発行し、2022年度(2021年7月~2022年6月)における持続可能な長期的価値の創出の達成状況を発表しました。world~より良い社会の構築を目指して」のもと、約10年前からステークホルダーの皆さまとともに、グローバル全体で取り組んできました。valueの4つのLTV(長期的価値)を定め、これらの価値創出の進捗を公表しました。長期的価値を創造するために、社外のアライアンスパートナーとの共創にも注力しており、今回の統合報告書では、こうした取り組みの一部も紹介しています。ValueEYは、ダイバーシティ(多様性)と互いを尊重するインクルーシブネス(包摂性)、さらに境遇に応じたサポートを行うエクイティ(公正)が存在する組織を追求しています。(ダイバース・アビリティズ・センター)」を立ち上げ、ニューロダイバーシティ人材の雇用や就労状況の改善を推進しています。Purpose」を実現させようとする力こそが社会にインパクトを与えると考えています。ここから得られた成果は、クライアント企業に提供している、パーパスと事業活動を合致させるサービスに生かしています。ValueEYは、4つのサービスライン(アシュアランス、税務、コンサルティング、ストラテジー・アンド・トランザクション)の連携によるチームアプローチを通じて、クライアント企業の長期的価値を育て、最適化し、維持できるように支援しています。FY22においては、3,000社(グローバル)を超えるクライアント企業向けのサステナビリティ関連サービスを通して顧客価値と社会的価値を提供しました。ValueEYではサステナビリティを重視しており、資本市場における信頼を構築し、コミュニティと地球にポジティブな影響を与えることを目指しています。Ripplesを通じて約59万人の人々の生活にポジティブなインパクトもたらしたほか、生物多様性などの枠組みづくりにも取り組んでいます。8.4%(グローバル)、6.2%(日本)また、EYは、長期的価値を創造するために、社外のアライアンスパートナーとの共創にも注力しています。Purposeとキャリア形成をテーマとしたEYメンバー同士による対談を掲載しています。対談では、それぞれの分野における取り組みや今後の展望を論じ合いながら、改めて社会におけるEYの役割や貢献のあり方を探っています。守亮のコメント:「長期的価値を創造する原動力は、EYのパーパスとメンバー一人一人の情熱が強く結び付くことで生まれます。私たちは、人的資本への投資を継続しつつ、グループ間および社外との共創を通じてソリューションを強化し、より良い社会の構築に尽力します。EYは、監査の独立性を保ちつつ、パーパスのもとにサービス提供を広げていくためのディスラプション(創造的破壊)を継続的に検討し、実行していきます。それは社会や規制当局からの要請ではなく、次世代のあり方として自ら選択するものです。2022』は以下よりご覧ください。いった発達障害において生じる現象を、能力の欠如や優劣ではなく、『人間のゲノムの自然で正常な変異』として捉える概念。)」の5つの指標で構成される。レインボー認定:自社単独の取り組みでできる範囲を超えて、他のプレーヤーと力を合わせながら、LGBT+の人々が自分らしく働ける職場・社会づくりの実現に中長期的にコミットする企業を後押しするもの。とも連動しており、単なる社内資格でなく、キャリアを通じて保持される資格情報とみなすことができる。日本におけるIPO監査実績社数は2018年より2022年まで5年連続首位。Ripples:EYのメンバーの専門的スキルと経験を活用し、社会課題解決に貢献する仕組み。次世代を担う人材への支援、社会に影響力を持つ起業家との協働、持続可能な環境の早期実現に重点的に取り組む。world~より良い社会の構築を目指して」をパーパス(存在意義)としています。クライアント、人々、そして社会のために長期的価値を創出し、資本市場における信頼の構築に貢献します。150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。question)をすることで、新たな解決策を導きます。EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドのグローバルネットワークであり、単体、もしくは複数のメンバーファームを指し、各メンバーファームは法的に独立した組織です。アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッドは、英国の保証有限責任会社であり、顧客サービスは提供していません。EYによる個人情報の取得・利用の方法や、データ保護に関する法令により個人情報の主体が有する権利については、ey.com/privacyをご確認ください。EYのメンバーファームは、現地の法令により禁止されている場合、法務サービスを提供することはありません。EYについて詳しくは、ey.comをご覧ください。本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。キーワード統合報告書、EY、非財務情報、パーパスこのプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。プレス登録ログインプレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。