手がけるイークラススタイル6.家づくりにかかる諸経費について家づくりにかかる諸経費についてお伝えしていきます。"、それから土地家屋調査士や司法書士にしてもらうことになる"登記費用"の3つのことを言います。銀行に支払わなければいけない経費ですが、これは選ぶ住宅ローン商品によってかかる経費が違ってきます。✔つなぎ融資金利といった全く違う経費がかかってくることになります。銀行や借入れする人によって条件が違ってきます。フラット35のつなぎ融資にかかる手数料や金利は、土地を自己資金で買うのかそうじゃないのか?によっても違ってくることになります。注意していただければと思います。火災保険を選ぶ上で最低限の知識をお伝えしていきます。火災保険は『建物のみ』に入るか?あるいは『家財』にも入るのか?という選択肢があります。『家財』とは、テレビやソファなどのことですが、もちろん『家財』まで入ると保険料は高くなります。次に、保証範囲によって支払う費用が違ってきます。火災保険ですから、もちろん火災による被害には対応しているのですが、ここ最近では、自然災害による浸水被害が増えていることから『水災』による被害まで網羅される方が多くなっています。多少費用をかけてでも水災には対応しておくほうが無難かもしれませんね。火災保険の価格は『建物の構造』によっても違ってきます。火災保険の価格を最も左右するんですよね。木造住宅では、建物の構造は『耐火(T構造)』と『非耐火(H構造)』の2つに分類されます。いう構造が木造住宅では耐火構造(T構造)にあたります。火災保険の価格はなんと60%近くも変わってしまいます。数字でご説明させていただきます。非耐火なら10年で約35万円もの費用がかかってきてしまいます。その差なんと約20万円です・・・しかも10年で・・・ですから、住宅会社でプランをしてもらう際には、その会社の建物の基本構造が、耐火なのか非耐火なのかをしっかり確認していただければと思います。あなたが希望していることが耐火基準から外れることもあるので、その点も住宅会社に確認しつつプランをしてもらってください。『地震保険』に関しては、ポイントが5つあります。1つ目は、"どこの保険会社で加入しても条件が同じ"だということです。地震保険単体では入れない"ということ。3つ目は、"最長で5年なので、5年ごとに更新しなければいけない(1年ごとの更新も可)"ということ。火災保険同様"耐火構造なのか非耐火構造なのかで保険料が60%近く変わってくる"ということ。5つ目は、"最大で建物の価格の半分までしか補償してくれない"ということ。全壊したとしても、あなたが家を2000万円で建てたとしたら1000万円までしか保険がおりてこないということなんですよね。地震が起こった時に建替えが出来るという勘違いだけは決してしないようにしていただければと思います。地震保険は、当面の生活資金のための保険だという風に認識していただいていた方がいいでしょう。『地震保険』は以上の5つを覚えておくようにしてください。最後に、『登記費用』についてお伝えしていきます。登記に関しては、もしあなたが現金で家を建てる予定でいらっしゃるならば、その多くを省略することが出来ます。