オートメーション(PSA)の提供を開始したと発表しました。アプリケーション」の第一弾となる製品です。タレントインサイトは、優秀な社員の退職リスクの特定や、業績に影響を与えうる採用活動の問題点の指摘が可能で、こうした人事課題に対し顧客が確信をもって取り組むことを支援します。マネジメント(HCM)の機能を統合したもので、取引先に対し請求可能なプロジェクト管理が必要となる組織にとって、サービス自動化の新基準を打ち出します。関するインサイトの取得と分析ができるため、プロジェクトパフォーマンスの最適化を行うことができます。賢明な人材管理の意思決定に役立つインサイト米国ワークデイは昨秋、顧客がビジネス上の複雑な問題解決のために必要なインサイト、予測、レコメンデーション機能を備えた知能技術を基盤に開発された、次世代のエンタープライズアプリケーションのビジョンを公開しました。アプリケーションは、3Mやブラワードカレッジ、Dell、Ryanといった多岐にわたるWorkdayの顧客からのインプットをうけ設計されたアプリケーションスイートで、同ビジョンの中心に据えられています。HCMにおける管理能力を補完・拡張します。社員の流出を未然に防ぐ予測インサイト業種を問わず、優秀な人材の確保を巡る競争は激しくなっています。組織は優秀な人材を短期に特定し、雇用し続けるためのよりよい方法、また自己都合退職を徐々に減らしていくことのできる手段を求めています。した状況をふまえ、Workdayは離職者数や補充数に関する過去のデータから傾向を見出し、予測インサイトを導き出すリテンションリスク分析の提供を開始しました。これらは、意思決定者が情報を分析し、疑問に対する回答を得てアクションすることを支援します。双方向性の高いダッシュボードにより、組織全体あるいは特定部署で、翌年に退職するリスクの高い成績優秀な人材の数や、その人材の補充にかかる想定コストなどのリテンションリスクを即座に特定し、把握することができます。その組織や部署特有の主要なリスク要因、たとえば勤続年数や異動、転職の回数、昇進にかかった時間のほか、組織全体でリスクの高い部署、職種、チームも明らかにすることができます。追跡・連携可能で、問題の兆候を示すメトリクスをもとにアクションをとれるスコアカード意思決定者は、双方向性の高いスコアカードの画面でメトリクスを確認し、どのように従業員や組織のパフォーマンスがビジネスゴールに影響しているかを把握することができます。(KPI)やイニシアチブにあわせて自分だけのスコアカードをつくることができます。企業の成長を測定するというイニチアチブで、ある役員が人員計画の進捗について日々アラートを受け取りたい場合、Workdayでは何が順調で、どこにリスクがあるか、また不採算になっていないかなど、端末を問わず一目で閲覧することができ、そのままWorkday上でアクションをとることが可能です。スコアカードは他の機能と連携しているため、インサイトを得てからアクションをとるまでの時間を短縮することができます。ある企業が人員計画を策定していなかった場合、人事管理者はWorkdayをドリルダウンすることで背景を理解することができます。その状況を役員と共有する際には、スコアカードにコメントを追加し、役員に人員計画を見直すよう申請するなど、役員のとるべきアクションを提案することができます。これらはすべてWorkday上で完結します。時間の経過とともに学習するインテリジェントな基盤Workdayタレントインサイトでは、複数の構造化・非構造化データソースを選択し、Workdayのデータと組み合わせることのできるツールをはじめ、様々なインテリジェント機能を利用することができます。Workdayタレントインサイトには適応能力があり、Workday上でとられた行動や取り入れられたデータを学習し、レレバンシーを向上させることでインサイトや予測、レコメンデーションの精度を徐々に高めています。本機能には、複数のソースやデータ構造から、自動で類似した定義をマッピング、分類、標準化するWorkdayのインテリジェント情報エンジンのSYMANが搭載されています。「人」を第一に考えたプロフェッショナルサービススイート人が主な収益源となる業界では、人材の減少が拡大しており、専門サービスを提供する組織は強い圧力にさらされています。求人・採用を行い優秀な人材を確保し続けることは、第一ステップに過ぎません。そこから、企業は取引先を満足させ、堅実に利幅を得ることが求められます。残念ながら、多くの企業は分断された継ぎはぎのソリューションに頼りきっています。そのため、運用管理の可視化ができず、基準以下のリソース配分や収益漏出、そして最も価値のあるリソースである「人」の損失といった事態を引き起こしかねません。従業員管理、プロジェクトおよびリソースの管理、勤怠や経費のトラッキング、収益およびコストの管理、そしてレポーティングと分析を一つのグローバルシステムに統合し、専門サービスを提供する組織に対し次のようなベネフィットを提供します。HCMにより、組織全体の人材の採用、配置、開発を連携させることができます。新たなクライアントチームを構成する際、リソースやプロジェクトの管理者は、正社員や契約社員の情報が含まれる社内の人材プールを即座に検索し、従業員のスケジュールやスキル、求める資質の有無を確認しながら人材を探すことができます。社外の候補者が必要な場合には、Workdayリクルーティングを使って求人を行い、採用プロセスを開始することもできます。従業員のエンゲージメントやリテンションを高めるため、サービスディレクターは成績優秀な人材に対し、その人材とクライアント各々の目標に沿った明確なキャリアパスを開発することができます。PSAに組み込まれた分析やレポーティング機能により、組織はリソースの活用およびプロジェクトの利益性を改善することができます。プロジェクトまたはポートフォリオの管理者は、リソース活用報告をドリルダウンしながら閲覧し、請求を許されている従業員が、収益をあげるためにプロジェクトに費やした時間を最大化することができたかどうか、確認することができます。リソース管理者は、リソース需要報告で、これから始まる仕事を簡単に把握することができます。その後、簡単に人員を探し、プロジェクトの計画に沿った適切なタイミングで配属させることが可能です。モデルシナリオに沿って従業員をプロジェクトにアサインした場合の影響の予測や、作業計画をフェーズ、タスク、マイルストーンに分けることで、プロジェクト業務を最適化させることもできます。ニーズに対応することを可能にします。ファイナンスのスペシャリストはプロジェクトの請求を自動化し、クライアントや企業のニーズが変化しても、複雑なレートやルールに対応することができます。柔軟性の高いWorkdayのプロジェクト請求機能を使えば、プロジェクトタイプや顧客サイズ、地域、現地通貨などの様々な要素にもとづく請求書を発行することができます。プロジェクトの進捗やコストに関するライブデータにより、ファイナンスチームはプロジェクトの会計処理を迅速化させ、作業時間やコストが発生した後すぐに正確に請求処理を行うことができます。モバイル端末からでもインサイトにアクセスし、ビジネスにあわせていつでもどこでもアクションをとることができます。従業員が携帯電話上で領収書の写真を撮影し提出したり、タブレット端末からタイムシートにアクセスすることも可能です。プロジェクト管理者は、歩きながらモバイル端末を使って業務を行い、プロジェクトの進捗を確認するだけでなく、完了が求められているアクションをとる、あるいはプロジェクト計画のネクストステップについて議論するためチームに連絡するといった行動をとることができます。24の英語版で提供開始しています。Levensalerのコメント:「今日最も成功している企業は、人を中心に築かれています。人は最も価値のある資産であり、競争力となっています。これが、Workdayが顧客に、優秀な人材を採用し、エンゲージメントを高め、社員の流出を防ぐことのできるシステムを提供する理由です。アプリケーションプロバイダです。組織で使用されることを念頭に設計されたヒューマンキャピタルマネジメント(HCM)、ファイナンシャルマネジメント、および分析用アプリケーションを提供しており、中規模企業からフォーチュン50社にランクインする大企業にまで数百におよぶ組織が導入しています。http://www.workday.com/ワークデイ(日本語):http://www.workday.com/jp/将来見通しに関する記述について本プレスリリースには、将来見通しに関する記述が含まれています。予測された業績やWorkday製品の利益に関する記述もこれに該当します。「信じる」、「可能性がある」、「つもりである」、「予定している」、「期待する」などの文言や同様の表現は、将来見通しに関する記述を示しています。リスクが実際に発生した場合、また予測が誤りであると証明された場合、将来見通しに関する記述で黙示的に示された業績は、Workdayの実際の業績と著しく異なる可能性があります。10-K(年次報告書)、今後適宜提出する報告書が該当し、実際の業績が予測と異なる場合があります。Workdayは本リリースを公表した後、そのような将来見通しに関する記述の更新する義務を負いません。現在更新する意図もありません。ついての説明は、今後Workdayにより予告無く変更される可能性があり、計画どおりに提供されない、または提供されない場合があります。サービス購入を検討されるお客様は、現在利用可能なサービス、特徴、機能に基づいて購入をご判断ください。その他記載されている社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。ニュースルームから離れます。