今年度も昨年に引き続いて、一般の国内医学会以外に、過去3年ほど関わってきたタバコハームリダクション(THR)関連の学会に招待講演を、継続的に依頼され、ポーランド(6月)、韓国(8月)、ブラジル(10月)、イスラエル(11月)に渡航した。した会合への参加は、諸外国の喫煙の健康障害に対する直近の取り組みが把握できて、大いに参考になった。欧州においては、英国とスウェーデンがこのタバコハームリダクションに関しては、THRの先進国と言えることの昨年述べたが、やはり疫学データを基盤に、禁煙できない喫煙者への対策が、良く検討されていると思う。電子タバコの使用によって肺障害症例が急増し,死亡例も出ているとされた。心筋梗塞に関しては、比較対照の2群で、電子タバコ群とされた対照は、以前は紙巻きたばこを使用していて、その期間が判明していないことと、あくまで後ろ向きの観察研究であるため、喫煙と同等に棄権だという結論は理論的で内という反論が出た。肺障害に関しては、その後、マリファナを常用していた例と、そうで無いケースも吸入成分にマリファナの抽出成分であるTHCを含有していたフレーバー使用者に限られると判明し、米国だけに見られた特異的なケースであろうと解釈された。Japanにおいても、討論され一般的な合意が得られつつある。その後、特別なイベントの催されず年末を迎えたが、(火種は2019年12月から中国で起こっていた)2020年明けから異変が起きた。それは中国湖北省武漢市からの新型コロナウィルス肺炎の感染(COVID-19)問題が勃発したのだった。当初は日本を含めて諸外国は、SARSの時と同じだろうと軽視していた嫌いがあるが、中国からの旅行者がとても多い我が国は、この時点で中国人の入国を拒否すべきだった。1月の後半には香港から航行してきた、クルーズ船ダイアモンド・プリンセスの3700人に及ぶ乗客と従業員のうち台湾で下船した乗客から感染者が出て、結局横浜に寄港して乗客を3週間近く隔離したことは周知であり、後にその方針の是非も問われることになったが、アメリカ国籍の船でもあり、これだけの人数を横浜近辺で隔離できる施設がなかった以上、やむおえない措置だったと思われる。(3/31時点でチャーター便の陽性者は1866人)武漢在住の日本人の帰国のチャーター便5便からも感染者は出たが15人に留まった。2月中までは欧米は、遠隔地での出来事と鷹をくくっていたが、3月に入り、イタリア、スペイン、英国、フランス、ドイツなどにも感染者が出始め、イタリア、スペイン、そして米国で感染者が急増し、3月後半にイタリア、米国は中国の報告者数を上回るに至った。日本は、クルーズ船と帰国チャーター便の感染者にフォーカスしての対応が、それなりには功を奏したのかもしれないが、中国人の入国拒否を、初期に対応したロシア、北朝鮮、台湾のように行わなかった為と思われる市中感染が散見され、大阪、奈良などの観光客バス運転手・乗務員、ライブハウス参加者などから蔓延し始めた。しているうちに3月末までに欧米の主要都市、ロンドン、パリ、ミラノ、ローマ、マドリッド、そしてニューヨーク市が外出禁止指示を出すほどの、感染者の急増を見てきた。都内でも台東区浅草の栄寿病院、そこから派生した慶應病院での院内感染も含め、都内での感染者/日が68名を超える昨日など、行政では関東地区でのロックダウンを見当している動きが見られる。先は見えないのである。開院後7年目となり、受診者は更に増加し60,000弱/年となっている。健診センター受診者の継続的な増加とともに、契約事業所の増加に伴って巡回健診者数も着実に増加し続けていることによる。中国を中心としたインバウンドの受診も継続しており、その数は徐々に増加している。この部分は上記のように、年が明けてからのCOVID-18の中国に始まった世界的蔓延により、しばし頓挫せざるをえなくなってしまった。)を探して、2019年4月以降は、健診センター業務に専念することとなった。その後の法人の決定で、健診センターで独自の内視鏡室を設立する方針となり、2019年末から部屋の改装と、LANケーブル整備や水道配管その他の設置、が急ピッチに進み、内視鏡医も新規に3名雇用が決まり、次年度4/1より開始となる。外来診察(健診診察6~7割、一般内科診察2割、循環器診療1割)を継続している。診療人数も40-50名、結果判定が15名平均である。2019年4月から、2020年3月末までで、24例のTAVIと1例のTEVARの症例に立ち会った。TEVARは48歳男性でB型解離慢性期の大動脈拡大だったが、TAVIは全例75歳以上の高齢者で、ハイリスクの為開心術が望ましくないケースであった。センターこの後の研修・講習会は、COVID-19問題のため、すべて延期となった。して産業医先でもあるファーマインターナショナルは医科向け広告代理店であり、様々な医療分野で医学的な質問、専門医の意見聴取を求められ、可能な限り対応。医療・健康相談にも従来通り可能な限り応じており、専門医受診希望では、紹介も行っている。何と言っても今年度の最大の問題は、前述のようにCOVID-19のパンデミックな蔓延である。事は中国の武漢で12月前半に始まったようだが、中国はその公表を可能な限り遅らせた感がある。国内では耳鼻科医がネットで警告を発したが、ほとんど無視された上に、本人がこの病気で後日他界しているのも、悲劇の始まりの一つだ。原因不明の肺炎として始まり、この暴露によるクラスター感染以外に接触のなかった40人の患者の感染経路が不明であったと報告されている。日本では1月後半に入ってから報道が始まり、1月31日にはWHOが国際的に懸念される公衆衛生上の非常宣言を発したが、同事務局長のテドロス・アドノムは、2月24日の時点で「かなりの症例(感染拡大」を回避するする為)と中国当局の対応を賞賛していた。国内的には2月3日に横浜に寄港した米国国籍客船ダイアモンド・プリンセスの3700人以上の乗組員+乗客の中から、台湾で下船した乗客からコロナウィルス感染が認められ、そのまま下船許可を出さず、検疫をしながらの船内待機が2週間ほど続いたのも記憶に新しい。武漢以外の中国国内での感染拡大も確認され始めて、武漢在住日本人の帰国チャーター便が5便ほど手配され、2週間の隔離が実施されたのも周知である。当初はアジアだけの話であろうと欧米諸国は油断していたが、英国、フランス、ドイツ、オーストラリアなどにも発生し始め、その後イタリア、イラン、スペイン、少し遅れたが米国本土でも、同じ客船会社のグランド・プリンセスが感染者を出して西海岸に停泊し日本と同じ状況になっただけでなく、ニューヨーク市で急激な蔓延をみているのも直近の出来事である。このパンデミックの影響でかなり議論を読んだが東京オリンピック2020は開催を1年延期することとなった。現時点では東京都心部で外出の自主規制が引かれ、それをより厳しい非常事態宣言にレベルを上げるかが、すでに起こっている経済的打撃を鑑みて問題となっているが、イタリアのローマ、スペインのマドリッド、ニューヨーク市のように東京がならないためにも、早いうちに感染拡大に一度大きな歯で目をかける必要があるのは、間違いないであろう。このようの悲観的な内容で2019年度の報告書を終筆する事は、甚だ遺憾だが、とにかく可及的速やかに国全体として対応し、1日も早い収束を目標とするしかないと考える。左の矢印を使ってスライドショーをナビゲートするか、モバイルデバイスを使用している場合は左右にスワイプします選択結果を選ぶと、ページが全面的に更新されます。スペースキーを押してから矢印キーを押して選択します。