Japanは2013年12月4日、国内企業におけるタブレットなどのモバイル機器の利用実態調査結果を発表した。企業はどんな用途にタブレットを利用しているのか。調査では、業務用途ごとにどんなデバイスを利用しているか尋ねる設問を設けた。タブレットの利用が目立ったのは、やはり、プレゼンテーションや商品説明といった用途。利用部門も、営業(iPadで10.9%)、役員(同8.5%)、マーケティング(同7.5%)など、ほぼ予想通りの結果となった。一部の企業では、文書の作成など、PCの方が適していると思われる用途にも、タブレットを利用しているようだ。部門や職務によって、PCとタブレットを配布し分ける可能性もあると分析している。スマートフォンは、メール処理とスケジュール管理などの用途に限られているようだ。いずれも、Androidタブレット、Windowsタブレットを上回った。理由は、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2%でトップ。「OSが安定している」が23.7%で続く。Androidタブレットを選ぶ理由は「本体が安価である」が50.8%、「既に導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4%。Windowsタブレットは、「PCと同じベンダーであるため」が43.4%。Officeが動作する」(41.3%)、「システムとの親和性が高い」(36.2%)と続く。タブレット導入の条件を尋ねる設問には、回答者全体の37.2%が「長時間バッテリー駆動」、同36.4%が「情報セキュリティの対策」を挙げた。「軽量であること」(26.3%)、「落下などに対するハードウェア堅牢性」(20.0%)などを指摘する声もあり、持ち運びのしやすさを重要視しているようだ。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。Libraryもご利用いただけます。実証実験でRPAの大幅な業務削減効果を確認。ご所属のお客様でも、ご所属企業(または団体)におけるIT化を推進されるお立場の方にもお読みいただけます。Japanは2013年12月4日、国内企業におけるタブレットなどのモバイル機器の利用実態調査結果を発表した。