電気代の仕組み電気代の仕組み電気代は契約も、計算法も、また実質的な単価も複雑です。契約は大口と、従量電灯B、Cの契約が主になります。電気代の契約はいろいろありますが、照明器具で気にしなければならない契約は大口と、従量電灯B、Cの契約になります。低圧契約もありますがモータを使用する機器用で照明には使用できません。普通の事務所や家庭で多い契約は従量電灯B、Cになります。こちらは3段階制の料金体系になっています。高い単価が30円程度です。大口の場合は受電設備などの大掛かりな設備が必要になりますが、単価は16円程度です。右のグラフは東京電力の従量電灯第3段の実質料金の推移です。電気代は月額約8000円以上お支払いの場合は、節約すれば1KWHあたり、第3段の料金約33円下がります。実質料金の上がり方の大きな原因に燃料費調整があります。これは燃料の調達コストが上がると自動的にあがる仕組みで、ここ数ヶ月はこのあがり方が大きくなっています。東電はついに、沖縄電力も含めた全電力会社内で最も高い電力会社となってしまいました。今年も値上げを予定していると報道されました。2)契約アンペア従量電灯は契約アンペアによって基本料金が変わります。契約アンペアはどんな意味を持っているのでしょうか。同じ1ヶ月400KWH使う場合でもたとえば、電器炊飯器と、電器ポット、電器ドライヤー、エアコン、電子レンジを同時に使用したい場合は大きなアンペア契約たとえば50Aなどで契約して、高い基本料金を払わなければなりません。同じ400KWH使用しても、電器炊飯器と、電器ポット、電器ドライヤー、エアコン、電子レンジなどをなるべく同時に使わない、たとえば同時に使うのは2つ、3つまでにするように、時間をずらして使用すれば30Aの契約ですみ、少ない基本料金を払います。小さな契約で同時にたくさん使うとブレーカーが落ちますので、使用しているものをやめてブレーカーを戻せば使用できます。基本料金を減らすためにはブレーカーが落ちない程度に契約アンペアを減らして電気をたくさん使う器具を同時に使用しないなどする気遣いが必要です。電気をたくさん使う器具は調理器具に多く、またヘアドライヤー、コタツ、電気ストーブなど暖めるものは電気を多く使います。エアコンも大きく消費します。段階料金です従量電灯は使用する電力時(KWH)により3段階で料金がきまります。1段料金は120KWHまでで一番単価が安く消費増税後で19円強です。120KWHを超え300KWHまでが2段料金になり消費増税後で26円弱です。300KWHをこえると第3段料金になり、消費増税後で30円弱です。(東京電力の場合、多くの電気会社で同じ仕組みです)目安として月額8000円以上支払っている方は第3段料金に達しています。1万円以上なら節電した分だけ第3段料金の金額で支払いが減ります。この3段料金は、つましく贅沢な電気代の使い方をしない人ほど、電気代を安くしようという仕組みです。電気代には燃料費調整が加算されますそのほかに燃料費調整がかかります。この制度は平成8年1月から導入されました。その当時の円高傾向や、市況などによる燃料代の価格により改定する、電気料金の暫定改定に変わり、より早く電気代に反映するための制度として導入されました。この金額は毎月変わりますが、当時から、つい最近までは電気代を下げる方向になっていました。このところすごい勢いで上がっています。平成26年5月分で2.7円ほどです。直近では円安や、原油代の値上がりなど下がる要因は見うけられません。平成2012年7月から再生エネルギー賦課金が加算されています。平成26年増税後の5月から0.75円です。再生エネルギー賦課金はそれまでの太陽光付加金にきりかわるものですが、一時的に2014年9月まで太陽光付加金が0.05円/KWH発生します。太陽光付加金の0.05円/KWHは東京電力のものですが、どの電力会社でも0.03円~0.05円/KWHの付加金を取られています。6)まとめ合計の第3段料金これらを合計すると第3段料金は33.5円にもなります。300KWHをこえて使用している場合、一般家庭や事務所で、電気代でおよそ8000円以上を支払っている場合は1KWHを節電すれば33.5円支払いが安くなります。燃料費調整や、再生エネルギー賦課金を合わせた実質の今の第3段の電気代33.5円は、つい少し前の平成23年当時の実質の第3段料金24.13円に比べ30%以上の大幅な値上がりとなっています。すべての契約でほぼ同じ金額が加算されています。