株式るいとう(株式累積投資)るいとう(株式累積投資)本ページは、主口座(総合取引口座)における「るいとう」についてのご案内です。ダイワのNISA「るいとう」については、こちらをご覧ください。※ダイワのNISA「るいとう」も、共通の取扱銘柄となります。るいとうとは「るいとう」は基本的に毎月一定の金額で株式を買い続けていく株式投資です。投資金額は1銘柄につき1万円以上1,000円単位かつ月間100万円に満たない範囲で自由に設定することが可能。まとまった資金が必要ないので、手軽に始められます。少額から投資が可能1銘柄につき1万円以上1,000円単位かつ月間100万円に満たない範囲で自由に設定でき、まとまった資金が必要ないので、手軽に始められます。複数銘柄に毎月一定の金額で分散投資することが手軽にできます。1つの銘柄に資金を集中すると、価格変動の影響を大きく受けてしまいますが、複数の銘柄に分けて投資すれば、リスクの低減が図れます。投資の時間分散によるリスクの分散(ドル・コスト平均法)毎月一定金額の買付を継続することで、価格が高いところでまとめて買付してしまうことを防ぎ、結果的に買付単価が平準化される効果が期待できます。ドル・コスト平均法とは「るいとう」や「投信積立」のように、選んだ銘柄を毎月一定の金額で続けて買っていく方法を「ドル・コスト平均法」といいます。一定の金額で買うため、株価が低い時は相対的に買付数量が増え、反対に株価が高い時には相対的に買付数量が減ります。長期間買付けを継続すれば、結果的に買付単価が平準化される効果が期待できます。(時間分散によるリスクの分散)複数回に分けて購入することで、買付単価が平準化される効果が期待できます。「毎月一定額を積み立てたら将来いくらになる?」「目標金額をためるには毎月いくら積み立てたらいい?」など簡単に計算することができます。※シミュレーションはご入力いただいた項目に基づき算出した概算値ですので、積立計画の目安としてご利用ください。売買単位が1株である銘柄もお取引いただけます。STEP2毎月の買付金額、買付日を決める毎月1万円から手軽に始められる基本的に毎月一定の金額で株式を買い続けていく株式投資です。投資金額は1銘柄につき1万円以上1,000円単位かつ月間100万円に満たない範囲で自由に設定することが可能。まとまった資金が必要ないので、手軽に始められます。STEP3入金方法を決める毎月一定金額をご入金いただく定期入金には、銀行預金またはゆうちょ銀行通常貯金からの口座振替(自動引落し)※1による入金方法があります。その他、臨時入金※2によるお買付けも可能です。売りたいときにいつでもお申込みいただけます※3。売却価格は原則としてお申込みの翌営業日の始値となります。配当金がもらえる自動的に配分、再投資されます。振替えが行なわれ※4、お客さまの名義となるお客さまの名義になると、議決権や株主優待などの権利も享受できます。※1入金締切日は20日のみとなります。※2入金締切日は毎月10日、20日、月末の中からお選びいただけます。※3一部売却の場合は、単元株数(単位口数)の10分の1以上の株(口)数が必要。(年間3,300円(税込))がかかります。半額(年間1,650円(税込))となります。「eメンバー」のお申込み等により無料特典が受けられます。上場している株式・ETF・REIT・優先出資証券等で、大和証券が選定する銘柄。ゆうちょ銀行通常貯金の口座振替(自動引落し)による入金ができます。臨時入金お預り金等による決済、セブン銀行ATMおよびゆうちょATM等からの入金、または振込等による入金ができます。当社お取扱窓口までお申し出ください。10分の1以上1,000分の1単位で売却可)。・株式・ETF・REIT・優先出資証券等の売却は、お客さまからの売却注文を受けた翌営業日に、寄付の価格で当社が買取る方法で行ないます。配当金等の取扱い配当金・分配金等はお客さまの株式・ETF・REIT・優先出資証券等の持分に応じて配分し、自動的に次回の買付日に当該銘柄を買付けます。達したときには、株式・ETF・REIT・優先出資証券等を総合取引口座に振替えます。株式・ETF・REIT・優先出資証券等の振替えはできません。(事務手数料)がかかります。「プレミアムサービス」等により無料特典が受けられます。大和証券が行使します。お客さまは議決権を行使することはできません。※お申込みの際には、必ず約款の内容をご覧ください。カバードワラント等(以下、「裏付け資産」(※)といいます)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。その他の財産に転換される(できる)旨の条件または権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。