法人のお客様メディアの方その他HOMEキャリアアップ・教育制度キャリアアップ・教育制度入社後のキャリア形成や、社内外の教育制度についてご紹介します。体験談JTBグループでは、「社員は財産」であり、社員(人財)の成長・活力が会社の成長、グループの発展を支えるという基本理念のもと、グループの枠を越えた人財交流や多様な公募制度を設定しています。社員の自発的な成長と挑戦を支援するJTBグループ人財交流共通制度のグループチャレンジ制度「グローバル戦略海外派遣コース」を活用し、シンガポールで1年間の研修を経験した、玉泉さんに話を聞きました。秀樹デジタルコミュニケーション事業部2009年度入社Q1グローバル戦略海外派遣研修に応募したきっかけは?私は、JTBパブリッシングからの海外派遣研修員として三代目になりますが、初代研修員の先輩が赴任中にシンガポールを訪れました。その際に大きな刺激を受け、また二代目の先輩からも現地での活動の様子を伺う中で、自分ももっと多くのことを経験して成長したいと考えるようになりました。前向きな気持ちで、この道を選びました。私自身が入社当初から海外で働くことを熱望していた訳ではなかったからこそ、もっと多くの人に興味を持ってもらいたいと切に感じています。日本からの修学旅行生に海外勤務について語るQ2シンガポールではどんな仕事をしていましたか?研修のベースはシンガポールでしたが、アジア・オセアニアエリアの14の国と地域における広告ビジネスの拡大が最大のミッションでした。私が所属していたJTBアジアパシフィックグループは、旅行業以外のビジネス領域への拡大を目指しており、各国の支店やパートナー会社と共に、先代の研修員が築いた観光フリーマガジンや当社が発行する「るるぶ」の広告営業の拡大に努めました。Guide」の販売も実施しました。修学旅行の添乗(シンガポール→ベトナム)や、シンガポール域内でのツアーアテンド、JTBラウンジでの勤務、イベントの斡旋など旅行業にも携わることができたのは貴重な経験です。マニラの旅行博でお客様とQ3海外研修での経験をこれからどう生かしたいですか?大きく2点に絞ると、1仕事の進め方、マインド改革2コミュニケーションについてでしょうか。シンガポールはビジネスのスピードが速く、効率性・合理性が基本にありました。不完全でも良いので、まずはアウトプットすること。そこから改良を加えていくのが一般的な仕事の進め方です。多くの社員が効率的に仕事をこなし、業務後には「スクール」「自分の事業」「家族サービス」など各々の時間を大切にしていました。これは、日本の働き方改革のモデルケースになると思います。コミュニケーションにおいては、「自分がどう伝えたか」ではなく「相手にどう伝わったか」の重要性を日常生活や国際会議、商談の場で考えさせられました。これは、生身のコミュニケーションだけではなく、我々の生業であるメディアにおいても重要なことなのではないかと感じています。現地ローカルの会社に所属し、10ヵ国以上の国籍のスタッフと共にJTBグループ人財交流共通制度について社員の主体的なキャリア形成や自己成長をパックアップするための制度です。グループキャリア制度、グループチャレンジ制度があります。家族の転居・介護・結婚による退職の際に、現状と異なる地域で就労を希望する社員に対して、グループ内における社員としてのキャリア継続をサポートしたり、グループ内における有期契約社員としての再就職をサポートする制度です。「キャリアフィールドチェンジ」と「JTBユニバーシティ派遣研修」の2種類あります。公募により、転籍や出向などで新たな領域でのキャリアを形成することができる制度です。「JTBユニバーシティ派遣研修」グローバル事業を学ぶ「グローバル戦略海外派遣コース」や財務、法務、ITといった専門性を高めるコース、一橋大学や京都大学の大学院でMBA取得を目指すコースなどの研修型制度です。JTBユニバーシティ研修についてJTBグループでは、「JTBユニバーシティ」というグループ横断型の教育プラットフォームを運営しています。社員の自立的なキャリア形成を促し、自ら学び・育つ社員に対して、成長実現のための学びの機会・環境を提供しています。新任リーダー研修、プレマネージャー研修、新任マネージャー研修などキャリアデザイン研修キャリアデザイン研修(年代別)、女性営業職のためのリーダーシップ開発研修などビジネススキルアップ研修デジタルマーケティング研修、ビジネスコーチング研修、ファシリテーション研修、プレゼンテーション研修、マーケティング研修、ロジカルシンキング研修、クリエイティブ発想力研修、仕事の効率化実践研修、プロジェクトマネジメント研修など社内研修について階層や役割に応じた研修や、専門性を高めるための研修を社内で実施しています。新入社員研修、2年目社員研修、マネジメント研修(初級・中級・上級)、営業制作講座、コンプライアンス講座、ブランディング講座、ダイバーシティ講座など社外研修について業務上必要とされるノウハウ等を習得するために、社負担で外部教育機関の研修・セミナー等を受けることができます。通信教育について毎年6月と12月に通信教育講座が開講されます。自己啓発の観点から、積極的に支援を行っています。