方々170名余が参加し、情報保存、デジタル・アーカイブについて情報交換をしました。ご参加いただきましてありがとうございました。シンポジウムの特別講演では、5名の講演をいただきました。デジタル化、長期保存記録メディアなどの展示会、12社の実用講座プレゼンテーションがあり、具体的な企業の取り組みが展示されました。森理事長より、「実際に書物や古典籍等を日々扱っている館の方々とそれを支える企業の方々のコラボレーションは素晴らしいものであり、一緒にやれることがうれしい」との閉会の挨拶でシンポジウムを終えました。次回も同じような時期に開催する予定です。フロンティア促進事業「日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画」(歴史的典籍NW事業)が進行している。2014年から10年にも及ぶこの事業は、人文社会学で初めて採択されたものである。事業の目指すところは大きく言って二点。一つは、資料撮影やマイクロフィルムより、三〇万点におよぶ歴史的典籍の画像データを作成し、広く研究者などの利活用を促進すること。具体的に推進し、共同研究体制を構築すること、である。2017年4月を目途に、この事業の基盤ともなる公開系システムをスタートさせることにしているが、まだ十分にこの事業の意義が知られているとは言いがたい。本発表では、歴史的典籍NW事業が何を目指しているのか、これまでの三カ年で何を達成したのかを具体的にお示しし、30万点に及ぶ古典籍資料のデジタル公開がもたらす可能性、今後の目指す方向性を可能な限り提示したいと考えている。制作に関わるデジタル・アーカイヴには、高度な教育的意味が生まれる。基礎訓練となり、できあがったものが、授業中にスマホで閲覧が可能になり、ゼミでの教科書としての意味を持つ。公開されたアーカイヴに、関連した論文を発表することも可能で、公開性も高く、大学院生の業績としての価値を持つ。育てつつ、制作するという関係が成り立ち、その最も成功した事例が、打林俊氏のケースである。保存や文化資源の幅広い公開・共有という観点からデジタル・アーカイヴは世界的に進んでいる。対象は当然のことながら書籍や書類などの紙媒体にとどまらず、絵画をはじめとする美術作品にも及んでいる。した動向を美術史や写真史の研究の観点から見ると、これまでデジタル・アーカイヴ化をおろそかにされてきた資料群がある。それは、美術史・写真史のいずれの分野からも作品とは見なされてこなかった絵画複製写真である。本発表では、ヨーロッパや日本の公的機関に所蔵される絵画複製写真群の具体例を挙げつつ、その目録化・公開を行うべき意義と、視覚文化史に関わる研究における絵画イメージの伝播、流通を跡づけることのできる資料としての活用の可能性を考察する。加えて、現代の研究者たちがフィルムの時代に研究資料として収集してきたスライド(ポジフィルム)を今後どのように活かすべきかについても、現代の絵画複製写真をめぐる身近な事例として、歴史的資料の活用との関連性を考えていきたい。資料保存機関において、収蔵品目録(台帳)の整備はあらゆる活動の基盤といえる。現在では、書誌情報のみならず画像もあわせたデジタルによる台帳整備やデジタル画像アーカイブが構築されつつあるが、整備・運用にあたって課題も見受けられる。ここでは、資料保存機関が優れた美術品や文化財等を積極的に保存・公開するための目録整備等に際し、モノそのものの保存・管理と目録(台帳・アーカイブデータ)の長期保存等にむけて、資料保存機関のマネジメント上配慮すべき視点等に触れる。しての石碑は、東日本大震災の折、過去の津波の到達場所に在り「これより下の土地に家を立てるな」との警告を記した石碑が人々を救ったことでその価値が見直されてきている。石碑のほとんどは屋外に在り、長期にわたって風化作用の為、文字情報はいずれ消滅してしまう。通常撮影では金石文の判読が難しい場合が多く、単純に撮影するだけでは適切なアーカイブは望めない。位置情報が重要な意味を持つ資料であり、保管も難しい。化が望まれる歴史資料でありながら、アーカイブの為には解決すべき課題は多い。近年では3Dスキャナによる,3次元形状の復元が可能となり、文化財のデジタル化に大きな役割を果たしているが、フィールドに無数に存在する石碑のアーカイブに適用するには、現実的ではない。これまで8回に渡り、資料保存というテーマでシンポジウムを開催してまいりました。おかげさまでいずれもご参加の方々からはご好評をいただきました。—資料の保存と今後の展望—」というテーマで開催いたしました。眞野節雄氏の2名の講師の方々より、日々取り組んでいる課題についてお話をしていただきました。ご好評をいただいています資料保存実用講座もシンポジウムの後半に設け、資料保存にかかわるさまざまなツールやシステムなどについて、出展企業から総合的にプレゼンテーションをさせていただきました。自治体が作成した公文書を大切に保存・管理し、これを広く国民の利用に供することである。人々の暮らしに影響を及ぼす社会の決まり(法律や政令・条例など)について、その内容とそれが成立した経過を次世代の人たちが検証できるようにする仕組みが民主主義を支えるということである。近年わが国でも公文書管理の重要性が認識されるようになり、2011年には公文書管理の基本ルールを定めた「公文書管理法」が施行されたが、欧米の先進諸国に比べればその体制はかなり立ち遅れており、この充実に取り組むことが喫緊の課題となっている。この中で保存資料のデジタル化を進め、インターネットを通じて「だれでも、いつでも、どこでも自由に利用できる仕組み」を作ることは体制整備の中心テーマとなるが、これを推進するには国や地方公共団体をはじめ民間の企業や学会その他の団体相互の緊密な協力が必要となる。マンガ、アニメーション、ゲーム、VRなど、膨大なヴィジュアル文化資源の蓄積がある。したヴィジュアル文化に関する研究は、これまで美術史学の分野で扱われることが多かったが、近年では表象文化研究やヴィジュアルスタディーズなど、より幅の広い観点から、学際的な研究が進められています。したヴィュアル文化資源のデジタル化と公開が様々なところで取り組まれており、今後は多様な研究分野において活用されることが期待されています。本発表では、近代のヴィジュアル文化資源の一つである「写真」を対象とする、最新の研究動向を踏まえ、「写真」に関するデジタル文化資源が様々な研究に活用されるために、どのようなかたちで情報化がなされ、どのように活用されるべきかについて解説します。郷土資料を修復しています。