初めに「EdTech」とは、「Education(教育)」+「Technology(テクノロジー)」を組み合わせた造語であり、IoTやAI、ICTなどのデジタル技術を活用した新たな教育技法として学校教育の領域で注目されてきました。最近は企業内教育にEdTechを導入することで従業員の学習効率や学習意欲を高め、さらには管理者が行う学習管理の効率化を図る企業が現れています。その効果は採用力の強化・充実につながるともいわれています。この記事では、採用力を高めるためのEdTech活用法などを紹介・解説していきます。まとめEdTechを企業内教育に活用しはじめた背景とメリット本章では、いまなぜEdTechが企業内教育として注目されているのか、その背景と導入のメリットを紹介します。より、生産年齢人口は1995年の約8716万人をピークに2020年は約7580万人、2030年には約6700万人に減少するといわれています。はじまっている人材獲得競争はさらに激化し、企業の採用力強化は喫緊の課題となっています。採用プロセスでの強化策はさまざまな手法が取りざたされていますが、社員教育・研修で用いられるEdTechが採用力強化にも一役買っています。EdTechは、生産性の向上や離職率の低下、キャリア支援などによる社員定着率の向上を目的に導入されますが、その効果としての従業員エンゲージメントの向上が応募者の企業に対する好感度を高める効果を生み、採用力の強化につながっています。図り、効果的・効率的に学べるようになっています。EdTech導入のメリット1学習効率の向上タブレットやスマホなどモバイルデバイス利用で、時間や場所の制約なく個々が都合の良いタイミングで学習できます。一人ひとりの学習状況や理解度に応じて必要な学びを提供できることもメリットです。2学習意欲の向上スキマ時間を使って学習でき、気軽に学べ、学習の成果が目に見えるため、学習意欲の向上が期待できます。一人ひとりの学習進捗度や理解度を正確に把握し、適切な教育プログラムを提供できるため、効率的な学習管理が可能です。AIを活用すれば、学習者からの質問に自動で答えてくれ、困っている学習者をクイックレスポンスでサポートでき、管理者の負荷を軽減できます。4採用力の強化EdTech導入で、教育・研修の充実、従業員エンゲージメントの向上が図られ、その姿が応募者の目に「魅力ある会社」と映り、採用力の強化につながります。本章では、EdTechにはどのような種類があるのか、その内容と活用法を紹介します。マイクロラーニング1~5分の短い時間で取り組める動画や音声、テキスト、クイズなどの細分化した学習コンテンツを活用した形態です。スキマ時間を活用して学習者が好きなときにアクセスし、何度も繰り返し学べます。短時間のため、集中して取り組め、高い学習効果が期待できます。ブレンディッドラーニングeラーニングと集合研修など、複数の学習方法を組み合わせた形態です。予習で知識を身につけたうえで実践演習を中心とした研修を受ける「反転学習」もその一つ。学習効果と効率の両方を高められます。アダプティブラーニング学習者一人ひとりの理解度に合わせて適切なプログラムを提供する形態です。学習データをもとに最適化されたオーダーメイドのカリキュラムを組めます。AIを活用して学習者の課題を割り出し、個々に最適なプログラムが組めるため、より効率的な学習を実現できます。疑似体験学習VR(仮想現実)やAR(拡張現実)を活用し、よりリアルな疑似体験学習が可能です。準備に手間やコストがかかる実践研修も、手軽に何度もできます。AIコーチングAIの力で学習者の状況を分析し、適時評価したり、気づきにつながる問いを投げかけたりできる学習サポートシステム。ソーシャルラーニング学習SNSをはじめとするソーシャルメディアを活用して学ぶ形態です。学習者同士で学びあったり、教育(管理)者に気軽に質問できるため、学習意欲の向上や主体的・能動的な学びが期待できます。本章では、EdTech導入において留意する点を紹介します。導入の目的を明確にする「どの層にどのような行動が期待されているのか」「どのようなスキルを身につける必要があるのか」「そのための学習手法は何か」など、目的と手段を明確にすることが大切です。学ぶ文化を醸成する社員が自律的に学ぶ文化を醸成することが大切です。学ぶ文化がある企業は、学習戦略とビジネス戦略が密接にリンクし、相乗効果として企業成長に寄与しています。まとめこの記事では、EdTechが企業内教育に活用される背景とメリット(§1)、種類と活用法(§2)、導入における注意点(§3)を紹介・解説してきました。採用力の高い企業は、企業内教育においてもEdTechを活用し、教育・研修の効率化、従業員エンゲージメントの向上を実現しています。この記事を参考に、EdTechを活用することで採用力の強化が図られることを願っています。:HIGH-FIVE[HR]編集部サービスのお問合わせはこちら資料請求はこちら採用お役立ち資料ダウンロード関連記事2021/10/11厳しい争奪戦が続くデジタル人材採用。採用チームと事業部門との連携で緻密なペルソナ設定が必須。「HIGH-FIVE[HR]」は株式会社クリーク・アンド・リバー社(東京証券取引所プライム市場上場、証券コード4763)が運営しています。(JIPDEC)より「プライバシーマーク」の付与認定を受けています。