#企業審査2015.01.30ツイート[企業審査人シリーズvol.69]「財務諸表分析表はご覧いただいていますか?」と、49万頭の牛飼い・小滝が青山に聞いた。「ええ、参考にさせてもらっています。「ええ、ときどきここに載っている以外の比率を出すときは、自分でやってますけど、たいていはここの比率で足りますね。「『業界内ランク』ですね。同業、つまり同じ産業分類コードの会社の中での、分布状態を示しています。Aランクは上位20%未満に入っているという意味で、逆にEは下から20%未満という意味です。BとDはそれぞれ20%以上40%未満、Cは40%以上60%未満という真ん中になります。「基準比率は、正確には業界黒字企業の平均です。黒字企業というのは、弊社では経常利益が黒字で、かつ債務超過ではない会社を指しています。赤字企業や債務超過の会社だとマイナス値で相殺されてしまう指標もあって、黒字企業の数値を載せた方が参考になるだろう、という考えです。当社の場合は中小零細企業のデータを多数扱いますし、赤字企業の母数が多いので、そうなっているのだろうと思います。基準比率と別にあえて業界内ランクを示しているのは、平均と分布が異なるためです。ありがとうございます。何を聞いても即答ですね」と青山が笑顔を返した。確かに損益分岐点は自分の会社の分析をするときに見ることが多いって言いますので。費用を固定費と変動費に分解して、売上がどこまで減ると赤字になるか、がわかります」と小滝が答えた。「当社の中でどのように分けるかのロジックを持っています。販管費はさきほど言った以外のものを振り分けます。営業外収益と営業外費用は、営業外費用合計から営業外収益合計を差し引いた金額を、便宜上固定費に加算しています。いう作業は、自分の会社の経理データなら細かく分けられますが、私たちはできあがった決算書から生成するので、科目で分けていくしかありません。14項目を掲載しています。個別指標の説明は省きますが、財務内容の良否や改善状況をざっくりと押さえるには手っ取り早い表なので、経験が浅いうちはまずこれで良否のイメージを付けてから、貸借対照表や損益計算書を見ていくのも方法です。良否の原因を探るには、やはり貸借対照表や損益計算書を読み解かなければなりません。粗利益率が大きく変動しているという場合、その会社の実態の利益率が変わっている場合と、原価と販管費の計上方法をその期に変えた場合があり、こうしたことは原票を見ないとわかりません。刑事ドラマのように「証拠は現場に落ちている」わけで、分析結果だけでの判断は机上の捜査と同じく、危ういのです。分析表で大勢をつかむ上では、『業界内ランク』と改善状況を示す『矢印』を参考にしましょう。DランクやEランクの表示は倒産企業に多く見られる傾向であり、シグナルと見て理由や程度を探ることが重要です。ランクのすぐ上にある矢印はその指標の改善傾向を示しています。良くなっているのか、悪くなっているのかを見ましょう。評点と同様、「趨勢」はその時点の良否と同じくらい、重要な情報です。損益分岐点分析も参考に損益分岐点分析はよく知られる経営分析で、損益計算のすべての費用を、家賃や固定給といった売上に関係なく一定に発生する「固定費」と、材料費や外注費など売上に連動して増減する「変動費」に振り分けて、その会社の売上がいくら以上あれば黒字になるのかを、グラフで示すものです。グラフは売上高と総費用の2本の線から成りますが、売上高の線は0からスタートし、総費用の線は固定費の総額からスタートします。(=利益が0になるポイント)になります。売上高が損益分岐点を超えると、黒字幅が増えていきます。と実際の売上高の差を実際の売上高で割った指標を表示しています。経営安全余裕率が10%の場合、売上高が10%減少しても赤字にならないということを示します。“今”と“これから”を、しっかり見極める企業信用調査https://www.tdb.co.jp/lineup/research/index.htmlあらたに取引を始めるとき、既存取引を拡大するとき、同業他社を分析するとき、必要なのは正確な情報です。帝国データバンクはインターネットなどからは得られない、現地調査による情報と長年のノウハウを基にした情報分析力で、精度と鮮度の高い信用調査報告書を提供します。ビジネスシーンにあわせた信用調査報告書の活用方法や調査報告書の読み方資料などをご覧いただけます。~安全余裕な朝~損益分岐点を求めるのに必須な固変分解についても説明しています。考え方と活用方法について詳しく掲載しています。前編|財務会計のイロハのイ前編では、損益分岐点とは何かについて、分析方法を噛み砕いてより分かりやすく説明しています。後編|財務会計のイロハのイ後編では、損益分岐点分析で出てくる独特なキーワードについての解説をしています。分析方法と合わせて、キーワードの意味も理解していきましょう。「取引先診断レポート」を無償でご提供いたします。個人情報の取り扱いについて運営会社について(TDBオフィシャルへ)。