販売からコンサルティングまで手掛けるヨーロッパ・ソーラー・イノベーション。同社は2020年4月、独自に設計した新しいシステムの販売を開始した。ESIの強みと言えば、まず製品の調達力だ。国内外多くのメーカーから太陽光関連商材を仕入れており、その数は他社と一線を画す。太陽光パネルでは、中フォノソーラー、中ジンコソーラー、中トリナ・ソーラー、韓LGエレクトロニクス、加カナディアン・ソーラー、中インリー・グリーンエナジー、ソーラーフロンティアなどの主要メーカーと取引関係を築きつつ、PCS(パワーコンディショナ)や蓄電設備の調達先も多い。サングロウなどから仕入れている。それだけに、ESIは、各設備の特徴に詳しく、自家消費用の太陽光発電設備では案件ごとに顧客の使用条件に合ったシステムを設計し、納入してきた。同社はかねてより得意としてきた提供型の〝ソリューション販売〞を深化させ、自家消費用設備における販売支援や技術コンサルティングを実施。これが奏功し、同社には自家消費案件の引き合いが多数寄せられ、すでに300件を超えている。一環として、新たに発売したのが、企業のBCP(事業継続計画)用の独自システムである。商品化の理由について、土肥宏吉社長は、「FITの抜本見直しが進むなか、当社のお取引先の販売・施工会社さんが自家消費用設備の提案に力を入れています。導入する企業の目的として、電力代の削減効果や再エネ電力が持つ環境価値もありますが、BCP対策も少なくありません。今回はそこに着目し、BCPに特化したシステムに仕上げました」。どのような商品なのか。ESIが設計したのは、出力14kWの太陽光パネルと8kWのPCSに、蓄電容量17・6kWhのエナーシス製鉛蓄電設備で構成。特徴的なのは、直接PCSや蓄電設備に電力を供給できる直流出力10kWのプロパンガス発電機まで組み合わせた点である。BCP用の独立電源システムであるが、これをESIは1システム800万円で販売するという。土肥社長は「鉛蓄電池を活用してコストを抑えたので、お求めやすい価格帯だと思います。これをパッケージとして増設も可能なので、本格的に提案していきます」と意欲を見せた。ESIは、ドイツの再エネ専門会社とともに、太陽光発電設備や水電解式の水素発生装置などで構成した水素ステーションを設計した。土肥社長は「水素に関しては、車の燃料であったり、電力をためる手段としての活用であったり、様々な可能性があります。した動きに対して再エネ業界として十分対応できるところを証明していくつもりです」と思いを語り、日本でもこのほど提案を開始していく方針を示した。)は2022年1月31日、米・アマゾンの電子商取引サイトで可搬型の蓄電設備を発売した。従来品より価格を抑え、民生用の非常用電源として販売する。)は2022年1月20日、太陽光パネル一体型の屋外カメラを発売した。田淵電機の蓄電設備がヒットした理由ダイヤモンドエレクトリックHD傘下の田淵電機がハイブリッド型蓄電設備の販売を急速に伸ばしている。遠隔監視装置メーカーの中・タオケイが日本で産業用蓄電設備の販売を本格化する。このほど夜間も売電できる蓄電池併設の太陽光発電所に初出荷した。自家消費用の需要も掘り起こす狙いだ。トリナ・ソーラーがVertexシリーズ〝第二世代〟を堂々発表トリナ・ソーラーが2020年7月に、出力550Wと600W超の新型太陽光パネルを発表。8月には660Wの超高出力パネルも発表した。ファーウェイのPCSが人気の理由いまファーウェイ製PCSの利用が急速に伸びている。フレッシュアップの事例から人気の秘訣を探る。ファーウェイ製PCSでリパワリングをPCSの部品交換に際し、新品のPCSにそっくり取り換える発電事業者が増えつつある。中国ファーウェイ(華為技術)が人気だ。同社製PCSの魅力に迫る。...どこでも使えるトリナの両面発電パネル太陽光発電が普及し、設備の設置場所が多岐にわたるなか、あらゆる場所で使えるトリナの両面発電パネルは注目の製品だ。30年使えるトリナの両面ガラスパネル太陽光発電の自家消費利用が広がるなか、トリナ・ソーラーの太陽光パネルが採用されている。安心のトリナ両面ガラス太陽光発電の自家消費利用が広がるなか、トリナの両面ガラスパネルへの関心が高まっている。長く、安全に使える同製品の特徴に迫る。