容:総会(午前10時20分—10時50分)発表(ポスターセッション:午前11時10分—午後12時40分)A3サイズ2枚(A4×4枚)にテーマ内容を余裕をもってお書きいただき、当日は壁面に掲示の上、随時やりとりをしていただきます。以下の3点について考察を行うものとする。A.」は、原曲を英語としてそこに日本語の歌詞を独自に織り込んだ曲である。そこには原曲の意味合いとは異なる日米文化に関する歴史が記されている。様々な歌詞の中に含まれたメッセージを汲みながら、米国の発展する文化に憧れを抱きながらも、経済大国へと進化させた日本経済への進展も読み解く。2.【守・破・離】考:、現代でいう「PDCA」の原点たる考え方を歌詞の中に見出していく。3.音楽における受賞のからくり:それについても言及をする。今年4月、埼玉と千葉で公立夜間中学が新設された。国内の在留外国人は、改正入管法施行に伴い増加傾向にある。外国人集住都市における課題は、日本語学習の機会であるが、政府は法律や制度は改正した一方、日本語教育の具体策を明らかにしていない。概念は、「誰もが違いを認め合い、生活を共にする場」であるはずだ。標榜する行政側と市民がどのように連携して新しい共生社会の構築ができるのかを考察したい。SDGsを実行している。ここでは教育は、科学技術イノベーションを主とするものとされている。SDGsは、本来、マルチステークホルダープロセスとパートナーシップで取り組むもので、教育・SDGs4−7持続可能な開発のための教育によって「誰れひとり取り残さない」を実現するものである。そのための方法として、マルチステークホルダー問題解決型SDGsのESDがある。この問題解決型SDGsの教育はマルチステークホルダー問題解決型学習としてのESDを、各アクターと協働で集合知と主体の形成を各アクターと協働でつくりあげる。近年、SDGsに代表されるような持続可能性のある社会の姿というものが問われるようになってきている。そのSDGsやSDGsを推進する姿勢の中にも経済効率性が含まれ「成長の限界」や「有限地球エネルギー」を理解した上で、持続可能性の根本にある「誰一人取り残さない」という理念が蔑ろにされている状態が散見される。そもそも持続可能性を考える場合、自然環境や地球環境との共生を考えなければならず、生態系の循環を考えた上での人間活動を考えていかなければならない。人は目に見えないものを想像する力に乏しいため、顕在化されているものが顕著になる。この顕在化の力として教育があり、教育を軸とした社会づくりを考察する。日本の英語教育の大きな目的として、コミュニケーション能力を養うことが挙げられる。Franca)スキルを習得することが求められる。研究対象とし、英語学習者(日本人学生)が模擬国連活動を通じて、リンガフランカとしての英語(EFL)使用を体験することでどのような教育的効果があるのかを考察した。参加者は英語の多様性に気づき、その場に応じたストラテジーを立てコミュニケーションを図ろうとしていることが分かった。対する性に関する指導について、実践事例を通して結果と考察を述べる。ライフステージを通して、知的障害児・者のセクシュアリティ教育を保障するために必要な課題解決に向けての方策についても触れたい。日本では「いじめ」が深刻な問題になっている。中国ではいじめは社会問題になっていて、特に若年層のいじめで警察が介入するケースが後を絶えないといえる。106名(男子44名、女子59名)を対象として、山崎(1996)と大坪(1998)の傍観者の援助抑制要因項目を参考して、50項目からなる質問紙を作成した。身体的いじめと言語的いじめに分けて、それぞれ調査を実施した。いじめへの助けの配慮」、「被害者への帰属」、「身体的いじめへの事態肯定」の5因子が抽出された。いじめへの助けの配慮」の5因子が抽出された。すべての因子でCronbachのα係数が高かったことから、一定の信頼性(内的整合性)が確認された。調査結果から、身体的いじめでは、男子の方が女子と比較して「事態の肯定」、「いじめ関与への忌避感」意識がいじめ制止行動を抑制する要因として影響していることがわかった。言語的いじめでは、男子の方が女子と比較して「被害者への帰属」意識がいじめ制止行動を抑制する要因として影響していることがわかった。近年、中国では、卒業後すぐに就職しない大学生が少なくない。中国大学生の未就職に関する研究は大都市に集中し、地域間格差の激しい中国の事情を説明するには限界がある。本研究の目的は地方大学生の進路未決定の実態を確認し、進路意思決定にかかわる要因を見出すことである。データ収集は、地方大学卒業生11名を対象に半構造化面接を行った。その結果、地方大学に遅い就職の存在が明らかにされた。大学生が進路未決定または不本意な決定をすると、その後の職業生活の不適応につながることが明らかとなった。国の高等教育の将来像」(2005年)が「第三の使命」として大学の社会貢献の重要性を指摘してから14年が経過する。地方創生の取組も相まって、大学は地域からの多様な要望の一つひとつに真摯に向き合い、成果志向で取組を実施する難しさに直面している。本報告は、地方の小規模大学が地域に根ざす存在としてその役割を担うことを目指しながら社会貢献を行う上での課題について検討を行うことを目的とする。具体的には、地域からの求められる要望や課題の実際、取組を通した生じる大学の組織的な機能変化、活動の正課・正課外への位置づけなど、学生、教員、コーディネート役が抱える課題等について検討を行う。地域連携型PBL科目「本気プロ」は、2009年より正課科目として開講した。開講時は後期の2年生以上が受講可能な発展科目であったが、2016年より1年生より受講可能な基礎科目となり、前期・後期の1年で2回開講する科目へと変わった。それに伴い地域と大学を繋げるためのコーディネーターを採用する。その後、コーディネーターと教員が連携し、学生の活動を補助するための奨励金制度や、学生の学びを深め成果を高めるためのルーブリックを用いた点検シートの作成などを行う。本学会では、これらの実施報告や課題について発表した上で、コーディネーターの今後の役割についても検討を行う。本研究は、持続可能な開発のための教育(ESD)を念頭に、地域および各事業所の実務担当者との現地調査や懇話といったフィールドワーク体験を経た教職課程履修学生が、各学校種における特別活動の学習計画(学習指導案)を立案するに至る活動実践の報告である。今回は1特別活動とESDとの親和性、2体験活動の実際、3課題と展望の3点について発表する。特別活動は実社会へと直接つながる重要な教育活動である。ESDを整理軸として特別活動のもつ教育的意義を実感できるような教職課程での講義のあり方を今後も模索したい。Lens.newsジャーナル論稿募集しています。Journalが公開されています。編集Jimdoあなたもジンドゥーで無料ホームページを。