参考資料リンクフィードバックこのパートはFlashコンテンツです。Playerをダウンロードの上ご覧下さい。(1873/1月)明治5年(1872)11月9日、明治政府は、それまでの太陰暦を廃して太陽暦を採用し、翌月12月3日をもって明治6年1月1日とする、太政官布告337号「改暦の詔書」を発布しました。それまで国内で使われていた暦は、弘化元年(1844)に施行された「天保暦(天保壬寅元暦)」という、日本独自の和暦でした。太陰太陽暦とも呼ばれるこの暦は、月の満ち欠けを基準に、1年を354日とする太陰暦に太陽暦を加味し、約3年に一度の閏月によって季節のずれを補っていました。季節の移ろいに沿ったこの暦法は、農耕を主体とする日本においては、とりわけ有用なものでした。した独自の暦は、太陽暦を標準とする諸外国との折衝を行う明治政府にとって、外交上の支障となっていたのです。欧米列強に足並みを揃えて外交上の不便を解消する、開化政策の一環として行われたこの太陽暦の採用でしたが、その実は政府のひっ迫した財政事情が、この突然の改暦に至らせたともいわれています。天保暦での明治6年は閏年にあたり、1年が13ヶ月となるはずでした。この時期の改暦は、役人の給与を幕政時代の年俸制から月給制に変更した政府にとって、年末の12月と翌年に控える閏月という、2ヶ月分の給与歳出を削減できる、絶好のタイミングでもあったのです。いずれにしても、準備期間がわずか一ヶ月というこの暦法改変は、一般国民にとっては寝耳に水の話でした。この機に乗じて年末の支払いを踏み倒す者が現れたり、翌年の暦が刷り上がっていたほとんどの暦業者に至っては、商品がただの紙くずとなるなど、大混乱の中での改暦だったのです。図版は、国立国会図書館から転載許諾を受けた書誌資料です。図版を複製、転載する場合には、国立国会図書館の許諾が必要です。