ニュースサイト【ダイヤモンド・チェーンストアオンライン】このページではJavaScriptを使用しています。調査:ニールセン・アイキュー・ジャパンクリップTweetPocketコロナ禍も3年目を迎え、ウィズコロナ、アフターコロナの世界が見えてきた。消費者の行動が変容するなか、店舗に求める価値も刻々と変わっている。より、小売業の競争は激化し、限られたパイの奪い合いがさらに激しさを増している。した難しい時代に、小売業が生き残るためには、「ショッパー(購買者)の支持を得る」「ショッパーが行きたい店をつくる」ことである。これは、一人でも多くのショッパーを自店のファンにすることであり、それはすなわち自社・自店のブランド力を強化することと同義となる。第4回となった「小売業ブランドパワーランキング」では、この観点から「ショッパーからみた小売業」を俯瞰し、自社、自店の実力を可視化したうえで、アフターコロナを勝ち抜く強い小売業、店をつくるための方策を提案する。同時に、前年と比べて大きくブランドパワーを伸ばした企業トップにインタビューを行い、その躍進の秘訣を尋ねた。:ショッパーの購買行動を3部構成(1業態利用実態、2小売チェーンの評価、3ショッパーの習慣)により明らかにする。担当:柳橋(E-mail:JPNCIwebmaster@nielseniq.com)お客に選ばれるためのブランド力を測る!1人でも多くの顧客に選ばれるチェーンになるためには自店のブランド力を高めることが近道である。2021年も20年に引き続き、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言、まん延防止措置などの規制により、レジャーや外食などには行政による規制がかかる時期の多い一年であった。ワクチンの普及や規制緩和などにより、最近では少しずつ日常の生活を取り戻しつつある。半面、日常の買物行動においては「必要なものを最小時間で購入する」という意識が続いており、そうしたお客の買物動向がコロナ以降の“ニューノーマル”として定着し始めている傾向が見られる。した中で、1人でも多くの顧客に選ばれるチェーンになるための自店のブランド力をどう測ればよいのだろうか?そのブランド力を数値で可視化したものが、「ブランド力総合指標」である。ニールセンIQでは小売チェーンに特化したブランド力総合指標を「ストア・エクイティ・インデックス(SEI)」と呼んでいる。このSEIスコアはニールセンIQが長年世界60カ国以上で実施してきた「ニールセンIQ・ショッパートレンド調査」において、毎年計測しているものである。今までの計測実績からSEIスコアと小売企業のマーケットシェアには強い相関があることがわかっており、SEIスコアが高いほどマーケットシェアも高くなる。裏を返せば、マーケットシェアを高めるためには、SEIを上げることが最も効率的な方法の1つであるといえる。今後国内人口が減少するなかで、いかにマーケットシェアを高められるかが、企業の成長と存続のために欠かせない要素となってくる。SEIを高めるためには具体的にどうするべきか。SEIの構成要素を理解し、そのうちの重要な項目をモニタリング、改善していくことが必要である。現状分析から優先順位の高い項目を選び、そこを重点的に改善することが効率的な方法となる。SEIを上げるにはどうすればよいかでは、SEIの構成要素を説明したい(図表❶参照)。SEIは、小売チェーンに対する個々の消費者の態度を基にスコアが定められる。具体的には、消費者が小売チェーンに対して、1ストアロイヤルティを感じ、2価格のプレミアム性に対する受容性が高く、3店舗立地の受容性が高い、ほどSEIスコアが高くなる。この「消費者の態度」に影響するのが、4ブランド認知、5購入検討のリストに入ること、6ブランドイメージ項目での評価といった「消費者の認識」となる。6ブランドイメージの中でも、とくにSEIスコアへの貢献度の高い重要イメージ群は優先的に強化すべきポイントとなる。ゆえに、SEIを向上させるための具体的なアクションに落とし込む場合には、これら456の指標に着目し、自社の強み・弱みがあるかを探り、対応していくこととなる。ちなみに、SEIスコアは0~10の指標で表される。次項以降で掲載している各ブランドのスコアがそれだ。SEIスコアは3を超えると高いブランド力を有し、2を超えると中程度のブランドパワーであると考えてよい。その一方で、1を下回るとそのブランド力は弱い状態といえる。業態によっては全国だけでなく国内エリア別のSEIも掲載した。自社が強いエリアと弱いエリアを確認するのに役立ててほしい。今回、日本市場の調査は、食品スーパーと総合スーパー、ドラッグストア、コンビニエンスストアの3業態で、サンプル数5000人超(ドラッグストアは2606人)で実施した。調査時期は21年12月であり、新型コロナウイルスの感染者が一時的に減少し、緊急事態宣言やまん延防止措置がすべて解除された時期である。コロナ直前期の20年(19年12月実施)、コロナ真っ只中の21年(20年12月実施)との結果と比べてみると、アフターコロナの消費者の姿を知るためには適当なデータであると考える。次項以降は有料会員「DCSオンライン+」限定記事となります。広告掲載のご案内コーポレートサイト雑誌取扱店舗1970年4月に設立された「流通ビジネスを元気にする」流通情報出版社です。ツールの企画制作、セミナーの企画運営など、流通業界を中心に幅広く事業を展開しています。