本ニューズレターではそのアンケート結果の詳細についてご紹介します。その結果と対応について詳細に記載する企業が増えています。評価の開示については一定の方法が共有されつつありますが、一方で、評価を行う上での基本的な考え方やフレームワークについては、まだ試行錯誤の企業も少なくありません。本ニューズレターでは、未来志向の経営に対応する取締役会評価のフレームワークについて、具体的な事例も引用しながら解説いたします。コロナ禍の下、日本企業をとりまくビジネス環境が急速に変化しています。オフィサー像への模索がなされていました。ポストコロナの時代における投資家との対話の深化を求める日本企業の皆様に、IRの最新の動きをお伝えします。4月号では、中長期の視点を株主総会の招集通知に反映するという観点から、スキルマトリックスの提示の手法について説明します。昨今、「とにかくスキルマトリックスを出せばよい」という風潮がややもすると見られますが、それでは投資家を説得することはできません。投資家が求めるスキルマトリックスの内容について、解説いたします。2月・3月合併号は、国内外に蔓延する新型コロナウイルス(COVID-19)は、内外の企業の業績に多大な影響を与えています。そのような中、上場企業は、現状と今後の見通しについての情報開示を投資家から求められ、対応に苦慮しています。本ニューズレターでは、COVID-19下の情報発信のポイントについて、米国SECのガイダンスも紹介しながら解説いたします。年総会シーズンに向けた議決権行使基準の動向をヒアリングいたしました。今月号では、機関投資家の議決権行使基準のポイントをご紹介いたします。