東アジア関係セッションのこと」(菊池信彦:関西大学アジア・オープン・リサーチセンター特命准教授)2018年9月9日から13日にかけて、東京の一橋講堂で2つの国際学会が開催された。本メルマガの読者のなかにも参加された方が多かったと思う。東アジアで初めて開催されたとあって、会場は例年以上に大いに盛り上がったという。プロジェクトに関するポスター報告を行ったが、本号では筆者の参加したセッションやワークショップのうち、東アジアに関わるものをいくつかピックアップして紹介したい。ここでいう「東アジア」には日本を含めず、専ら中国・台湾の話題になることをあらかじめお断りしておく。サイトで提供されている[1]。内容の紹介に入る前に、2つの素朴な感想を抱いたことを述べておきたい。一つは、全文の翻訳は難しいものであったとしても、重要語句だけを翻訳するという選択肢もあるということ。一つが、重要語句を翻訳したその成果はどういう形で「役に立つ」のだろうかということであった。報告では、このプロジェクトのオープンアクセスでの成果を2点挙げている。そのソースコードが提供されている。他のクラウドソーシングシステムと異なり、資格認証や匿名でのピアレビューに加え、専門研究者が最終的に判断を下すことができるといった厳格なクオリティコントロールを可能とする点が特徴として挙げられている。ひとつの成果が、もちろん翻訳成果物それ自体である。Project”(CBDB)[2]への貢献も著しいものがあったという。メタデータインフラへ活用されているとのことである。中国研究の専門ではない欧米を対象にした研究者にとっても、東西での統治体制の比較研究に役立てられているという。清代末期から中華民国期に刊行された、特に女性雑誌や娯楽出版物を収録したデジタルアーカイブである。等との協力関係のもとにデジタル化を行ったりするなどを、ドイツにおける中国資料のデジタルアーカイブの構築に努めてきた。ここ最近は、そのデジタル化から歩を進めて、既存のデジタルアーカイブのオープンデータ化に取り組んでいるという。よるエンコーディングが中心であった。対応しているとのことである。研究者らによるパネル報告である。“CBETA”[7]の各プロジェクトと、テキストデータの分析が主であったと記憶している。連携している点が興味深い。題した講演会を聞く機会に恵まれた。テキストデータの作成が大規模に進められてきたことを知った。データ分析環境の整備も、台湾で続けられてきた上記のような地道なテキスト化の成果の上にあるのだろうと思う。そのような環境開発を進めているとの回答があったことも併せて紹介したい。東アジア関係のセッションや報告の紹介を行った。最後に筆者の感想を述べておきたい。「研究ノウハウのオープン化」もプロジェクトの射程に入っている。研究のノウハウを共有しようというものである。ような研究ノウハウも含めて、情報の集約と提供が必要となるだろう。デジタルアーカイブのデータを利用する外部の研究者にとっても必要なことが予想できる。筆者としては、まずはこのあたりから準備を始めておきたいと思う。関西大学で開催されることが決定している。公開するデータを活用した研究成果が寄せられることを期待したい。これまでの歩みを簡単に振り返りたい。行った2つのパネル発表について報告し、今後の活動を展望したい。結成の目的を振り返っておこう。歴史学系の大学院生を運営の中心に据え、歴史研究者・アーキビスト・エンジニアの協働に基づいて、デジタル歴史学の研究・教育の方法論を構築するために作られたコミュニティである。Humanities(DH)への対応が、歴史研究者として求められているという背景がある。関連のツールや国際規格にどのように対応すべきか、という問題意識を共有している。教育面に関して言えば、メンバーのほとんどが研究職を志しており、将来、ウェブ上の資源の利用やプログラミングに、より身近になっていく世代を指導する立場に置かれることが予想される。現在、日本の大学でデジタル歴史学の教育を行うにあたって、教育方法のモデルが十分でないという問題点がある。経験が、今後のデジタル歴史学教育の方法論を構築することに貢献できればと考えている。活動内容を一文でまとめるならば、「オンライン史資料を活用する際の留意点を歴史研究に携わる者の間で議論し、共有する」ということである。具体的には、メンバーひとりひとりが自身のプロジェクトを設定し、関連する知識や技術を、ほかの歴史研究者・アーキビスト・エンジニアと共有しながら、多分野的な活動を展開している。Initiative)をメンバー全員が習得することを目指している。個人プロジェクトの進め方の最大の特徴は、個々が歴史研究者としての史料解釈能力や研究の着想に責任を持つ一方で、プログラミングをはじめとする技術の習熟度が低い場合は他のメンバーが一時的にカバーし、追って技術の習熟をサポートするという点にある。関連で指摘されるように、ひとりで黙々と研究に打ち込む大学院生も多いと思われるが、あえてグループ活動を展開することのメリットは、実現可能な技術の範囲を広げ、速く、着実に成果を生み出せることにある。メンバーの業績についても、この1年間で論文5本、国際学会発表14報、国内学会発表3報、招待講演・セミナー4報、と、研究成果の発信が軌道に乗り始めている[1]。このようなグループ活動は、メンバー間の競争よりも相互互助の側面が強く、大学院生のメンタルケアにも効果があり、メンバーは楽しみながら自身の専門研究とデジタル歴史学の実践を両立させている。して初めての国際学会発表の場であった。1つずつパネル発表を行ったのである。シンポジウムでの発表内容を発展させる形で[2]、5人のメンバーが個別発表を行った。全体のテーマは、「歴史研究におけるグループ活動の効用」である[3]。それぞれのプロジェクトの詳細については、本誌の連載でも詳述されることになると思われるため、ここでは発表順に簡潔な内容を述べるにとどめたい。連携を視野に入れた構想発表を行った。共同研究の成果として[6]、近世フランスの知の集大成である『百科全書』における匿名著者推定のためのツール開発について報告した。用いた時空間データの可視化を行い[8]、先行研究における分析対象の偏りを定量的に示すことに成功した。)は[9]、その最新の状況についての発表を行った。ソフトの開発について紹介を行った。これらの報告では、それぞれのプロジェクトを進める中で得られた、共同研究者からの協力に言及した。分野の慣習に倣って共同研究者の貢献についても言及することで、学際的な研究ネットワークの広がりを体現することを目指した。準拠のデジタル学術資源の普及を促進する」ことをテーマとした[12]。パネルの背景について述べたい。プロジェクトは、仏教学・言語学のものがメインで、歴史学史料を対象としたものは比較的少なったように思われる。Initiative[13])を参考にしながら、日本における歴史学的観点からのTEIプロジェクトの普及に貢献するための取り組みを紹介した。データの分析事例を紹介した[14]。準拠のデータを公開することのメリットをデータ提供者に対して働きかけることができると主張した。プロジェクトについて、自身の専門である近世オスマントルコのクラトヴァ銀山との多言語史料比較の観点から報告した。暦や銀重量を国際標準の単位に換算して比較するためのマークアップモデルを検討した。マークアップ事業の中から、本パネルの趣旨に沿った主要業績を2点紹介した。マークアップのためのマニュアル作成である。プロジェクトについて紹介した。テーマである歴史研究者・アーキビスト・エンジニアの対話の成果が盛り込まれたプロジェクトを進めている。プロジェクトの普及に貢献することを最終目的としながらも、欧米の先行プロジェクトを参考事例とし、新しいタグセットの提案や多言語史料比較など国際的な議論に基づいたプロジェクトの成果である。普及のための貢献をこれからも考えていきたい。活動は、これまで週1回を目安としたグループ作業を基礎とし、メンバーが密に連絡を取り合うことでグループとしての統一感を出してきた。今後は、メンバーの研究環境の変化によりグループ活動は新たな局面を迎えることとなる。最大の変化は、10月以降、筆者を含む4名がイギリスのロンドン、アイルランドのダブリン、ドイツのアーヘンへの留学を開始し、メンバーの研究拠点が地理的な広がりを持つ点にある。おいて、留学に伴って生じる時差は避けられない課題であった。環を東京の外へと広げるチャンスである。セミナーや学会への参加はもちろんのこと、それぞれのプロジェクトはオンラインでのデータ共有などによって進み続ける。2019にて、成長した姿をお見せすることができれば幸いである。来月号からは、また各自のプロジェクト紹介がスタートする。2018年4月のシンポジウムから発展したもの、まったく新しくスタートしたプロジェクトなど、様々なコンテンツをお送りしたい。974号、2018年9月。2018、2018年6月。84号【後編】、2018年7月。