昨今、セキュリティの実装不備によるインシデントが多発しています。これはコラボレーション分野も例外ではありません。コラボレーションとセキュリティに関連する記事を投稿しました。それらの記事で触れたようにインフラや設定の見直しで取れる対策もあります。今回は、日本国内のビデオ会議でありがちな展開について一歩踏み込んで解説します。どんなに製品がセキュリティ機能を実装していても、「展開の容易さ」を優先してしまい、思わぬセキュリティの穴を開けたままサービスインするケースが多くあります。アドレスによる発着信です。アドレスを登録あるいは入力すること通話を開始するという展開方法です。プロトコルによるビデオ会議端末では少なくとも一般的に展開され始めていました。残念ながらこの方法は、簡単に「攻撃」を受けてしまいます。攻撃には端末が踏み台にされ自社や他社の機器にも迷惑をかけることも含みます。使って簡単に検索することができます。派生するツールはファイアウォールの内側で、簡単に社内のビデオ会議システムを発見してくれます。そこで登場するのがセキュリティ対策としての呼制御サーバです。ビデオ会議の端末には、呼制御サーバに登録しておけば呼制御サーバ経由の着信しか受け付けない機能があります。アドレスで運用できるメリットもあります。アドレスの再設定が容易になるからです。帯域の管理を集中できるため、拠点間にそれぞれ最適な画質を提供できます。使った場合、端末の設定管理・ファームウェアのアップデートも可能です。呼制御サーバを使った展開は、海外の企業利用では一般的なものですが、残念ながら日本国内ではさまざまな理由から広く浸透していません。その理由の一つが導入コストの高さです。拠点、役員だけが利用できるビデオ会議など展開端末数が少ない日本では、数台の端末のためにサーバを導入するというのは敷居が高いように見られていました。暗号化のための証明書管理などをクラウドで一手に引き受け、最初から高水準のセキュリティ機能が利用可能となります。接続も可能になります。利点として、ビデオ会議端末がファイアウォールの内側にいても、トラフィックが内から外への方向性で管理できることがあります。ベースとした呼制御を利用することで、この制限を回避できます。ビデオ会議についても、セキュリティ上、しっかりとどういったリスクがあり、どのような対策が取れるのかを検討する必要があります。アドレス発着信で運用をしているのであれば、セキュリティ観点で運用を見直してみてはいかがでしょうか。それは簡単に誰でもどこからでも使える環境になるための条件でもあります。アドレス発着信の実装を残し続けます。この点は誤解なきよう書き加えておきます。本サイトに情報を掲載する個人(管理人を含みます)は、シスコの社員である場合があります。本サイトおよび対応するコメントにおいて表明される意見は、投稿者本人の個人的意見であり、シスコの意見ではありません。本サイトの内容は、情報の提供のみを目的として掲載されており、シスコや他の関係者による推奨や表明を目的としたものではありません。このサイトは一般公開されています。機密情報はこのサイトに掲載しないでください。サイトの利用に関するあらゆる責任からシスコを免責することに同意したものとします。許諾料全額支払い済みの、譲渡可能な権利(サブライセンスする権利を含みます)を付与するものとします。全てのコメントは管理されます。コメントは管理人による承認後速やかに表示されます。