会員限定Tweet印刷するAA野口悠紀雄[早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問]1940年東京生まれ。日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』等、最新刊に『仮想通貨革命』がある。本当に使える情報源を求めて、野口教授が広大なインターネット・ワールドを駆けめぐる。(ダイヤモンド社/1996年刊)に収録】。それから約13年たったが、紙メディア、とくに新聞は依然として存在している。この世界で大変化が起きていることも事実である。その様子は、電通総研『情報メディア白書2008』(ダイヤモンド社刊)などで知ることができる。「どのようなメディアから情報を得ているか」という調査では、政治・経済以外の分野では、インターネットがもっとも多く、とくに芸能、スポーツ、流行・トレンドでは、インターネットが他メディアを大きく引き離している。新聞がインターネットとほぼ並ぶのは、政治・経済の分野だけだ。「1日あたりの消費時間」を見ると、10-19歳男性では、新聞を読む時間はわずか3分間でしかない。同年齢層の女性は、2分間だ。それに対してインターネット・Eメールには、男性が約30分間、女性が約45分間を費やしている。年齢層が高くなると新聞の時間は増えてゆくが、インターネット・Eメールはそれほど減るわけではない。50歳以上においても、新聞のほぼ半分の時間がインターネット・Eメールに費やされている。結果の詳細には差があるが、「新聞が減少してウェブが増えている」という一般的な傾向は、どの調査でも同じである。「電子時代に紙メディアは生き残れるか?」という問いに対する答えは、すでに出ているというべきだろう。現在もなお紙の新聞が残っている理由は、「かつて新聞を読んでいた世代がまだ生きているから」だ。インターネット広告のみが増えているビジネスモデルの観点から重要なのは、メディア別広告費の推移だ。ある「媒体別広告費」の統計などで知ることができる。