何かビジネスを始めたいとは考えつつ、何がいいのかわからずお悩みの方は多いでしょう。「起業の成功者は首都圏在住の人が多いし、地方住みはダメだ......」とあきらめモードの方もいるかもしれません。あきらめないでください。起業する業種として「結婚相談所」を選べば、地方での成功も決して不可能ではありません。地方起業にはばかるハードルを整理しながら、理由を探りましょう。地方の起業はうまくいかない気がしてしまう。いいビジネスアイデアが浮かばない。あなたがそんなふうに悩んでしまうのは、「地方起業ならではのハードル」が影響しているのではないかと思います。主な3つを、解決策とともにご紹介しましょう。人が少ない言うまでもないことですが、日本の人口は首都圏に集中しています。いった「東京圏」には、人口の29パーセントが住んでいるのですから、それ以外の地域に人が少ないのは当たり前です。良い商品やサービスを提供しても、そもそも人がいなければ、ビジネスで必要不可欠な「顧客」の獲得に苦戦します。事業を運営するための「人材の確保」も容易ではないでしょう。いえ、日本の人口の約50%は地方都市に住んでいます。人口密度の低さというハードルを乗り越えるには、地方でも間違いなくニーズがある業種、より多くの人へアプローチできる業種を選ぶことが大切です。人材雇用が不要であることもポイントとなるでしょう。新参者が参入しづらい地方によっては、古くに創業した老舗企業が多くの顧客を囲っていて、新規ビジネスは参入しにくい場合があります。地方は都会より人同士のつながりが濃密なことも少なくありません。その地域が生まれ育った故郷であれば話は別ですが、他の地域から起業のためにやってきた場合は、いわゆる「よそもの」です。あなたが「その地域に貢献したい」と考えても、信頼を獲得してビジネスを根付かせるためには、地元の人と交流できる場に出向いたり、地域貢献の活動をしたりといった、コミュニケーションを深める努力も重要になるでしょう。解決策となるのは、インターネットをベースにしてできる業種です。ネット上で事業を進められれば、コミュニケーションは関わりのある方と必要最小限で済みますし、実店舗を設ける必要がないためコスト削減にもつながるでしょう。最新情報を手に入れにくい最近は「ビジネスは地方が穴場!」「競合が少ないから有利」などと地方起業に注目が集まりつつあります。はいってもやはり、人口が多い大都市はビジネスもまた集中しているのが現実です。おいても、企業の約17%は東京都に本社があり、次いで大阪府の約7%と続きます。ビジネスの中心地には、ビジネスに関するセミナーや異業種交流会など、事業経営に必要な情報、しかも最新情報を手に入れる機会も豊富です。「地方を拠点にしている」というだけで、そうした機会を損失する可能性は多かれ少なかれあるでしょう。現在は、コロナ禍の影響もあってオンラインの文化が浸透しました。セミナーはもちろん、商談や面談もオンラインで行うことが可能です。そのため、ネット環境が整備されていて、かつ、「必要な情報を手に入れよう」という意志と行動力があれば、地方に住んでいても問題はないかもしれません。事業を起こして経営者になると何かと忙しいものです。リサーチにそこまで時間をかけられない場合もあるでしょう。起業初心者であれば「どんな情報を手に入れて、どう活用したらよいかわからない」こともあると思います。情報収集に関しては、事業経営をしながら何らかのサポートを受けられる環境を模索してみるのも一案です。起業するにあたってのハードルをご紹介してきました。・地方でも確実にニーズがある・インターネット上でできる・情報収集が円滑にできる環境にあるこれらの条件がそろっている業種が、地方起業に向いているビジネスだと言えます。この条件にあてはまる業種が、「結婚相談所」です。事業内容は、結婚を希望する方たちに出会いの場を提供して、成婚カップルを誕生させることです。結婚相談所と聞くと、大手企業を思い浮かべる方が多いと思いますが、実は個人が起業して運営することができるのです。地方起業に結婚相談所が向いている理由を、もう少しくわしく見ていきましょう。(令和4年版)」によると、50歳時の未婚割合を調査した2020年の「生涯未婚率」は、男性が28.3%、女性は17.8%でした。1970年の調査では男性1.7%、女性3.3%とのことで、50年間で未婚の人の割合はかなり増加したことがわかります。内閣府の調査では未婚の方の多くは結婚を希望していることがわかっています。独身でいる理由を尋ねた調査では、「適当な相手にめぐり会わない」が最も多い回答でした。住んでいる地域に関わらず、結婚したい未婚の方はたくさんいます。人口の少ない地方では、「出会いさえあれば結婚したいのに、出会う機会がない......」という方も多いでしょう。そのため、結婚相談所のような場所を求めている方は、間違いなくいると考えられます。結婚相談所は、パソコンやスマホがあれば運営できますので、自分1人で事業を起こすことももちろん可能です。「人材が確保できない」ことが、起業のハードルになることはありません。店舗不要、ネットでほぼ完結できる結婚相談所を起業するのに、特に実店舗は必要ありません。ご自身が経営する相談所に登録してくださった会員同士を引き合わせるのが、結婚相談所の主な事業内容です。会員とやり取りをしたり、相談にのったり、お見合いやデートのスケジュールを立てたりといったことはすべてネット上で完結できるのです。そのため、たとえ「よそもの」がビジネスを行いにくい閉鎖的な地域でも、関わりのない方にまで無理にコミュニケーションを取る必要はなく、誰に気兼ねすることなく地域貢献ビジネスを進められます。事業スペースを借りたり、購入したりする必要もないので、開業コストを抑えられるメリットもあります。母体を選べば情報収集のフォローを受けられる情報収集に関しては、少し注意が必要です。1人で結婚相談所を開業した場合、忙しい中で経営も情報収集も自分で動かなければならないからです。そこで、おすすめしたいのが、しっかりとした母体に加盟して結婚相談所を開業することです。結婚相談所の起業方法としては、1人で開業する方法と、母体組織に加盟して開業する方法の、主に2種類があるのです。後者の場合、母体組織によっては加盟する相談所に経営に役立つ最新情報や知識をシェアしてくれたり、セミナーを提供してくれたりといったサポート制度が用意されている場合があります。それなら、情報が入りにくい地方での起業も安心ですよね。検討してみてはいかがでしょうか。東証プライム市場上場の株式会社IBJが運営する組織です。