原油(WTI先物)反発。66ドル台前半まで下落した後の自律反発などで。67.22ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反発などで1229.50ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)下落。2019年1月限は11360元/トン近辺で推移。2018年12月限は538.5元/バレル近辺で推移。金・プラチナの価格差、ドル建てで390.5ドル(前日比2.0ドル縮小)、円建てで1423円(前日比19円縮小)。価格の関係はともにプラチナ<金。東京市場は以下のとおり。(単位:円/キロリットル)出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より●本日のグラフ「すでに始まっていた!?ロシアとサウジのシェア争い」10月26日の「2年におよぶ減産期間が12月に終了。参加国は増産意欲が増している!?」で述べたとおり、10月25日に減産監視委員会(JMMC)が公表した減産体制全体の9月の減産順守率は110%で、前月比19ポイント低下となりました。6月のOPEC総会で、減産参加国25カ国は減産順守率を100%近辺まで低下させる方針を決定しました。減産順守率の低下は、この方針に沿って減産体制全体で増産が行われたことを示しています。減産順守率が低下したことは、減産体制全体として生産量が増えたことを示しているわけですが、どの国が生産量を増やしたのでしょうか?以下のグラフのとおり、減産体制のリーダー格であるサウジとロシアの増産が目立っています。増産を決定する直前の5月と先月9月の生産量を比較したものですが、報じられているとおり、制裁に向けてイランは減少しています。サウジとロシアが大きく増産していることがわかります。サウジとロシアそれぞれがイランの減少幅を超える規模で増産をしていることもわかります。サウジが増産をするのは、イランの減少分をカバーするためだと言われています。ロシアもまた、イランの減少分を上回る増産をしています。これらのリーダー格の国が増産をしたとなると、減産体制全体の原油生産量が増加しやすくなります。2019年1月以降の新体制の主導権を握るため、サウジとロシアの間でシェア(発言権)争いが起きているのでしょうか?今後も、減産順守率、そして減産体制各国の原油生産量に着目したいと思います。53.16ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,636.35ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。【産地】USSのタイ主要卸売3市場の一日の取引量は約110~130トン。2月20日の価格はキロあたり42.05~42.75バーツ、RSS3号タイ主要港3月積価格は166.0~168.0セント。金の価格上昇が止まらない。大手地金商が日々公表している金地金小売価格は、2月18日現在値で6187円。53.66ドル/バレル近辺で推移。米10年債利回りの低下などで。1,612.75ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反発。52.73ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1,610.05ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)反落。原油(WTI先物)上昇。サウジが紅海を通る輸送を一時停止することを示唆したことなどで。69.56ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの底堅い推移などで。原油(WTI先物)反発。イラン石油制裁を控え、需給バランスが引き締まる見方が強まったことなどで。66.83ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの強含みなどで。原油(WTI先物)反落。54ドル達成による上昇一服感などで。54.05ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反発などで。1277.35ドル/トロイオンス近辺で推移。原油(WTI先物)反発。11日の減産監視委員会で公表された減産順守率が100%を超える減産順守状態だったことなどで。61.05ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反発などで。...2年におよぶ減産期間が12月に終了。原油(WTI先物)下落。米原油在庫の増加などで。66.61ドル/バレル近辺で推移。ドルインデックスの反落などで。1236.8ドル/トロイオンス近辺で推移。上海ゴム(上海期貨交易所)強含み。始まっていた!?ロシアとサウジのシェア争い【ご注意】『みんなの株式』における「買い」「売り」の情報はあくまでも投稿者の個人的見解によるものであり、情報の真偽、株式の評価に関する正確性・信頼性等については一切保証されておりません。Services等から情報の提供を受けています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。『みんなの株式』に掲載されている情報は、投資判断の参考として投資一般に関する情報提供を目的とするものであり、投資の勧誘を目的とするものではありません。これらの情報には将来的な業績や出来事に関する予想が含まれていることがありますが、それらの記述はあくまで予想であり、その内容の正確性、信頼性等を保証するものではありません。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。投資に関するすべての決定は、利用者ご自身の判断でなさるようにお願いいたします。情報提供」から、同委員会へ情報の提供を行ってください。