Close月初、1日は米株式相場の下落を受け、金に買いが入り、956.50ドルで終了しました。3日には翌日の米雇用統計に対する警戒感から買いが入り、約6ヵ月振りの高値となる1,000ドルの大台に迫り、999.50ドルで終了しました。翌週初めの8日はドルの急落と原油高を手掛かりに投機資金が流入し、一時7ヵ月振りとなる1,000ドルを突破しましたが、米株価の底堅さを眺めて徐々に下落し999.80ドルで終了しました。11日は好調な中国経済指標をきっかけとした中国株高を眺めて、ドルが売られる一方、金に買いが集まり、再び1,000ドルの大台を確保し、1,006.40ドルで終了しました。16日には一段のドル安を受けて値を伸ばし、一時1,023.30ドルと1年半振りの高値をつけました。23日は、ドルが対ユーロで1年振りの安値に沈んだことにより上伸するも、原油相場の大幅下落を受け売りが進み、小幅下落して終了しました。25日は、上値抵抗線の1,020ドルを抜けなかったことから利益確定売りが優勢となり値を落とし、991.60ドルと約3週間振りの低水準で終了しました。その後、金相場は軟調に推移しましたが、30日にはドル安と原油高を背景に買いが優勢となり大幅続伸し、1,009.30ドルで終了しました。Close月初1日に発表された米製造業指数が改善したことを受け93円台半ばまで上昇しましたが、翌2日に発表された民間会社の米雇用報告が予想以上に悪かったため、3日には7ヵ月振りの安値となる91.94円まで下落しました。8月の米雇用統計は失業率が悪化したものの雇用者数は改善したため、雇用情勢をめぐる不安がひとまず後退し、93円付近で越週しました。8日以降は欧米株価が堅調に推移したこと、米金利低下などを受け、資金がドルから商品相場に流れ、91円台半ばまで下落しました。その後、92円台まで買い戻されましたが、10日発表の米雇用指標が改善したことや株価が堅調に推移していることからドル売りが進み、11日には7ヵ月振りの90.21円の安値をつけました。次の週初は米株価高を受けてドルが売られ、91円台へ上昇しました。16日に藤井財務相が為替介入に否定的な発言をしたことから円買いが進み、一時90.12円の安値をつけました。21日は米金利が上昇したことや、米株価が軟調な推移だったことから、リスク回避のドル買いが優勢となり、92.55円まで上昇しました。(FOMC)声明文が金融引き締めを急ぐ内容でなかったことから、91円台前半の値動きで推移しました。その後は円買いが進み25日には89円台まで下落し越週した。翌週28日には政府の円高容認をめぐる憶測を背景に、円買い・ドル売りが加速し今年2月以来の安値となる88.23円をつけた。その後、政府の為替介入を排除しない方針が示されるとドルは買い戻され、89円台半ばで取引を終えました。Close月初、3,018円/g(消費税込)で始まった相場は、8日に月間最高値の3,159円/g(消費税込)まで上昇しました。その後は、下げ相場が続き、28日に月間最安値の3,015円/g(消費税込)まで下げました。30日には、3,058円/g(消費税込)で月の取引を終えました。