火災による延焼を防ぐTweet大きな都市計画から外れ、古くから変わらない下町と呼ばれる木造家屋がひしめく地域や、郊外での密集住宅市街地が多く見られる。耐震性の不十分な古い建築基準(既存不適格)の木造住宅密集地は、火災に対する防御の対応が間に合っていない状況である。地震による火災の発生には、家屋の倒壊が原因となることが多いと云われている。耐震基準に見合わない住宅は火災発生のリスクを持っている。そのような住宅の密集地では、消火活動に向かう消防車両が狭小な道路事情を理由に、現地まで到達できないことが既に分かっていて、火災延焼を防ぐための大きなハードルとなっている。用いた改築の推奨や、道路拡張整備について住民への理解を促しながら、少しずつ進められているが、全てにおいて時間を要しているのが状況である。出火してしまった場合、私達に出来ることは何であろうか。それは、初期消火で被害をくい止めることだ。火災発生場所での初期消火が、その先その地域の命運を左右する。火元、あるいは近隣が、手元の消火器・消火商品などで対処できる範囲を理解しておき、準備と訓練をしておくことにある。水蒸気を多く含む白煙の場合、初期消火が可能な範囲だ。発火している場所に向けてむやみに水を撒いてはいけない。燃え上がった油に水を注げば、急激に水は沸点を超え、熱い油とともに激しく飛散して危険である。不慮の火傷はその後の被災生活に大きな支障を与えてしまう。)によって異なるので、なるべく万能な薬剤が充填された消火器を用いる、または酸素を遮断して消火させる方法が良いだろう。激しく燃えて、黒い煙が発生するようになると、もう初期消火の範囲を超え、対応は難しい。煙が黒いのは、ガスを含んでいるからだ。ここから一気に激しく燃えるフラッシュオーバーへ進む可能性が高くなり、人命第一すぐにも避難すべきである。その際、決して煙を吸わないようにする。阪神淡路大震災では、初めて震度7を経験した(甚大な揺れであったため、7を加えた)。家屋の倒壊から火災の発生、そして延焼を招き多くの犠牲者を出したため、家屋の耐震基準も見直された。震災以降に建てられた住宅は、新耐震基準(2000年改正)を満たすことが義務になっている。前述の通り、まだまだ旧基準の住宅、しかもその密集化は、都市部においてたくさんあるのが実情だ。初期消火の徹底が鍵となる。自治体や近くの消防署などで開催する初期消火訓練(煙からの脱出訓練)などに参加して、万が一の時に慌てずにベストの判断が出来るようにすることが、今誰もが出来ることである。日頃の火の用心も出来ることである。バルブメーカー事業本部長を歴任。趣味はアウトドア、スキー(指導員)に写真撮影。電気やガスの取扱いには細心の注意を本震後は、電気、ガス、水道などインフラの全てがシャットダウンしたが、これらの復旧のために各インフラの事業者などは工事を急ぐことになる。落ち着いた行動にするために身の危険を感じたときに”焦らず、落ち着く”というのは、なかなか出来ることではない。しても緊急避難的に急ぎ慌ててしまい、不慮の怪我をしたり、誤った判断をしてしまうことがある。毎日、多くの人々が自宅から仕事先に向かい、そこで一日の3分の1を過ごしている。その職場において震災に遭遇したら、そんなことを考えたことはないだろうか。...家庭における部屋別の地震対策どこに居て震災に遭うかによって、身体への被害のリスクは変わってくる。...震災時のトイレ・衛生管理を考える食べることが重要であれば、排泄することもまた重要である。上下水道が長期間機能しないことを頭に入れておく必要がある。それぞれの生活習慣やサバイバル体力によって防災対策は変化してくる。被災者を困難にさせるのが水不足だ。震災により、地中もしくは建物内の水道管が破損すると水の供給がストップする。首都圏をはじめ、人口増加傾向の都市部でのマンション人気は高い。デザイン性や眺望などの多くのメリットはあるだろう。防災用食料と云うと、乾パン、ビスケットといった保存可能な炭水化物系のものが多いが、1週間を越える被災生活の場合、カロリーとしては十分であるが、栄養面や食べるこ...被災中の防犯対策を考える阪神淡路大震災の時には、1つの自動販売機も荒らされることなく、日本の安全性が世界的に話題になった。時代が変わり3.11の時には、避難地域での部屋荒らし...避難所生活を考える自宅を震災による倒壊や破損により、安全のため住み続けることが困難な場合、基本的には自治体が開設した避難所での生活をしばらく送ることになる。