KARUBE_RYO社会にSNSの存在感が増せば増すほど、企業のSNSマーケティング戦略の重要度は高まってくる。企業の成長には欠かせない社内自走化について、またSNSフォロワーが合計150万人を達成し、今大注目の独自SNSマーケティング理論の成り立ちについて、さらにはSNSマーケティングで実現したい将来の目標や、社会貢献に対する強い想いを聞いた。●まだまだ活用しきれていないSNSマーケティング近年、SNSは若者だけでなく全ての世代で利用率が高まり、情報の一大ホットスポットとなっている。企業にとっては、ビジネス成長の好適な場となり、今やSNSを活用したマーケティングが欠かせない状況と言えるだろう。軽部代表は「まだまだSNSを効果的に活用できていない企業も多い」と指摘する。日本には素晴らしい商品やサービスを提供する企業が数多くある。それらの商材と消費者がSNSを通じて適切にマッチングされていないのだ。軽部代表はその原因を「会社のトップや担当者が、SNSの活用法をちゃんと理解しきれていないから」と話す。大企業であれば、最初から最後まで一貫して外部発注で補えたり、専門部署を設置してSNSを運用し続けられるが、中小企業の場合は状況が全く違う。限られた人員で、SNS運用を本来受け持つ業務と兼任していくことが多い。すると大体、自らSNSマーケティングについて学習するか、あるいは一時的にコンサルティングを受けるなど他人に教えを乞うことになる。軽部代表によれば、そうであっても中途半端な理解のままに学習を終えてしまうことや、依頼したコンサルタントの教え方が悪いために社内に定着していないことがかなりあると言う。●SNSマーケティングの社内定着に命をかける軽部代表は、社内定着しないSNSマーケティングのコンサルティングでよくある例をこう話す。「フォロワー数や閲覧数の増やし方といったSNSに関する知識だけを教えて終わってしまうケースが非常に多いです。当然ながらSNSの活用法はマーケティングの一部であって、それだけでは効果を出すことは難しいでしょう」。全てのことに通じるが、物事の全体像を把握してこそ万般の対策ができるというものだ。軽部代表はSNSマーケターとして、またコンサルティングを行う立場の人間として、そういった中途半端なSNS運用方法しか知らず、効果が出せていない企業が多い現状を憂い、SNSマーケティングの定着・自走化を合言葉に務めてきた。他にも、個人事業主や中小企業の経営者向けのWEBマーケティング講座「マケナビ」は、自走化プランに並ぶSNSマーケティング伝導のサービスとなっている。軽部代表は講座の特徴を「座学形式ではなく1対1、対面もしくはオンラインで行い、SNSマーケティングを物にしてもらうために徹底的に教え込んでいます」と話す。受講者の商材で実践しながら行い、実際に効果を実感しながら進められるのでメリットが大きく、現在、受講が半年待ちの状況だという。実はその”実践”にこそ、彼のマーケティング理論の真髄があり、それが自身の境遇から来ていることを軽部代表は語ってくれた。「過去にとある知能検査を受けたところ、記憶能力が平均より低いことがわかったのです。その時、自分の記憶の容量が少ないのにこれ以上無駄な知識を溜め込んでいる余裕はないと思ったんです」。軽部代表は、教科書や参考書、ビジネス書などから多くの情報を得るのではなく、自身に本当に役に立つ知識に絞り、学び取っていった。そこで大学ではマーケティングに直結する行動心理学を専攻。それからビジネスは単発ではなく繰り返し供給するべきもので、その再現性の高い仕組みをいかに確立することが肝だと考え、独自のマーケティング学習法を考案。「失敗は成功の元と言うように、失敗から再現性を持たせれば成功に導けるわけで、その再現性を持たせた手段を多く持てば、そのままマーケティングに役立つことを思いついたんです」。そこで軽部代表は、驚くべきことにSNSを活用して3000人との対談を敢行した。その各対談相手が過去に実践して失敗した手法や、当時の状況を詳しく聞き出し、その3000個のデータからマーケティング理論を構築していったのである。軽部代表は今後の展望として「自治体と連携した地域活性化を目的としたイベントの企画や集客、人口増加を目的としたSNS運用を積極的に行なっていきたい」と話す。と6道県と関わりを持っている。SNSは国内だけではなく、世界に発信が可能。そのため今後回復するであろうインバウンド需要に備え、大使館のSNS運用にも助力する予定だ。それから軽部代表は「私たちが育ってきた時代は、長く続く不況に加え、甚大な天変地異が頻発するなど、暗く希望が持てない時期をずっと過ごしてきました」と振り返る。「若者の多くは若いパワーを十分に発揮できず、社会に抑圧されているように見受けられます」と日本の今を分析し、この国の未来を憂慮する。先に挙げた地方創生、インバウンド消費と同時に、「確実に日本の将来を担う若い世代の背中を押して、活躍できる場を与えてあげることが何よりも社会貢献になる」として、動画サイトの活用をメインとした若者プロデュース事業も積極的に展開していくと語ってくれた。https://www.instagram.com/ryokunblog18/平成7年生まれ、埼玉県出身。15歳で起業して独学でビジネスを学びwebマーケティングに傾倒。SNSを活用し3000人と対談し、失敗事例を取得し分析、さらに行動心理学を応用し、独自のマーケティング理論を考案した。大学卒業後、8社の執行役員CMO(マーケティング最高責任者)として活動。2019年に株式会社SPECAを設立、日本国内外の数多の企業のSNSマーケティング戦略をサポートしている。Reserved.●SEARCHCLOSE。