新型コロナウイルスの感染拡大は、世界中で働き方を一変させました。間接部門の業務のデジタル化をサポートするテクノロジー、「WorkTech」です。政府による働き方改革の推進という後押しも受け、日本においてもWorkTech市場は急速に拡大しており、さまざまなサービスが競うように開発されています。特任教授の岩本隆先生に、WorkTechとはなにか、また最新動向や代表的な事例についてお話いただきます。(マスメディアン編集部)2017年3月28日に「働き方改革実行計画」が働き方改革実現会議で決定されて以降、日本の企業は働き方(ワークスタイル)の改革を加速させてきた。2019)によって、ワークプレイス(働く場)やワークスペース(働くスペース)のデジタル化を迫られ、デジタルワークプレイスやデジタルワークスペースを支え、かつ、ワークスタイルを改革するWorkTech(ワークテック)の市場が急成長している。Resources)×テクノロジー、OfficeTech(オフィス×テクノロジー)、AccountTech(経理(Accounting)×テクノロジー)、FinTech(ファイナンス(Finance)×テクノロジー)、LegalTech(法務(Legal)×テクノロジー)など企業の中で間接部門が事業部門をサポートするテクノロジーを包含したものといえる。「COVID-19によって間接部門同士の連携の必要性が高まった」という声を多くの企業から聞くが、WorkTechとしてさまざまなX-Techを連携するニーズも高まっている。Summit」(*1)には世界57カ国から2000名を超える参加者があり、大きな盛り上がりを見せた。Venturesの登録商標)は、インド(ベンガルール)、スペイン(マドリード)、ニュージーランド、デンマーク(コペンハーゲン)、オーストラリア(シドニー)、日本(東京)、米国(ロサンゼルス、ニューヨーク、シカゴ、サンフランシスコ)、イタリア(ミラノ)、メキシコ(メキシコシティ)、ドイツ(ミュンヘン)、エクアドル(キト)、シンガポール、スイス、コロンビア(ボゴタ)、ペルー(リマ)、フランス(パリ)、アルゼンチン(ブエノスアイレス)、チリ(サンティアゴ)、カナダ(トロント)、英国(ロンドン)、香港などで開催された。WorkTechを活用してワークプレイスやワークスペースがデジタル化することで、働き方改革が異なる次元で進み、一時的なものではなく恒久的な「ニューノーマルな働き方」の構築に取り組む企業も増加してきた。日立製作所は、日立グループ30万人の従業員に対してWorkTechを用いたニューノーマルな働き方に取り組んでおり、その取り組みで培ったノウハウやテクノロジーの外部への販売を開始することを2020年11月25日に発表した(*2)。図表1に日立製作所の「ニューノーマルな働き方を支援するサービス」の概念図を示す。Technology:情報技術)環境を提供し、ワークプレイスについては、データ活用によりオフィス空間の再設計と価値の最大化を提案し、従業員の生産性の最大化を目指す。Concept)向け日立人財データ分析ソリューション」、「商談先レコメンドサービス(AI活用)」などを連携している。WorkTechは新卒社員研修でも活用されている。HRテクノロジー大賞」では、楽天が「新卒社員の成長を止めない、垂直立上を実現した教育プラットフォーム」で特別賞を受賞した。楽天は、約1カ月という短期間に最大750名が参加する新卒社員研修のオンライン・リモート化を実現するなど、困難な状況にさまざまなテクノロジーを活用して柔軟・迅速に対応した。受講者の理解習熟度やエンゲージメントデータの収集・解析などもオンラインで行い、受講管理もリモート環境下で行う体制を構築することで、時間・場所の制限を超えたニューノーマルな研修の仕組みを構築した。