環境に配慮した生活の意識の高まりとともに、栄養も高く、安価でおいしく、環境への負荷も少ない旬の食材をもっと食生活に取り入れようという試みも行われ始めました。わたしたちが地球上で生活していれば、たえず二酸化炭素は排出されます。日本の食料自給率の大きな低下もさることながら、世界規模でも食糧問題は深刻化しています。環境省では、環境配慮型ライフスタイルを提案しています。環境配慮設計のねらいは、製品ライフサイクル全体を通じての環境負荷の低減にありますが、このねらいに向けて努力するなかで、企業には以下のさまざまな利益が期待されます。製品の環境負荷は、4ー2節に述べたように製品ライフサイクルの各工程で発生します。環境に配慮した製品設計では、これらの環境負荷をできるだけ小さくなるようにするのが課題です。製品は、製品ライフサイクルの各段階でいろいろな資源を使用し、環境を汚染する多くの物質を排出しています。したがって、製品においても、環境負荷の低減が重要な課題となっています。現在、さまざまな環境ラベルが使われていますが、環境ラベルには日本工業規格で標準化したものと法規制等で決められたもの、および地方自治体で独自に決めたものなどがあります。環境に関するラベルが付けられています。図3ー32に示すように、製品ライフサイクルの各工程でさまざまなエネルギーや資源が投入され、環境負荷物質が排出されます。わたしたちの使用している工業製品は、地球環境に何らかの影響を及ぼしています。製品の材料は、鉱石や石油などを採掘・精製して得られ、製品はこれらの材料から製造されます。一般的に、法人のグリーン購入は、グリーン調達ともいわれています。グリーン購入促進のため、2000(平成12)年4月、「グリーン購入法」が全面施行されました。この法律では、以下のことが定められています。国の機関はグリーン購入を義務づけられる。いった購入条件に加えて、環境にも配慮することです。温室効果ガスを一定量以上排出している工場・事業所は、温室効果ガスの排出量を毎年国へ報告することが義務づけられています。