次ページ反転後の下落率は3カ月で4割に達したが、1年前よりまだ5割も高い(図参照)。この間、中国の実体経済は大きく改善していないので、株価は1年前に戻っても不思議ではない。これはマクロから見た話で、これだけ大きな上下があれば、それにさらされた投資家の損失は「戻っただけ」ではすまないし、他の市場に影響が及ぶのは当然だ。(FRB)が9月に利上げするという観測が市場に流れていたため、市場参加者が神経質になっており、そこに入ってきた中国発のニュースに過敏に反応することになったと思われる。株式市場の値動きを決める要素は様々だが、主要な要素は2つ。1つは実体経済のパフォーマンスであり、もう1つは金融市場の環境である。なかでも基本は、実体経済の状態だ。日本や米国の経済を見れば、どちらも株価が暴落するほどの変調はきたしてはいない。とも好調を維持しており、世界で1番のブライト・スポットにある。日本も経済成長率の指標こそ弱いが、雇用は好調で、企業収益も伸びている。過剰な心配をする必要はない。日本人は"新型コロナで旅行離れ"の深刻さを分かっていない次第に感覚がマヒしていく女性たち女子大生の私が「リフレ店の経営者」になって知ったこと続・棚田の用心棒。