ー>死者1万人超「米国インフル猛威」は新型コロナかもしれない。16時15分プレジデントオンラインhttps://news.livedoor.com/article/detail/17830389/米国で季節性インフルエンザが猛威をふるい、患者は2600万人以上、死者は約1万4000人にのぼっている。一連の情報を発表してきた米疾病対策センター(CDC)が「インフル症状だった人に新型コロナウイルス検査をする」と発表した。麻酔科医の筒井冨美氏は、「インフル患者とされた人の中に、相当数の新型コロナ患者がいる恐れがある」という――。(抜粋)■米国ではすでに「新型コロナが流行していた」のか?その結果次第では「米国では今冬インフルエンザが大流行」と報道されていた感染症の実態は、「実は新型コロナが以前から流行していた」と覆るかもしれない。2月15日に「名古屋市の日本人夫婦がハワイ旅行の後、新型コロナ感染」が判明しているが、これをその米国での流行のサインではないか、ととらえる日本人医師さえいる。米国で流行しているインフルエンザは、実は、「新型コロナウイルス」か?.....という記事を上げたら、速攻で削除されました。なんの説明も通告もなく。当方も同じ記事を5回ほど上げました。その都度消されました。米国インフルが新型コロナであったなら、ウイルス騒動はさらに深刻化して、世界規模の影響が出ます。破産同然のDSにしてみれば、願ってもない事態でしょう。米国インフル患者の中に、新型コロナウイルス患者が多数含まれている。それを知られてはまずい。DeepState裏社会が、なりふり構わず隠蔽に動いたと解釈します。DSは、「トランプのアメリカ」でも、新型コロナウイルスを人工的に蔓延させていると見て間違いない。米国に向かって警鐘を鳴らしましょう!ブログ管理部門に入り込んだDSの手先が非法な妨害を続けるなら、ブログ会社に抗議します。ブログ記事を勝手に消すのは犯罪行為です。み換え食品とは違い、表示義務もないため、店頭に並んでいたとしてもまったく気付かない上、人体への悪影響がある可能性も否定できないといわれている。フリージャーナリストの天笠啓祐氏に詳しい話を聞いた。福田晃広)肉厚な魚や牛をつくることも可能ゲノム編集食品とは?まずゲノム編集食品について論じる前に、そもそもゲノム編集とはどのような技術なのかを説明しておこう。ゲノム編集とは、ゲノム(生物が持つDNA全体)の中の、ある特定の遺伝子をピンポイントで壊す技術のこと。比較される遺伝子組み換えは、新たな遺伝子を外からゲノムに付け加える技術のことなので、ゲノム編集とは似て非なるものだ。このゲノム編集を使って、動物でもっとも応用が進んでいるのが、ミオスタチンという筋肉を制御する遺伝子の破壊だ。筋肉の成長を抑制する遺伝子を壊すことで筋肉の成長を促進させ、より肉厚な魚や家畜を誕生させることが可能となる。自然界でも、体の成長が止まらない遺伝病を持つ牛がごくまれに産まれることがあるが、ゲノム編集を行えば意図的にその遺伝病をつくり出すことができるため、生産性を考えれば画期的な技術といえる。動物以外にも血圧を下げる成分が多いトマトや、アレルギー物質が少ないタマゴなどが現在研究段階にある。さまざまな特性を備えた食品が、これから続々と開発される可能性が高まっているのだ。リスクは依然として未知数も発がん性物質が増加したケースも人為的に遺伝子構造を変えることで、動物や食物にさまざまな特性を持たせることができるゲノム編集。実は人体や環境への影響がどのくらいあるのか、はっきりわかっていない。リスクが未知数であるにもかかわらず、販売されることに問題はないのか。天笠氏はこう指摘する。「遺伝子組み換え食品の場合、環境への影響評価、人体への安全審査を国に届け出をした上で、その条件をクリアしないと販売できません。ゲノム編集食品はそれらが一切ない。遺伝子組み換え食品にある表示義務さえありません。一般の商品と見分けがつかず、現状もしくは将来、市場に流通しているのかどうか、まったくわからないのは問題です」(天笠氏、以下同)一般的に考えれば、環境、人体への影響が少ないことを確認してから、販売許可が下りるのが普通だ。ところが国は、ゲノム編集作物に関して、もともと存在している遺伝子を切るだけなので、これまで行ってきた品種改良の手段と変わらないとして、安全性審査を義務化しなかった。海外ではどうかといえば、米国ではゲノム編集を用いて開発され、市場化されている作物が2種類存在している。スルホニルウレア系除草剤に耐性があるナタネと、通常よりも栄養価の高いとされる高オレイン酸大豆だ。米国も表示義務がないため、消費者には市場に出回っていることもわからないのが実情なのだ。これらのゲノム編集食品によって環境や人体へ悪影響があるのかは、まだわからない。ゲノム編集とは違うものの、遺伝子の働きを止める技術を使った作物が開発されていて、当事者たちでさえ予想していなかった変異が起きた例があると、天笠氏は言う。「それは米国企業のシンプロット社が開発したジャガイモの例です。RNA干渉法という技術を使い、特定の遺伝子の働きを阻害し、発がん物質アクリルアミドの低減と、打撲によって生じる変色を抑制したのです。それで結果的に何が起こったのかというと、このジャガイモの病気への抵抗力が奪われた上に、AGESという、もともとなかった新しい毒素が生まれました。この事実は、開発者の内部告発によって明らかにされました。天笠氏によると、このシンプロット社は、マクドナルド社と一番取引していた会社だった。それがこの一件以来、安全性に疑問が持たれ、マクドナルド社はこのジャガイモを使用しないと明言したという。遺伝子操作された作物のリスクは未知数だが、米国や日本では安全性の審査がないまま、商品化が進んでいる。企業側の勝手な都合で、開発が進んでいるのが実態なのだ。EU諸国も、当初は米国や日本と同様の考えをとっていたものの、フランスのNPO団体が欧州司法裁判所に訴えたことで、遺伝子組み換え作物と同様、ゲノム編集作物にも規制を設けなければならないという判決が下っている。ゲノム編集食品に関して、遺伝子組み換え食品と同じ規制をかけているのは中国のみだ。米国と対抗するといった意味合いが強いとはいえ、人体や環境面でどのような影響があるかわからないのであれば、ごく自然な考えだろう。遺伝子組み換え食品においては、すでに市場に出てから20年以上たってから、問題点が指摘されていると、天笠氏は警鐘を鳴らす。『遺伝子組み換え食品は免疫系への悪影響、肝臓や腎臓に障害を引き起こすなどの健康被害をもたらす可能性が大きい』として、即刻販売中止を求めています。開かれないまま、昨年3月には急スピードで法的な枠組みが決まったという。何度も言うように、現時点では、ゲノム編集作物を食べて人体にどのような影響が出るのかは誰にもわからない。その上、表示義務も課せられていないため、消費者の知る権利、選ぶ権利が侵害されていることも大きな問題だろう。遺伝子組み換え食品のように、ゲノム編集食品もアメリカから輸入されることは大いに考えられる。何か被害が出てからでは遅いのだが。