商品ラインナップ:投資信託ダイワのNISAにはお客様の投資目的に適う商品ラインナップを取り揃えています。ある特定の資産(株式・リート・債券など)や地域に限定して投資を行なう積極運用型のタイプや、複数の資産に分散投資を行なうバランス型のタイプ、主に債券に投資をする安定運用型のタイプなど、様々なタイプがあります。株式など値上がり重視のファンド外国の債券など比較的利回りの高いファンド●株式ファンドでは、日本株や米国株などの先進国、または成長が期待できる新興国の株式に投資します。●外国債券ファンドでは、比較的利回りの高い外国の債券に投資します。●REITファンドでは、不動産の賃料収入や売却益等からの高い収益が期待できる不動産投資信託(REIT)に投資します。「バランス型ファンド」さまざまな資産に分散投資をするバランス型のファンド●バランス型ファンドは、株式や債券、REIT(不動産投資信託)など値動きの異なる資産を組み合わせて運用するファンドのことをいいます。円建て債券、円ヘッジ外債など安定重視のファンド●円債ファンドでは、日本国内で発行される円建ての債券に投資します。国債や社債などへ投資し、預金と比べて高い利回りが期待できます。●為替ヘッジ付き外債ファンドは、外国債券を投資対象とし、外国通貨売り・円貨買いの「為替ヘッジ」を行なうファンドです。為替変動の影響を抑えつつ、日本の債券と比べて相対的に高いリターンが期待できます。*上記は一般的な特長を示したものです。投資環境により異なる場合があります。ダイワのNISA専用ファンド「ダイワのNISA専用ファンド」として、中長期にわたる資産形成に適したファンドや、NISAを機に投資を始められるお客さまにもわかりやすいファンドをご用意しました。NISA専用ファンド金融商品の代表的なリスク信用リスク証券を発行した企業の経営悪化や破たん、国の財政悪化などによって、債券の利払いや償還があらかじめ決められた条件で行なわれないリスクのことをいいます。業績などのファンダメンタルズ(経済の基礎的条件)や、需要と供給のバランスによって変動します。為替変動リスク外国の債券や株式、もしくはそれらに投資する投資信託の場合、為替レートの変動の影響を受ける可能性があります。カントリーリスク投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合など、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難になることがあります。NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAに関する留意事項[共通事項]NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰越すことはできません。損益通算することができません。選択されている場合)のみ非課税となります。投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。国外への出国等で非居住者となる場合には、所定の手続きが必要です。[NISAに関する留意事項]NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。大和証券では、スイッチングのご利用はできません。[つみたてNISAに関する留意事項]つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。[ジュニアNISAに関する留意事項]ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)口座開設者が18歳になるまで※1に、ジュニアNISAから払出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。災害等やむを得ない場合には、非課税での払出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。大和証券では、スイッチングのご利用はできません。変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。約定代金に対して最大1.26500%(税込)、ただし、最低2,750円(税込)、投資信託の場合は銘柄ごとに設定された購入時手数料および運用管理費用(信託報酬)等の諸経費、等)。各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。目論見書またはお客さま向け資料等をお読みください。Co.Ltd.TOP。