(社会リスク研究部会メンバー)。Olsson教授を中心とするメンバーが2015年に発表したものである(注2)。)からそれぞれ評価の高い学術雑誌を10誌選び、これらに2001年1月1日から2014年4月30日までに掲載された論文を調査対象としている(注3)。対象となった論文の数は明記されていないが、調査結果を見る限りでは少なくとも600件程度はありそうである(注4)。図1は著者らが調査した論文におけるレジリエンスの定義を分類した結果である。back)ことだけを考えられているのか、それとも元に戻るだけではなく別の状態に変わる(transform)ことも含めて考えられているのかという違いである。横軸は、レジリエンスを備えることが望ましいと考えられているのか、それとも良し悪しを問わずその特性を記述することに留められているかという違いである。scienceそして4つの種類に対してそれぞれ代表的な論文が記入されている。Neutral)に記入されている論文は、本連載の第56回で紹介した生態学の論文である(注5)。Good)に記入されている論文は環境経済学を専門としているアリゾナ州立大学教授によるものである(注6)。Good)の論文はいずれも社会生態学の論文である。Folkeは左下の論文の共著者にそれぞれ入っているが、2つの論文の間でレジリエンスの定義が異なっている点は興味深い。2006~10年にかけての研究活動の中で考え方が変わってきたのかもしれない。本稿のトップに掲載されているグラフは、調査対象の論文の中で、「resilience」という用語が「ecological」「system」「social」といった用語と共に使われている論文の数を分野ごとに示したものである。Studies)の論文が突出して多いほか、生態学や地理学でも多数の論文が該当しているが、これら以外の分野においては該当する論文数が非常に少ないことがわかる。Society』の編集長を務めていたことが指摘されており、このような背景から環境学の分野でレジリエンスに関する論文が増えたのではないかと推測されている。science)ということである。本論文における調査対象となっている7つの分野のうち、一般的に生態学と地理学とは自然科学に、これら以外は社会科学に分類されるが、本論文で調査されている範囲では、社会科学に含まれる分野の多くではレジリエンスが研究対象としてあまり扱われていないことが分かる。最近は学際的な調査研究の重要性が認識されつつあり、本論文においても、気候変動などの現代社会における課題に対しては複数の分野による統合的な研究が有効となりうることに言及されている。異なる分野の研究者が議論するためには主要な概念に関する共通理解が必要であろう。この点について本論文では、生態学と環境学との間ではレジリエンスの概念に関する共通理解があると思われるものの、他の社会科学分野との間ではそれが見られないことについて懸念が示されている。本論文では、このような状況に至った背景や理由を踏まえて、今後どのように取り組んでいくべきかについても著者らの見解が述べられている。本論文で言及されている事だけが答えとは限らないが、多様な分野の研究者がそれぞれの立場からレジリエンスの研究に取り組み、困難な課題の解決を目指すための提言を含んでいるという意味で、貴重な論文と言えるのではないだろうか。Studiesである。Score」という指標が高い雑誌を選択している。4)集計結果のExcelデータがWebサイトで配布されており、その内容から推測した。プライバシーポリシーENGLISHスタッフの紹介リスク対策.comに掲載の記事・写真の無断掲載を禁止します。