欧米で、急伸しているビジネスとなっています。国内では、店頭売上が低下している状況の中では、健闘していますが、まだまだ伸長率が低い状態です。商品を触れられるといった環境も一因となっています。日本のマーケットの中で、本当にそれが理由として正しいのかは疑問です。現在の消費者は通信販売を利用する理由として、1)一般の小売店や大型店に無い商品がある。(48.6%)2)買い物に出掛けなくても良い。(48.0%)3)生活に便利な商品がある。(37.5%)4)カタログを見て探すのが楽しい。(35.9%)5)品質が良い。(H15.3)が挙げられます。問題点は多い状況となっています。小売業であれば店頭のどこに行けばカタログが入手できるのかが不透明な状況です。次回の発行予定はいつであるかなどを知らしめられていません。このような状況で新規顧客の獲得など「夢のまた夢」でしょう。2)一人住まいの女性などは、お昼は不在であり、夜に配達に来られても顔を合わせたくないなどの心理的ハードルもケアしなくてはなりません。3)カタログ通販とオンライン通販の展開品番が異なり、在庫も別々になっていたりしています。本来の通信販売事業としては同じであり、たまたま手段が異なるだけであるはずの通信販売の展開品番や在庫の集約も当然でしょう。事業を見直す必要があります。上記1)に対しては通信販売にしかないPB(プラインベートブランド)とNPB(ナショナルプライベートブランド)が必要です。本当に自店の顧客にとって必要な商品が見えているのでしょうか?既存の仕入れルートであるアパレルにその要素を備えた商品がないのでしょうか?ないのであれば、アパレルにPBやPNBを依頼する事も理解はできます。百貨店通販の衣料品ブランドは百貨店の売場にないGMS中心のブランドの集積となっているカタログもあります。多量に展開されています。限定販売を前提にしての買取条件で計画的な数量を仕入れられます。他店との差別化ができている商品であるなら、付加価値が高いのであり、NBよりも安くする必要もありません。現状では、売場よりもカタログやオンライン通販の価格の方が安く設定している商品が多いのです。バイヤーの自社ブランド力のなさと顧客マーケティングへの自信のなさが伺えます。全社一丸でPBを開発・推進することが必要です。それができ難い環境があり、その根幹には「通販は店頭の小売とは異なる」という考え方があるのでしょう。本来なら、各社の顧客のライフスタイルを徹底的に分析し、その中で自社の得意なターゲットを見出し、それに提案できるブランドを構築すべきでしょう。それ以外に必要な商品があれば、それは必需品として展開すべきです。「結果として、自社のターゲットに即した提案がブランド化している」ことが自然な流れの表れと思われます。必需品とのバランスを上手く仕掛けることが重要であると言えます。ブランドを資産と捉え、ブランド価値創造による消費者のライフスタイルの確立を目指すビジネスの重要度が増すものと考えます。これからのマーケットの推移を予測しながら、通信販売事業も顧客視点によるマーチャンダイジングの徹底が、必要な時代に突入してきています。この実行が、皆様の企業の発展に寄与できるものと確信しています。