本日も「もし一度就職活動をしたらどの企業に入りたいか?」という視点で企業選びをして見ました。ネオコンがもしもまた大学3年生に戻れるなら、是非とも入って見たい企業はこちら!三菱地所です!以前、三菱地所については分析したことがありますので、よろしければ下記をご覧下さい。今後の株価を予想する三菱地所は、日本の国内で最大手の大手総合不動産です。三菱地所の最大の強みは、日本最大のビジネス街「丸の内エリア」を手がけている点です!2020年4月に新設された、住宅を除く不動産の開発・運営および関連する事業全般を担う組織「コマーシャル不動産事業グループ」の営業収益は全体の過半数を占めており、安定的なキャッシュフローをもたらす源泉となっております。この潤沢かつ安定的な財政基盤、原資を元手に、三菱地所は、近年では海外事業にも積極的に進出し、他社に先駆けて事業を拡大していることが知られております。入社したい企業ランキングでも常に長年上位にランクインすることでも知られている三菱地所。業界最大手の三井不動産に純利益で昨年負け越しており、2021年3月期は住友不動産にも負けてしまって近年は2位が定位置となっております。2021年3月期連結決算概況それでは、2021年3月期の連結業績概況を見ていきましょう。三菱地所の2021年3月度通期実績は、得意のオフィスビル賃貸利益は安定的に利益を稼ぎ出せたものの、新型コロナウイルスの影響で商業施設およびホテル事業が前期比減収減益となりました。来季2022年3月期には新規ビルの竣工、2021年3月期な沈んだキャピタルゲインの増加により本業の営業利益ベースで過去最高益を見込んで返り咲く予定です。大手不動産の収益パターンは、オフィスビル賃貸利益によるインカムゲインと、物件の売却によるキャピタルゲインがございます。新型コロナウイルス感染症による影響(2021年3月期決算における主な影響)下記は、2020年度の競合企業の営業利益・純利益ですが、2021年3月期は、三菱地所は三井不動産に昨年のリベンジを果たすも、昨年勝っていた住友不動産に首位を明け渡す結果となりました。後日、三井不動産と住友不動産の記事は報告させて頂いますが、三菱地所と三井不動産が新型コロナウイルスの影響で、ホテルや商業施設の稼働率が落ち込ぬ中、住友不動産は本業に加えて、中国企業との合弁を解消し、株式を売却したこともあり、首位になりました。PL予想(2021年3月期実績比)それでは2022年3月期の事業利益を内訳で細かく見ていきます。全体では、新型コロナウイルス前の2020年3月期以来の事業利益2,400億円台に返り咲き、特にキャピタルゲインにおいては得意のコマーシャル事業がさらに増益となり、海外事業が現役から増益に転じる点が大きいです。ROA・ROE・EPSの推移2030年にはROA5%、ROE10%、EPS200円を目指していることから一旦は減少してしまった2021年3月期を底として今後も這い上がってこの長期目標の達成のため邁進していくようです。資本政策:株主還元2021年3月期に株主に対して減配という厳しい形での資本政策となったので、来期以降挽回していく三菱地所の姿勢が見て取れます。最後に、中長期的な2030年を見据えた、計数目標を確認しましょう。着目すべきは、EPSを現在の2倍の200円、配当性向30%程度とするという点。計数目標(2030年目標)まとめ最後に三菱地所の最新株価を確認してまとめとさせていただきます。ここ5年間を見ても、新型コロナウイルスが始まった2020年3月あたりで一旦株価2,000円台を割り込み、この1年間は1,500円〜2,000円のあたりを推移し、現在、2022年3月期の見通しが見えてきたところで2,000円に回復しそうな位置にあるというのが現状です。5年間連続の重要経営指標の上昇がストップしてからというものの、株式市場での三菱地所への評価は一旦下がりましたが、この2021年3月期の1年のみが踊り場であり、来期以降回復できるのであれば長期的な株式価値の増加は自明かと思います。繰り返しになりますが、他の総合不動産企業と比べて、丸の内というオフィス賃貸収益源を有しながらその原資を海外投資に積極的に投じて事業を拡大できるビジネスモデルを有する三菱地所は固有の圧倒的な強みを持っていると言わざるを得ません。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。