9割が「顔」に集中ツイート世界と比べて外科的施術以外が多い日本美容外科学会の調査によると、日本人の美容手術の9割が「顔」。しわを取るためのヒアルロン酸の注射や脱毛など、非外科的な施術が多いのも特徴です。その一方で、施術後の返金請求を伴うトラブル等も少なからず発生しています。関係学会の協力を得て、初めてまとめた美容医療の実態調査によると、2017年の国内の美容医療施術数は190万3,898件。このうち外科的施術は約15%で、残りの約85%は手術を伴わない非外科的施術でした。◆外科的施術の約4割を占めたのは、まぶたを二重にする手術。そのほか、鼻の整形、特殊な糸で顔や頭部の皮膚を引き上げるたるみ除去術がそれぞれ1割強と、ほとんどが顔や頭部に集中していました。非外科的手術も含めた施術の実に9割が、顔や頭部の整形という結果です。脂肪の除去など体形に関するものとなっており、顔の手術は4割程度にとどまります。今回の結果は、日本の美容医療の特徴を際立たせるものといえそうです。◆非外科的施術が多いことも日本の特徴で、施術数で世界全体の1割を超えると推計されています。その内訳は、ヒアルロン酸やボトックス注射による顔のたるみやしわの改善、レーザーなどによるしみ・イボの治療が全体の約7割、脱毛が約2割。これは、メイク感覚の「プチ整形」やエステ感覚の「脱毛」が広く普及したことも関係していそうです。◆ただし、「プチ整形」も医療行為ですから、副作用などのリスクがあることを忘れてはいけません。自由診療のため施術費用が高額になりやすく、術後の「見た目」が期待通りでなかったり、機能障害が残ったりした場合の返金請求などのトラブルが少なくないことも知っておきましょう。◆実際に国民生活センターや弁護士の相談サイトには、顔の施術に関する多くの相談が寄せられています。「二重まぶたの術後に目を閉じにくくなった」「しわ取り注射で紫色の痕が残った」「数年持続すると聞いたリフトアップの効果が1カ月で消えた」「事前説明とは異なる方法で鼻の整形をされた」など、その内容は深刻です。◆こうした状況の改善に、2017年12月に特定商取引法が改正施行され、美容医療に関する規定が追加されました。サービスの提供期間が1カ月を超え、支払総額が5万円を超えるケースは、契約書の受け取り日から8日間はクーリングオフ(解約返金)が可能になっています。対象になる施術は、脱毛、しみ・しわ・たるみの除去、脂肪吸引などです。リスクや施術結果の見通しなどについて、医師から十分な説明を受けた上で慎重に判断をする3.納得できなかったり不安があったりしたらその場で契約せず、即日施術を強要されても受けないといったアドバイスをしています。◆万が一、トラブルに遭ったときは、消費者庁の「消費者ホットライン」(局番なしの188〔いやや!〕)に相談してください。最寄りの消費生活センターや相談窓口を案内してもらうことができます。