富夫)主催、バイオマスボイラーの燃焼実証会を開催します。信州環境カレッジの登録されました。持続可能な社会を支える人づくりを進めています。協働による全県的な「学び」のムーブメントです。「長野県環境エネルギー戦略の進捗状況について」を受けてワークショップを行った。会員7名、行政職員4名、一般市民4名)ワークショップは、4名4グループに分かれ、短時間対話法による整理の仕方を行った。2019.6.17■自然エネルギー上小ネットの総会及び講演・ワークショップを開催します。長野県の家庭の省エネ行動のアンケート(エコシンNo.196(2019/4/25)記事より)家庭の省エネ行動の関心度を2017年と2018年比較すると8%減少している。この中で、「とてもある」と回答した人が13%減となっている。このようなことからか、省エネ部会の省エネ出前講座も開店休業状況も納得できる。省エネ部会では、小規模企業における社員のCO2削減省エネ教育が、企業と家庭の双方に効果的と考え、小規模企業に特化した、環境省のEMS認証制度であるエコアクション21「早く、安く、楽に」をキーワードとする導入支援ビジネスモデル開発し運用を開始した。6月29日に上小ネットの第8回総会後、自然エネと省エネについて、市民と行政がどのような共通認識を持つかワークショプを行います。どなたでも参加できます。2015.10.21■自然エネルギー上小ネット会員の方へ当ホームページを活用してください。会員のイベントや講演活動等を掲載します。ホームページ、ブログの紹介をします。情報を共有した方がよいものを掲載します。会員及び会員以外の方も投稿、リンクができます。#uedasizenとハッシュタグを付けて投稿してください。地産地消、CO2削減の省エネ啓発活動で持続可能な地域づくりを目指しています。「啓発型協議会」から部会の自主活動を重視した「行動型協議会」へ脱皮した。ご存じですか?現状を知ることが出発点です。笑い、楽しく、クイズで頭元気に。■シスラボ・スエヒロ環境マネジメントシステム構築をしています。行政機関がつながって、長野県内における自然エネルギーの普及を目指す、協働ネットワークです。行われ、「水環境マップ」が公開されています。)2016年度の節電・省エネの県民運動「信州省エネ大作戦」が始まります。「長野県環境エネルギー戦略」では、最大電力量を平成22年比15%減を目指しています(平成27年実績12%減)。電力ピークを抑えること。エアコンの節電工夫がポイントです。意欲的に取組む事業者や地域コミュニティが市町村と協働して行う自然エネルギー・省エネルギーの活用による地域づくり計画の策定に対して、経費の一部を支援するものです。NPO等、地域の多様な事業主体が、地域金融機関等と連携して取り組む自然エネルギー発電事業について、ソフト事業(調査、計画作成及び設計等)及びハード事業(発電設備導入)を支援し、地域主導の自然エネルギー事業の県内各地への波及を目指します。成(H27)、電力エネルギーも自給率104.5%(H20)達成した。太陽光発電と太陽熱給湯システムのシステム図及び実測データを公開、さらに、風力発電、雨水の活用などを実践中。2015.12.20■上小ネットと上田情報ライブラリーの連携事業「仕事の基本セミナー」12月で99回目を迎えた。月1回金曜日の夜、ブレイクスルー思考とワークショップの訓練道場2015.12.21■COP21「パリ協定」、温室効果ガス、今世紀後半ゼロを目指す196ヶ国による合意。産業革命前からの気温上昇を2°C未満、さらに、1.5°C未満を努力目標。2015.11.30■今世紀末の地球気温上昇を2°Cに押さえたい!!今世紀末の地球の気温上昇を2°Cにしたい。パリでCOP21今日から2週間開催。■経営に役立たない環境マネジメントシステム、その原因は?なぜ、役立たないか?、原因があります。作り方、作り方は11/28「環境をよくしたひと大集合」で2015.10.26■今夏の長野県下の最大電力ピークは8/3「さわやか信州省エネ大作戦・2015夏(6/22~9/30)」の取組結果目標値をクリア。独鋸山は、1700~1500万年前、海底火山の噴出物からできていると言われたが、研究では?。2015.10.2(川田)■バイオマスボイラーの公開実験(東信ジャーナル2015.10.2取材記事)高効率ボイラーの公開実験(上田市山田の「ごしょうらく」)、10/3上小ネット情報交流会で報告2015.10.1(宇野)■家庭の光熱費が見えると何とかしたくなる、”環境家計簿”を付けてみよう中電の「カテエネ」で前年と比較した電気量がグラフで見えます。上小ネットを設立した。毎月、情報交流会を開催し、自然エネルギーの活用と省エネルギーの重要性について啓発活動を行った。情報交流会を年間6回とし、分科会を募集、4つの分科会活動を始めた。分科会活動が活発化し、地域貢献を目指す形ができてきた。「新しい公共」に基づく官民協働を活かし、環境に関連する他の団体と交流した。COP21を受けての地球温暖化対策において、我々のできることを模索した。組織を「啓発型協議会」から部会の自主的活動を重視した「行動型協議会」へ変化させた。6月29日SDGsを視野に持続可能な社会を目指す高い目標設定をを目指す。0268-28-4525xxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxxx。