「2021年東京五輪開催」よりも、その後の借金の心配を2020年5月25日ジム・ロジャーズオリンピックが経済的に国民のためになったことはない。オリンピックを誘致し開催することで、政治家は票を得ることができる。スポンサー企業や建築業など関連ビジネスは多くの収益をあげるかもしれない。過去にオリンピックで救われた国など、まったく存在しない。これは疑いようのない事実だ。オリンピックというものは、債務を増やすものであって、いずれどこかで国民がツケを払うことになるからだ。日本のみなさんは、オリンピックが2021年に開催されるかどうかが心配だろう。経済が好調で、国が上昇基調にあるときは、外国人のことなど気にしなくてもよい。特別な関心を示さなくても、向こうのほうから『来たい』と言ってくれるからだ。衰退した国に、外国人は来ようとは思わない。日本が停滞している一方で、中国や韓国は成長しており外国人にとっても魅力的な国になっている。日本にとってそう多くの時間があるわけではないのだ。事前確認>いたしますFaceTime(iphone同士での通話料が無料)でのビデオ通話可能です。