地域社会への貢献と、建築士の技術向上を目指しています。)を受講することが義務付けられています。共同で建築士定期講習を実施いたします。詳しい内容はこちら令和5年度の受講対象者は令和2年度(R2.4.1~R3.3.31)に受講された方、および新規で受講される方です。※令和2年度に建築士試験に合格し建築士事務所に所属されている方は、令和5年度が受講年度となります。受講申込書は(公財)建築技術教育普及センターのホームページからダウンロードできます。オンライン受講による申込について定期講習は(公財)建築技術教育普及センターのホームページから申込ができます。