日本軍に属していたエージェントが、サルヌインの指令を受けて、爆弾を仕掛けたと考えられます。先ほど名前がでたナウム・エイチンゴンという諜報員は、トロツキー暗殺を指揮したことで知られています。モスクワの命令で、別々に関与したと思われます。所属していた組織も異なりました。サルヌインは軍の特務機関であるGRUの所属だったのですが、エイチンゴンは政治的な特務機関であるKGBに属していました。1924~29年のみ、この2つの機関が一緒に活動したことはありましたが、この2人に関係があったかどうかはわかりません。1927年に、張作霖は満州への共産主義の侵入を防ぐために、自分の軍隊を使って、ソ連の大使館員らを拘束しています。それも理由の一つでしょう。彼もサルヌインの部下の一人です。ヴィナロフは、張作霖爆殺時に隣の車両に乗っていたという話があるのですが。ヴィナロフの調査もかなり行ったのですが、彼が張作霖の事件に関与しているという資料はありませんでした。ヴィナロフはもともとブルガリア人で、事件当時中国にいたのは、確かなのですが。彼は後に『秘密戦の戦士』という自伝をブルガリアで出版しているのですが、その中には張作霖の隣の車両に乗っていて、事件直後に撮影したという写真が掲載されています。1920年に上海でゾルゲに会ったとも書いています。本のことも、ゾルゲのことも、初めて聞きます。ヴィナロフはサルヌインの一番大切な部下でしたから、爆殺しようとする人間の隣の車両に乗せるかどうか・・・。爆弾がどこに仕掛けられていたかに関しても、いろいろな説がありますね。貨車の天蓋が破れた写真が残っていますが、それから考えると、爆発は明らかに車内で起こったはずです。定説では、立体交差の上側の線路の橋脚に爆弾が仕掛けられたとされています。私は爆弾の専門家ではないので・・・。ヴィナロフが隣の車両にいたという話が本当であれば、彼の安全を考えると、爆弾は車内にあったと考えるべきでしょう。動いている列車の一両だけを外から狙って爆破するのは、大変難しい。TNT(高性能爆薬)を使ってなら実行可能でしょう。張作霖爆殺のように、わずか300キロの黄色火薬ではそこまでの爆発は期待できません。橋脚に仕掛けたとすると、確実性が非常に低い手段をとったことになります。線路の下で爆発したのであれば、車両は脱線しているはず。これらを考えると、私も車内に爆弾があったというのが、一番理に適っていると思います。事件の直後ですが、イギリスの陸軍情報部極東課が本国に、「ソ連の工作だ」という報告をしたともいわれています。日本政府が「関東軍の仕業」と発表したので、改めて再調査をしたそうですが、それでも結論は「ソ連の工作」で変わらなかったというのですが・・・。英語の資料は手に入らないので、その話の詳細は知りません。東京裁判でも、日本人の実行者や命令者の証言があり、関東軍犯行説が定説化していったのです。東京裁判でも、ニュールンベルグ裁判でも、ソ連は自国の国益のために、日本人を含む多くの証人に偽証をさせているのです。これらの裁判の証言を信用してはいけません。東京裁判において張作霖爆殺は、河本大佐の指示によって行われたとされました。裁判当時中国の太原収容所に収監されていた河本本人を、中国は出廷させていません。彼が本当に指示を出しているのなら、裁判で証言させた方が中国側に有利なはずです。この対応からも、私は謀略戦の匂いを感じます。コミンテルンの陰謀によって、日本は戦争に引き込まれた私はプロホロフ氏に来日を依頼したのだが、彼は家庭の事情を理由にその場では「絶対に行けない」と拒絶した。日本に帰国後再度打診すると、即座に「行きます」と返事があった。プロホロフ氏は来日し、私は記者会見を設定したが、日本の歴史を大きく変えるとも言える重要な記者会見にも拘わらず、大手メディアはこれを黙殺し一社も参加しなかった。)で明らかになった」と大々的に報道すべきなのに。そもそも当時は中国には真っ当な政府はなく、各地を軍閥が争いながら統治していた。共産党軍(毛沢東軍)と戦っていた軍閥の指導者の一人が張作霖であり、彼は親日派軍閥であったため、日本側に張を殺害する理由は全くなかった。当時、張作霖爆殺がソ連特務機関の手によるものだと明らかになっていれば、その後張作霖の息子の張学良が共産党軍のいいなりになり、一九三六年に西安事件(国民党の蒋介石の身柄を拘束して国共内戦の停止を迫り、第二次国共合作を認めさせた)を起こして第二次国共合作が成立することもなかった。日中関係はもっと穏便なものになっていただろう。一九三七年の盧溝橋事件での一発目を誰が撃ったのか。中国共産党の宣伝パンフレットには、劉少奇の指示で事件を起こしたという手柄話が記載されている。これが事実だとすれば、日本軍と国民党軍を戦わせて共産党が漁夫の利を得るという謀略にまんまと嵌められたことになる。ちなみに日本軍は北京議定書に基づいて盧溝橋に駐屯しており、国際法的には合法的な行為だった。メディアや教科書がいう一方的な侵略というのは全く誤りである。)が起こり、日本での反中感情は一気に高まりを見せ、支那事変(日中戦争)の大きな背景となった。この通州事件も、日本の反中意識を高めるために、コミンテルンが背後で動いて起こしたといわれている。そのすぐ後の八月には、中国軍が日本海軍陸戦隊にいきなり攻撃を仕掛けてきて、日本人や多くの外国人が居住していた上海の租界を襲撃した第二次上海事変が起こる。この中国軍に日本軍が反撃し、南京に逃げた蒋介石を追って南京を陥落させた南京攻略戦へと繋がっていく。論理的に考えればあり得ないことが、歴史として語られている。カ月後の人口が二十五万人というのがわかっているのに、三十万人を虐殺というのは計算が合わない。朝鮮半島で慰安婦にするために二十万人も強制連行したのであれば、それに対する抗議の記録が少なくともいくつかは残っているはずだ。南京事件も慰安婦強制連行もなかったということだ。中国も韓国も自分たちの行動を棚に上げて、これらの虚構に基づく日本への非難を繰り返す。軍事パレードを今年も行おうとしていてこれに韓国の朴槿恵大統領が参加しようとしているなどは噴飯ものだ。唱える韓国もベトナム戦争時に住民虐殺を繰り返し、韓国軍の為にベトナム人を使っての慰安所を設営していたのだ。虚構を中・韓が主張し続けるのは自国の国益のためであり、それは国としてはある意味当然の行為だ。問題なのは、中・韓に同調する反日日本人であり、彼らが支配する反日メディアや反日政党だ。蒙古襲来にも黒船にも、日本は外敵に団結して対抗した歴史がある。戦後の日本は、朝鮮やかつてのドイツのように国土を分割されているわけではないが、GHQによって考え方を分割されてしまっている。一日も早く近現代史を検証して、真実の歴史を取り戻し、自虐史観から脱却しなければならない。アメリカの原爆投下の呪縛を解き、真の日米友好を八月十四日に安倍首相が戦後七十年談話を発表する。これまで「侵略」や「謝罪」を盛り込まないとしていた安倍首相だが、九月の総裁選を無風で乗り切るためには、親中派の二階氏の支持を得る必要があり、さらに公明党の理解も必要ということで、事実ではないと知りながら談話で「侵略」とそれに対する「謝罪」に触れることになるのだろう。五十年の村山談話、六十年の小泉談話に引き続いて侵略を謝罪することになれば、歴代首相の発言としてこれが世界の常識になって定着してしまう危惧を私は感じる。急務なのは、自虐史観から脱却した先の大戦の総括だ。これをしっかりと行わないと、日本は永遠に貶められ続けることになる。ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(戦争についての贖罪意識を日本人の心に植え付けるための宣伝計画)に基づき、アメリカはプレスコードや東京裁判などで日本人に自虐史観を刷り込んだ。それはアメリカが原爆投下の呪縛に囚われているからだ。先の大戦末期、アメリカは議会機密費で開発してきた原爆を実戦で使用するために、日本の講和条件が天皇制の維持(国体護持)にあるということを暗号解読などで十分知りながらも、日本からの講和の申し入れを一切無視した。原爆実験の成功直後に躊躇うことなく有色人種国日本の広島と長崎に無警告で原爆を投下した。アメリカの原爆投下の目的は、戦後の世界覇権を握り、アメリカの支援によって軍事モンスターにしてしまったソ連を牽制することだった。日本との戦争が終われば、力を得たソ連によってユーラシア大陸全域やアフリカ大陸もが赤化され、それに対抗するために第三次世界大戦が勃発し、世界中で一千万人以上の人々が戦死傷する可能性があったからだ。原爆投下は、世界で最初に人種差別撤廃条項を提案した日本に対する白人至上主義(白人が最も優秀な人種で、他の民族は劣っている)の意識もあっただろう。原爆投下したアメリカが「悪い国」にならないために、「悪い国日本」にアメリカが原爆を投下して、民主主義の「良い国」にしたという形を作らなければならなかった。アメリカは戦後まもなくして、プレスコードを作り言論を統制し、都合の悪い本を集めて焚書し、戦前の有力者二〇万人を公職から追放して、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムに基づき、日本人に日本は悪い国だと刷り込み、南京虐殺や従軍慰安婦など事実ではないとわかっていながら、中・韓が主張することを黙認してきたのだ。日本が今やるべきは、このアメリカの呪縛を解いてあげることだ。そのためには、日本には不幸だった原爆投下だが、結果としてこれが第三次世界大戦という「熱戦」を「冷戦」に変えたと、日本がきちんと理解してあげることだ。今年の広島の平和記念式典には、アメリカからはケネディ駐日大使に加え、ガテマラー国務次官も出席することになった。日本が原爆投下の意義を評価することで、いずれアメリカ大統領も式典に参加し謝罪を表明する。すればアメリカ人をはじめとして世界中から平和を尊ぶ人々が広島と長崎を訪れるようになるだろう。東アジアでは中国が膨張する一方で、アメリカが日本の防衛費に相当する五兆円もの軍縮を毎年行って撤退しつつあり、力の空白域が生まれてきた。この空白域を日本が埋めなければ平和が維持できない。作り、東シナ海や南シナ海における中国の海洋覇権に対抗していくべきだ。そんなことをインドへ向かう機中にて思い描いているのである。