最新知見を現代の津波防災にどう生かすかスパコン「京」で津波解析に挑む今村教授と避難解析の権威、ガリア教授が未来を展望2011年3月11日に発生した東日本大震災の“1000年に1度”と言われる巨大津波による被害は、津波対策に対する考え方や認識を大きく変えつつあります。発生が予想される津波の高さや浸水範囲については、スーパーコンピュータ「京」を使った精密な解析が行われつつあります。津波発生後の人的被害を最小限に食い止めるためには、個人の情報認知や地域の生活文化、習慣に合った適切な警報の出し方や広範囲の避難シミュレーションなどの研究が進められています。今村文彦教授と、避難研究の権威であるグリニッジ大学のエドウィン・R・ガリア教授が津波と避難の最新知見を基に、今後の展開について語りました。課題は以前とどう変わりましたか。今日はガリア先生との対談の機会をいただき、とても感謝しています。2011年の東日本大震災の前にも、政府や専門家などの人々の協力を得て、津波の被害を最小化するための取り組みをいくつか行っていました。それまでにも、東北の三陸海岸地域は非常に多くの被害を受けてきたからです。東日本大震災では過去に経験したことにないような津波の大被害を受けました。津波対策には、多くの改善すべき課題が残っていることが明らかになりました。2011年以降、大きく2つの課題が出て来たと思います。1つ目はリアルタイムの観測データを使って津波を正確に予測することです。地震のマグニチュードや震源の位置、発生のメカニズムなどの情報は津波の予測に欠かせません。地震発生のメカニズムは非常に複雑です。そのため、気象庁の震度や津波高などの見積もりは過小評価であることが多かったのです。地震発生2分後に気象庁が出した速報はマグニチュード7.9というものでした。実際にはマグニチュード9の地震だったのです。津波高の予測は宮城県で6m、福島県と岩手県で3mというもので、実際の津波高よりははるかに低いものでした。そのため、地震の規模や津波の高さの予測精度を上げることが課題です。ガリア津波高を過小評価したのは、地震の規模を低く見積もっていたからですか。今村はい、それもありますが、地震断層の変位分布がとても複雑だったこともあります。50m以上も断層がずれたところもありました。我々の常識をはるかに超えた現象でした。2つ目の課題は、津波が襲ってきそうなときに人々にどう避難行動を取らせるかということです。津波警報を聞いても安全な場所に避難するための適切な行動が取れない人も多くいました。本来は避難すべきときに、家族と連絡を取れないので海岸沿いにある家に戻った人が多かったのです。そこに津波がやって来ました。これは都市計画とともに情報の問題でもあります。地震が発生したのは金曜日の午後でした。多くの人は職場や学校に出掛けている一方、高齢者は家にいた、というのが典型的な例です。──津波対策に関する研究はどう進みましたか。1つ目の高精度に津波を予測するという課題については、ハイパフォーマンスのコンピュータを使い、よいモデルと高密度のデータで解析を行うと同時に、リアルタイム観測結果と組み合わせた研究を行っています。2011年当時、三陸沖でGPS付きのブイで観測を行っていました。津波警報にはとても重要な情報な観測機器です。海岸から4〜5kmも沖合にあるのに、この機器が津波の第一波として6〜7mにも達する波高データを記録したのです。これを見て、気象庁は津波の高さ予測を上方修正しました。この警報の修正は自動化されているものではなく、数値的な解析にも基づいていません。ガリア地震発生から津波が海岸にたどり着くまで、どれくらいの時間的猶予があるのですか。東北の三陸地方の場合は海岸から100〜200km沖合に地震活動が活発なエリアがあり、地震発生から津波到達までの時間は約30分です。GPS付きのブイは海面とともに深海にも設置してあり、津波とともに地震動も観測できるようになっています。概略としては、地震で発生した津波は約10分後に深海のブイ、その10分後に海上のブイが観測し、さらに10分後に海岸に到達する、といった流れです。ガリア地上に達した後、津波が進むスピードはどれくらいですか。今村ヘリコプターや飛行機などのビデオ映像を分析すると、毎秒3〜10mくらいになると推定されます。