社長の認知症とうつ」に私のコメントが掲載されました。特集の最初のページ「3つの備えで会社を守る」のコーナーに掲載されています。ちなみに、そのページには、認知症による会社の混乱を防ぐ心得として、次の内容が記されています。1.正しい知識を持ち、認知症は自分にも起こりうると認識する。2.協力者を見つけ、自分が認知症になった場合の対策を話しておく。会社を守る仕組みをつくる。Care近年成長著しいアジア市場ですが、そのアジア市場にも高齢化の波は確実に訪れてきています。現在の市場はもちろんのこと、今後の急速な高齢化に伴う新たな市場と潜在的なビジネスチャンスは計り知れないものがあります。先般1月16日(月)、東京・大手町の日経ビルで開催した日経消費経済セミナー「アジアの高齢者市場どう攻略~日本の商品開発の経験を生かす」でも、多くの企業担当者が参加し、皆さんの関心の高さをひしひしと感じました。(AAIF)2012です。私は昨年このAAIFの第2回に初めて参加しました。NPOリーダーが一同に会し、2日間さまざまなテーマで発表・討議を行いました。延べ800人を超える人が参加しました。私はアジア以外の米国や欧州でも類似の会議にしばしば参加する機会があります。その経験から確実に言えることは、こうしたハイレベルなビジネスパーソンが一同に会するフォーラムこそが、情報収集と人脈構築のうえで、最も効率的な方法だということです。Vol.1741月21日の日経新聞夕刊に「シニア消費100兆円」という記事が一面トップで掲載されていました。「高齢者を見ていると生活がつましくてピンとこない。どこに100兆円もの市場があるんだい?」という反応もありました。そこで今回のレビューでは、この「シニア消費100兆円」の詳細を解説しました。シニア消費を理解するカギとなる役立つ数値も多く掲載しており、シニア消費に関心のある企業担当者の方は必読です。2012年1月28日このブログの向かって右側にあるサイドバーでも「最近の記事」が一覧できるようになりました。これまではトップページの最上部に最新記事のタイトルが7つしか表示されませんでした。今後はサイドバーで最大15の最新記事のタイトルが表示されますので、どのページからでも最新ページを探しやすくなりました。Vol.24こんにちは、村田裕之です。年初からアメリカ出張、その後いろいろとあり、ちょっとご無沙汰しました。今年最初のEレターをお送りします。クレジットのついた弁当が届きました。1.7g」と書かれたラベル。私は油断するとすぐ太るのでカロリー制限するようにしています。そのことを知っていたスタッフが気を利かして買ってきてくれたのです。この弁当はコンビニではナチュラルローソンだけにあるようです。年初のアメリカ出張で、フロリダ州オーランドからニューヨークへの移動で面白いサービスを体験しました。座席に付いているシートテレビが、なんと離陸前からに加えて、着陸した後でも続けて観られるのです。通常のフライトでは離陸前後と着陸前後はすべての電子機器の使用が禁止、というのが常識です。私もそれが当たり前だと思っていたのですが、そんな常識を破るサービスがすでにアメリカには存在していることを知りました。クレジットのついた弁当が届きました。1.7g」と書かれたラベル。私は油断するとすぐ太るのでカロリー制限するようにしています。そのことを知っていたスタッフが気を利かして買ってきてくれたのです。この弁当はコンビニではナチュラルローソンだけにあるようです。本レビューでも取り上げた丸の内タニタ食堂が評判のようですが、そこでの売りは社員食堂レシピ本を監修した栄養士さん。この弁当の売りも同じです。主菜は「厚揚げのピリ辛きのこあんかけ」。副菜にごぼうとちくわ、ニンジンの和え物、サツマイモの甘酢煮。ヘルシーな雰囲気が前面に出たメニューです。食べてみると、うーん、ちょっと味が薄い・・・。感じたすぐ後に、ピリッと辛い後味がする。このピリ辛で、ヘルシーだが味気ないと思わせない。そんな工夫を感じました。この昼食のカロリーは弁当371kcal+豚汁84kcal、計451kcal。kcalを大きく下回りました。そこで、ふと、面白いことに気が付きました。Weekly村田のコメントが引用されています。日経消費経済セミナー1月16日(月)、東京・大手町の日経ビルで「アジアの高齢者市場どう攻略~日本の商品開発の経験を生かす」と題したセミナーの講師を務めます。少子高齢化は日本だけでなく、世界共通のトレンドです。消費関連企業には絶好のチャンスといえます。日本の高齢者に売れる商品は、早晩、日本の影響力の強いこれらの国々でも売れる可能性が高いからです。その市場規模は日本の比ではありません。中高年を対象に商品・サービスを提示する場合、特定の年齢訴求が受け入れられる場合とそうでない場合がある。最近の例では、サントリーの化粧品F.A.G.E.が該当する。ハリさえあれば」「60代、弾むハリ」などと新聞広告やチラシでターゲットユーザーの年齢を訴求し、効能を訴えている。経済的メリットを感じられる場合はうまくいくこうした特定の年齢訴求アプローチが受け入れられるのは、明らかに経済的メリットがあると感じられる場合だ。映画や劇場、散髪などのシニア割引が該当する。JR東日本の「大人の休日」は、特定の年齢に達した人向けの鉄道運賃の割引という古典的な例だ。割引以外の例では、かつてアリコ(現:メットライフアリコ)が発売した「はいれます」という保険商品がそうだった。一般に年齢が上がると死亡保険は加入しにくくなる。当時、これが発売されるまで、50歳以上の人が医師の審査なしで加入できる死亡保険はほとんどなかった。需要があるのに供給がなかったニッチ市場で大ヒットした商品だ。現在では、同社以外の多くの保険会社が50歳以上でも加入できることを謳うことが一般的となった。これらのように該当者にとって経済的メリットが感じられる場合、特定の年齢を訴求されても受け入れられる。差別的ニュアンスが感じられる場合はダメ一方、ダメな場合は、「差別的ニュアンス」が感じられる場合である。75歳以上に特化し、保険料負担を増したことで、猛反発を受けた。負担を増したとはいえ、実は現役世代の負担率3割よりも負担割合は少なかった。特定の年齢層の負担増というアプローチは、特定の年齢層への「差別」と見られやすいのだ。「身体と心の“適応力”」が必要です。高齢の親を抱える現役ビジネス・パーソン向け。目からうろこの必読書。認知症による生活トラブルなど「高齢期の親に関わる諸問題」のトラブル予防と対処法をテーマ横断的にわかりやすく整理。専門で東北大学特任教授も務めています。850社を超える企業と取り組んできた新事業企画・立ち上げノウハウを中高年向け事業創出に活かしています。独自の切り口で解説します。ビジネスの視点、教訓・学び、毎日の生活のヒントをお伝えします。トップ村田裕之とは講演トーク著書一覧メルマガ受取シニアビジネスのコツ。