2021.12.02公式ホームページをリリース致しました。地震大国である日本は、数年に一度の頻度で大きな地震が起きることが多いです。そんな時のニュース映像を見て、このように「地震への対策」をしておきたいと思った人は多いのではないでしょうか?そして、1番の心配どころは「自宅が倒れてしまわないか」という点ですよね。大事な家族や財産を守るためには、自宅が地震の影響を受けないことがとても大切です。弊社では、皆さんのお宅が大きな地震に耐えることができるか判断する「耐震診断」を行っています。「大きな地震に備えておきたい」という人は、気軽にお問合せください!耐震診断って何?冒頭でもお伝えしましたが、耐震診断というのは「大きな地震に住宅が耐えられるか」を判断するものです。基本的には、旧耐震基準と呼ばれる「昭和56年5月31日まで」の建築確認で使われていた基準で建てられた建物が、現在も使われている新耐震基準において適合されているかを確認する作業になります。平成28年に起きた熊本地震では、旧耐震基準が適用された建物が倒壊するなど大きな被害を受けていました。そのため、旧耐震基準が適用されている建物については、できるだけ早く新耐震基準にも適合しているのかを確認する必要があるのです。新耐震基準でも安全ではない?昭和56年6月1日以降に適用されている「新耐震基準」で適用されているから、100%大丈夫というわけではありません。熊本地震においては、新耐震基準が適用された建物においても倒壊などの被害が起きています。「平成6年に建てているから大丈夫!」と安心しきってしまわないように注意しましょう。地震への強さは築年数でも変わる地震に対する強さは、築年数によっても異なります。それは、下記のような状況が変化していくためです。同じ間取りで住宅を建てたとしても、10年後、20年後の耐震性は変わります。そのため、新築から10〜30年程度、又はそれ以上経過している場合は、図面を用意していただく他に、現地調査を行わせていただくことがあります。耐震診断から耐震補強工事へ弊社では、耐震診断を元にした「耐震補強工事」も行っています。補強が必要であると判断された場合は、補強を行い、大きな地震に備えましょう。耐震補強について耐震診断が必要である理由は3つ!耐震診断が必要である理由は下記です。1家族や資産を守るため2自宅避難で済ませられるように3環境への配慮も・・1つずつ確認していきましょう。耐震診断が必要である理由1家族や資産を守るため耐震診断は「地震によって住宅が倒壊しないようにするため」に必要なものであり、それによって家族や資産を守ることができます。地震から守りたいものといえば、命と自分たちの財産です。耐震診断を行い、適切な補強工事を行っておくことで、倒壊を防ぎ、地震の揺れを乗り越えることができます。大きな地震の後も、変わらずに生活を続けていくことができるのは、最大のメリットでしょう。耐震診断が必要である理由2自宅避難で済ませられるように耐震診断と補強工事を行っておくと、「自宅避難」が可能になります。大きな地震の影響で、自宅が倒壊や半壊などの被害を受けた場合、避難場所は学校などの公共施設です。東日本大震災や熊本地震においても、地震があったその日だけではなく、その日から何年も避難所で生活をしている人が多くいらっしゃるのを、ニュースで目にしたことがある人は多いのではないでしょうか?そんな時「自宅で暮らし続けられたら」と思いますよね。倒壊を防ぐだけではなく、住み続けられる状態であることも、とても大切です。大事な家族みんなで自宅にいられるように、住宅の強度を確認し、適切な補強を行っておきましょう。住宅が倒壊した場合、使われていた木材や合板は廃材となります。そこに新しい住宅を建築する際には、新しい木材や合板が使われることになるため、大量の資源が使われることになるでしょう。耐震診断と補強工事を行い、被害を防ぐことで、木材などの資源をそのまま使い続けることができるのです。木材などの資源は、永久につくり続けられるものではありません。SDGsの考え方に沿って、大事に使い続けることが大切です。皆さんの可愛い子供や孫が、大人になった時にも「綺麗な地球環境」であるように、住宅においても環境への配慮をしていきましょう。東京都で耐震診断を行うなら弊社へ!今回は耐震診断について解説してきました。弊社では、耐震診断の結果に基づいた耐震補強工事も承っています。お気軽にお問い合わせください営業時間8:00〜20:00土日祝日対応01.情報入力02.内容確認03.送信完了お問い合わせ、要望がございましたら、以下のフォームに必要事項をご記入いただき、プライバシーポリシーをご確認の上、送信してください。ホームテックワン(以下、「当社」といいます。)は、個人情報及び個人データの取扱いについて、以下の通りプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」といいます。「個人情報データベース等」とは、当社が、1.氏名、メールアドレス、本サービスの利用履歴を含む個人情報(個人情報保護法第2条第1項に定義される個人情報を指します。)をコンピュータを用いて検索できるように体系的にに構成したもの及び2.コンピュータを用いないものであっても、これに含まれる個人情報を一定の規則に従って整理することにより、特定の個人情報を容易に検索することができるように体系的に構成した情報の集合物であって、目次、索引その他検索を容易にするためのものを有するものを言います。利用方法から見て、個人の権利利益を害する恐れが少ないものとして、以下のいずれにも該当するものを除きます。「個人データ」とは、個人情報のうち、個人情報データベース等を構成するものをいいます。第2条(法令の遵守)当社は、個人情報保護法その他の法令及び関連するガイドラインを遵守して、個人情報及び個人データを取り扱います。第3条(利用目的)当社は、以下に定める目的の範囲内で個人情報を利用します。(1)お客様のからのお問い合わせに対応するため(2)お客様に対する各種ご案内・ご連絡のため(3)お客様に対する各種サービス・商品提供のため(4)サービス・セミナー・イベント等のご案内のため(5)メールマガジン配信のため(6)当社のその他マーケティング活動のため(7)当社の採用選考のため(8)当社従業員の雇用管理のため第4条(安全管理措置)当社は、個人データの漏えい、滅失または棄損の防止その他の管理のために必要かつ適切な安全管理措置を講じます。個人データを取り扱う従業員に対して、必要かつ適切な監督を行います。第5条(個人情報保護マネジメントシステムの改善)当社は、個人情報保護マネジメントシステムを管理・運用し、当社を取り巻く環境の変化と実情を踏まえ、適時・適切に見直して継続的に改善をはかります。第6条(個人データの第三者提供)当社は、次に掲げる場合を除いて、あらかじめお客様の同意を得ることなく、第三者に個人データを提供しません。第7条(Googleアナリティクスの利用)当社は、本ホームページを利用するお客様のプライバシーの保護、利便性の向上、広告の配信及び統計データの取得のため、Googleアナリティクスを使用する場合があります。Googleアナリティクスは、Cookieを用いてトラフィックデータを収集しますが、収集されるデータは匿名であり、個人情報を含むものではありません。詳細については以下のGoogleのウェブサイトをご覧ください。第8条(個人データの開示等)当社は個人情報保護法の定めに基づき、個人データ(当社が開示する権限を有するものに限ります。いか、本条及び次条において同じ。)の利用目的の通知又は個人データの開示を求められたときは、ご本人からのご請求であることを確認の上で、遅滞なく通知又は開示を行います(当該個人データが存在しない時にはその旨を通知いたします。個人情報保護法その他の法令により、当社が通知又は開示義務を負わない場合は、この限りではありません。個人データの利用目的の通知又は開示に先立ち、手数料として1件あたり1000円をご負担いただきます。第9条(個人データの訂正及び利用停止等)当社は、個人情報保護法の定めに基づき、(1)個人データの内容の訂正(追加又は削除を含みます。以下、本条において同じ。)を求められた場合、及び(2)個人データの利用停止(第三者提供の停止を含みます。以下、本条において同じ。)を求められた場合には、ご本人からのご請求であることを確認の上で遅滞なく必要な調査を行い、その結果、当社が必要と判断したときは、個人データの内容の訂正又は利用停止を行い、その旨を通知します。訂正又は利用停止を行わない旨の決定をしたときは、その旨を通知いたします。個人データの内容の訂正又は利用停止に先立ち、手数料として1件あたり1000円をご負担いただきます。第10条(お問い合わせ窓口)個人データの取扱いに関するご質問又はご苦情は、お問い合わせフォーム又は以下の窓口にご連絡ください。祝祭日を除く9時-20時)第11条(プライバシーポリシーの変更)当社は、必要に応じて本ポリシーを変更することがあります。法令上同意が必要になるような変更を行う場合、変更後の本ポリシーは、当社所定の方法で変更に同意した方に対してのみ適用されるものとします。当社は、本ポリシーを変更する場合には、変更後の本ポリシーの施行時期及び内容を当社のウェブサイト上の表示その他の適切な方法により周知、又は通知します。2021.12.02公式ホームページをリリース致しました。Reserved.0120-489-024【営業時間:8:00〜20:00】お問い合わせ。