items.CPは、とても便利で画期的なIRツール!CPとは、企業(IR)情報をいつでも更新・発信できる、とても便利で効果的なIRツールです。CPは、投資家の皆様が企業の投資家情報ページから資料を探し出す手間をなくしました。一つ一つファイルを開いて確認しています。欲しい資料が見つからず、​わざわざ企業に電話する場合もあります。限られた画面スペースでたくさんのファイルを同時に開くので大変見辛く、見たいファイルを探す手間もかかります。​このように、多くの企業(50社〜100社)を絶えず調査・分析する投資家にとって、手間と時間を省いてくれるCPは、、とても便利なIRツールなのです。下記をの「CPの活用方法」をご参考いただき、ぜひ、IR活動や採用活動などにご活用ください。双方の視点で開発された企業情報を発信するIRツールです。同時に強固な信頼関係を構築する事が可能となります。​では、CPの活用方法を見てみましょう!​ホームページへの掲載CPをホームページにの投資家情報ページのトップ画面にURLのリンクとQRコードを貼りましょう。ワンクリックでCPは表示され、上下にスクロールするだけで整理、集約されている企業情報を一覧で確認できるので、投資家にとっては、資料を探す時間と手間をかけず、ストレスなく情報集取ができるのでとても便利です。企業が適時開示や法定開示をした後に、CPに開示情報先のリンクと開示情報の要約やポイントをCPに記入します。企業は、最新情報の記入されたCPを投資家にメールし、その後電話します。​ポイント【CP送信後の電話連絡の重要性】CP送信後、主要な投資家やアナリストに電話で連絡をします。電話先の投資家に送信したCPを開いてもらい、今回の開示についてCPをみながら説明をします。投資家は、開示情報の説明を聞きながら、同時に目にする様々なIR情報を見て企業情報を再認識するでしょう。その場でその他のIR情報についても情報のやりとりが発生し、より深い企業理解と関係性の構築につながります。投資家は、IRミーティングの前に、事前に送られたCPでIR情報を確認します。投資家はすでにCPで最新の企業情報を把握しているので、実際のIRミーティングは、一般的な企業説明の時間が省かれ、Q&A主体の中身の濃いミーティングとなり、より深く企業を理解するために時間を割く事ができます。ご案内をCPで送信CPのメーリングリスト機能で、説明会のご案内等を一斉に投資家に送信しましょう!全てのCPには、同時に多くの宛先にメールを送る事ができるメーリングリスト機能がついています。CPには説明会応募機能もついており、ワンクリックするだけで投資家はすぐに参加の申し込みをするができます。投資家は、CPによる説明会の案内が届くと、CPで企業の最新情報を確認し、そのままCPの【説明会】ボタンからワンクリックで応募するので、投資家の参加確率が高まります。通常投資家には、企業から参加申し込みの案内だけメールで届きます。その後、投資家は、ホームページ等の開示資料を探し出し最新情報を確認し、その他の情報も様ざまな資料から確認し、参加するかどうかを検討します。CPによる説明会ご案内では、CPに最新の企業情報もその他のIR情報も記入されているので、手間なく全てのIR情報を確認し、応募ができるのです。説明会でCPを見てもらう会社説明会の場でも、CPを見てもらいましょう!​CPのURLやQRコードを説明会資料に印刷しておくとアクセスしてCPをみる事ができます。説明会の参加者は、パソコンやタブレット、スマートフォン等を使い、その場でCPにアクセスし、他のIR情報も同時に確認する事ができるので、企業理解が一段と深まります。説明会には、参加できなかった投資家も多数います。説明会の案内を送ったメーリングリスト先に、説明会でのQ&Aのやりとりが記入されたCPを送ります。(例えばCPの「その他」の項目に記入します。)投資家は、同様の疑問や質問を持っており、他の投資家とのQ&Aはとても参考になるものです。参加できなかった投資家はCPに記入されているQ&Aをみる事で疑問が解決できます。参加した投資家にとってもQ&Aが記入された最新のCPを確認する事で、企業情報を再確認する事ができます。アナリストレポートをCPに装着CPにアナリストレポートをつけましょう!​CPには【レポート】ボタンがつける事ができます。投資家はCPにつけられた【レポート】ボタンを押すだけで、すぐにレポートを読むことができます。ポイント【CP+アナリストレポートが投資を促進する】CPで企業理解を深めた投資家が、アナリストレポートで投資判断基準を読むと、投資を決断判断しやすくなるのです。(アナリストレポートが必要な場合は、こちらからお問い合わせください。採用活動の資料の一つとして、CPを活用できます。入社希望者は、CPみる事で、事業内容やビジネスモデル、業績や今後の戦略など、企業内容をしっかりと理解した上で、応募してきます。面接でのやり取りでも企業研究をしっかりしたかどうかわかり、採用の判断材料になります。意識レベルの高い社員の増加は、離職率の低下にもつながります。