まとめFYに関する記事スポンサーリンク2016年7月12日火曜日FY2017当社ではFY2017が始まり、既に第一四半期(1Q)が終了致しました。上期(1H)も後3ヶ月を残すのみとなりました。株主総会や決算書で良く目にするFY2017や1H、2H、1Q、2Q、3Q、4Qなどの略語の意味が分からなくて困った方はいらっしゃいませんか?専門家や常日頃関連する業務を行っている方々の間では当たり前でも、初めて目にする方々にはこれらの用語はちんぷんかんぷんです。そこで、本日はこれらの用語の意味を簡単に説明しておきます。FYについては、これまでにも多く述べてきているので、詳細は過去の記事を御参照下さい。Yearの略語で会計年度を意味します。会計年度は各会社により異なります。日本で一般的な会計年度が3月決算の4月から翌年の3月までの一年間です。暦年(1月から12月;CY2017)と区別するためにこの様な表記をします。過去の記事(FYの定義)にも書いていますが、3月決算の場合FY2017は2016年4月から2017年3月までを指す場合が多いですが、最近では2017年4月から2018年3月までを指す場合もあるので注意が必要です。会計年度前半と後半に分け、前半を日本語では上期(かみき)、後半を下期(しもき)という場合が多いです。Half(セカンドハーフ)の略です。3月決算であれば、上期(1H)は4月から9月まで、下期(2H)は10月から翌年の3月までとなります。前半、後半に分けるので、前期(ぜんき)、後期(こうき)と呼ぶ場合もあるようですが、あまりみかけません。これは、前の期、FY2017からみたFY2016を前期と呼ぶ場合が多いからです。前期、後期と呼ぶと上期の意味か前の期の意味か分かり難いためと考えられます。最後に1Q、2Q、3Q、4Qです。会計年度を四つに分け、日本語では第一四半期(だいいちしはんき)、第二四半期(だいにしはんき)、第三四半期(だいさんしはんき)、第四四半期(だいよんしはんき)といいます。Quarter(フォースクォーター)の略です。Quarter(クロージングクォーター)と呼ぶこともあるようです。3月決算であれば、第一四半期(1Q)は4月から6月、第二四半期(2Q)は7月から9月、第三四半期(3Q)は10月から12月、第四四半期(4Q)は翌年1月から3月までとなります。最近の上場企業では四半期ごとに決算内容を公表し、株主や消費者に経営状態を公開しています。このため、株主総会や決算書では上記の様な表記を良く目にすることになります。知ってて当たり前の言葉は、株主総会や決算書内にも説明はありません。自分で調べるしかありません。皆さんの御参考になれば幸いです。FY2015年4月1日水曜日FY2016久しぶりの更新です。3月決算の多い日本では、本日よりFY2016あるいはFY16が始まる会社が多いのではないでしょうか?そして、この時期FY2016、FY16って何と疑問に感じる人が多い時期でもあります。この時期、FY2016やFY16とあわせて、CY2016やCY16との表現も良く見かけます。このブログでは、FYについて記載した過去の記事がいくつかあるので、こちらも御参照下さい。Yearの略で日本語では会計年度と呼ばれます。Yearの略で日本語では暦年と呼ばれます。CY(暦年)では1年は1月に始まり12月に終わります。これに対して会社では3月決算の会社や6月決算の会社など1年の始まりが4月だったり7月だったりします。このためその会社の会計年度を意味し、CY2016やCY16(暦年)と区別するためにFY2016やFY16と表記します。FY2016あるいはFY16とはいつからいつまでのことを指すのでしょうか?例えば3月決算の会社なら、2015年4月から2016年3月までがFY2016あるいはFY16を表す場合が多いと思います。多いと書いたのはFY2016あるいはFY16を2016年4月から2017年3月までを表す会社もあるからです。これがFY2016あるいはFY16とはいったいいつからいつまでをことを言うのか疑問に思い調べる人が多い理由だと思います。日本人の感覚では年度の感覚があるので2016年度と言われれば、ほとんどの人が2016年4月から2017年3月までをいうと感じると思います。この感覚で2016年度を英語表記する際FY2016あるいはFY16と書くのだと思います。年度の始まりが10月の米国などではFY2016あるいはFY16と書くと2015年10月から2016年9月までを表します。このため一昔前の大企業がFY表記を導入した際は、多くの3月決算の会社がFY2016あるいはFY16と書けば、2015年4月から2016年3月の意味で使っていました。この表記方法は日本人にはなじまず、FY2016と2016年度がごっちゃになって、混乱することが多かったようです。推測ですが、上記の様な理由からFY2016あるいはFY16と書いた場合、2015年4月から2016年4月までを意味する場合と2016年4月から2017年4月までを意味する場合が混在しているのだと思います。このようにFYの指し示す期間が2通り混在するのは好ましくないと思います。「FYの定義」で示したようにJFYという表記を導入し、JFYとFYを使い分け期間を一義的に定義した方が良いと思うのですが如何でしょうか?皆様方の御意見をお待ちしています。相変わらず、FY表記に疑問や違和感を持つ方が多いようです。主な疑問点は以下の通りです。FY2015あるいはFY15とはいつから、いつまでを指すのか?そもそもFY2015あるいはFY15のFYって何?どういう意味?FY2015あるいはFY15の読み方は?FY2015とCY2015の違いは?CY2015のCYとは?FY15は平成15年度のこと?それぞれの解説は、過去の記事を御参照下さい。個人的にもっともわかりにくいのが「FY2015あるいはFY15とはいつから、いつまでを指すのか?」だと思います。会社によって、あるいは時期によってFY2015の期間が異なるからです。3月決算の会社であれば、以前(10~20年程前?)は、多くの企業でFY2015は2014年4月から2015年3月までを意味していました。最近ではFY2015を2015年4月から2016年3月までの意味で使っている企業の方が多いようです。このため、上記のような疑問を持つ方が多いのではないかと思います。FY表記のFYの定義が曖昧なため、混乱が生じているのだと思います。そこで、FYの定義を以下のように決め、全ての企業、人が統一の期間を共有すれば混乱は収まるのではないでしょうか?そう思い、まとめてみました。3月決算の場合FY2015、2015年3月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年4月~2015年3月2月決算の場合FY2015、2015年2月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年3月~2015年2月1月決算の場合FY2015、2015年1月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年2月~2015年1月12月決算の場合FY2014、2014年12月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年1月~2014年12月11月決算の場合FY2015、2015年11月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年12月~2015年11月10月決算の場合FY2015、2015年10月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年11月~2015年10月10月決算の場合9月決算の場合FY2015、2015年9月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年10月~2015年9月8月決算の場合FY2015、2015年8月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年9月~2015年8月7月決算の場合FY2015、2015年7月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年8月~2015年7月6月決算の場合FY2015、2015年6月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年7月~2015年6月5月決算の場合FY2015、2015年5月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年6月~2015年5月4月決算の場合FY2015、2015年4月期、JFY2014、2014年度、平成26年度2014年5月~2015年4月このように定義すれば、決算月を明記することにより、FY2015、2015年3月期、JFY2014、2014年度、平成26年度がいつから、いつまでかを明確にすることが出来ると思います。御賛同いただける方は、拡散をお願いします。上記定義に問題がある場合は、御意見下さい。FY2013年6月7日金曜日JFY表記の薦めブログの更新が長いこと滞っていますが、今日はFY表記の混乱を回避するためのJFY表記の薦めについて述べたいと思います。FY表記については、多くの方が興味を持たれているようです。FYって、何の略?FYの意味は?FY2014って、いつからいつまで?なぜ、わざわざFYをつけるの?など、疑問点は人様々なようです。簡単におさらいしてから、本題に入りたいと思います。Year)の略で、日本語では会計年度と訳すことが多いです。日本に多い3月決算の会社であれば、FY2014は2013年4月から2014年3月までを指すことが多いです。Year)と区別するためにつけることが多いです。CYとは日本語では暦年と訳され、いわゆる暦の1月1日から12月31日までを表します。会社の会計年度(事業年度)は、3月決算だったり、6月決算だったりします。このため、会社の業績をまとめる場合4月から翌年の3月までだったり、7月から翌年6月までの1年間でまとめることになります。このため、日本では平成25年度(平成25年4月から平成26年3月まで)とか、2013年度(2013年4月から2014年3月まで)と会計年度を表現してきました。2013年4月から2014年3月までを、なぜFY2013ではなく、FY2014と表記するのでしょうか?ここからは、私の推測が多分に入りますが、FY表記は英語圏の表記方法です。日本企業のグローバル化が進む中、米国市場に株式を公開する企業が増えてきました。米国市場で株式を公開するためには米国会計基準に則った会計を行い、情報公開する必要があります。この時、米国では9月決算であれば、FY2014は2013年10月から2014年9月までを表していたのです。このため、FY表記を3月決算の多い日本で行う場合に、FY2014は2013年4月から2014年3月までを表すようになったのだと思います。平成25年度あるいは2013年度という表記に慣れ親しんできた日本人にとって、FY2014表記は混乱しました。ひとつは、FY2014が2013年4月から2014年3月までを表すと頭で理解していても、グラフなどであらわされたFY15やFY20が2015年度や2020年度と混同してしまうのです。ひとつは、FY2014がいつからいつまでか知らない人がFY2014を2014年4月から2015年3月までの意味で使い始めたことです。インターネットでFY2014で表記された決算報告書を見ると、2013年4月から2014年3月までを表す場合と2014年4月から2015年3月までを表す場合の両方があります。前置きが長くなりましたが、ここからが本題です。Year)表記の徹底をしてはどうかと思います。2014年度はJFY2014と表記するのです。表記することで、FY表記で起こるような混乱を回避できると思うのです。3月決算の会社であれば、FY2014は2013年4月から2014年3月までを表し、JFY2014は2014年4月から2015年3月までを表すと定義して、使い分ければ良いと思います。JFY表記を徹底すれば、英語の報告書でFY2014は2013年4月から2014年3月までを表し、JFY2014は2014年4月から2015年3月までを表すことも浸透し、混乱もなくなるのではないでしょうか?JFYが浸透するまでは日本語の使用ではJFYを使用し、英語の資料ではFYはJFYに1を足して資料を作り直せばよいし、JFYが浸透してくれば、そのままJFYでも理解してもらえるのではないでしょうか?これだけ、多くの人が混乱しているFY表記です。ここでFY表記を見直して、JFY表記をうまく使い、混乱を回避したいものです。FY表記で混乱して、このブログに辿り着いた皆様方の御意見を伺えれば幸いです。久しぶりのブログです。経営に役立つネタを探しているのですが、自分で理解してブログに掲載できるネタが見つかりません。そのような中、今日はタイトルのFY表記について考えてみたいと思います。このFY表記によって多くの方が混乱しているように感じます。Yearの略で日本語では会計年度と訳すことが多いことは書きました。問題はFY2013やFY13と表記されたとき、いつからいつまでを表すかが明確でないということです。個人的推測で明確な根拠があるわけではないのですが、FYという表記が日本国内で増えだしたのは、経営のグローバル化で、米国の会計基準を取り入れる企業が増え出した頃だと思います。Year)と会計年度が異なります。米国政府の会計年度は10月から9月までです。このため、FY2013と書いて、2012年10月から2013年9月までと言われてもあまり違和感はないと思います。これを日本国内にそのまま当てはめると、多くの会社でFY2013は2012年4月から2013年3月までとなります。日本には、暦年を「年」、会計年度を「年度」と表記し、2012年度いうと2012年4月から2013年3月を表すことが多いです。このことが、FY表記による混乱を助長していると思います。頭の中でFY2013が2012年4月から2013年3月までだとわかっていても、経営資料中のFY2013やFY13という数字と2013年度が混乱してしまい、いつの数字かがわからなくなるという混乱も引き起こします。最近ではFY2013と表記し、2013年4月から2014年3月までを表している企業も見かけます。なるとますますFY表記の混乱を引き起こすことになると思います。このような混乱の為なのか、最近ではFY表記をしない企業が増えているように感じます。表記的には簡略で便利なFYですが、期間を取り違えられる可能性が高いことを考えると、賢明な処置かもしれません。個人的には、会計士や税理士等の組織が定義を明確にし、世間一般に広く知らしめることによって、この混乱は収めることが出来るのはないかと思っています。まとめ孫子は、兵法書でありながら、現代ビジネスにも応用できる内容となっています。これは、孫子が戦争の勝敗を、事前準備で決している点と判断基準が深い人間考察に基づいているからだと考えられます。孫子を単なる兵法書として読めば、現代のビジネスに応用できるところは少ないでしょうか。孫子の根底にある、人間考察に基づく判断基準や戦争を始めるまでの事前準備の考え方、戦争中の判断基準などを深く読み取れば、現在ビジネスに応用できる部分が非常に多いことに気付くと思います。今後の経営に生かすべく、これまでの内容をここにまとめました。ご参考になれば幸いです。1.(始)計篇2.作戦篇3.謀攻篇4.(軍)形篇5.(兵)勢篇6.虚実篇7.軍争篇8.九変篇9.行軍篇10.地形篇11.九地篇12.火攻篇13.用間篇それぞれの篇をクリックすると、それぞれの篇についての解説が表示されます。昔、殷の国が興ったとき、夏の国に伊摯がいた。周の国が興ったとき、殷の国に呂牙がいた。このように、明君賢将のみが優れた知能と決断力で、間者を使いこなし、大成功を収めている。これこそが、戦争の要諦であり、全軍の拠り所なのである。昔殷の国が、夏の国を滅ぼしたとき、夏の国には、優れた間者伊尹(いいん)がいました。同様に、周の国が殷の国を滅ぼしたとき、殷の国には優れた間者呂尚(りょしょう)がいました。このように、大成功した君主、将軍の下には優れた間者がおり、この間者を使いこなしていたのです。ビジネスに置き換えてみると、優れたリーダーの下には、優れた実務者がいるということでしょうか?カリスマ性のあるリーダーと、淡々と実務をこなす優秀な参謀がいて、大成功するといえます。鹿児島県の偉人でいえば、西郷隆盛公と大久保利通公の組み合わせは最適な組み合わせだったといえます。大企業でいえば、ソニーの井深大氏と盛田昭夫氏、ホンダの本田宗一郎氏と藤沢武夫氏が有名なところでしょうか?大成功した人の陰には、それを支える優秀な部下がいるということです。これで孫子の解説は終了です。次回最終のまとめを行いたいと思います。