国:アメリカバンガード(Vanguard)は、アメリカに本拠を置く、1975年に設立された、低コストのインデックスファンドやETFを提供する世界最大級の資産運用会社です。Index)」に連動することを目指したETFです。VTは、世界40ヵ国以上の9,000を超える銘柄へ分散投資しているため、このETFを通じて世界の株式市場全体へ投資することが可能で、経費率は0.07%と低コストです。9,000を超える銘柄に均等配分するわけではなく、株式時価総額が大きな銘柄ほど、ETFに組み入られる比率が高くなります。FTSEラッセルやMSCI等の株式指数は、大株主による安定保有株式ではなく、常に市場で売買されている株式を指す「浮動株」ベースの株式時価総額を用います。仮に、株式時価総額が1兆円ある企業で、その企業の創業者が株式の99%を保有している場合、市場で売買される株式はわずか1%で自由に売買できないことから、浮動株ベースで組み入れ比率が決定されます。2022年12月末時点の世界の株式時価総額ランキングです。国は株式指数(MSCI)、セクターはGICSによる分類、アメリカ株以外はUSドル建ての...lloydy-investment.com2023.01.03VTの国別構成比率上位15ヶ国(2022年9月末)は、以下の通りです。アメリカがダントツで高く、2番目に株式時価総額が大きい中国は浮動株指数ベースでは日本やイギリスより低くなります。機関投資家が用いる株式指数はMSCIが一般的であるため、FTSEグローバル・オール・キャップ・インデックスはマイナーな株式指数ではあるものの、MSCIとFTSEの差はほとんどありません。世界の株式市場へ投資するFTSEとMSCIのトータルリターン比較(ドルベース)は、以下の通りです。過去10年間のリターンは、FTSEが年率+12.4%、MSCIが年率+12.4%と、ほぼ同水準です。VTの特性(2022年9月末)は、以下の通りです。–VTの保有銘柄VTの上位構成銘柄(2022年9月末)は、以下の通りです。FTSEのセクターはICBによる分類ですが、ここではメジャーなGICSによる分類としています。第1位はアップル(AAPL)の3.6%、第2位はマイクロソフト(MSFT)の3.0%、第3位はアルファベット(GOOG+GOOGL)の1.9%です。9,000銘柄以上を保有していますが、上位10社(アルファベットはGOOG+GOOGL、バークシャー・ハサウェイはBRK.B+BRK.Aの合算)の保有比率は14.7%です。0.5%保有比率上位10社の年初来(2022年1-9月)株価上昇率と最大ドローダウン(ドルベース)は、以下の通りです。-61.7%VTの価格、配当、トータルリターンの推移VTの価格上昇率(ドルベース)と、トータルリターン(ドルベース)の推移は、以下となります。2009年から2021年までのトータルリターンは年率11.9%となりました。過去のトータルリターンと価格上昇率(キャピタルリターン)の差であるインカムリターン(配当)は、どの年も2〜3%程度です。VTの暦年毎の配当額の推移は、以下の通りです。2015年や2020年のような株式市場が下落する局面では、企業業績の悪化による減配等から、株価下落に加え、配当額も減る傾向にあります。2021年の増配率は+27.3%、2014年以降の増配率は年率+6.0%です。VTの四半期毎の配当額の推移は、以下の通りです。6月と12月の配当額が大きく、3月の配当額は小さい傾向にあります。2022年9月の配当額は、前年同期比▲2.3%となりました。過去1年間のVTと、米国株を投資対象とするVTIの価格上昇率の推移は、以下となります。2021年10月から2022年9月のVT(ドルベース)の価格上昇率は▲22.5%となった一方、VTI(ドルベース)の価格上昇率は▲19.2%と、米国株が相対的に好調でした。過去10年間(2012年10月から2022年9月)のドローダウン(最高値からの下落率、月末株価)の推移は、以下の通りです。VTIと比較すると、VTのドローダウンはやや大きい傾向にあります。本来、VTの方が投資対象国/銘柄が多いことによる分散効果によりリスクは低いはずですが、両者ともドルベースでのリターンのため、VTは(ドルからみて)為替リスクがあることから、ドローダウンは大きくなります。(参考)株価の推移(月末株価)通常の目盛り表示の場合、近年の株価のブレ幅(上昇もしくは下落)が過去より非常に大きいと錯覚するため、対数目盛りで表示しています。レバレッジ型ETFや投資信託は、日経平均など対象とする指数(原資産)の値動きの数倍の変動を同期間で達成するように、先物取引などを用いて運用する金融商品です。レバレッジ型ETFや投資信託は、日経平均など対象とする指数(原資産)の値動きの数倍の変動を同期間で達成するように、先物取引などを用いて運用する金融商品です。4食品・飲料・タバコ12家庭用品・パーソナル用品12資本財・サービス16資本財12商業・専門サービス2運輸2金融29銀行7各種金融18取引所およびデータ提供会社11保険4素材3エネルギー3公益事業3不動産1タイトルとURLをコピーしました。