2021.05.30公的年金を補完したり将来の資産形成をお手伝いしてくれる制度として、「確定拠出年金(iDeCo・企業型DC)」や「つみたてNISA」があります。それぞれの加入者数は年々増加しており、そのお得感が認知されつつあるようです。2021年3月時点の加入者数ですが、個人型DC(iDeCo)は190万人、企業型DCは750万人、つみたてNISAは300万人となっています。自分のケースに置き換えてみるiDeCoの威力を新卒社員のケースでシミュレーション22歳で大学を卒業し、新卒で企業に入社した方がiDeCo(あるいは企業型DC)でどれだけの資産を形成できるのかをシミュレーションしてみます。ちなみにiDeCo(あるいは企業型DC)は60歳で満期を迎えます。条件にもよりますが、それぞれの掛け金の上限は下記のとおりです。iDeCoで自営業の方:年間81万6千円(月6万8千円)iDeCoで企業にお勤めの方(企業型DCや確定給付型年金を実施していない企業)や専業主婦の方:27万6千円(月2万3千円)iDeCoで公務員:年間14万4千円(月1万2千円)企業型DC:年間66万円(月5万5千円)ここでは、ひとまず会社員のiDeCo上限拠出額となる年間27万6千円(月2万3千円)でシミュレーションしてみます。22歳の新卒社員が60歳になるまでの38年間、毎年27万6千円(月2万3千円)を拠出したらどうなるかということです。iDeCoではなく企業型DCだとしても、運用商品や期間、拠出金が同じなら、結果はほぼ同じになります。拠出総額1040万円が、S&P500インデックスで4800万円に!運用商品は、大人気のS&P500連動型のインデックスファンドで運用した場合と仮定します。利回りはどの期間を切り取るかで大きく変わってきますが、ここでは極端な数値で試算したくないので、少し控えめに、1973年から2018年までの平均利回り「7.1%」で算出します。このケースで満期時にいくらになるかということですが、FPでも勉強した「資産運用の6つの係数」の中から「年金終価係数」を用います。資産運用の6つの係数の算出は、下記サイトを使用させていただきました。