原告商標1は「BELLO」の文字、原告商標2は「BELLO」を筆記体表記したものであった。登録日は、原告商標1が平成22年、原告商標2が平成20年であった。被告(USJ)各標章も、「BELLO」の文字及びこれを若干ロゴ化したものであった。被告が被告各商標の使用を開始したのは、平成26年11月頃であった。出所識別機能が認められるとして、商標権侵害を否定した裁判例は多い。この意味で、商標権は、出願・登録した後も、使用により信頼が蓄積することで、出所識別機能を果たす強い商標権になっていくものであるが、他方、登録商標がより著名な他人の表示と併用されると、商標的使用でないとして商標法26条1項6号により商標権侵害不成立となってしまうこともある。https://www.nakapat.gr.jp/ja/legal_updates_jp/%e3%80%90%e5%95%86%e6%a8%99%e2%98%85%e2%98%85%e3%80%91%e3%80%8cbello%e3%80%8d%e4%ba%8b%e4%bb%b6%ef%bc%88%e8%87%aa%e5%b7%b1%e3%81%ae%e8%91%97%e5%90%8d%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%a9%e3%82%af%e3%82%bf/?fbclid=IwAR1VUiu7qeOFJbiGPK0gt3Myvk7WJTsIX3NvqvfXXKVuasKv5N82UAK5JIM※本稿の内容は,一般的な情報を提供するものであり,法律上の助言を含みません。高石秀樹(第二東京弁護士会)本件に関するお問い合わせ先:h_takaishi☆nakapat.gr.jp(☆を@に読み換えてください。