会場では、114題の口頭発表、50題のポスター発表のうち口頭発表7題、ポスター発表8題がカンピロバクター関連の発表であり、関心の高さが窺えました。調理器具などを介した二次汚染による食中毒が多数発生しています。カンピロバクター感染症の発症者に関しては、「ギラン・バレー症候群」という重篤な難病を発症するリスクも指摘されていることから、効果的な対策の確立が急がれる公衆衛生上の重要課題となっています。ドリップシートにおける検出状況調査や、その結果に基づくドリップシートの取り扱いに関する注意喚起、あるいは調理環境におけるカンピロバクター汚染の実態調査結果などが報告されました。MSやモバイルリアルタイムPCR装置を用いたカンピロバクターの迅速検出法の確立に関する発表にも注目が集まりました。その他にも、食鳥処理場において、と体皮膚にカンピロバクター菌が付着するメカニズムに関する研究が報告され、「と体皮膚と菌体の間に特異的な付着機序が存在する」という可能性が示唆されました。今後、新たな概念のカンピロバクター対策を開発する上で、続報に期待が持たれます。鶏肉中のカンピロバクター・ジェジュニ/コリ」を公表しました。して食中毒が効果的に削減できていない現状があることから、2009年以降の知見も含めて、新たにリスクプロファイルを更新。jejuni/coli~」を公表しました。委員長代理の山本茂貴先生が、新しいリスクプロファイルの概要について解説する特別セミナーを行いました。カンピロバクター食中毒に対する的確な対策を講じるには、まずは本菌による感染症の発生状況や、生産農場(養鶏場など)における本菌の汚染実態などを、正確に把握する必要があります。現状ではまだ十分なデータが得られているとはいえません。)を一貫した継続的かつ定量的な汚染状態の把握(モニタリング)」などが指摘されました。昨年は、ポテトサラダによる腸管出血性大腸菌O157食中毒、刻み海苔によるノロウイルス食中毒が発生するなど、複数の地域にまたがる食中毒が社会的問題となりました。原因となる細菌の遺伝子検査手法の統一」などが挙げられています。現在、行政では迅速な原因究明や効果的な事後対応の仕組みを構築しているところですが、今年6月に発生したサンチュを原因とするO157食中毒では、迅速な原因究明や事後対応がなされたと評価されています。教育講演ブランチング(マイルドな加熱)による生鮮青果物の微生物制御の可能性が検討段階に近年、使い勝手の良いカット野菜やサラダ、カットフルーツなどの需要が高まっています。その一方で、葉物野菜(レタス、ホウレンソウなど)、トマトやスプラウトなど、生鮮野菜を非加熱で喫食する場合は、原材料由来のサルモネラやO157などによる汚染リスクを想定しておく必要があります。次亜塩素酸ナトリウムなど化学物質による処理は、野菜や果実の表面に付着した微生物を制御する上で有効ですが、反面、においが気になるなど品質面での課題も指摘されています。そこで現在、ブランチングを病原微生物の制御方法として活用する可能性について、検討が進められています。“ブランチング”とは青果物中の酵素失活や殺菌を目的とするマイルドな加熱処理のことで、本来は加工中や貯蔵中の品質劣化の抑制、褐変防止や食感改善などの効果を期待して用いられていますが、微生物制御の面でも期待が持たれています。創出に取り組む同大学の研究の近況を報告しました。腸内における微生物の生態系や挙動はまだまだ不明な点が多いですが、さまざまな解析技術を用いることで、腸内細菌叢由来の代謝物質が、生体の恒常性維持に重要な役割があることなどが解明されつつあり、今後の研究に期待が持たれています。(農研機構)の大池秀明先生は加齢性難聴(耳の老化)の予防に乳酸菌がもたらす効果について、明治の小林杏輔先生は腸管バリア機能の増強にヨーグルトがもたらす効果について、ヤクルト本社の髙木陽光先生が健康寿命の延伸にプロバイオティクス(乳酸菌やビフィズス菌など宿主に有益な効果を与える生きた微生物)がもたらす可能性に関する臨床研究の現状について、奈良女子大学の小村智美先生が線虫モデルを用いた乳酸菌の長寿効果に関する研究の現状について講演するなど、有用微生物がヒトの健康増進、今後の長寿社会の実現にもたらす可能性について理解を深める場となりました。