これは1994年にノーベル文学賞を受けた大江健三郎が受賞の際に使った言葉だが、米国に長く住んでいると、“曖昧さ”こそ日本文化の真髄であり、日本の政治状況が、日本人の曖昧さを最も明確に反映しているように思えてくる。今回の選挙は、その印象を非常に強く内外に与えている。昨年の国連の世界幸福度調査で24位と先進国のなかで断然順位が低かった日本について、日本経済に破竹の勢いがあった1980年代は上位にいたのかと質問をすると、彼は「日本は高かったことがない。日本人は常に“どちらでもない”を選ぶ人々だからね」と答えた。社会学者の山岸俊夫も、「日本人の世論調査はあてにならない。日本人の多くが“ふつう”や“どちらでもない”といった中間、中庸を選ぶから」と言っている。曖昧であることは、別に悪いことではない。失敗のリスクを減らし、最悪の事態を回避する手段となりうる。対人的および社会的な対立や摩擦を減らすという意味では、役に立っているのかもしれない。訴訟社会の米国に住んでいると、そう思うことがよくある。結果が重要な政治において、ある政策の結果について曖昧のままでいいといってしまうことは、政治家が政策に責任を持たなくてもいいし、また持たなくなるということ。それは、有権者の生活が悪くなってもいい、と言っていると同じことなのだ。私は自分が、どちらかというと論理的なものを尊重しているほうだと思っているが、それでもニュージーランド人の主人と喧嘩になると、自分のなかにある日本人の“曖昧さ”に気づく。喧嘩はこんな具合で始まる。どこで食事をするかという話になったとき、私は黙ってしまった。夫は仕事で疲れているだろうから近場がいいのかなと思いつつも、近所には私の行きたいレストランはなかったので、答えに詰まってしまったのだ。理解不可能だ!」(夫)「あなたに配慮して、私が行きたいところを言い出せなかった」(私)「勝手に配慮されてもまったくありがたくない。なんで直接聞かないんだ!」(夫)「私があなたに配慮したのをなんで叱責されなくてはいけないの?」(私)ささやかな話が大げんかに発展した。want”がないなんて理解できない」という怒りについて考えてみた。私は、自分がレストランを選択して、彼に遠いとか、まずかったなんて文句を言われたくなかった。責任を取りたくなかったのだ。謝ることはないと意地を張ってたいたが、「アメリカにいたら、アメリカ式の考え方をしないと相手にされない」という夫の言葉、悔しいけれどもそうだと思い、ほぼ飲まず食わずの3日を経て(料理はすべて夫が担当しているので)、私から謝った。この「責任を取りたくない」こそが、日本人が世論調査の回答で“どちらでもない”“ふつう”を選ぶ理由である。それゆえ選挙の際に、社会学者の宮台真司の言葉を借りると、「自分の選択責任を考えない代わりに、図に乗っているからちょっと懲らしめるために“お灸をすえる”」が行動原理となる。責任を取りたくないの先にある、最たるものが戦争だ。政治学者の丸山真男や山本七平の分析によると、日本が日中戦争から日米戦争へと進んでいったのは、政府が“空気”に支配され、“なんとなく”の雰囲気のなかで、誰もが決定を伴う責任を回避し“戦争に反対”というはっきりした意思表示をしなかったから。昨今の、KY、つまり空気を読め、という社会現象もまさに同じことだ。“空気”という、誰もはっきりと意思表示はしないが、なんとなく皆が感じる方向性や雰囲気のなかで、誰も決定することなく、なんとなく決まることをよしとする。誰も責任を取らなくてよくする処方である。米国は“意図的”に移民してきた人々の国。彼らは、国家も、社会も、自分たちで作り出した、という感覚を持っているから。日本のように、国境も人も、ずっと昔から、“そこにあった”という感覚を持っていない。すべての政策に、なぜそうなのかを問う。ある政策は、米国のように多様な利益を持つ人が集まる国では、必ず受益者と損益者を出すからだ。その政策が、自分にとっていいのか、どれだけいいのかを真剣に考える。国民の間の利益はあまりに多様なので、自分で自分の利益を追求しないと、誰も自分の利益を代わりに追求してくれない。オバマケアは自分にとってどうなのか。銃規制は自分にとってどうなのか。誰かが、自分の利益をないがしろにしていないか。他のグループに利用されていないか──。多様な利益が衝突するところでは、当然の態度だ。この真剣な利益の検討を日本人はあまりしない。みんなが日本人、という感覚が、利益対立の可能性を見えなくしており、またそのなかで、責任を取りたくない、疎まれたくない、という感情が先に来るからだろう。日本では世代間の利益の乖離は大きな問題になっているが、当事者である若者が、それを声高に言って目立ったり、疎まれることを回避しているようにも見える。4159文字この記事は有料です。アジア政治、グローバリゼーション、比較政治学などを幅広く教える。ダイレクターとして、アフリカの若者の就業スキルの向上にかかわる。