彼がISISを創った。共同創設者は、ペテン師のヒラリー・クリントンだと思う。共同創設者は、ペテン師ヒラリー・クリントン。選挙後に、前下院議長のニュート・ギングリッチがテレビでトランプのことを、「彼は秘密結社のメンバーではなく、コントロールできない」と語った。シオニストの手先でジャパン・ハンドラーのリチャード・アーミテージが、トランプ当選後に日本のテレビ番組で、「あんな候補者を当選させて申し訳ありません」とまで言った。2017年1月20日の就任演説でトランプは、「今回のセレモニーには特別な意味がある。それは、一つの政権や政党が変わるのではなく、実権をワシントンD.Cから国民に取り戻し、富をエスタブリッシュメントから国民に戻すからである」と述べた。(TPP)から「永久に離脱する」とした大統領令に署名した。トランプの執務室には、第7代大統領アンドリュー・ジャクソンの肖像画が掲げられており、彼は当時の中央銀行であった第二合衆国銀行を潰している。2017年6月に開催された、支配者が集うビルダーバーグ会議でトランプの議題が挙がった。2017年8月、ロスチャイルドの指示で動き、二酸化炭素による地球温暖化を捏造したアル・ゴアを批判し、パリ協定から離脱した。2017年10月、JFK暗殺の機密資料を期限でもないのに公開すると宣言し、シオニストの息の掛かったCIAやFBIの関係者を炙り出し、また牽制した。2017年11月、アメリカ同時多発テロ事件(911)で多くの実行犯を送り込んだサウジアラビアに介入し、王子ら現職閣僚を含む千人以上が一斉に逮捕や殺害された。その中には、ブッシュと関係の深かったバンダル・ビン・スルターン王子の死亡と、トランプと敵対していたアルワリード・ビン・タラール王子の逮捕も含まれていた。2017年11月、ロンドン・ロスチャイルド家の当主ジェイコブ・ロスチャイルドの乗った飛行機が邸宅内で墜落し、それ以降公の場に姿を見せておらず、死亡した可能性がある。2018年2月に、FRB議長のユダヤ人イエレンが1期4年で退任した。通例は2期8年を続けるため、これは実質ホワイトハウスからの解任であり、他にも理事3人が任期途中で解任され、定員7人中4人も交代する異例の事態が起きている。ジャネット・イエレンの後任議長は理事であったジェローム・パウエルが就いたが、他の候補として、FRBの解体を主張するジョン・アリソンの名前も挙がっていた。2018年3月、ユダヤ資本のゴールドマン・サックス元社長のゲーリー・コーンが国家経済会議(NEC)委員長を辞任した。2018年3月、隠れユダヤ人・ロックフェラー一族の会社であるエクソンモービル前会長のティラーソン国務長官を解任した。2018年3月、シオニストの資金源であり、人間を破壊する違法薬物取引を徹底的に撲滅すると宣言した。2018年5月、ハリウッドの大物プロデューサーであるユダヤ人のハーヴェイ・ワインスタインが強姦容疑で逮捕され、他にも数十人が告発され、ユダヤの牙城ハリウッドに斬り込んでいる。2018年6月、史上初の米朝会談を行い、極東の火薬庫としてシオニストが温存していた北朝鮮の壊滅を図り、金正恩に核兵器を放棄させようとしてる。2018年8月、元CIA長官・ブレナンに対し、機密情報へのアクセス権限を剥奪し、その後、歴代長官を含む元高官の多数が抗議声明を出した。就任早々から今に至るまで、裏社会のアンタッチャブルであるペドフィリア(小児性愛者)や人身売買の関係者を大量に摘発している。2019年8月、キューバにある米軍グアンタナモ基地の軍事法廷判事は、2001年に起きた米同時多発テロの主犯格ら5人について、21年1月11日に裁判を開始することを明らかにした。以上の検証から、トランプ大統領は民衆側に立ち、就任演説で述べたように戦争屋のディープステートと壮絶な戦いを繰り広げていると考えられます。多くのニセ陰謀論者は、いつもと同じように右と左で二手に分かれ、争う演出をしているだけだと発言していましたが、撤回せざるを得なくなっています。一部では、秘密を握られて万事休すとか、寝返ったためにシリアを攻撃したと言われていましたが、シリアへの爆撃は事前に宣言し、しかも軍事施設だけをピンポイントで攻撃し、さらにロシアのラブロフ外相が述べたように双方の合意があったことが確認されており、目的は北朝鮮への恫喝だったようです。エルサレムへの大使館移転問題も、結果的に見れば、今後イスラエルはパレスチナとの交渉で譲歩せざるを得ず、その後に起きた紛争でも、イスラエルの攻撃だけがクローズアップされて批判の的に遭い、しかも米軍が中東から手を引けば四面楚歌の状態となります。一般の善良なユダヤ教徒はむしろ被害者であり、支配層が信仰するのは、異端である悪魔ルシファーを崇めるサバタイ派フランキストであることを認識しておかないと、問題の本質は見えてきません。他にも、トランプ大統領の支持基盤であるキリスト教福音派が、エルサレムはイスラエルのものとする旧約聖書の教えに忠実であり、その教義がシオニストと歩調を合わせるクリスチャン・シオニズムであることも関係しているようです。キッシンジャーとの仲については、現状の争いや劣勢を隠すためのメディアの単なるフェイクニュースであり、またいわゆるトランプ流の駆け引きとも考えられ、さらにアメリカには、ADL(ユダヤ名誉毀損防止連盟)のような強力な圧力団体があるため、慎重になっているところもあるでしょう。戦争屋・ディープステートとの壮絶な戦い大局で捉えれば、大統領在任中はISISが実質崩壊し、同じ構図の反シリア武装勢力も弱まり、ヒラリーの事務所も探索し、オリガルヒーと呼ばれる国富を乗っ取ったユダヤ資本と闘ってきたプーチン大統領とも関係が良好で、ユダヤ資本に牛耳られたメディアとハリウッドに未だに叩かれていることから、現在も闘争中であると考えられます。トランプ大統領が唱えるメキシコ国境での壁の建設とは、違法薬物と移民の流入阻止であり、また誘拐や人身売買の被害にあった子供たちが、国外に連れ去られるのを水際で阻止するためでもあり、これはアメリカ国民の安全と雇用確保を第一としたものです。それを妨害するために、ジョージ・ソロスらが金で工作員を動員し、国内の分断を図り、政権への揺さぶりを掛けており、トランプ大統領はこのことをTwitterで何度か批判していることから、ディープステートと戦っているのは間違い無いでしょう。西側メディアとは一線を画すロシアの通信社・スプートニクが、アメリカ同時多発テロ事件(911)の影響によって、約一万人もの癌による被害者が発生している現状を記事として上げ、本事件における核兵器使用の暴挙を世間に広めているように、ロシア・トゥデイと共に世の真相を世界に発信し、トランプ大統領をアシストしています。アメリカ同時多発テロ事件(911)の疑惑は様々な所で取り上げられていますが、追突したジェット燃料の温度では、仮にビル鉄骨の強度が弱まったとしても、関係のないビルの下方が崩れるはずがなく、さらにはコンクリートが崩壊する前に粉塵へ変化したり、ドロドロに溶けた鉄骨のプールが何日も存在したりと、このような化学反応は起きるはずがないのです。ツインタワーの崩壊に関しては、何らかの制御によって規則的に崩れたと見るのが自然であり、またそれは単なる爆弾ではなく小型の純粋水爆だとされています。純粋水爆が理由として上がるのは、当時のグラウンド・ゼロ付近では、異常に高い数値の放射性同位体・トリチウムが計測されていたからです。他にも、アメリカ同時多発テロ(911)で最大の疑惑として挙げられるのが、ツインタワーからワンブロック離れた47階建のWTC第7ビルの崩壊です。このビルは、航空機の追突もなく、普通の火災しか起きていないにも関わらず、6秒前後という速さで粉々に崩れ落ちるという、考えられない現象が起きました。これは火災によって起きるはずがなく、制御爆破解体と考えられる崩落であり、このような事実から、米同時多発テロの一連の事件は、自作自演(偽旗作戦)に間違いなく、これらうやむやにされてきた事件の主犯格に対し、裁判を開始するトランプ政権は間違いなく戦争屋と戦っています。NEWSの司会者と激しく対立して討論会に欠席し、また2020年の選挙戦でも、FOXの報道が民主党候補・バイデン寄りであるとし、Twitterの投稿で4月12日・4月27日・5月19日・5月22日と何度もFOXニュースを批判しているように、トランプ大統領は、ブッシュら戦争屋の御用メディアであったFOXニュースとは対立しているのです。トランプ支持者の声を代弁するQアノンいま、トランプ大統領の支持者から注目を集めている「Qアノン(QAnon)」という陰謀論があります。Q」の文字が入ったプラカードを掲げる支持者が多く見られます。大多数のアメリカ人は、前述したアメリカ同時多発テロ事件(911)の疑惑、例えば、航空機の追突がないにも関わらず、WTC第7ビルが6秒前後で粉々に崩れ落ちるといったおかしな点に疑問を持っており、飛行機の追突によって超高層ビルが粉々に崩壊したというブッシュ政権の公式見解を信じておらず、何らかの陰謀があると考えています。日本でも、長年ディープステートと戦ってきた著名な陰謀論者・リチャード輿水氏の周辺も、エキサイトブログが何の前触れもなく削除されるなど、様々な動きが出てきました。blogがアカウント停止に追い込まれ、まぐまぐのメルマガからも締め出され、ワードプレスのブログも消去され、さらにはアメーバブログとエキサイトブログまでも削除されてしまいました。その後ブログは楽天に移りましたが、楽天の社長・三木谷浩史は、パナマ文書でタックスヘイブンの企業に投資していたことが発覚しており、また楽天や楽天証券の個人筆頭株主には、戦争屋の手先・池田大作の名前が挙がっているように、このブログも、ディープステートの指示があったのか、消されてしまいました。いう名前が堂々とトップ画面に表示されていたように、ディープステートとその手先たちは、どんな嘘を用いてでもその主張の正当性を失わせようと妨害してきます。リチャード氏のブログはココログに移りましたが、ここではなぜか、熊本地震や311でデータを捏造した阪大准教授の記事を載せず、不正統計問題でも、口封じのために殺された可能性のある担当者の死亡記事を載せなかったように、過去にも大量に存在した内部に入り込んだ工作員に乗っ取られてしまったようなので、注意が必要です。Tubeに現れたご本人は挙動がおかしく、顔のパーツが一部違っていました。アメリカ同時多発テロ(911)といった殺戮を白昼堂々と行い、それを隠し通せるだけの集団がディープステートであり、デジタル技術を駆使して巧妙な偽動画を作成したり、影武者を用意したりなどは何のためらいもなく行うはずで、考えたくもありませんが、クローン人間を生み出すヒトクローン技術も悪用していることでしょう。いずれにせよ、トランプ陣営とディープステートとの戦いは最終局面に入っているようです。表に出ている情報だけでもこれですから、裏では相当な掃討作戦が繰り広げられているはずで、トランプ陣営が指名して就任した、連邦最高裁判事ブレッド・カバノー氏に対し、突如何十年も前の性的スキャンダラスが何件も持ち上がるといった不可解な騒動が発生したように、カバナー氏の就任が、ディープステートに連なる人間の一斉摘発に繋がると考えれば、この妨害も理解できるでしょう。このような状況の中で、ディープステートは金とメディアをふんだんに使い、トランプ大統領に差別主義者のレッテルを貼ろうとしていますが、まっとうな国民は騙されることなく、雇用や治安を立て直そうとするトランプ大統領の真の姿に気付いています。ジョン・ケリーら海兵隊出身の軍人であり、つまりトランプ政権とは、ディープステートの世界支配のために都合よく使われてきた軍人が、国民や国家のために立ち上がった政権なのです。世界でも進む世直し今世界では、マレーシアで戦後初の政権交代が起きたり、メキシコの政治家が汚職や不正選挙に絡んで145人も殺害されたり、南米ボリビアのモラレス大統領が不正選挙疑惑からメキシコに亡命したりと、今まで世界を裏から支配してきた勢力と手先たちの一掃が進んでいるようです。カトリックの総本山バチカンでも、ローマ教皇庁の財務長官ジョージ・ペル枢機卿が性的暴行で禁固刑に処され、他にも高い地位にある多くの枢機卿が幼児虐待や性的虐待で失脚しているように、各地に入り込んだスパイが炙り出されているようです。God’)、その真意は分からないものの、確かに現教皇は、キリスト教信仰の根幹を成すイエスを否定する発言をしています。イエス・キリストは、弱者のために寄り添い、惜しみない愛を注いだ生涯であり、そして最期は、弱い者たちと永遠に寄り添うため、聴衆から罵声と嘲笑を浴びながら、十字架で磔にされて死んでいきました。関わらず教皇は、その死は失敗だった、と自らの口でNYのセント・パトリック大聖堂で語りました。この発言によって、心の支えを失った方は大勢いたはずで、性的虐待事件に関する対応でも批判されているようです。メキシコのロペスオブラドール大統領は、スペイン国王フェリペ6世とローマ教皇フランシスコ宛てに、16世紀の侵略や植民地時代の犯罪に対し、謝罪を求める書簡を送っています。大航海時代に神の名のもとに行われた虐殺この大統領二人の意図は分かりませんが、大航海時代のスペインが、神の名のもとに、各地で悪逆非道の限りをつくしたことは歴史的事実であり、このような教えはキリスト教にないはずです。要するにここでもスパイが入り込み、コルテスは分かりませんが、コロンブス(コロン)はバザールユダヤ人とされ、周りには多くの強欲ユダヤ商人を抱えていました。イエズス会の創設者イグナチオ・ロヨラが腹心の部下として選んだのがスペイン出身の改宗者であるフアン・アロンソ・デ・ポランコであり、さらに自分の後継者として選んだのが改宗者のディエゴ・デ・ライネスであり、日本に初めてキリスト教を伝えたフランシスコ・ザビエルとロヨラ両名ともに人種が不明とされるバスク地方の出身であることからバザール人だと推測され、イエズス会は日本の侵略を企図し、ザビエルはそのための尖兵諜報員としての役割を担っていたと考えられます。彼らが金を持っていたり貴族になれたかですが、イスラム教やキリスト教は利息を取ることを禁じており、ハザール・ユダヤはそれに乗じて金を貸して利子を取り、さらには預金の何倍も貸し付ける信用創造で巨万の富を得て、それを元手に世界へ進出し、随所にスパイを送り込んで中央銀行を掌握し、戦争や紛争で地球という星を引っ掻き回してきました。今という時代は、ここ数百年、国家や人々を食い物にしてきた勢力が倒壊しかかっている激動の最中であり、我々はそんな時代に生きているのです。ディープステートの手先・自公政権そして、小泉安倍と続いてきた自民公明連立政権は、政策を見れば分かりますが、おかしなグローバリズムを推進するシオニストの手先そのものでした。ディープステートの指示に従って徐々に徐々に社会を変え、結果的に日本企業をグローバル企業に乗っ取りやすくさせたり、個人を孤立させていったり、国民国家を破壊していくための政策であり、公明党は過去にイラク戦争すら賛成しているように、ディープステートの忠実な手下です。自公連立政権は、各地で裁判も行われている不正選挙で政権を維持してきただけでなく、求心力を高めるためと批判を逸らすために、恐らく地震兵器や気象兵器を使用してきたと考えられます。そんな馬鹿なことをするはずがないと思う人も多いと思いますが、実際にそのような兵器が存在する以上、思考停止に陥ってはいけません。「地震兵器や自然改変装置は、国際政治軍事上において常識である」と証言しているように、実際に日本は第二次世界大戦で、地震兵器による被害を本土で受けているのです。HOMELAND」と題した、地震兵器による日本本土への心理的軍事作戦を書類に残しており、1944年12月7日の昭和東南海地震と1945年1月13日の三河地震は、大津波と共に、この通称プロジェクトシールと呼ばれる地震攻撃によって引き起こされたとされています。その証拠に、当時十代だった俳優の土屋嘉男氏が、東南海地震の後に飛来したB29が撒いていったビラには、次のように書かれていたとテレビ番組で証言しています。「地震の次は、何をお見舞いしましょうか」このように、当時から地震兵器は実用化されていたのです。Techniques)がジュネーブで署名され、翌年に発効しています。活断層から50kmも離れた震源地からの巨大地震であり、どう考えても衝撃波ような被害であり、閃光が走ったという多くの証言もあり、震源地の側に陸上自衛隊の安平駐屯地があり、奇妙なことが揃っています。爆弾ではないにしても、震源近くの苫小牧港では、高濃度のCO2を海底下の地下層へ圧入するCCSが行われており、これにより、プレート理論よりも論理的に整合性の取れる、山本寛氏の唱える水素核融合が発生したと考えられ、これを故意に行った可能性や合わせ技も考えられます。実際に地下深くに注水すれば、誘発地震が発生することは世界各地で報告されており、地学雑誌に掲載された論文「注水に伴う誘発地震の発生特性」を読めばそのことが理解できるはずであり、現代の地震学で主流を成す「プレートテクトニクス理論」は、プレートの歪みエネルギーが蓄積されない「スロースリップ現象」の観測によってその理論が揺らいでいるのです。この「スリースロップ現象」の反論として、地盤が固着するアスペリティという領域を急ごしらえで作り出しているようですが、この理論では、歪みエネルギーの再蓄積や余震などの現象を上手く説明できていないようです。人工地震について、陰謀論として茶化したり、物理や科学を持ち出して必死に否定する者がいますが、そもそもプレートテクトニクス理論を支持するのであれば、活断層を爆弾によって刺激し、本物の地震を誘発させるのが可能なことぐらい、普通に考えれば理解できるはずです。JAL123便の事故では、隠蔽に自衛隊は関与していないと私は考えていますが、今回の一連の災害は、自衛隊の組織内組織の関与を否定することができません。地震データの捏造や不可思議な事象そしてまた、熊本地震の本震データを、大阪大学の大学院工学研究科に属していた准教授が、捏造をしていた事実が発覚しました。「これまで我々が経験してこなかった地震だということを認識しております。「我が国として私どもが地震を観測して、いくつか今申し上げた中で初めて経験するようなこともあります。」と語っていたことを考えれば、卑劣な人工地震にほぼ間違いないでしょう。西日本豪雨にしても、大雨が降る前日に、付近一帯で水蒸気量が異常に上昇していた事実が確認され、また過去に降水量がほとんどない地域にも有り得ない水害が発生しています。その後に起きた連日の気温上昇と、過去にない豪雨をもたらした台風19号など、これら立て続けに発生している現象も、同じようにすべて異常気象の一言で片づけるのには無理があります。台風とは、海面が太陽に温められ、海水温が上昇すると発生します。温められた海水が水蒸気を生み、それが上空で積乱雲となり、発達すると台風となります。この異常な気温上昇と巨大な台風は、どこかから熱を照射すれば発生するのであり、これは1970年代にNASAが計画した、宇宙太陽光発電の軍事転用と考えられます。この計画は頓挫したことになっていますが、軍事機密であれば秘匿されたままなのは当然であり、現在実際に使われているとの認識がある起爆の簡単な小型核爆弾のように、秘密裏に使用されていてもおかしくはなく、2022年現在、人工衛星などの宇宙空間に打ち上げ登録された人工物体の数は1万3千を超えており、このいくつが現在稼働しているのか分かりませんが、少なくとも数千もの人工衛星が宇宙空間で地球を周回しており、また国連機関等が内容を把握していない軍事衛星や秘密衛星なども存在しているでしょう。この宇宙太陽光発電とは、大量のソーラーパネルを積んだ人工衛星を打ち上げ、宇宙空間で集めた太陽エネルギーをマイクロ波に変換して地球上に照射するというものですが、これを海面に照射すれば、電子レンジの要領でいとも簡単に海水温は上昇します。)という言葉が聞かれるようになり、雲の元となるエアロゾル粒子を空中に散布するなど、環境を人為的に改変する研究が民間にも浸透しているように、常に最先端の研究が行われる軍事用であれば、すでに完成していてもまったく不思議ではありません。アメリカにディープステートと戦うトランプ政権が誕生したため、ディープステートはこういった悪用しているであろう数々の最先端技術を日本の手先たちに預けたなどと一部では言われていましたが、自国政府が気象を改変して自国民を殺めることなどあってはならず、また性善説に立つ日本人はこのような謀略を一切疑いませんが、為政者が国民を虐殺した歴史など過去には幾らでもあり、身内に数々の利益誘導を図り、公文書も平気で改竄し、その責任を官僚だけに押し付け、自分のために亡くなった官僚にすら共感を示さない安倍晋三であれば、大多数の国民からNOを突き付けられていたにもかかわらず、退陣せず居座っていた安倍政権であれば、自らへの批判をそらすためにこういった卑劣な行為をしていたと考えても何ら不思議ではありません。南海トラフ地震すらもデータ捏造という驚愕の事実また、いま世間では、南海トラフ巨大地震が盛んに取り上げられています。地震の予知は不可能とされているにも関わらず、近いうちに起きると煽っている理由は、こうして国民の耳目に触れさせることで、地震発生時に違和感や疑惑を抱かせないための情報操作と考えられます。津波を引き起こせる巨大熱核弾頭を搭載した潜水艦も存在しています。ここでも、先に登場した阪大の准教授が、南海トラフ地震に関する論文を捏造した疑惑が持ち上がっており、周到な準備を行っている事実が発覚してしまいました。こんな手段で国民を殺め、批判を逸らし、求心力を高め、さらには緊急時の戒厳令を敷こうとしても、それは最後の悪あがきです。近頃は、Twitterのトレンドで人工地震という単語が出てくるほど知れ渡っており、気象兵器にしても疑う人が増えています。人工地震の投稿に分かりやすい嘘を混ぜ、人工地震をまるごと陰謀として否定する工作も行われており、注意が必要です。通り魔テロのような違う形で事件を起こしてくる可能性もあり、そんな状況を阻止するためにも、我々一人一人が真実に目覚め、少しでも行動に移すことが求められます。日本にも及びはじめたトランプ革命の余波そして、東京地検特捜部が安倍政権にメスを入れ始めたように、トランプ革命は日本にも本格的に迫っています。ブッシュに追随し、大量殺戮に加担した小泉純一郎が頻繁にメディアへ顔を出すのも、イメージアップの表れだと思われます。イラク戦争の虐殺に加担した平和の党・公明党も、まったく表に出てこない池田大作が、再び口先だけの平和提言を行うかもしれません。ソフトバンクの広告で、「世界は変わる、準備はいいか?」というものが始まり、トランプ陣営側が大きな動きをしたとき、いかにもソフトバンクや孫正義が世直し側だと思われる、印象操作を行っている様子が伺えます。小泉政権時代を含めれば、政権の不正を暴いた新聞記者・政策に反対した官僚や企業の要人・不正選挙を追及していた犬丸勝子氏など、過去に多くの人間が不審死を遂げており、そのような悪事がばれる可能性の出てきたいま、政権維持のためにはどんな手段も取ってくるでしょう。オウム真理教の処刑に関しても、自衛隊の陸上幕僚監部にいた池田整治氏が暗に語っていたように、背後に創価学会や統一教会、その裏に北朝鮮・CIA・ディープステートの戦争屋が控えて国家転覆と極東戦争を計画していたならば、アメリカの支配層が変わり、危険が及ぶのを避けるために口を封じた可能性が高いでしょう。現在世界では、トランプ大統領をはじめとして多くの指導者たちが真っ当な世の中を取り戻そうと戦っています。野蛮ではあるけれども、タフで高貴な者たちが身体を張り、地球を民衆の手に取り戻そうと動いています。トランプ大統領が弾劾裁判にかけられた本当の理由も、反対派が抵抗しているからです。2020年の大統領選挙では、事前に予想されていた不正選挙が行われたようであり、今後の成り行きが注目されますが、メディアはトランプ大統領の批判に余念がなく、桁外れの資金力を持つディープステートは株高を演出し、トランプ陣営が不正を覆す行動を取れば、株価を落とすなどで牽制してくるでしょう。我々のすべきことは、情報の洪水を掻き分け、辿り着いた真実を周りに広め、僅かでも声を上げていくことであり、それこそが日本覚醒の唯一の方法です。反対を押し切って起業しました。詳細プロフィールを表示ご意見ご感想をお待ちしております。当ブログのコメント欄は調整しております。反論等があれば、時間の許す限りFacebookにて対応いたします。*Twitter遅れてやってきたオッサン起業家が、芸人のヒロシさんのように、起業にまつわる話を呟いていきます。