03-4405-7431コンテンツマーケティングで成果をだしたいBtoBマーケティング&セールス担当者のためのメディアInnovaブログメルマガ読者27,000超!イノーバのメルマガ登録はこちらから!Eメール*ホームブログコンテンツマーケティングソーシャルメディアの効果測定で知っておくべきポイントとは?ソーシャルメディアの効果測定で知っておくべきポイントとは?ツイートするコンテンツマーケティング2014.10.24TwitterやFacebookなど、企業マーケティングにおいてソーシャルメディアの活用は、当たり前のように行われている。その反面、SNSでは拡散した後のユーザーのコメントがどうなっているか、また、どこで話題になって広がっているかなど、明確に収集できる数値だけでは測れない効果もある。これらをどのように測定するかは、マーケティング担当者にとって頭の痛い話だ。ソーシャルメディアのマーケティング担当者の仕事は、マーケティング、ブランドマネジメント、口コミ、バイラルマーケティング、ネガティブな発言への対応、広告、異なるメディアチャネルのアカウントの管理など、複雑化している。ソーシャルメディアの効果測定には、数字での裏付けが難しい、高レベルな課題が山積している。It」の記事を基に、ソーシャルメディアの効果の有無を検証する際の課題と、それに対処する際のヒントを紹介しよう。1.ソーシャルメディアでのデータ収集・管理は複雑化する一方まず、ソーシャルメディアでのデータ収集が複雑化する主な理由には、以下がある。平均で7つ、15%の企業では10個以上のソーシャルメディアを利用している(※)。利用しているソーシャルメディアが多ければ多いほど、データ収集は困難になる。2013)・複数のソーシャルメディアのアカウント管理ソーシャルメディア担当者は、複数のソーシャルメディアのアカウント管理が必要になる。Facebookの「いいね!」・コメント・シェアと、Twitterのお気に入り・リプライ・リツイートでは、何がどのくらいの価値を持つのかなどの基準が曖昧だ。いった課題には、自動的に複数のソーシャルメディアからデータを取り込めるツールやプラットフォームを利用して、膨大な作業量を緩和することを試みよう。よって左右される面があり、担当者が適切な対策を行うことを困難にしている。・コンテンツにまつわる全てを管理するのは無理がある製品ニュース、プロモーション、ブランド表現など、コンテンツにまつわる全てをソーシャルメディア担当者が管理するには限界がある。・外部イベントによる影響が無視できない例えばワールドカップのように、ソーシャルメディアはニュースやイベントなどの影響を受けやすい。その結果、時系列でのデータの比較などが行いにくくなる。・並行して行っているキャンペーンやイベントの効果測定の困難さ複数のキャンペーンやイベントが同時に行われている場合、ソーシャルメディアがそのキャンペーンやイベントに与えた結果を分離して効果測定することは、きわめて困難。否定的なコメントは、相互作用しやすいーシャルメディアに影響を及ぼすので、効果測定をさらに複雑化する。これらのことに対処するためには、コンテンツに基づいてメッセージをタグ付けし、分類する自動化ソリューションなどが必要になる。データ内で潜在的に影響力のある変数を特定しなければならない。3.エンゲージメントの分をどう見積もるかユーザーが共感をし、ネット上でその共感が広まる「エンゲージメント」活動の効果を簡単に測る方法がないため、ソーシャルメディアの影響を実証するのは困難だ。最初の投稿は追跡できるが、一方で、サイトを離れてからのエンゲージアクティビティは追跡できない。「いいね!」やコメントは、ポストのフィードランキングを高め、上位に上がりやすくなるが、要因を明確に分析するのは難しい。・エンゲージメントごとに定量化する難しさシェアやリツイートが、実際にビジネスにとっての価値がどの程度か見積もることは非常に難しい。Investment)をソーシャルメディアで実証することは容易ではない。これらの課題に対しては、人口統計データに基づく顧客プロファイル化や、販売データと外的要因や顧客動向を掛け合わせたパターン化など、従来にはないアルゴリズムを確立することなどが、今後期待される。ソーシャルネットワークを利用した分析の未来ソーシャルメディアは、もっとも複雑なマーケティング・チャネルのひとつといえる。それはまた、複合的なマーケティングやその戦略に向けて、高い可能性があることを意味する。上記のように、現状ではさまざまな課題があるが、ソーシャルマーケティングはますますデータ駆動型になりつつあり、技術やツールの進歩により、これら課題が解決するのも時間の問題といえるだろう。ソーシャルメディアの効果をより正確に導き出すため、ソーシャルメディアの効果に関わる多数の問題を整理することから始めよう。自社で解決できることとそうでないこと、自前のツールでできることと新規のツールが必要なものとに選り分けていくところから取り組んでみてはいかがだろうか。