開発し、6月より正式に提供開始しました。これにより、従来活用されてこなかった膨大な面談データの要因分析から、顕在化されていない組織課題を発見することが可能になり、休職・離職予防などの経営課題の解決を後押しします。専門家による面談記録、業務歴などを指します。いずれも、従業員それぞれの健康状態、組織の健康状態の把握に役立てられ、健康経営施策の仮説・検証にも活用が期待されます。一方で、健康データの活用の期待と実践には大きな乖離があることが調査でわかっており(2022年1月発表、iCARE調べ)、データの統合管理ができていないこと、データ活用が進んでいる企業においてもExcelを用いた分析方法が主である実態がわかりました。ついて企業の健康管理業務における従業員の面談には、健康診断の結果やストレスチェックの結果に応じてハイリスク者へ実施する面談、人間関係やプライベートとの両立など働く上でストレスになりやすい問題での面談、そのほか人事部門が年次別など定期実施する面談など、様々なニーズで実施されます。それらの記録のほとんどが紙やエクセルなど、バラバラに管理されていることが多く、実施状況や実施した内容が不透明でブラックボックス化しやすいのが現状です。テキストベースのデータは集計が複雑で難しく、可視化しづらい点もデータ活用を阻害する原因でした。マネジメント層が専門的な知識を要することなく健康課題を引き起こすリスク要因を分析・発見できます。属性(部署、年次、職位など)ごとの面談実施状況や面談の発生要因を掛け合わせて分析する機能を開発し、2022年6月上旬より正式に提供を開始します。面談データの要因分析から、組織でどんな健康問題が発生しているか、その増減傾向や理由の把握に繋がり、メンタルヘルス不調や休職・離職予防の対策・立案に繋げることが期待できます。「働くひとの健康を世界中に創る」を存在意義(パーパス)に掲げ、日々企業の現場で従業員の健康を守る担当者向けに、実務ノウハウを伝える。Carely編集部の中の人はマーケティング部所属。