IIブログ「博士の独り言」の新編を兼ね、国思う諸活動を報告します。「イスラム国」の余りに卑劣な人質殺害事件を材料に。ここぞとばかりに「テロ批判」ならね「政府批判」を展開する人が続々と現れた。購入誌面(P32-33)より「個」の日記の資料として参照----------荒廃の度を増す「テレビ」かつての良き時代に比べればだが、近年のテレビ事情は混濁の様相を色濃くしつつある。前提とするかのような視聴者に対する「自虐焼け」「平和焼け」の植え付け専用機になり下がっている。在日通名系、カルト系出演者(クズタレントら)の生活互助の場になり下がっている。毀日、用日勢力の新たな“スター”“有識者”を生み出す「量産システム」になり下がっている。4.内容が無い、または観ない方が良かったとさえ良識層が思える番組、報道が増えている、などを挙げることができる。----------「メディア」荒廃「負の循環」なぜだろうか。その原因を考えるに、1.日本のメディアでありながら、暗黙の在日採用枠の“標準化”により在日・通名の局員、社員や制作スタッフが各局、ひいてはメディア全般に増大していること。(「在日保護法」とブログでは呼んでいる)の施行により、創価学会をはじめ“お仲間”のカルト信者系が在日通名勢力と同じようにテレビ各局、メディアの社員、人員になり易くなり、同じく急増していること。スポンサー、広告主のポジションを在日・用日系企業やカルト系企業らが相応に占めつつあること。それらのスポンサーの意図のもとに番組、報道が造られる傾向にあること。以上の意図に沿った“お仲間”のタレント、自称・有識者が同じく相応に占めつつあること、などが挙げられる。近年は、お馴染みの創価学会や統一教会系の他、“資金”に有り余る幸福の科学が自教団のシンパや信者を殊盛んに送り込んでいる傾向も観られるため、良識層にとっては要チェックである。このようにして、「メディア」荒廃の「負の循環」は本質的に進んでいると観て差し支えない。----------満足な学位さえ有さない“有識者”が以上に沿って、あくまで個人的にだが近年のテレビが生み出す“有識者”の傾向を概して観てみれば、1.ニュース解説(「怪説」と当ブログでは呼びたい)や討論会などに、専門の学位さえ有さない自称・有識者やどうてもいい大学の教授らの「番組の常連的」「顔的」な出演が目立つこと。アシスト役のキャスターやアナウンサーらにも品位や教養をも含めて「?」と思える存在が占めていること。みられる人物(ツーショッターが多い)が占めていること。それらの論調の多くが特亜が対日侵略の是として来た論旨(例えば、侵略に邪魔な存在に対する倒閣や日本孤立)と共通していること、などが概してだが挙げられる。言い換えれば、多くのメディアの現出している国害の構図が以上のポイントを抑えることでまざまざと読み取れる。以上をもとに、現下のテレビ番組、ひいてはメディア報道の多くに観られる「怪しさ」の正体がクッキリと観えて来よう。言葉を換えれば、少なくとも以上の点を度外視してメディアの「実態」を本質的に指摘することは困難であることに気付く必要が有る。表題にクリップする誌面(文春)は、「国民が動揺し、政府と世論が離間すればするほど。テロリストが喜ぶという「常識」を、誰か教えてあげてほしい」と結ぶ記事だが。「『報道ステーション』での迷言を残したのは、元経産省官僚で金曜コメンテーターの古賀茂明氏」と。その古賀氏をはじめ、テレビ報道などを通じて盛んな「ゼロミリシーベルト」“運動”で名を馳せた山本太郎氏(参院議員)、岡田克也氏(民主党代表)。ツイッターで安倍批判」と。錚々たる皆さんの「安倍が悪い」連呼の様子を紹介している。その論旨は「安倍が悪い」と共通しており、裏を返せば「イスラム国」による安倍政権罵倒と「同じ」である。いうことは、皆さんは「イスラム国」のそもそもの“お仲間”であろうと。認識すれば判りやすくなる。「安倍が総理をやっている限り」いずれ「日本でもテロが起きる」(要旨)とする古賀茂明氏や山本太郎氏らご自身が「イスラム国と山本太郎となかまたち」の一員として、すでに前哨的な「テロ」を起こしているに等しいのではないか。靖国神社の秋季例大祭に合わせて参拝する意向を表明したことに対し、「日中の微妙な時期だから、安倍晋三首相の考えていることを実現できるような形に配慮すべきだ」と述べた。(APEC)首脳会議での日中首脳会談の実現に向けて配慮すべきだとの考えを示したものだ。こと無いことを国内で騒ぎ立てて「中韓」に突っ込み口や“口実”を与える。多くのメディアに共通している習性だが。「人民網」(人民日報)の提携紙(事実上の子会社)でありコミンテルン系のメンタリティが露骨な「朝日新聞」と、特亜のの「反日」糸引き役の「創価学会(公明党)」がその代表的な存在と謂える。観ればそれぞれの正体が判りやすい。日本の国益には無関係であり、というよりは国害そのものであることは、両者が存在しなくなれば日本にとってどれほどの光明になるか。その一事を良識が考えるだけでも「答え」は明白なはずだ。----------高市早苗氏は靖国参拝を果たせそもそも国々個々固有の内祀事項に対しては、その他の国々が干渉すべき筋合いにはない。日本の政治家が節目、また節目に靖国参拝をなそうとも「中韓」が干渉してあれこれ“問題化”する筋道にはない。“問題化”する方が筋違い甚だしいのであって、非文明国であることを自証するに等しい愚行である。米大統領がアーリントン墓地を訪れて献花する。豪州やニュージーランドの首脳が「アンザックデー」にそれぞれの国の先人に感謝を捧げ、献花をする。それらの内祀事項を干渉する国が有るだろうか。相手が大人しい日本ゆえ、特定の国が自国の惨劇すら棚上げしてわざわざ“問題化”しているのではないのか。その一部の国々の騒ぎを煽り立てているのが、朝日はじめ国籍が問われるメディア(亜)であり、創価学会(公明党”である。暴力団の顔色を窺って“ご意向”にそって悪事を働くチンピラさながらであり、これらの手合いがどう騒ごうとも、心ある政治家諸氏は反応せずに堂々としていれば良い。秋の例大祭は需要な行事であり、本当は参拝したい意志を持ちながら、「中韓」にへっぴり腰でムニャムニャした態度しかとれない一部の政治家諸氏の態度は無惨であり、国護るために命を捧げられた先人に対して失礼千万である。この日本に、先人に胸を張って報告できる政治家が何人いるのだろう。当たり前の原点に立ち還ってこの点をあらためて問わせていただきたい。積年の調査の集大成の意味も込めて、後稿の機会に、創価学会と特亜の反日の図式を明確に記す。南朝鮮のセヌリ党や野党に、また、支那の中国共産党にも「創価学会員」が一人や二人ではなく、ゴロゴロと存在している。それらと創価学会は密接な間柄であり、且つ寄生する我が国の政権の情報を漏れ漏れである。この“政党”をこのまま分離しなければ、残念ながら、折角の自民党政権も思うほど長命にとは行かないのではないか。季節が間近だが、若い学生諸氏はカルトやマルチの巧みな勧誘に注意いただきたい。それについても後稿に記す。都内にある朝日新聞販売店の店主が言う。「突然、朝日の本社から段ボール箱が何箱も届いてね。(粗品)と書かれたのし付きのタオルと白封筒が入っていたんだ。めでたくもないのに赤く印刷されたのし紙で、読者をバカにしているのかと思ったよ」。購入誌面(P164)より「個」の日記の資料として参照-------「朝日の本社から」と表題は、購読者のさらなる離反阻止に努めよとばかりに、朝日新聞の本社が、販売店にタオルと社長名の詫び状(らしき)を送り付けたと。その陳腐な様子を伝える誌面(新潮)である。今後の参考のためクリップさせていただきたい。「タオル」とは云いえ、小ブログが先稿で紹介した「ホットマン」のような日本製の良品ではなく、百円ショップで売られている支那製の類であろうことは推察に難くない。印刷されたのし付きとすれば、朝日新聞の中身(正体)は“親会社”支那製の粗劣品ですと、そう自らをも形容しているにも等しかろう。----------それでも契約打ち切りが続く誌面は、「平身低頭、お詫びにタオルを渡しても、“主人が朝日はダメだ、と言っているので、“ごめんね”などと。購読を打ち切られるケースが続出しているのである」としている。木村伊量>と記された手紙が入っていて、<信頼の回復を目標に、再生へ向けて全社一丸となって精進してまいります。引き続き厳しい目で朝日新聞を見守り、今一度チャンスを与えていただけますよう、お願い申し上げます>と反省の弁が綴られているが、あまり効果がないようだ」として。「結局、この販売店は、先月までに約50件もの契約を打ち切られてしまったという」と記している。巷では、各紙の販売店が洗剤、他景品をダシにしても、産経紙のように「内容を読みたい」購読者が増えるわけではない。して新聞離れが続いている昨今である。朝日新聞(販売店)にタオルを配らせて購読離れを阻止できるのか。その発想がそれ自体が貧相ではないか。良き目に観ても購読者を小莫迦にしている。悪く云えば、購読者は新聞ではなく「紙」の買い取り手程度の認識しかない。その癒えぬメンタリティの裏返しではないのか、とさえ拝考できる。----------タオルなら自らに投げ入れよ捏造、偽装、また捏造の自社の系譜にここで終了のゴングを鳴らすか、タオルは自らの「逃げ」のリングに投げ入れ、廃刊とするしかあるまい。厚顔無恥よ」と詠ませてただき、小メモに添付させていただきたい。読んで思ったのですが、見方によっては酷い判決ですね。「裁判所の判決をもって放送受信契約が成立する」と強弁してNHKの肩を持ち契約手続きを経て支払い義務が生じる放送法64条を思い切り無視しています。産経新聞の前支局長を起訴した南朝鮮の検察当局と思考が似ています。平成28年10月9日付-----この判決を機にNHKは個人に対しても、暴力団のみかじめ料徴収のような強引な手法が横行することが予想できます。貴重なご投稿をいただき感謝します。客室にテレビを設置しているホテルがNHKが求める受信契約締結に応じなかった(要旨)とするご指摘の事例については、たとえば、「NHK」を受信しないように改造したテレビを設置し、受信拒否のスタンスを示していない限り、受信契約の応諾と支払いは止むを得ない事例かと思います。受診しているかどうかの探知も可能とのことで、実際に受信実績が有れば、この件に関しては文句を言えない。世の受信契約「拒否」ブームは、もともとテレビを設置しない。設置していたないから受信契約に応じる理由もないとの、いわば鉄壁のスタンスで臨む人々によるもので、受診しながらも受信契約に応じないというケースとは根本的に異なります。----------但し「裁判所の判決」を免罪符にする可能性もしかし「裁判所の判決をもって放送受信契約が成立する」との判決には、いささかの違和感は否めません。観ないがテレビだけは置いている(=イコール)それで受信契約が成立する、というケースも対象にされかねないからです。世間一般の多くの場面で判決(たとえ地裁でも)は「前例」になります。ご指摘のようにNHKがこの「前例」を免罪符にし、たとえば、テレビを本当に設置していない「無実」の一般人までもが、上述の他に、あるいは、木造の壁一つ隔てたアパートで隣人が所有しているテレビを「貴方の所有」ですね、などと意図的に逆探で“誤認”するなど、あれこれ理由付けされて受診契約の対象にされかねない。した事例も起きるのかもしれません。----------暴力団、在日に甘く、日本人に厳しい言葉は悪くて恐縮ですが、契約・集金人さんの多くは歩合で稼ぐ人たちで「NHKの正社員」ではありません。ゆえに在日・通名系もかなりいると指摘されています。クオリティが問われるケースも有るし、取り立ても“祖国同胞”が多い暴力団や仲間の在日の世帯には甘い。創価学会の拠点や施設にも甘い。一般に、いくら滞納してもそれらの手合いは訴訟の対象にしない。問題が起きると困るという事なかれ主義の慣習がそうさせている、との指摘も有りますが。強気に出て「訴訟」の対象にするのは、比較的大人しい日本人に限られている様子と。数は少ないのですが事例を調べてそこまで判明しています。キーワードは、受信契約や受信料支払いは「国民の義務」との決まり文句です。それで国民ではない在日世帯や、その手が多い暴力団や創価学会には甘いわけだ、という裏解釈も成り立ってしまう。まともな報道、番組作りをするのであれば、幾分かは「テレビ設置」も考えなくもありませんが、朝日新聞さながらのクズ情報をこれでもか、ともらうためにテレビを置こうとは個人的には思いません。時報や天気予報ならどこでも知ることができるし。2014/04/26----------【筆者記】たまに「テレビが無くて困るでしょう」とお声掛けいただくことが有りますが、不便はまったく有りません。気になる顔ぶれ朝日新聞社は2日、慰安婦問題の大誤報を検証する第三者委員会の委員7人を決定したと発表した。中込秀樹弁護士で、委員はジャーナリストの田原総一朗氏ら。日本と日本人の名誉を傷付けた朝日だが、果たして、このメンバーで正当な検証ができるのか。いう表記をそろそろ止めないか、と問わせていただきたい。朝日新聞の一連の実態は、ミスを臭わせる“誤報”というよりは、持ち前の捏造のスタンスによる不実の意図的な造出、虚構の事実化であって、「虚報」とする方がより妥当ではないかと。意図的な捏造、作為的な情報操作による不実報道の造出。このスタンスは「慰安婦問題」に限らず、また“南京大虐殺”に限らず、詳細に追ってみれば世の不可思議、違和感の様々をこれでもかと生み出し“支えて”来た毒紙である。間違っても、“木村社長も日本人だから”とか、“謝罪しているのにまだ叩くのか”といった日本人の良心尺度で測れるものではない体質にあることをここでも確認しておく必要がある。表題は、「朝日新聞社は2日、慰安婦問題の大誤報を検証する第三者委員会の委員7人を決定したと発表した」と。中込秀樹弁護士で、委員はジャーナリストの田原総一朗氏ら。日本と日本人の名誉を傷付けた朝日だが、果たして、このメンバーで正当な検証ができるのか」と問うているが。予想通りの手加減、さじ加減、いい加減が露わであり、良き目に観て、まあ、朝日新聞のご都合「委員会」であろうことは云うまでもなかろう。確かに朝日新聞の社員ではない、という意味で「第三者」とは謂えるが。“委員会”の「7人中4人が“身内”で著書出版」者とは。事実とすれば、子飼い同然の存在を集めたゴミ箱のような“組織”と謂っても過言ではあるまい。「ゴミ箱」に何が出来るのかといえば、朝日新聞への追及逃れの「時間稼ぎ」でしかあるまい。いまこれこれこういう議論をしているところだからと時間稼ぎができる。この件については調査にこれこれ何カ月かかりますと云って、そこでまた時間稼ぎができる。その「逃げ」のための「緩衝剤」でしかない。支那朝鮮からの不法者らがよく使う「手」であり、日本人のメンタリティとは到底謂えないため要注意である。----------木村社長の招致逃れのため紙面は、「同社によると、第三者委は9日午後に最初の会議を開き、2カ月をメドに報告をまとめる。取材や記事執筆に当たった記者らからヒアリングするほか、慰安婦問題に詳しい識者を招いて意見を聞く」と。「そのうえで、慰安婦に関する過去の記事執筆の背景をはじめ、8月に掲載した特集記事の妥当性や、報道が日韓関係と国際社会に与えた影響などを検証するという」としている。拾える一つ目のキーワードは「2カ月」である。答えが判っている作業に「2カ月」をかけるとする事由は、その間に臨時国会は終わっているだろうとする木村社長の「国会(喚問)招致」逃れの意図が露わだ。国会でやりましょうと。お招きするのが一つの方法に違いない。----------委員会より「外国語」発信が先決もう一つ拾えるキーワードは「報道が日韓関係と国際社会に与えた影響などを検証する」とするくだりだ。訂正記事の外国語発信が先ではないのか。それもせずに、汝の記事を検証しても月日は容赦なく過ぎてしまう。言い換えれば、特亜のために、時間を与えるに等しくなる。この逃れのための「第三者委員会」は朝日のご都合として差し置き、国会(喚問)招致の実現を先にと。その詳細が朝日新聞以外から外国語発信されれば、なお良しと拝考する一人である。(数値はPCカウントのみ累算です。最近、FC2側の故障停止が頻繁なため、あくまで正常にカウントされた時間帯のみの数値として、参照いただければ幸いです。