事業概要:2015年のインドネシア大規模森林火災では14万件の火災により16.5万トン以上のCO2が排出、タンジュン・プティン国立公園もその1/4(約9万ha)が被害を受けた。通じた地域活性化モデルを形成する。計40回以上、のべ2,000人以上が視聴。フェイスブックやウェブサイトへの掲載(日・英・インドネシア語)により1,500回以上再生されている。日本における熱帯木材大量消費の啓発キャンペーンを行って以来、日本の熱帯木材消費を減少させ、東南アジアの熱帯雨林とオランウータンをはじめとする絶滅危惧種を守ることを目的として活動している。2000年以降、現地NGOや国際NGOと協働して、特にマレーシアやインドネシアにおける違法伐採や木材密輸に対する調査やキャンペーン活動に関わっている。大阪を拠点、1988年設立。