日本で気象庁マグニチュードが使われるのは、精度と速報性に優れているためです。気象庁マグニチュードでは、マグニチュードが8を超えるような長周期地震動が卓越する巨大地震では数値が頭打ちになり、地震規模を正確に表せなくなります(これを「マグニチュードの飽和」といいます)。そのため、長周期の波が観測されるようなMj5.0以上の地震については、気象庁マグニチュードに加えて、モーメントマグニチュードも解析して公表されています。(Mj)気象庁マグニチュードは、周期5秒までの強い揺れを観測する強震計で記録された地震波形の最大振幅の値を用いて計算します。地震発生から3分程で計算可能であり、速報性に優れていることが大きな特徴です。多くの地震でモーメントマグニチュードともよく一致することが確認されています。そのため、わが国では地震情報や地震記録などに気象庁マグニチュードが広く使用されており、日本でマグニチュードといえば一般には気象庁マグニチュードのことをいいます。気象庁マグニチュードには、おおむねM8を超えると数値が頭打ちになるという欠点があります。8.4ですが、地震発生2日後に公表されたモーメントマグニチュードは9.0でした。モーメントマグニチュード(Mw)気象庁マグニチュードに限らず、地震計の観測波形を用いて計算するマグニチュードには頭打ちがあって、規模の大きな地震に対してはそのエネルギーを正確に表示することができません。これに対してモーメントマグニチュードMwは、断層面をずらそうとする偶力のモーメント(=地震モーメントMo)を考慮したもので、断層の岩盤がずれ動いた面積S(=長さ×幅)と平均変位量D、および断層付近の岩盤の剛性率μ(=岩石の硬さ)から断層運動の規模を直接計算するものです。モーメントマグニチュードは、地震による破壊エネルギーの大きさを物理的に表現したものであり、巨大地震に対してもマグニチュードの飽和がないことなどから、地震の規模をより適切に表すことができます。そのため、地震学など学問分野での利用はもちろんのこと、アメリカ地質調査所をはじめ国際的にも広く使われています。モーメントマグニチュードの値を求めるには震源域の広がりや断層の破壊状況を精査するなど詳しいデータが必要なため、地震発生直後に迅速に計算して速報することは困難です。これが気象庁の地震情報で、モーメントマグニチュードが利用できない大きな理由です。アウトドア趣味に関する総合情報サイト。