東京大学ウェブサイトを正しく表示するにはJavaScriptが必要です。ブラウザの設定をオンにしてからページをリロードしてください。お問い合わせ先tokyo.college.event@tc.u-tokyo.ac.jpロシアのウクライナ侵攻について、連日多くの報道がなされています。そのニュースソースのかなりの部分は、アメリカと西ヨーロッパの通信社や報道機関が発信したものです。これらの情報によれば、主権国家であるウクライナへのロシアの軍事侵攻が非難の対象となるのは当然のように思えます。国連のロシア非難決議に賛成しなかった国が、193か国中52か国(全体の27%)もあった点は見逃せません。中国の立場は比較的よく知られていますが、その他にも南アジアや中東、アフリカの多くの国々が決議案に賛成しませんでした。それはなぜなのでしょう。当事者であるロシアとウクライナからの情報が大事であることは言うまでもありませんが、今後の世界秩序と平和維持を考えるにあたっては、欧米以外の世界各地で今回の事態がどのように受け止められ、報道されているのかをも丁寧に調査し、把握しておく必要があるでしょう。世界各地における多様な立場や見方を知ることによって、今回の危機に関しても、よりバランスの取れた解決への道筋が見えてくるかもしれません。このシリーズでは、世界各地の政治や経済、社会や文化に関心を持って研究を展開している研究者に、研究対象の地域や国で今回の危機がどのように受け止められ、報道され、理解されているのかをインタビュー形式で語って頂きます。解説対象の地域と解説を担当する研究者は以下の通りです。)インタビューは2022年4月中、東京カレッジYouTubeチャンネルにて順次公開されます。344KB)国際ウクライナ対話このページの内容に関する問い合わせは東京カレッジまでお願いします。本サイトの管理・運営は広報室が行なっています。当該ページに記載の問い合わせ先までお願いします。Tokyo柏キャンパス本郷キャンパス駒場キャンパスアクセス・キャンパスマップ閉じる戻るアクセス・キャンパスマップ閉じる戻るアクセス・キャンパスマップ閉じる戻るアクセス・キャンパスマップ閉じる。