2「イノベーションのジレンマ」は誤訳によって引き起こされている?「破壊的イノベーション」は誤訳。今日、多くの日本企業が「イノベーションのジレンマ」に陥っていることは明白だ。IoT事業にしても、欧米諸国はもちろんアジア新興国にも後れを取っている。その原因はどこにあるのか、そして現状を打破するために、我々が取るべき次の一手はどんなものなのか。Summer」内のセッション「ものづくり企業における『イノベーションのジレンマ』の大誤解」で語られた内容は、その疑問に対する1つの答えになるかもしれない。ゼロワンブースターは、大手企業とベンチャー企業を結びつけ、起業家育成や新規事業開発のサポートを手がけている会社である。代表取締役CEO)1999年カルチュア・コンビニエンス・クラブ社、管理部門を統括するコーポレート管理室。東証マザース上場、東証1部指定替えプロジェクトメンバー。2006年エムアウトにおいてアフタースクール事業「キッズベースキャンプ」を創業するとともに、兼務で新規事業開発シニアディレクターを歴任。09年グロービス経営大学院アルムナイアワード受賞。鈴木氏はまず、日本の大手企業が「イノベーションのジレンマ」に陥ってしまう理由について、5つの要素を挙げて語った。社内で評価される技術ほど市場に求められていない研究開発や技術革新は、必ずしも逸脱的イノベーション(破壊的イノベーション)につながるとは限らない。高すぎる性能は市場のニーズを飛び越えてしまうからだ。大手企業は特に、自社の技術力に自信を持っています。それが市場のニーズと合致しているとは限りません。多くの場合は、市場が求めているレベルを飛び越えてしまっているのです。市場のニーズを超えることで後発のプレイヤーに追い抜かれるそして、必要以上の技術革新を追求し、市場のニーズを飛び越えてしまった企業は、後発のプレイヤーに追い抜かれてしまうのだ。これは大手企業がイノベーションのジレンマに陥る1つの要因となる。社内では逸脱的イノベーションが否定されてしまうまた大手企業には、逸脱的イノベーションの種をつぶしてしまう傾向がある。参入意義が見出せないからだ。10年前に、UberやAirbnbのようなビジネスモデルのアイデアがあったとしても、大手企業では意思決定することができなかったでしょう。ニーズがあるかもわからない、あったとしても市場規模が小さい。そんな事業にリソースは割けないというのが合理的な判断ですから。イノベーションにつながるアイデアがあっても実行しないとはいえ、大手企業がイノベーションにつながるアイデアを生み出せないわけではない。ベンチャー企業やスタートアップ企業が手がける事業の多くは、大手企業がすでに考えついていたアイデアである場合がほとんどだ。アイデアそのものに価値はないと言う人がいるように、どんなにいいアイデアも実行しなければ意味がないんです。正直なところ、大規模な事業展開が見込めるようなホワイトスペースは現在の市場にはありません。自ら市場をこじ開けていく必要があるのに、市場規模が小さいからという理由でイノベーションのアイデアが実行されないことがほとんどです。新規事業に合理的計画性を求めてしまうたとえアイデアを実行に移せたとしても、大手企業ならでは慣例が邪魔をして期待したような結果が得られない場合が多い。そもそも市場は不確実なものですが、新規事業となればなおさらです。それなのに、社内では説明合理性が求められるから不適合が起こってしまう。社内で承認を得るために合理的な計画を立てようとして、結果市場のニーズからかけ離れていってしまうわけです。このように、様々な課題を抱え「イノベーションのジレンマ」に陥っている大手企業。このような状況を脱却するには一体どんな解決策が必要なのだろうか。鈴木氏が挙げたポイントは以下の6つであった。Innovation」を軸に、企業においてビジネスを創出、変革していく事業開発者のためのメディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。