2017年ファンドオブザイヤーに楽天VT、楽天VTIがランクイン。LifeHack(マネーライフハック)はお金に関するお役立ち情報ブログメディアです。知っておくと得をする、知らないと損をするお金と経済に関する記事を1記事1テーマでお届けしています。HOME>資産運用のライフハック>投資信託>おすすめ投資信託の選び方>2017年ファンドオブザイヤーに楽天VT、楽天VTIがランクイン。米国ETF型投資信託が人気2017年ファンドオブザイヤーに楽天VT、楽天VTIがランクイン。Feedly年に一度、個人投資家が優れたファンドを人気投票で選ぶ“ファンドオブザイヤー”というイベントがあります。毎年行われているイベントですが、2018年1月に開催された、ファンドオブザイヤー2017では、第1位と第3位に楽天VT(楽天・全世界株式インデックスファンド)と楽天VTI(楽天・全米株式インデックスファンド)という2つのファンドがランクインしています。この2つのファンドは2017年に設定された新ファンドで登場から日が浅いにも関わらず人気を集めています。今回はこの二つの投資信託(楽天VT、楽天VTI)についてそれぞれ特徴や評判などを紹介していきます。投資信託としては間違いなくおすすめ一部ネット証券経由で購入すればポイントが付与ファンドオブザイヤーとは?ファンドオブザイヤーというのは投資信託について実際に投資を行い、また情報の発信も行っているブロガー(投信ブロガー)が、彼らの目線で支持する投資信託を選び、得票数によってファンドをランキングにしたものです。2017年版(2018年1月発表)は198名の投票があったとのことです。ランキングは以下のとおりです。S&P500インデックスファンドかねてより低コストインデックスファンドがランキング上位を占めておりましたが、今回も同様ですね。アクティブファンドとしてはこのブログでも先日紹介した、ひふみ投信のみがランクインしています。13:45ひふみ投信の評判とメリット、デメリット。ひふみ投信、ひふみプラスはどこで買うのがお得?ひふみ投信という投資信託が人気です。ひふみ投信はレオス・キャピタルワークスが運用してる投資信託です。株価指数等に連動するインデックスファンドではなく、ファンドマネージャーが独自の分リンク今回注目したいのが、ランキングで1位と3位になった楽天・全世界株式インデックス・ファンド(通称:楽天VT)と楽天・全米株式インデックス・ファンド(通称:楽天VTI)の二つです。いずれも2017年に組成された新しい投資信託です。楽天VT、楽天VTIは米国ETF(海外ETF)をそのまま組み込んだもの楽天VT、楽天VTIという二つのファンドは、それぞれ、アメリカの証券取引所に上場している、VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)、VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)をそのまま日本円建で運用している投資信託です。この二つのETFについては海外ETF投資の記事でもおすすめETFとして紹介したものですね。14:44海外ETF投資(米国ETF投資)のメリットとデメリットETF(上場投資信託)への投資という中でも、海外ETFというのは外国の証券取引所に上場しているETFを指します。なかでも一般的には米国の証券取引所に上場しているETFを指すことが多リンク投資家→楽天VT(VTI)→VT(VTI)という形で運用しているだけですね。インデックスファンド(楽天VT)や楽天・全米株式インデックスファンド(楽天VTI)に投資をするのではなく、海外ETFとしてVTやVTIに投資するほうが、一社取引をかまないわけですからコストは安くなります。投資家→VT(VTI)実際に投資したときのコストを見てみましょう。VTの経費率(日本の信託報酬に相当)は0.11%(2018年1月現在)です。一方で、楽天VTの信託報酬は0.2396%程度となります。見ると楽天VT、楽天VTIのほうが魅力的です。楽天VT、楽天VTIはノーロードファンド(売買手数料無料)です。対するVT、VTIは米国株扱いなのでやや高めの売買手数料がかかります。この差は売買時のみなので、毎月かかるコストと比較しても小さいです。0.2396%(年率)年間:2,396円1年で売るくらいの保有であれば、VTを直接買っても、楽天VTIを買ってもコスト総額は変わりませんが、2年、3年、4年と保有し続ければ信託報酬(運用コスト)の差が膨らんでいきます。仮に10年間の保有とした場合、VTのコスト総額は12,188円ですが、楽天VTのコスト総額は23,960円となります。人気を集めた理由はその手軽さただそれでも、楽天VTや楽天VTIの人気が高い理由はやはりその手軽さでしょう。国内投信として、そのまま円建てで買えるというのは手軽です。米国ETFとしてVT、VTIを購入する場合は以下のようなハードルがあります。外国株取引のための口座開設の必要性VT、VTIはドル建てなので円をドルに両替して購入する必要がある特に、投資初心者の方からすると米ドル建てで投資をするのはわかりにくいところもありますし、この辺りの手間がかからないというのは楽天VT、楽天VTIの大きなメリットだといえるでしょう。外国税額控除は使えない一方で税に関する部分では注意点があります。VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)やVTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)からは分配金が出ています。米国ETFは分配金が出るときに米国内で10%課税されています。VTやVTIに直接投資をしている場合、この外国で課税された税金分については取り戻すことができます(外国税額控除)楽天VTや楽天VTIなどの国内公募株式投信においては外国税額控除を使うことはできません。楽天VTや楽天VTIがバンガードのETFから受け取った分配金は10%分が課税された形での入金となっているはずなので、外国税額控除を利用でき税額を取り戻せる人についてはVTやVTIに直接投資をするほうが単年度でみた税コストは小さくなります。12:02外国株投資(米国株投資)をしている方は確定申告で外国税額控除を利用しようアメリカ株(米国株)などへの投資はかつて投資のハードルも高かったのですが、最近では証券会社の手数料も安くなったり、投資サービスも増えたりして投資する人が増えてきました。そんリンク分配金は出さない方針は課税繰り延べとなりメリット大ただ、楽天VT、楽天VTIは配当金を分配しない方針のようです。このため、長期投資を考えている方は、日本での20%+復興特別所得税)たとえばこの分配金については分配しない方針のようです。無分配型としてファンド内で再投資されます。この方針は長期投資にはメリットがあります。日本の税制では投資信託は分配された場合に課税(20%+復興特別所得税)されます。分配されなければ、そのまま運用されます。そのため、税を繰り延べすることができ、複利効果が働き長期運用の場合、運用利回りが向上します。VTやVTIに直接投資をすると分配されてしまい、国内で課税されます。この点は長期投資かにとって大きなメリットがあります。11:30金融知識として知っておきたい複利と複利効果の大きさ複利(ふくり)という言葉をご存知でしょうか?複利とは、複数年における資産運用や借金などの金利計算において「金利に金利がつく」という計算方法になります。投資信託としては間違いなくおすすめVTやVTIへの直接投資と楽天VT、楽天VTIへの投資を比較すると、一長一短はありますが、十分許容範囲になります。実際に国内の外国株系の投資信託と比較すると楽天VT、楽天VTIのコストの安さは明らかです。楽天VT、楽天VTIはネット証券を通じても購入することができます。ネット証券の中には投資信託の保有でポイントがもらえるようになっているところもあり、実質的な信託報酬の割引になります。楽天証券は「ハッピープログラム」という投資信託を保有することで保有額に応じてポイント還元するサービスがあります。SBI証券でも「投信マイレージ」という同種サービスがあります。楽天証券の場合、残高のおよそ0.048%(年率換算)が還元されることになり、楽天VTや楽天VTIも対象です。一方で海外ETFであるVTやVTIはポイント対象外になりますので、楽天証券経由の場合、実質的な維持コストの差は小さくなります。08:54楽天証券の特徴と評判。ネット証券の中でも特に人気のトレードツールとして「マーケットスピード(通称:マケスピ)」をほとんどの投リンク楽天証券公式ホームページ以上、2017年ファンドオブザイヤーにランクインした楽天VT、楽天VTIについて紹介しました。執筆者・監修者:ふかちゃん元証券マン。2004年より個人の金融リテラシー底上げのために投資、節約、キャッシュレス、ポイントなどの活用に関する情報を15年以上にわたり発信するマネー専門家です。SNS苦手でしたけど最近はtwitterやっています。【2017年ファンドオブザイヤーに楽天VT、楽天VTIがランクイン。当ブログのおすすめ記事を紹介します。ATM手数料、預金金利などが秀逸!給与口座におすすめの銀行。証券会社のライフハック資産運用のライフハック銀行のライフハック人気の比較記事MoneyLifehackによる、おすすめの比較記事です。様々な金融サービスをユーザー目線で比較しています。Feedly関連記事この記事をご覧の方は以下の記事も読まれています。LifeHack(マネーライフハック)はお金に関して、役に立ったと思えるような記事を発信するブログメディアです。お金を守り殖やすための貯蓄術や投資、節約のための様々な生活術、知っておきたい・活用したい様々な制度やサービスなどをできるだけ分かりやすく紹介していきます。