13:15利益剰余金の金額363,790は、下記の金額を合算すると計算できます。P社322,000S社220,000(2)1△162,500+30△2002△3,5003△18,0004△14,000+20,0006+607+200△300利益剰余金の計算は連結修正仕訳がすべて正しくかけたうえで集計を正しく行わないといけません。このため正解は困難ですので、試験で解答する必要はありません。本問では予め金額を与えているのもこのような理由からです。21:21承知しました。ありがとうございます。20:42初めまして。いつもお世話になっております。連結会計の件で質問させて頂きます。利益剰余金(期首)の合計の仕方が分かりません。貸倒引当金と、売上原価は別に計算されているのでしょうか?自分なりに考えてみましたが、理解出来ませんでした。(解説の見落としもあるのかもしれません...)勉強不足で申し訳ありません。ご回答のほど、よろしくお願い致します。16:06続けて失礼いたします。上記の件、テキストの解説を読み落としていました。自分で理解してみようと思います、申し訳ございません。分からないところが出て来ましたら、よろしくお願い致します。17:37総仕上げ問題集をお使いくださり、ありがとうございます。連結修正仕訳は、資本連結と成果連結の2種類があります。資本連結の開始仕訳と成果連結の開始仕訳(貸倒引当金の調整と未実現利益の消去)は別々のものですので、合算しません。成果連結の開始仕訳もそれぞれ別の意味を持っているもので、合算することはありません。資本連結と成果連結の違いは、テキストCH15-01に書いてありますので、復習してみてください。15:10初めまして。税効果会計のところで質問なのですが。反対側に繰延税金資産を書く。』とありますが、こういうものだと思って覚えてしまっていいのでしょうか?勘定科目の関係性がいまいちわかりません。15:17テキストをお使いくださり、ありがとうございます。いうものだと覚えてしまった方が良いです。私も会計士受験時代は、仕訳が書けることが最初でした。受験する場合に理論的な内容を学習しますが、簿記2級では理論的な理解は不要です。詳しく説明しますが、法人税法が絡んできますので難しくなりますので、理解が難しいようでしたら、前半だけ読んでみてください。この説明は覚える必要も理解する必要もありません。簿記2級では税効果会計の入り口だけ学習します(3つの取引に限定)ので、全体的な理解は困難ですから、「仕訳だけ書ければOK」と思って大丈夫です。実務的には税理士や会計士レベルの知識がないと税効果会計の処理をすることは難しいです。発生することはありません。下記の例1と例2では、例1の場合だけが税効果会計の対象です。減価償却費2,000企業会計と税務会計の計算の違いについて、すべてが税効果会計の対象ではありません。特定の取引だけに限定されています。例2のケースは現実でもほとんどないため、日商簿記に関わらず、資格試験では学習しない内容です。◆後半(参考程度に)実際の会社では、税法の耐用年数で固定資産の償却を行うことがほとんどです。税法の耐用年数より短い耐用年数を使う場合とは、過酷な使用により備品がすぐに壊れる場合で、会社によっては発生します。これが税効果会計の対象となります。税法の耐用年数より長い耐用年数を使える、と想定されている場合でも、計算上では税法の耐用年数を使います。耐用年数が長くなると、当期の減価償却費の金額が減るため、当期の納税額が増えてしまいます。このため、経営者にとって当期の納税額が増えてしまい、手元にある使える現金が減ってしまいます。企業会計の耐用年数を、税法の耐用年数より長くするメリットはありませんので、例2が出てくることはほとんどないといえます。23:30お忙しい中、説明して頂いたのに理解出来ませんでした。理解しようと思うと、今まで理解した部分がグチャグチャになりそうなのでこういうものだと思って仕訳を覚えます。ありがとうございました。09:20連結第3年度、第4年度の問題も試験で出題されますので、勉強しておいた方が良いです。16:52お忙しい中申し訳ございません。2021年度版のテキスト&問題集を使わせて頂いていて、解答用紙をダウンロードしました。c15が見当たらないのですが今後追加されるご予定はございますか?こちらに質問してしまい申し訳ございませんがよろしければご回答ください。12:33テキストをお使いくださり、ありがとうございます。ご迷惑をおかけして大変申し訳ございませんでした。出版社に連絡しまして、Ch15以降が入ったものをアップロードして頂くようにお願いしました。更新されるまでお待ち頂けますと幸いです。