個人年金は必要?おすすめな理由&おすすめしない理由をチェック!賢い積み立て方は?2021年12月13日SHAREツイートシェアはてブLINEPocket個人年金保険がおすすめって聞いたけど、本当に必要なのかな?個人年金保険が必要と感じる人は、増えています。その一方で、個人年金保険をおすすめしない人がいるのも事実。いった現状から、どうすべきかと悩む人も多いといえます。今回は個人年金保険の必要性について、わかりやすくご紹介。3年半以上勤務し、年間100組以上のコンサルティングを行う。その後、2019年4月より当メディアにて保険をはじめとする金融記事の監修を務める。生活保障に関する調査(速報版)」まとまるによると、約85%。以下のように、多くの人が不安を感じています。生命保険文化センターまた現在、日本の高齢化率は世界トップです。総務省統計局のデータによると、2065年までに35%を超えるとされています。総務省統計局のデータは以下をご覧くださいね!出典:総務省統計局こういった背景があり、老後への備えとして個人年金保険が注目されています。個人年金保険が、公的年金や預貯金などに次ぐ備えとして必要とされる傾向が。総務省統計局による同資料の「老後の生活費をまかなう手段」をご覧ください。出典:総務省統計局さらに、生命保険文化センターの生命保険に関する全国実態調査では、個人年金保険における世帯加入率について、以下のようにまとめています。年金だけでは老後のために必要な金額を補えない公的年金だけじゃ足りないって聞くけど、具体的にはいくらくらい足りないんだろ?老後の生活費は月額6万1,000円、年額73万2,000円足りないといわれています。第一生命では総務省の統計調査をもとに、老後の生活費についてまとめているので、以下をご覧ください。出典:第一生命このように公的年金だけでは将来暮らしていけないと状況になる可能性が高いため、個人年金保険のニーズが高まっているといえます。個人年金保険がおすすめっていう人もいれば、おすすめしないっていう人もいるけど、なんでだろ?個人年金保険には良い面もあれば、悪い面もあります。1状況によって掛け金より受取額が少なくなる*表は端末に応じてスクロールできます。所得控除が使えることが魅力的。住民税における所得控除:28,000円このように合計68,000円分の所得控除があることは大きなメリット。そのため税率がともに10%とすると、所得税は年間4,000円、住民税は年間2,800円の節税につながります!仮にこの節税効果が20年間続くと、所得税は8万円、住民税は5万6,000円が軽減されることに。少額から積み立てられる個人年金保険は毎月1万円から積み立てられる商品もあり、無理なく将来に備えられることもメリット。定期預金よりも利率が良い先ほどお伝えしたとおり、個人年金保険は早く加入すると、年金の受取率が107%になることもあります!支払期間が35年とすると、1年あたりの利息は0.2%です。銀行の定期預金における利率は0.03%が相場とされているので、定期預金よりも効率よく、受取額を増やせます。個人年金保険をおすすめしない理由としては、状況によって支払額よりも受取額が少なくなってしまうことがあげられます。途中解約をした場合や保険会社が倒産してしまった場合には、受け取れる額が少なくなるケースが多いです。受取額が増えたとしても、インフレが進むと実質的に損することも考えられます。ジュースが100円で買えた場合を考えてみましょう!個人年金保険に加入して100万円を支払い、110万円を受け取ったとします。このとき物価があがらなければ、ジュースを11万本買えます。ジュースの単価ですが、インフレが生じて物価が2倍になると、5,500本しか買えません。ジュースの単価このように受取額が増えてもインフレによって物価が上がりすぎると、実質的には損することも。これらの理由から、個人年金保険をおすすめしない人もいます。結局のところ、個人年金保険って自分にはおすすめなのかな?そんな方のため、個人年金保険がおすすめな人と、おすすめできない人について、ご紹介します。インフレが起こりそうと思う・個人保険料控除の対象条件を満たせない*表は端末に応じてスクロールできます。個人年金保険がおすすめな人は、以下のような方です。対象条件を満たせる上記のように、個人年金保険を解約することなく、継続して払っていける人が個人年金保険をおすすめできる人です。「株などのリスクがある投資を避けたい」、「今後インフレは起こらないだろうと思う」といった方にもおすすめ。個人年金保険をおすすめしない人は以下のような人です。対象条件を満たせない個人年金保険をおすすめできない人は、途中解約してしまう可能性が高い人や、株などで大きくリターンを得たい人です!また、今後インフレが起こりそうだと考える人にも向かないでしょう。投資商品を活用することで安定性を高めつつ、大きな受取額を得られると期待できます。先ほどお伝えしたとおり、定期預金は個人年金保険よりも利率の面で劣ります。預金期間を短くすることでインフレへの対応力を高められるため、個人年金保険と相性が良いんです!たとえば、定期預金の預入期間を1年に設定して再契約を繰り返せば、1年後とに利率の見直しがおこなれます。定期預金と同様、個人向け国債もまた、インフレリスクに対応しやすい商品です。10年ものの個人向け国債の場合、半年ごとに利率が見直されます。3年や5年ものの個人向け国債の場合は満期がきたあと、再度購入することで、最新の金利を適用してもらえます。毎月2万円支払うのは、インフレリスクが心配だな...。投資信託とは、いろんな人からお金を募って投資のプロがまとめて運用する投資商品のことです。投資信託は商品単体で分散投資できるケースが多く、プロが運用することから、安定して大きな利益が期待できます。運用がうまくいかない場合には元本割れしてしまう恐れがあるので要注意。運用してもらうための費用が生じる点にも気をつけましょう。高齢化率が進むことや、年金だけでは老後の生活費が足りないことなどから、必要性が高いとされています。個人年金保険は状況によってはおすすめできない場合もあります。