高品質・低価格で最適なメンタル産業医を導入した企業の生の声をご紹介よくあるご質問について。他社の紹介する産業医や産業医サービスとの違いを教えて下さい。1点目:第三者から品質を保証された産業医のみの紹介。低価格設定出来た理由は以下です。◇報酬には契約時間外対応に要する分を上乗せさせていません。してオプション化しております。当社の明瞭な費用と他社とを比較してみてください。中には費用体系さえホームページに掲載しているところもあます。当社は単に透明性を確保しただけではありません。プロフェッショナル産業医の合同会社パラゴンが紹介する産業医には、貴社に貢献し続けられるような産業医しか紹介しません。以下のようなことを強いる同業他社がある中、当然に当社はそのような負担を産業医に強いることはしておりません。最初から、産業医契約の中に織り込んでいます。1件あたり15分までの電話応対を2件分、最初から費用の中に含めさせている産業医紹介企業が実存しています。それだけではありません。産業医としての契約時間外にメールでの問い合わせがきたら、そのメールへの返事応対も2件分(30分)、最初から費用として計上させている産業医紹介会社もございます。この両者を合計すると1時間分の費用が、最初から御社に対して過剰な産業医報酬として上乗せされていることになります。契約する側からすると一見すると、その産業医が臨時対応してくれるから、産業医サービスとしてはお得なように感じるかもしれませんが騙されないでください。ボランティアではありません。最初から、上乗せ費用をその産業医紹介企業は請求する事で、依頼が来なくてもとりっぱぐれがないようにしているという水増し請求というからくりが仕込まれているのです。◇産業医側からの考察も可能です。その紹介を受けた産業医に対してなければ、上乗せ分は“丸儲け”かもしれません。実際、相談が産業医の元に来た場合には、どう感じるでしょうか。仕事をするはめになった事をその産業医は否定的に捉え、モチベーションが下がった状態で対応を執る事になるかもしれません。このようにモチベーションが下がってしまった産業医に対応を依頼したいと思いますでしょうか。保健師のような専門職を常勤雇用したり、産業カウンセラーに講話させたりといった健康意識高揚のための投資ができるようにしても良いのではないでしょうか。弊社は保健師の常勤雇用というコストをかけなくても、産業医紹介業者が促成養成した質が?な産業医の補完を目的とした健康情報提供は致しております。新聞や雑誌を見たら載っている夏には熱中症予防、秋にはインフルエンザ予防接種の呼びかけといった、一般的な季節情報を入手するのに無駄な経費をかける必要はありません。オンラインカウンセリングサービスについては有名なサービス会社のサービスを活用出来るようになっています。講演をお願いする時も同じ料金体系なのでしょうか。準備時間や移動時間も含めるのでしょうか。以前は同じ料金でしたが、今は別体系となっています。講演するのに産業医契約を交わす必要はありません。請求額には準備時間は含まれませんが、片道90分以上の移動時間分は交通費実費に加え10分あたり5千円(税別)のタイムチャージがかかります。宿泊を要した場合にも実費請求させてもらいます。他社にも、メンタルヘルスケアを扱ったり、組織の活力向上を目指しているプログラムがあります。それらとコーチング&カウンセリングサービス<ストレス耐性強化型>の違いが判りません。弊社提供のサービスは、生物や動物としての体力の強靱化と、ストレス源によって誘起される炎症促進作用に対しても耐えられるだけの体質の向上獲得が目的です。「意識」レベルの改善で終わる事なく、具体的に、「行動」の改革を実行させる内容で構成されています。「行動」の変容の背景には、自然と「意識」の変革も付随しています。確かにこれらを確保するのは一朝一夕にはいきませんが、消退し辛いため、時間永続的にコミットメントし続けられます。モチベーションを高める事を目的としなくても、モチベーションが自然に高まり、成果や業績の改善も果実として付随してきます。コンサルタントとの違いは何でしょうか。いう資格を得る事は可能で、最低、これだけあれば産業医になれます。筆記試験はありません。御社にとってふさわしいといえましょうか。産業医業務を医師としての仕事の中心においた医師に対して、きちんとした試験を課す事で、産業医学に関する基本を具有しているのかという医師の品質を確認している組織です。以上の3条件を満足すると「専門医」になれます。全国に2018年9月現在、試験合格を経た専門医は553名しかいません。よると、全国にわずか317名しかいないという希少性の高さがございます。このような稀少性こそが、御社の産業医を担うにふさわしい価値ではないでしょうか。コンサルタント会の正会員数はわずか約1,500人のみです。十分ではないでしょう。認定資格を持つ産業医にお任せすべきです。当社の従業員数は50人未満です。他社では産業医契約を締結するよう薦められます。実際に必要なのでしょうか。確かに2008年度から50人未満の事業所でも、長時間労働者への医師による面接制度は実施しなければなりません。産業医契約は交わす法的義務はありません。その辺りの違いをきちんと説明しないで契約のみを急がるのは、売上目標がある企業での営業トークかと思われます。弊社でしたら、専門職としての職業倫理上、そのような押し売りは致しておりません。実際に産業医選任費用はオプションに致し、最初から計上する必要はありません。専属産業医を担う医師を紹介してもらいたいのですが。他大学卒をご希望される場合には、提携している医師紹介業者を斡旋致します(無料対応)。弊社パートナー医師&労働衛生コンサルタントに依頼されたいう場合には別途ご提案可能ですのでご相談下さい。産業医サービスを紹介してもらう時のメリットは、他にはないのでしょうか。御社の状況に応じた必要にして十分なサービスを、それらも優先順位に沿って弊社は紹介しております。押し付けでも押し売りでもありません。産業保健部門の立ち上げ経験は13社、そして東証一部上場支援も3社あります。査察を受けたばかりで、産業医について右も左も、優劣もわからない状況に付け入るような同業他社とは当社は一線を隔したいのです。あれもこれもと過剰に栄養を補給しては、根腐れしかねません。そのような状況では総合デーパートでの買い物は不要です。お客様に余力が出てきてから社員支援内容は充実していったらよいのです。当社が報酬・料金を従量制にした理由もその証左です。御社にとって必要ないものを押し売りしなくて済みます。産業医選任料も産業医契約料も不要ですので、まずはスポットで弊社のサービス「職場復帰スポットサービス」をご利用になってみてはいかがでしょうか。従量制でして、結果的に利用者が出なければ課金される事はありません。顧問医サービスでしたら、御社に出社する事は伴いませんので、今いらっしゃる産業医の機嫌を損なう事はございません。わが社ではそもそも過重労働が存在しません。メンタルヘルスの向上に有意義だよという同業他社がいますが、長時間労働者に対する医師による面接等まで必要ないのではないでしょうか。従ってそのサービスは選択しなくて良いでしょうか。