耕二CES2022レポートの第五弾はボッシュだ。宇宙など、あらゆる場所で人々の生活を改善するための手段として最先端のテクノロジーを用いる。中国、ドイツ、インド、イギリス、米国の5カ国において各国1,000人以上を対象とした調査により、人々がテクノロジーに対して本当に求めているものがなにか、と言う調査をしたのだという。その結果、72%の人がテクノロジーが快適性と安全性を高め、それによって仕事をしやすくなると信じていて、さらに76%の人が、気候変動対策にもテクノロジーが鍵を握っていると考えているということがわかったのだ。実際、ボッシュの製品群にもクルマの安全性を実現するものがあったり、世界の全ての拠点でカーボンニュートラルを達成したりしている。タニア・リュッカート氏は、「全てのプロダクトにおいてIoTとAIをコアとしていて、ネットワークと電動化の交差するところで強みを発揮していることが、重要なのだ。eBikeスマートシステム実際、今回のCESでもイノベーションアワードを受賞した、eBikeスマートシステムを使うと、利用者の好みを学習しながらライディングスタイルに合わせてルートを推薦してくれる機能などがあるのだという。Flowアプリ、コントロールユニット、ディスプレイ、バッテリーおよびドライブユニットといった要素でこのシステムは構成されていて、継続的に進化することができるプロダクトとなっているのだという。これにより、無線によるアップデートができたり、個人の走行データが記録できたり、バッテリーの充電状態やサービスの予約なども可能となる。ソフトウエアとIoT/AIの企業へもともと家庭向けの工具や家電、クルマの部品などを作っていたボッシュだが、最近はソフトウエアへの投資が大きいのだという。現在、35,000人のソフトウエアエンジニアがいて、45億ドル以上の年間投資を行なっているという。ヒーティングシステムなどがネットワークに接続し、新たな価値を創出しているということだ。モビリティの分野に関しても年間35億ドルを投じてソフトウエア開発を行なっているという。GmbHに集約して、自動車メーカーやサプライヤーに提供すると発表した。ソフトウエアとIoTへの取り組みの先にボッシュが考えているのが、すべての製品へのAIの搭載だ。以前から展示されていた賢い冷蔵庫では、冷蔵庫の中のものを識別してレシピを提案するというような取り組みが発表されている。ネットワーク化とIoT、そしてAIの活用が、これまでボッシュの培ってきたプロダクト開発のケイパビリティをさベースにさらに発展することが想像される。次に、こういった、プロダクト開発力とソフトウエア開発力、IoT/AIを活用したいくつかのプロダクトを紹介する。バーチャルサンバイザークルマに搭載されている従来のサンバイザーは、夕日が目に入るときなどには重宝する。まぶしくなくなる一方で、視界を狭くするという問題があった。そこで、ボッシュはドバイバーの目の位置を特定し、AIを活用して太陽がドライバーにとってまぶしいと感じるフロントガラスの部分のみを暗くするのだ。残りの部分は透明なままなので、ドライバーの視界は遮られない。Seeは、国際宇宙ステーションで「宇宙のノイズ」を採取した技術を使ったボックスだ。周囲の音のデータを分析し、機械の潜在的な異常を検出し、メンテナンス作業が必要な場合教えてくれる。Dryad社のガスセンサーAIを搭載したガスセンサーは、森林火災を早期に発見するソリューションだ。このボッシュのMEMSを搭載したガスセンサーを活用することで、火災時のガスを検出できる。森林火災は、大きな問題を引き起こすだけではなく、地球全体の年間のCO2排出量の20%をも占めるという。排出量を合わせたものと同等なのだ。Dryad社のセンサーは、木に取り付けられ、その場の微気候を継続的にモニターすることで火災を早期に検出する。現地当局に無線で通知する。このMEMSについては、以前の記事でも紹介している。最後に、「ボッシュは、地球上のすべての人の生活をより良くするためにデザインされる最先端の技術革新に取り組み続ける」と述べた。他のCES2022レポートはこちらから無料メルマガ会員に登録しませんか?膨大な記事を効率よくチェック!IoTNEWSは、毎日10-20本の新着ニュースを公開しております。デジタル社会に必要な視点を養う、DIGITIDEという特集コンテンツも毎日投稿しております。そこで、週一回配信される、無料のメールマガジン会員になっていただくと、記事一覧やオリジナルコンテンツの情報が取得可能となります。業務改革に必要なDX手法などDXノウハウなど、多岐にわたるテーマが配信されております。無料メルマガ会員になると、会員限定のコンテンツも読むことができます。無料メールから、気になるテーマの記事だけをピックアップして読んでいただけます。無料のメールマガジンを購読して、貴社の取り組みに役立ててください。耕二デジタルソサエティ研究家。