以前と比べると、歪んでいるようにみえる三峡ダム世界的パンデミックを一足先に乗り切ったと主張する中国に、再び国難が押し寄せている。問題となっているのは、新型コロナウイルスの発生源とされる武漢市と同じ湖北省にある「三峡ダム」だ。2009年に完成したこの世界最大のダムが、ここ数週間降り続いた豪雨のせいで決壊の危機に瀕していると、専門家が指摘しているのだ。中国のSNSでは、三峡ダムを上空から撮影した以前と現在の組写真が拡散している。両者を比べると、現在のダムの写真は、以前のものと比べところどころ歪んでいるように見える。これについて「水圧が高まったことによって、ダムが歪んでしまったに違いない」と危惧する声もあるが、当局は「撮影時のカメラの角度の違いによるもの」と否定している。勤務経験のある、元外交官が明かす。「三峡ダムの決壊危機は、米国が仕組んだもので間違いない。1993年に着工した三峡ダム建設には、米国企業のベクテルが関わっている。(ベクテルに関してはトカナでも詳しく報じている)当時中国はまだまだ発展途上国でしたが、数十年後には大国になることは確実だった。そこで米国は中国の首根っこをつかむために、ベクテルにダムの強度を調節できる仕掛けを仕込ませたのです。米中貿易戦争は両者にらみ合いの状況ですが、新型コロナウイルスによって中国以上の被害を受けた米国は、今後劣勢に立たされる可能性が高まっている。そこで、20年以上前に三峡ダムに仕込んだ“爆弾”を発動させようとしているのです。現在三峡ダムの周辺を見舞っている100年に一度といわれる集中豪雨は、米国の人工降雨技術によるものです」ベクテルといえば、米カリフォルニア州サンフランシスコを本拠地とする総合建設会社(ゼネコン)だ。主要空港、さらに明石海峡大橋の建設にも携わっている。年間売上は5兆円に上るとされているが、同族企業で株式非公開あるため実態は謎に包まれている。集中豪雨も人工雨か!のページです。TV-トカナ厳選映画評STOREYouTube。