ダウンロードできます機器の導入コストだけでEMSによる最適運用が可能にCO2排出量や電気料金の削減を目指して、再生可能エネルギー機器を導入する企業が増えている。機器を導入するだけでは、期待した効果を得られないケースもある。太陽光発電の発電量が電気の需要量を上回る場合には、電力系統への逆潮流を防ぐために発電を停止せざるを得ない。複数のEVを同時に充電すると電力需要のピークが発生し、電気料金を引き上げてしまうこともある。した課題を解決するには、各機器におけるエネルギーの最適な運用を行うエネルギーマネジメントシステム(EMS)が必要だ。EV充電システムなどをセットアップした自家消費パッケージを提供している。Link(シナジーリンク)」というEMSが標準搭載されている点だ。Link」を標準搭載しているため、需要家は機器の導入コストだけでエネルギーを最適に運用することができる。Link」のエネルギーマネジメントでは、休業日などで太陽光発電による電気が余った場合には、逆潮流を防止しながら蓄電池やEVに充電する制御が可能だ。蓄電池に貯めた電気は、平日や夜間などに放電して有効活用できる。Link」が蓄電池の放電量や、EVの充電量を調節するなどして電力のピークカットを図り、電気料金の上昇を防ぐ。Linkを搭載した自家消費パッケージを導入すれば、合計で最大50%に向上させることも可能だ(下図参照・ダイヘン調べ)。CO2排出量と電気料金削減の具体的な試算については、ダウンロード資料内で公開しています。設置や、各機器を接続するための個別の設計変更などにコストがかかり、規模が大きいシステムでは、追加投資が数千万円必要なこともある。Link」を搭載した自家消費パッケージでは、EMSの導入コストが発生せず、投資回収期間を大幅に短縮することが可能だ。同社の試算では、再エネ機器のみの導入と比べて8年間、再エネ機器+一般的なEMSの導入と比べて3年間ほど、投資回収期間を短縮できるという。CO2や電気料金の削減効果を最大化するには、機器とEMSのハード・ソフト両面でエネルギーを最適に運用しなければならないが、投資回収期間の長さから導入に踏み切れないケースもある。Link搭載の自家消費パッケージは、システム導入コストを抑制して投資期間を短縮し、需要家のCO2排出量や電気料金の削減を力強くサポートする。