日本の傾向と高齢者等の需要もあり今後都心の投資用極小アパートの需要は増えていくように思えます。